メンター制度を導入したとしても、メンターとなる社員が目的や役割を理解していなければ、適切なサポートができなくなってしまいます。メンターの効果を高めて、新入社員や若手社員の職場定着を促すためにも、メンター研修を通して目的や求められる役割、スキルを共有することが大切です。 そこで今回は、メンター研修の概要や内容を紹介します。メンター研修の効果を高めるポイントも紹介しているので、導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてみてください。 メンター研修とは メンター研修とは、新入社員や若手社員を指導・サポートする「メンター」のための研修のことです。 まずは、メンター制度の概要、メンターとOJTの違いを解説します。 メンター制度とは メンター制度とは、豊富な知識や職業経験のある先輩社員がメンターとなり、新入社員や若手社員への個別サポートをする制度のことです。 メンターには、キャリア形成をするうえでの課題解決を導くだけでなく、職場内での悩みを抽出して早期解決する役割もあります。 具体的には、定期的にメンターとメンティ（メンターのサポートを受ける側）で面談を重ねて、信頼関係を築きながらメンティの抱える課題や悩みを聞き出します。 また、業務関係だけでなく、キャリアや人間関係等、幅広くアドバイスをするのが特徴です。 メンターとOJTの違い OJT（On the Job Training）とは、現場で上司や先輩社員から直接アドバイスをもらいながら実務に取り組む研修のことをいいます。 実務に必要な能力をその場で教えられるため、社員を即戦力として育てたい場面に適した方法とされています。 OJTは実務領域に特化していますが、メンター制度では人間関係等も含めた幅広いサポートをするのが一般的です。 メンター研修の目的 メンターには、新入社員や若手社員が抱える幅広い悩みを聞き出し、状況に応じたサポートをする役割があります。 メンティから悩みを聞き出すためには、コミュニケーション力と傾聴力といったスキルが欠かせません。 メンター研修では、メンターに求められるスキルを身に付けられるため、メンター制度の効果をより高められます。 メンターのスキルを研修で高められれば、新入社員や若手社員の職場定着、パフォーマンス向上につながるでしょう。 メンター研修で得られるメリット メンター研修を導入することには、サポートをする側・受ける側だけでなく、企業にもメリットがあります。 ここでは、メンター研修で得られるメリットを詳しく紹介します。 メンティが得られるメリット 企業がメンター研修を導入し、適切なサポートを受けられるようになると、メンティ（メンターのサポートを受ける新入社員や若手社員）は以下のようなメリットを得られます。 短期間で知識や技術を習得しやすくなる 組織の文化や職場のルールをスムーズに理解できる 社内の人間関係を構築しやすくなる 職場に心理的な支えになる存在がいることで安心感を得られる 働きやすさを感じてモチベーションが高まりやすい メンターのスキルが不足していると、メンティが悩みを打ち明けることが難しくなります。 そのような状況を防ぐためにも、メンター研修の導入をお勧めします。 メンターが得られるメリット メンターは、研修や活動を通して、以下のようなスキルを身に付けられます。 コミュニケーション力 傾聴力 指導力 提案力　等 これらのスキルは、業務の改善点を見つけたり、顧客とよい関係性を築いたりするためにも求められるスキルです。 メンターとしての能力は、リーダーや上司となったときにも活かせるため、組織力を強めることにもつながるでしょう。 企業が得られるメリット メンター研修を導入することによる企業側のメリットは、以下の通りです。 新入社員や若手社員の離職を防げる 次世代のリーダー育成につながる メンターやメンティのモチベーションが向上する 組織内のコミュニケーションが円滑になる 社員同士で知識や技術の共有がしやすくなる これらの効果が得られることで、生産性向上や業績アップが期待できるでしょう。 メンター研修の内容 メンター研修では、メンター制度の目的や求められる役割、スキル等を共有します。 ここからは、メンター研修の基本的な内容を紹介します。 メンター制度の目的 メンター制度の目的が明確になると、どのような役割やスキルが求められるのかの理解がスムーズに進みやすくなります。 メンター制度の目的は、具体的に以下のようなものが挙げられます。 新入社員の職場定着率を向上させる 組織内の円滑なコミュニケーションを促す 管理職の業務負担を減らす 指導力やリーダーシップのある社員を育成する メンター研修をする際は導入メリットだけでなく、どのような目的があるのかを共有することが大切です。 メンター制度の導入目的が理解できれば、メンターとなる社員も前向きに取り組んでくれるでしょう。 メンターの役割 メンターとしての役割を理解できなければ、自分がどのように行動すべきかが分からなくなってしまいます。 そのような状況になると、メンターだけでなく、メンティにも悪影響を与えてしまうため注意が必要です。 メンターの基本的な役割は、以下の通りです。 新入社員の精神的なサポートをする 職場の人間関係やキャリア形成のアドバイスをする モチベーションの維持や向上を促す メンターは、精神的な支えとしての役割が大きいといえます。 そのため、先輩社員や上司という立場ではなく、相談役として悩みや課題を引き出すことが求められます。 メンター制度のルール メンター研修では、メンターが動きやすくなるように、どのようなルールで運用するのかを共有します。 メンター制度を取り入れるときは、以下のような点のルール化をお勧めします。 実施期間 面談をする頻度、タイミング、場所 報告書の内容や提出期限 メンター制度がうまく進むかは、メンターのスキルだけでなく、メンティとの相性も関係してきます。 そのような場合、メンター自身での解決が難しいため、問題が起きたときに相談できる窓口を設けてみましょう。 メンターに求められるスキル メンター研修でメインとなるのは、求められるスキルとそれを習得するコツの周知です。 メンターに求められるスキルには、以下のようなものがあります。 傾聴や共感をメインとしたコミュニケーション力 対話から悩みや課題を導いて解決するコーチング力 信頼関係を築く力 メンタリングに関する能力 モチベーション向上につながる指導力・提案力 次につながるフィードバック力 必要なスキルは多岐にわたります。社内研修で網羅できない場合は、eラーニングを利用してみましょう。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、育成におけるコミュニケーション方法やコーチング方法についてのコンテンツを提供しています。 メンターに必要なスキルを効率的に取得してもらうためにも、コンテンツパック100の導入を検討してみましょう。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする メンター研修の効果を高めるポイント メンター研修の効果を高めるには、以下のポイントを押さえておくことが大切です。 導入目的を全社に共有する eラーニングを活用する ロールプレイングを取り入れる 研修後に定期的なフォローアップをする それぞれ詳しく解説します。 導入目的を全社に共有する 企業内のメンターは専任ではなく、通常業務と掛け持ちしているケースがほとんどです。 その場合、研修に参加するために業務調整をしなければならず、メンターに大きな負担がかかってしまいます。 また、メンターが通常業務ができない分、ほかの従業員の負担が増えることもあります。 ほかの従業員への理解を得やすくするためにも、メンター研修の実施前にどのような目的があるのかを全社に共有するようにしましょう。 eラーニングを活用する メンターにはさまざまなスキルが必要となるため、社内研修や社外研修でまかなうのは難しいケースがあります。 研修にかけられる費用や人員に限りがある場合は、eラーニングを活用してみましょう。 eラーニングを活用すれば、場所や時間を問わず、業務の合間にスキルを習得できます。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、コミュニケーション方法やコーチング方法を学べる研修を提供しています。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする ロールプレイングを取り入れる メンター研修では座学だけでなく、ロールプレイングを取り入れるのが効果的です。 メンティの悩みを引き出すためのコミュニケーション方法や、モチベーション向上につながるフィードバック方法を実践的に学ぶ機会をつくりましょう。 メンター自身がコーチングを受けるのもお勧めです。 コーチングとは、指導者とのコミュニケーションから自分が抱えている課題や問題の解決方法を導く手法のことです。 コーチングでは、相談者自身が答えを出せるように指導者がサポートしてくれるので、自身がメンターをするときに答えを導きやすくなるでしょう。 研修後に定期的なフォローアップをする メンター制度がうまく機能するかは、研修を実施するだけでなく、実践に落とし込める仕組みをつくることが重要となります。 ただし、現場で学んだことをすぐに活かせるとは限りません。 メンター研修の効果を高めるためにも、メンターとしてどのような行動ができたのか、どういったスキルが足りないと感じたのかを振り返る時間を設けましょう。 伸ばすべきスキルがある場合は、再度メンター研修を実施して、スキル向上の機会を提供するのが効果的です。 まとめ メンター研修には、メンティとメンターだけでなく、企業側にもメリットがあります。 メンティの悩みをメンターに打ち明けられる環境を整えられれば、社員の成長速度が早まったり、離職率を低下させたりすることにつながります。 メンター研修を実施する際は、導入目的を全社に共有し、メンターが研修を受けやすいような配慮が大切です。 メンターとなる社員がいつでも、どこでも研修を受けられる環境を整えたい場合は、eラーニングの活用を検討してみましょう。 サイバー大学では、年間999円（税抜）で100教材以上のeラーニングを受けられる「コンテンツパック100」を提供しています。 コミュニケーション方法やコーチング方法を学べるコンテンツも収録しているので、メンター研修の導入を検討している場合はぜひご活用ください。   低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 ニーズの高いコンテンツだけを選定することで、年額999円（税抜）の低コストを実現しています。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが無制限で閲覧でき、eラーニングプラットフォーム「Cloud Campus」上で研修としてすぐに利用が可能です。 コース一覧の詳細はこちらからご確認ください。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

優秀な管理職を育成して組織力を強化するためには、マネジメント研修の実施が効果的です。 マネジメント研修には、管理職が自身の役割を再認識したり、組織の生産性が向上したりする効果があります。 企業としての成長を続けるためにも、マネジメント研修を取り入れて組織力を高めていきましょう。 本記事では、マネジメント研修の内容や企業にもたらす効果を解説します。 実施時のポイントも紹介するので、マネジメント研修を取り入れたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 マネジメント研修とは マネジメント研修とは、部下の管理や育成、組織力の強化といった組織マネジメントに必要なスキルを身に付けるための研修のことです。 マネジメント研修の主な目的は、人材マネジメントスキルや経営的視点をもった管理職を育成し、企業の業績向上を実現することです。 研修を受けた管理職が部下を育成したり、組織をまとめたりできる能力を身に付ければ、企業として成長し続けられる基盤が整うでしょう。 マネジメント研修は、日常業務で活用できるスキルを学べるだけでなく、管理職同士が意見や情報を交換する機会にもなります。 マネジメント研修の対象者 マネジメント研修の対象となるのは、以下のような社員です。 新任管理職：主任・チームリーダー等 中間管理職：課長・次長等 上級管理職：部長・本部長等 主任やチームリーダー等の新任管理職は、マネジメント研修を受講して管理職の役割を理解したうえで、基本的なスキルを身に付ける必要があります。 課長や次長といった中間管理職には、管理職としての役割を再認識したり、マネジメントスキルを高めたりするきっかけとして効果的です。 部長以上の上級管理職は、中間管理職との役割の違いを理解するだけでなく、ビジネス数字力やマーケティング力等の経営的視点を養うことが重要です。 マネジメント研修の内容と得られるスキル マネジメント研修で得られる主なスキルは、以下の4つです。 マネジメント力 育成力 組織強化力 経営的視点 それぞれ詳しく見ていきましょう。 マネジメント力 マネジメント研修では、組織を目標達成に導くマネジメント力について学びます。 チームをまとめるマネージャーには、スケジュール管理力やコミュニケーション力等のさまざまなスキルが求められます。 また、これらのスキルだけでなく、管理職の役割や重要性といった基礎知識も必要になります。 メンバーの能力を最大限活かせる組織づくりをするためにチームビルディングを学ぶのもよいでしょう。 マネジメントの経験を積んでいる中間管理職や上級管理職であっても、研修を受けることでより高いマネジメント力を身に付けられるようになります。 育成力 育成力は、部下の成長を促したり、モチベーションを維持したりするためのスキルです。 生産性の高い組織をつくるためには、一人ひとりの能力を高める部下育成力が求められます。 マネジメント研修では、管理職役と部下役に分かれてケーススタディを行い、多様な価値観をもつ部下へのフィードバック方法や、目標達成をサポートする方法が学べます。 研修で身に付けたスキルを活かして1on1ミーティングに取り組めば、部下の価値観や能力を把握しやすくなるでしょう。 組織強化力 組織強化力とは、従業員が企業目標を達成するために団結して力を発揮できる組織をつくるスキルのことです。 組織力の高い企業は、一人ひとりが能力を最大限に発揮できるため、大きな成果を挙げられます。 そのような組織をつくることができれば、突発的なトラブルや市場環境の変化にも対応しやすくなるでしょう。 マネジメント研修では、組織力を高めるための目標の共有方法や、コミュニケーションの取り方を学べます。 経営的視点 部長以上の上級管理職向けの研修では、ビジネス数字やマーケティング等の経営に関する知識を学びます。 上級管理職は、ビジネス数字から世の中の動きや業界の動向を把握したうえで、どのような戦略を取るべきかの判断力が求められます。 企業の利益を追求する経営的視点を身に付けるためにも、上級管理職に対してマネジメント研修を実施してみましょう。 マネジメント研修が企業にもたらす効果 マネジメント研修には、管理職としての自覚をもたせたり、生産性を高めたりする効果があります。 ここでは、マネジメント研修が企業にもたらす効果を解説します。 管理職としての自覚が生まれる マネジメント業務をしたことがない新任管理職のなかには、自身が管理職であるという自覚をもてない方もいるはずです。 管理職になったときは、自分で成果を出すマインドから、組織として成果を出すというマインドに切り替える必要があります。 管理職としての自覚をもたずにプレイヤーとしての振る舞いを続けると、成果が出ない組織になってしまいます。 そのような意識を変えるためにも、管理職の役割や重要性を学ぶ機会を設けましょう。 マネジメント研修は、新任管理職だけでなく、既存管理職に役割を再認識させる場としても効果的です。 組織の生産性向上につながる 管理職が部下を適切に管理・育成できるようになれば、組織の生産性向上につながります。 上司の指示を待つ部下ばかりの組織では、ミスやトラブルが増えることで管理職の負担が大きくなってしまいます。 一人ひとりのメンバーが主体的に動く組織にするためには、マネジメント力が必要です。 管理職のマネジメント力を高めるためにも、マネジメント研修を活用してみましょう。 離職率の低下につながる 管理職がマネジメント力や育成力を身に付けると、離職率を低下させる効果が期待できます。 適切なマネジメントができれば、風通しがよいチームになり、メンバー同士のコミュニケーションも活発化します。 悩みや不安を打ち明けやすい環境になることで、メンバーが離職する前に対処できるようになるでしょう。 コミュニケーションが原因で離職するメンバーを出さないためにも、管理職が中心となって風通しのいい組織をつくることが大切です。 マネジメント研修を実施する際のポイント マネジメント研修の効果を高めるためには、研修の目的を明確にしたりフォロー体制を整えたりすることが大切です。 ここでは、マネジメント研修を実施する際のポイントを紹介します。 研修の目的を示す マネジメント研修を実施する際は、研修の目的や重要性を社員に理解してもらうことが大切です。 目的が理解できないまま進めると、研修の効果が薄れてしまいます。 マネジメント研修を実施する際は、何のために行うのか、どのような効果をもたらすのかを事前に共有するようにしましょう。 階級・タイミングにあった研修を選ぶ マネジメント研修の効果を高めるためには、管理職の階級にあった内容を適切なタイミングで実施することが大切です。 管理職といっても、役職によって必要なスキルや悩みは異なります。 新任管理職に実施するときはマネジメントの基礎や部下育成に関する研修、部長以上の上級管理職にはビジネス数字力やマーケティング力等の経営的視点を身に付けられる研修が効果的です。 マネジメント研修を計画するときは、受講者が求めている知識やスキルを把握したうえでニーズにあったものを選びましょう。 研修後のフォローアップ体制を整える マネジメント力は、研修を受講しただけで身に付くものではありません。 継続的に学び、実践してもらうためには、レポート提出や習熟度テスト、フォローアップ研修の実施が大切です。 フォローアップ研修とは、研修終了から一定期間が経過したタイミングに同じメンバーを集めて開催される研修のことです。 研修で学んだことが定着しているか、日常業務で実践できているかを振り返りながら、メンバー同士で情報交換やアドバイスをし合うことで、より理解が深まりやすくなります。 研修後のアンケートで効果測定を行い、より効率よく学べるように改善していくことも重要です。 マネジメント研修の実施方法 マネジメント研修の主な実施方法には、以下の3種類があります。 集合研修 オンライン研修 eラーニング それぞれ詳しく解説します。 集合研修 集合研修は、講師と受講者が同じ会場に集まって実施する研修のことです。 対面での研修は、グループワークをしやすいので、具体的な場面を設定したロールプレイングを取り入れることも可能です。 社内の管理職が交流することで、業務がよりスムーズに進みやすくなるメリットもあります。 ただし、会場の確保やセッティング、関係者のスケジュール調整等の手間がかかります。 オンライン研修 オンライン研修は、パソコンやタブレットを利用してオンラインで実施する研修のことです。 オンライン研修を取り入れると、会場の手配が不要となり、会場の利用費がかかりません。 くわえて、会場までの移動が発生しないため、講師や受講者の移動時間やコストも削減できます。 働き方の多様化が進むなかで、集合研修に参加しにくい遠方で働く社員にも平等に研修の機会を与えられるのもうれしいポイントです。 ただし、対面に比べてグループワークをしにくかったり、参加者の通信環境を整える必要があったりするため、全てのケースでお勧めできる方法ではありません。 eラーニング eラーニングとは、インターネットを利用したオンライン学習のことです。 会場の手配やスケジュール調整が不要で、時間や場所を問わず受講者の都合にあわせて実施できます。 eラーニングでは、自社で作成した研修資料や動画等のオリジナルコンテンツでの実施も可能です。 研修後のテストで受講者の理解度を集計できるため、効果測定が容易です。 ただし、グループワークを実施できなかったり、参加者の学習モチベーションを保つのが難しかったりするデメリットもあります。 マネジメント研修の効率を高めたいときは、eラーニング実施後に対面またはオンライン形式のフォローアップ研修を取り入れるのがお勧めです。 まとめ 企業が成長を続けるためには、部下を管理・育成し、組織力を強化できる管理職の育成が大切です。 組織マネジメントに長けた管理職が増えれば、組織の生産性が高まったり離職率が低下したりする効果を期待できます。 管理職のマネジメント力を高めるためにも、マネジメント研修を適切なタイミングで取り入れてみましょう。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、管理職向けの「組織マネジメント力の強化」や「部下のキャリア開発」等のマネジメントに関するコンテンツをeラーニングで学べます。 忙しい管理職に組織マネジメントを身に付けてもらうためにも、eラーニングを活用してみましょう。   低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」は、マネジメント研修に関するコンテンツを含む、100以上のeラーニングコンテンツが見放題です。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、業界最安値の1ID 年額999円（税抜）を実現しており、利用企業は240社を超えています。 Cloud Campusのプラットフォーム上で研修としてすぐに利用可能です。 「Cloud Campusコンテンツパック100」の詳細は、以下からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campusコンテンツパック100をチェックする

新入社員を迎えて、初めて後輩の面倒を見る立場となったとき、先輩としてどのように接し、指導したらよいかと悩むところです。 そんなときに知っておくと、後輩指導がスムーズに運び、先輩としての格もあがるのが「コーチング」(coaching)スキルです。 相手の力を最大限に引き出すコーチングとは？ コーチングとは、相手が本来持っている能力やスキル、本人も気づいていないポテンシャルを最大限に引き出し、パフォーマンスを向上させる人材開発手法のひとつです。 コーチは相手の話に耳を傾け、その考えや主張を承認したり、相手が自ら答えを導き出せるような質問をしたりすることで、自発的にパフォーマンスを高め、目標を達成させる手助けをします。 スポーツでは、素質に恵まれた選手が優秀なコーチの指導のもとで初めてその才能を開花させ、世界で活躍するという例がよくあります。 サッカーや野球といった団体競技でも、監督やコーチ陣の指導があってこそ、各選手の才能がチームプレーに活かされます。 職場でも同様に、上司やリーダー、先輩の立場に立つ者が優秀なコーチとして力を発揮することで、部下や後輩がより活躍しやすい環境を整えられるのです。 コーチングを成功させる４つのポイント 後輩の指導で使える具体的なコーチングのポイントを、以下に挙げてみましょう。 話をよく聞くこと コーチングは相互コミュニケーションなので、コーチはただ指示を出せばいいというわけではありません。 話し手が自分は受け入れられているという安心感を持てるように、相手の言葉に耳を傾けることが大切です。 また、適宜相づちを打ち、話を促すように問いかけることで、相手にとって話しやすい関係を築けます。 フィードバックで信頼関係を築く こまめなフィードバックも欠かせません。 後輩がプロジェクトの成功に貢献したり、陰ながらいい仕事をしたりしたときは都度評価をし、また、失敗したときにはさりげなくフォローをします。 「自分を見てもらえている」「働きを評価してくれる人がいる」という「承認」を相手に与えることが大切。 こうした承認行動は信頼関係の基礎となり、チーム力のアップにもつながるのです。 相手に考えさせる質問で自律性を磨く 相手がするべきことを手取り足取り教え、従わせることがコーチングではありません。 むしろその逆で、自ら気づき、考え、行動に移す自律性をつけさせることでパフォーマンスの向上を図るものです。 そのため、質問のしかたにも工夫が必要です。例えば、遅刻癖のある後輩にあなたはどう声をかけるでしょうか。 「どうしていつも遅れるの？」と問い詰めるだけでは、効果は期待できません。 それより、「どうしたら遅れないようになると思う？」と聞くことで自発的に解決法を考え、実行できるように導くことが大切なのです。 相手のタイプに応じてアプローチを変える 同じ言葉をかけても、受け取り方は人によってさまざまです。 そこで、相手の性格によって接し方を変えていく必要があります。参考にしたいのが、人の性格を9タイプに分類する性格応用心理学「エニアグラム」です。 以下にその9つのタイプをまとめましたので、普段から後輩を観察してタイプを見極め、対応を変えることを心がけてみましょう。 タイプ1　完ぺき主義者 特徴：まじめで責任感が強く、すべて完璧にこなしたがる。 コーチングポイント：日ごろのひとつひとつの努力を評価する。息抜きの仕方を教える。 タイプ2　世話好きな人 特徴：世話を焼き、人を助けることを好む。 コーチングポイント：その行為を褒める。自己犠牲のし過ぎに注意を向けさせる。 タイプ3　成功を追い求める人 特徴：結果第一主義で、挑戦意欲が強く行動力がある。 コーチングポイント：能力や実績を褒める。ときには、結果より周囲との関係の大切さを気づかせる。 タイプ4　特別でありたいと思う人 特徴：感情的でクリエイティブ、自己表現欲求が強い。 コーチングポイント：個性を尊重する。チームプレーの重要さを説く。 タイプ5　知識を得て観察をする人 特徴：知識が豊富で思慮深く、客観的判断ができるが、理屈っぽくクール。 コーチングポイント：論理的な話を心がける。他人への気配りや共感力を伸ばす。 タイプ6　慎重で安全を求める人 特徴：几帳面で慎重かつ保守的、忠誠心が高い。 コーチングポイント：慎重さのあまり考えすぎるので、細かく指示を出す。 タイプ7　楽しい至上主義な人 特徴：アイデアが豊富で、行動力はあるが長続きしない。 コーチングポイント：長所を伸ばす。地に足をつけて取り組む姿勢を身につける。 タイプ8　自己主張が強いチャレンジャー 特徴：他人との衝突を恐れず、リーダーシップを発揮できる。 コーチングポイント：自主性を尊重して任せる。妥協や協調の精神を学ばせる。 タイプ9　調和を好むマイペースな人 特徴：調和を愛し、他人との衝突を好まず協調性に富む。 コーチングポイント：プレッシャーをかけず、話をよく聞く。マイペースに取り組ませる。 後輩指導にあたって注意すべき5つのポイント コーチングを後輩指導に活用する際には、次の点に注意することが重要です。 相手の立場に立つ 後輩の立場に立ち、相手の目標や課題に共感することが大切です。自分自身が経験したことを押し付けるのではなく、相手自身が答えを出すことを促すことが求められます。 質問を用いたコミュニケーション コーチングでは、質問を通じて相手の考え方を促すことが重要です。質問を通じて相手自身が答えを出すことで、自己効力感を高めることができます。後輩指導においても、質問を用いたコミュニケーションを心がけることが大切です。 フィードバックの与え方 後輩に対してフィードバックを与える場合は、具体的かつ具体的な内容を伝えるようにしましょう。フィードバックを受け取る側がどのように改善すれば良いのかを明確に伝えることが大切です。また、フィードバックを与える際には、相手の成長に繋がるようなポジティブなフィードバックを心がけることも重要です。 モチベーションの維持 後輩指導を行う場合には、相手のモチベーションを維持することが重要です。自己成長を促すためには、相手のやる気を引き出すことが必要です。自分自身で目標を設定し、それに向かって行動することができるよう、アクションプランを立てることが求められます。 評価の仕方 後輩指導においては、評価の仕方も重要です。成長のためには、適切な評価が必要です。しかし、適切な評価を行うためには、事前に目標や基準を共有しておくことが必要です。また、フィードバックを与える際には、具体的かつ建設的な内容にするようにしましょう。 後輩指導にはコーチングスキルを磨こう コーチングは対話を通して相手に気づきやきっかけを与え、やる気や可能性を引き出すコミュニケーション手法です。先輩として後輩指導にあたるときに備え、コーチングスキルを磨いてみてはいかがでしょうか。 今どきの新入社員の育て方については、以下の記事でもご覧いただけます。 いまどきの新入社員をどう育てる？教育法と注意点 人材育成における課題―新入社員が育つ環境とは？ 採用・研修担当者必読！今どきの若者の働く意識を解読 こちらの記事も読まれています： 管理職に求められる3つのスキル 若手社員のモチベーションを上げるには？ 参考： The Nine Enneagram Personality Types｜The Enneagram Institute 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 部下の指導にも活用できるコーチングスキルを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

社員にとって、職場のコミュニケーションの影響は少なくはありません。 職場環境の良し悪しを判断する指標として、企業では従業員満足度を調査する場合があります。満足度の高い企業ほど上司やリーダーが積極的に現場の声を汲み取り、チーム内のコミュニケーションも十分取られていると言われています。 昨今では、就職活動でも「コミュニケーション能力」が重視されるようになってきました。経団連が2018年に発表した「新卒採用（2018年4月入社対象）」に関するアンケート調査によると、選考にあたって特に重視した点に「コミュニケーション能力」を挙げる企業は82％に達しています。 その背景には、プロジェクトやチーム単位で仕事をする機会が増加したことや、メール、SNSといった伝達ツールが増えたこと等が挙げられるでしょう。 今回は「職場コミュニケーション」をテーマに取り上げ、メリットやどのような企業でも実践できるコミュニケーションのコツについてお伝えします。 高まりつつある職場コミュニケーションの重要性 「職場」は多くの社会人にとって、仕事をするうえでもっとも小さく身近な単位なのではないでしょうか。 ギスギスした職場でも構わないと思っている方は少数かと思いますが、昨今はより職場コミュニケーションの重要性が高まっています。 例えば、リモートワークに代表される多様な働き方の広がりが、背景として挙げられます。 かつてのように同じオフィスで対面の会話をしながら仕事を進めるスタイルだけではなく、メンバーの働く場所や時間の自由が広がっているのです。 そのことで、これまでと同じようなコミュニケーションのやり方では、ある種の「職場の結束感」の欠如を感じられている方も多いようです。 また、リモートワークによって職場の心理的安全性を感じられず、心身の不調を訴える人も一定数存在します。 心理的安全性とは「チーム内で対人リスクがなく、安全な場所であるとメンバー間で共有された状態」です。 このように現代では、マネジメントや人事部門が意図的に心理的安全性を確保するような工夫が、ますます求められているといえます。 職場コミュニケーションを良好にする3つメリット 具体的に職場コミュニケーションが良好になると、どのような利点があるのでしょうか。ここでは代表的な3つのメリットをお伝えします。 1. 仕事でのやり取りが円滑になる まず部（課）内で考えてみましょう。顔を合わせる機会も多いため、部内では会話でのコミュニケーションが中心になります。 同じ目的を持ったチームの中で会話がないと、ホウ・レン・ソウ（報告・連絡・相談）が滞り、情報やノウハウの共有化が進みません。 隣の人が何をしているのか分からない状況が生まれ、チーム内の信頼関係が希薄になることで、結果的に業務が遅延・停滞してしまいます。 では他部署と協力するプロジェクトではどうでしょうか。 会議や打ち合わせで話をする機会もありますが、電話やeメールでの連絡が多くなります。 その分意識的にコミュニケーションを取らないと、溝が生まれる原因になります。 連絡を後回しにしたり、報告を怠ると意識にズレが生じ、万一プロジェクトが失敗したら責任の押し付け合いになることは必至です。 また、上層部（経営層）とのコミュニケーションも重要です。 大企業になるほど従業員数が増え、年齢層も広がります。 上層部の考えを円滑に現場に伝え、現場の状況を上層部に伝える仕組みが必要ですが、中間管理職が適切に伝達しないと、「会社の方針が分からない」「現場は何をしているのか」と、会社のあちこちがほころびます。全社一丸となるためには、タテのつながりも必要です。 つまり、コミュニケーションを図ることで、仕事のやり取りが円滑になり、効率化につながるのです。 2. 主体的な社員が増える コミュニケーションが活発になると、社員一人ひとりの発言機会が増えるため、主体的な社員が増えます。 コミュニケーションをきっかけとして「自分はどのような考え方なのか」「どんな発言をするか」を考えるため、自分の考えをまとめる習慣が身に付きます。 このような主体性は、職場全体の生産性を向上させるうえで重要な要素です。 主体性のある社員が多い組織では、メンバー各々が自分自身で考えてアクションを起こすため、指示待ち状態が発生せず、組織全体としてのパフォーマンスが向上します。 3. アイデアが生まれやすくなる コミュニケーションが多い職場では、創造的なアイデアが生まれやすくなります。 他者と会話を交わすことが、一人で思考するときと比較して、ひらめきや発想を得る確率を高めるからです。 特に自分にはない視点を得たときに、人は「もっとこうしたらどうなのだろう？」という新たな思考が生まれやすいものです。 さらには、職場メンバーとの会話を通じて「誰かのためになるアイデアを生み出したい」という意識も自然と芽生えるため、発想力が発揮されやすくなります。 お互いに認め合う雰囲気が整えば、創造的なアイデアが生まれやすい職場に近づくことでしょう。 職場コミュニケーションを改善する3つのコツ 職場でのコミュニケーションは、小さな工夫で驚くほど改善することも多いでしょう。ここでは、身近なコミュニケーション改善のコツをお伝えします。 ①小さなコミュニケーションから始める 先ほどは部（課）内、他部署、上層部とのコミュニケーションを取り上げましたが、同期・同僚、他社、取引先等、コミュニケーションを取るべき相手は多くいます。 どこかに不信感が芽生えると、会社の業績に影響が出てしまうかもしれません。 ではどうすればコミュニケーションが取れるようになるのでしょうか。 「ビジネス・コミュニケーション白書2021」によると、コミュニケーションが行われている場は、「会議・ミーティング」が6割と最も多く、次に「eメール・グループウェア等」が4割と続きます。 特に「eメール・グループウェア等」の割合は前年よりも順位を上げており、非対面のコミュニケーションは今後も一定比率で発生することが予想されます。 その反面、4割が「日常の会話」の必要性を感じており、ますます小さなコミュニケーションの重要性が増していることがうかがえます。 また、円滑なコミュニケーションに必要なこととして、「思いやり・気配り」「相手を理解しようとする意識」等が挙げられ、会話スキルの低下を危惧している企業が増えているようですます。 まずは小さなコミュニケーションとして、「あいさつ」と「声かけ」を見直しましょう。 「おはよう」「お疲れさま」「調子はどう？」等、声をかけられた相手は「存在を認めてもらえた」という気持ちになり、信頼が生まれ、話しやすさを感じてくれるはずです。 返事が来たらお礼を言う。相手が話を始めたら聴く。「聴く」は意識して、相手のしぐさや表情を読み取りながら、身を入れ耳を傾けることです。 そうすることで会話のキャッチボールが進み、コミュニケーションが生まれていきます。 部（課）内ではマメにホウ・レン・ソウを行い、他部署や上層部とは意識してコミュニケーションを図りましょう。 どれも最初は小さなコミュニケーションですが、これが「始まり」です。eメールやSNSを使ったコミュニケーションでも、冒頭に一言、あいさつを入れるだけで相手の印象が変わります。そのうえで相手の話を「聴く」姿勢を大事にしましょう。 これを繰り返していけば、仕事がはかどる職場になり、ひいては全社が一丸となる会社になります。 ②ツールを活用する 昨今は、コミュニケーションを活性化させたい場合には、ITツールの導入もお勧めです。手軽にテキストメッセージを使って会話ができるビジネスチャット等が、代表例でしょう。 仕事で相手に声をかけづらいと感じる理由は、相手の時間を奪ってしまうことへの罪悪感が根底にあります。 直接話しかけた場合、相手は仕事をしている手を一旦は休めなくてはいけません。 自分の事情で相手の時間を奪ってしまうことを懸念して、なかなか話しかけられない人も一定数存在します。 その点、チャットツールはeメールより手軽にコンタクトできるうえに、相手は好きな時間に返信できます。 チャットツールに限らずですが、オンラインイベントや社内の情報共有ツール等、昨今はITツールの活用も、職場コミュニケーションには欠かせない存在といえるでしょう。 ③1on1ミーティングを実施する 1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1で30分程度話す定例ミーティングのことです。 業務の進捗状況の共有やサポートの検討等の目的のほか、ライトな日常会話や率直な意見を引き出す効果もあります。 1時間以上のきっちりとしたミーティングと比べると準備も不要なため、上司や部下といった立場を超えて、コミュニケーションが活性化しやすい場といえるでしょう。 コミュニケーションを変える2つの具体的ノウハウ どのような施策を実施したとしても、コミュニケーションの印象は意外と身近なもので変化することが多いでしょう。 ここでは、コミュニケーション上での具体的なノウハウをお伝えします。 ノウハウ① 目を見る 会話をする際に、相手の目を見て話すことは、基本の動作といえます。 「目は口ほどに物を言う」の言葉に代表されるように、目を見て話すのは、伝わりやすいコミュニケーションの重要なコツのひとつです。 なかには、目を見て話すのが恥ずかしいと感じる方もいるかもしれません。 初めは目を直視するのではなく鼻を見て話すと、相手からも目を見られていると思われることが多いため効果的でしょう。 話すだけではなく、相手の話を聴く姿勢も重要です。 どちらかが一方的に話をしているだけでは、コミュニケーションは成立しません。 お互いの投げたボールをしっかりと受け止め、その内容を咀嚼して投げ返すという、キャッチボールのような意識が大切です。 ノウハウ② まず自分から話かける コミュニケーションを良好にしたい場合、立場が上の人から話かけることも重要なポイントです。 コミュニケーションに限ったことではありませんが、社内改革を進めていくなら立場が上の人から積極的に取り組むことが大切です。 「上司がやらないならやらなくてもいいか」という気持ちが広がってしまうのを防ぐためです。 また、立場が上の人ほど仕事が忙しく、声をかけにくいと感じるメンバーもいます。 「周囲は自分に声をかけにくいのかもしれない」と感じる人ほど、自分から周囲に話しかける機会をもつべきでしょう。 まとめ 会社は人と人との集合体となるため、身近な職場のコミュニケーションが良好であることは、仕事を進めるうえでは軽視できないでしょう。 昨今はITツールも発達しているため、職場のコミュニケーションを円滑にする施策もさまざまなバリエーションがあります。 例えば組織の方針を期初にしかメンバーに伝達していない組織等では、ITツールを有効活用して、こまめに方針やビジョンを共有するのも有効な手段でしょう。 客観的に職場のコミュニケーションの課題を見つめなおし、手を付けられるところから着手してみてはいかがでしょうか。 よく読まれている記事 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 職場コミュニケーションを促進するための工夫を含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

社内コミュニケーションの活性化は、業務効率の向上や組織力の強化につながるだけでなく、社員の満足度といった意識面の改善にも大きく貢献します。 頭では分かっていつつも、コミュニケーションを促進するために、何か具体的な施策を投じているかと聞かれると、頭を抱えてしまう方も多いのではないでしょうか。 今回は、社内コミュニケーションに関する企業の意識調査を確認しながら、その対策について考えていきます。 また、他社のコミュニケーション促進事例も記事の後半では紹介します。部分的にでも自社で導入できる施策は参考にしていただければ幸いです。 コミュニケーション不足が業務の障害となると考える企業は9割以上 HR総研の調査によると、コミュニケーション不足が業務の障害となると考える企業の割合は97％と非常に高く、どの企業もコミュニケーション不足による経営への弊害をよく認識していることがうかがえます。 また、約8割の企業が社内のコミュニケーションに課題があると感じています。 具体的には、「部門・事業所間」のコミュニケーションを挙げた企業が約7割ともっとも多く、次に約半数が「経営層と社員間」と回答しています。 コミュニケーションの問題は、普段対面する機会が少ないところで発生しやすいようです。 さらに、部署内であっても「部長とメンバー」「課長とメンバー」「メンバー同士」「部長と課長」等でコミュニケーションの改善の必要性が認識されています。 参考：「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告｜HR総研 ※職場でのコミュニケーションの大切さについては、「仕事の効率化はコミュニケーションが取りやすい職場から」も併せてお読みください。 社内のコミュニケーションを阻害する要因は「組織風土・社風」 社内のコミュニケーションを阻害している要因としては、「組織風土・社風」を挙げる企業が54％と最も多く、「対面コミュニケーションの減少」（50％）、「コミュニケーションスキルの低下」（48％）が続きます。 具体的には、以下のような原因が考えられます。 管理層が積極的にコミュニケーションをとる意識が低く、対話の必要性が風土として根付かない メールのやり取りが中心となり、対面コミュニケーションが減っている ITツールがコミュニケーションの主要手段となり、相手を気遣いながらコミュニケーションを図るスキルが低下している 効率を重視した結果、職場で雑談する機会が減少し、仕事をこなすだけの関係になっている 風土や社風は内部にいると分かりにくいものですが、コミュニケーションを阻害する原因は、できるだけ客観的に把握するようにしましょう。 企業が実施して効果があった15の施策 社内コミュニケーションを改善するための施策としては、「社内報」がもっとも多く、約3分の1の企業で実施されています。 「コミュニケーション不全の防止・抑止策」として挙げられた上位15項目は、以下の通りです。 社内報（34％） レクリエーション（31％） 従業員アンケート（30％） 自己申告制度（29％） 経営層との定期面談・ミーティング（27％） クラブ・サークル活動（24％） コミュニケーション研修（23％） 社員総会・キックオフ（21％） 社員旅行（21％） 飲み会補助（21％） コーチング研修（20％） メンター制度（17％） 運動会・スポーツ大会（13％） 社内公募制度・社内FA制度（10％） 社内ブログ・SNS（9％） 従業員の意識調査や研修、社内公募といった制度や研修を通して社内のコミュニケーションの改善に取り組んでいるほか、レクリエーション、クラブ活動、社員旅行等、仕事以外で社員同士が交流を図れる機会を設ける企業が多いようです。 また、経営層との直接対話ができるような場があると、経営側のビジョンを知る絶好の機会となり、モチベーションの向上につながるとの声も聞かれます。 昨今の傾向としては、オンラインツールが社内コミュニケーションの促進に活用されています。リモートワーク下で、オンラインツールの活用が進んだ企業も多いのではないでしょうか。 なお、コミュニケーション研修には、eラーニングも活用されています。詳しくは、「eラーニングとは？概要からメリットや最新トレンドを徹底解説」をご覧ください。 あらためて社内コミュニケーションの意義とは 社内コミュニケーションは重要と思いつつも、あらためて意義を考えてみたことがないという方も多いのではないでしょうか。 ここでは、社内コミュニケーションの意義と促進するメリットをお伝えします。 メリット①社内の活性化・生産性の向上 社内でコミュニケーションが良好であることは、社内風土の活性化につながります。 社員が自分の意見を積極的に場に出せる風土であれば、能動的に仕事に取り組みやすくなります。 仮にモチベーションが低下したときであっても、周囲に相談することで気持ちが持ち直す効果もあるでしょう。 コミュニケーションが円滑であることは、業務の生産性にも寄与します。 常に情報共有がなされた状況であれば、業務の連携ミス等が発生しにくくなるでしょう。 業務分担が適切になされて周囲に共有ができていれば、効率が上がるだけでなく、誰かが困っているときにも手を差し伸べやすくなります。 このようにコミュニケーションが雰囲気の活性化や業務の生産性に与える影響は、非常に大きいといえます。 メリット②エンゲージメント向上による離職率の低下 社内コミュニケーションが良好であれば、会社へのエンゲージメントが担保され、離職の防止にも効果があります。 仕事をしている時間は意外と長いので、職場の人間関係が悪いと、退職意向が高まりやすい傾向があります。 厚生労働省の調査「平成30年若年者雇用実態調査の概況」によると、会社を辞職した主な理由の一位は「労働時間・休日・休暇の条件がよくなかった」で、30.3%でした。 注目すべきは、第二位が「人間関係がよくなかった」で、選択率は26.9％である点です。 参照：平成30年若年者雇用実態調査の概況｜厚生労働省（外部リンク） 日頃から社員同士が良好なコミュニケーションをとれる環境であれば、人間関係の悩みが減ることになるため、結果的に離職率の低下が期待できます。 企業9社の社内コミュニケーション成功事例 最後に、昨今企業で多く取り入れられているオンラインツールを活用した、社内コミュニケーション活性化の成功事例を9社お伝えします。 ①ヤフー株式会社【1on1ミーティングの実施】 ポータルサイト「Yahoo!JAPAN」を展開するヤフー株式会社では、コミュニケーションの円滑化のために、1on1ミーティングを活用しています。 週に1回、30分間の1on1ミーティングを行っているのですが、実施の目的を「部下のための時間」と掲げているのが特長的です。 ヤフーは外部の専門家にアドバイスをもらいながら、1on1のカリキュラムを会社にフィットする形にブラッシュアップもしています。 ミーティングはオンラインでも行われ、今では約6,000人の社員が1on1ミーティングを実施しているそうです。 企業サイト：ヤフー株式会社 ②株式会社ディー・エヌ・エー【全社員にビジネスチャットツール導入】 ゲーム開発・配信を行う株式会社ディー・エヌ・エーでは、約3,000人の全社員にビジネスチャットツール「Slack」を導入しています。 かつては一部の部署のみの導入でしたが、全社導入によって、部署間を超えたコミュニケーションが活発になりました。 部門をまたいで気軽に相談し合える環境を構築することで、仕事で接点がない人ともコミュニケーションをとる機会となったそうです。 導入後は1日当たり、7~8万のチャットメッセージが、部門の枠を超えてやりとりされているとのことでした。 企業サイト：DeNA ③ディップ株式会社【全社員オンライン総会の実施】 「バイトル」等の求人サービスを展開するディップ株式会社では、コロナウイルス感染症の流行期以降、全社総会をオフライン実施からオンラインに切り替えています。 単にオンライン化するだけでなく、「みんなで同じケーキを食べる」や「会社のロゴ入りのドリンクを配り乾杯する」等、温もりが伝わる演出が特徴です。 2,400人の一体感の醸成は難易度が高そうですが、各種工夫によって、アンケートでは「オンラインでも参加感を感じた」や「ディップの熱を感じた」等の前向きな反応が得られたそうです。 企業サイト：ディップ株式会社 ④株式会社サイバーエージェント【全社棚卸会議の実施】 インターネット広告やゲーム事業等を行う株式会社サイバーエージェントでは、「全社棚卸会議」という名称のオリジナルの取り組みをしています。 名称の通り、全メンバーが担当している業務を可視化したうえで、やめる業務やプロセスを変える業務等、棚卸を行っているのです。 仕事のパフォーマンス向上だけではなく、他のメンバーの業務理解の促進も進み、インナーコミュニケーションの効果もありました。 業務改善と聞くと堅苦しい雰囲気もありますが、ユニークな名称で社員が参加しやすい工夫も参考になるでしょう。 企業サイト：サイバーエージェント ⑤サイボウズ株式会社【感動課の設立】 ソフトウェア開発を行うサイボウズ株式会社では、2011年に「感動課」というインパクトが大きい名称の組織を設立しています。 感動課のミッションは「社員を感動させること」とし、イベントの企画や社内報の制作等が主な業務内容です。 あえてコミュケーション促進に集中する部門を作ることで、社員でも気がつかないエピソードの発見等につながったようです。 企業サイト：サイボウズ ⑥カルビー株式会社【オープン社内報の発行】 菓子メーカーの老舗であるカルビー株式会社が行っているのは、noteを活用したオープン社内報です。 具体的には、商品の開発経緯やそこに込めた社員の想い等を発信しています。 他メンバーの業務理解促進とともに、商品や会社への愛着やエンゲージメントが芽生えやすい仕掛けです。 社内報は比較的古典的なコミュニケーション促進手法ですが、現在は利便性の高いインターネットツールも増えてきたため、導入しやすい施策といえるのではないでしょうか。 企業サイト：カルビー ⑦エン・ジャパン株式会社【バーチャルオフィスの設立】 人材サービスを展開するエン・ジャパン株式会社では、「バーチャルオフィス」を導入しています。 きっかけは、テレワークによって心身の不調を訴える社員が増加したことだそうです。 これまでもSlackやZoom等のコミュニケーションツールは導入していたものの、リアルのコミュニケーション減少が、ストレスにつながっている社員が多かったのです。 社員のコミュニケーション促進だけでなく、新入社員や中途入社者にオフィスの雰囲気を伝えることにも役立っているそうです。 企業サイト：エン・ジャパン ⑧株式会社ブイキューブ【オンラインオフィスデーの設定】 ビジュアルツールの開発や運用を行う株式会社ブイキューブでは、月に1回「オンラインオフィスデー」を設定しています。 原則テレワークを推奨しているため、希薄になりがちな社員同士の交流を促す目的があります。 自社開発のオンラインイベントプラットフォームを活用し、「雑談のフロア」や「ミーティングフロア」等、フロアごとに目的や雰囲気を分けているそうです。 孤独を感じやすいテレワークの気分転換として、気軽な息抜きや交流を促す場として効果があるでしょう。 企業サイト：ブイキューブ ⑨株式会社ビットエー【オンラインキックオフ会の開催】 Web制作を展開する株式会社ビットエーでは、全社員参加のキックオフを期末に実施しています。 事業部ごとの振り返りや来期戦略の共有、表彰等、メニュー自体はオフラインと同じです。 一方、YouTubeのライブ配信機能や、ニュースのようなテロップの演出等、臨場感が高いライブ配信となっています。 ライブ配信と同時チャットワークでキックオフ用のグループを作成し、オンラインでも盛り上がるような工夫も施しているそうです。 企業サイト：ビットエー まとめ 社員が働きたいと思う環境や働きやすい環境を整えるには、社内コミュニケーションの円滑化が不可欠です。応急処置的な施策に留まらず、継続的な取り組みがコミュニケーションを活性化する重要なカギとなるでしょう。 社員の学習管理から業務に即した内製コンテンツの作成までオールインワンのクラウド型学習システム「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 社内のコミュニケーションを活性化させる手法を含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

新入社員はもちろん、ベテラン社員でも完璧なビジネスマナーをマスターして働くって難しいですよね。ついつい、自分流のビジネスマナーになりがちなのではないでしょうか。 本記事ではクライアント先への訪問時に知っておくべき5つのマナーを紹介します。 クライアント訪問前に確認したい５つのマナー ビジネスでは、第一印象の与える影響は大きいといえます。服装、表情、立ち振る舞いを変えるだけで、人の見る目は変わってきます。会社の顔としてクライアント先に訪問することを忘れてはいけません。良い印象をもってもらえるよう、まずはビジネスマナーの基本といわれている５つのマナーをマスターしましょう。 １．身だしなみを整えよう 「人は見た目だけで判断してはいけない」とよく言ますが、ビジネスの世界では、人を見る時の判断基準は 「仕事ができるか」「信頼できるか」です。 相手に良い印象を持ってもらうためには、自分自身の身だしなみをチェックすることが大事です。例えば、ネクタイは曲がっていないか？爪は清潔感のある長さか？などをみてみましょう。 ２．明るく元気に挨拶しましょう ビジネスにとって「挨拶」は、良い人間関係を築く上で最も大切なことです。気持ちの良い挨拶をすることは仕事の一部であると認識した方が良いでしょう。 挨拶の基本は、まず自分からです。相手の目を見て、明るい笑顔で挨拶することで、明るい人・やる気のある人と思ってもらえます。 ３．落ち着いた振る舞いを心がけましょう 自分が思っている以上に相手はあなたの態度をよく見ています。「目は口ほどにものを言う」という諺がありますが、言葉だけでなくあなたの態度や振る舞いが信頼を生みます。 消極的な態度や横柄な態度などで、人を不愉快な気持ちにしてしまっていないか、自分自身を見つめなおしてみましょう。 ４．丁寧な言葉遣いをしましょう 敬語を使って話すことはビジネスの基本です。訪問時は敬語を使いましょう。 敬語には、丁寧語・尊敬語・謙譲語の3つがあり、例えば、「見る」を丁寧語で「見ます」、尊敬語で「ご覧になる」、謙譲語では「拝見する」となります。 訪問先の担当者の行動は尊敬語で言い表し、自分の行動は謙譲語で言い表しましょう。 丁寧語：言葉の語尾に「です」「ます」をつけて丁寧な表現にしたもの 尊敬語：相手を高めて敬意を現す表現 謙譲語：自分を低めて、相対的に相手を高め敬意を表す表現 ５．明るく生き生きとした表情を意識しましょう 気が付くと無表情になってしまうことはよくあることですが、話をする時や話を聞く時には、明るい表情を意識しましょう。 例えば、話を聞くという行為は、相手を認める表現力の1つです。話の聞き方を少し意識するだけで相手との距離がグンと近くなるはずです。 訪問直前！？忘れてない？最終チェックポイント 訪問前日には、持っていく資料などの持ち物を確認することはもちろん、訪問先の場所や最寄り駅、移動にかかる時間も事前に確認しておくことで、ゆとりをもった行動ができます。 訪問前の最終ポイント「ほ・う・も・ん」をチェックしてみましょう。 ほ：ほうもんする前にコートは脱いで う：うっかり忘れ物が無いかをチェック も：もちろん好感のある身だしなみ ん：余裕をもったじかん 入退室の時ってどうすればいいの？ 訪問先の雰囲気や会話の流れなどもあるので思うようには進まないかもしれません。臨機応変に対応できるよう、入退室の一般的なマナーのポイントをそれぞれ確認してみましょう。 入室時 ▼下座（入口に一番近い席）に座りましょう。もし、奥の席へ通された場合は、その席へ座りましょう。 ▼名刺交換をする際、先方の方の名刺は両手でいただきます。 ▼お茶をいただいた場合は、相手の方にお茶をすすめられてからいただきましょう。 退室時 ▼商談内容などの ▼資料などの忘れ物がないか確認しましょう。 ▼コートがある場合は、ビルの玄関をでるまで着用しないようにしましょう。 クライアント先へ訪問するということとは？心構えは基本の“き” クライアント先へ訪問することの意味を改めて考えてみましょう。 基本中の基本ですが、「相手の貴重な時間を奪ってはいけない」ということを意識しなければなりません。せっかくあなたのために確保してくれた時間なので、相手に有意義な時間を過ごしてもらえるようプレゼン準備もしっかりしましょう。 また、アポイントをきちんと取ったうえでの訪問することは必須です。時間にルーズな人には仕事をお願いしたくありません。その人の信用だけでなく会社の信用も失墜するかもしれません。 クライアント先へ訪問する場合は、ゆとりをもった時間での行動を心掛け、対応するようにしましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

eラーニングとは何か？企業で導入するメリットは？どのような活用事例があるのか？ この記事ではこれらの疑問にお答えしていきます。 eラーニングとは？ eラーニングとは「インターネットや電子機器を使ったオンライン学習」のことです。社員を集めて同じ時間に行う集合研修とは違い、PCやスマートフォン、タブレットなどを使っていつでもどこでも学べるのが特徴です。 企業のeラーニング運用には学習管理システム（LMS）がよく使われています。 LMSはeラーニング制作や学習履歴の管理を行えるシステムです。 LMSについての詳細を知りたい方はこちらをご確認ください。 ＞＞LMSとは？メリットや導入ステップまで分かりやすく解説 eラーニングを導入する目的は？ 主な目的は大きく3つあります。 研修のオンライン提供 研修コストの削減 研修履歴の管理 eラーニングは全社員に向けてオンライン上で教育コンテンツを配信できます。 共通認識や社内ノウハウなどの知識をすぐに共有可能です。 内容を動画化して配信できるので研修コスト削減にもつながります。 また、最も多い利用目的の1つが履歴管理です。全社員の研修受講率の把握、テストなどで理解度をスコア化することで知識の定着度をより明確にできます。 学習者・研修担当者それぞれでのeラーニング活用の目的もまとめておきます。 学習者から見たeラーニングの目的 ・業務に役立つ知識を身につけるため ・研修／授業として受講するため ・予習や復習のため ・コンプライアンスや情報セキュリティなど義務研修を受けるため ・スキルアップ／キャリアアップをするため   研修担当者・教職員から見たeラーニングの目的 ・いつでもどこでも学習できる環境を作るため ・集合研修／授業のオンライン提供のため ・各部門における早期戦力化のための基礎研修を提供するため ・社員／生徒の場所を気にせず学習機会を提供するため ・研修／授業の機会を増やすため ・研修費用・労力の省力化のため ・コンプライアンス等の教育を徹底するため ・新商品やノウハウの情報を伝えるため ・全国各地の代理店・店舗へ研修を均一に提供するため ・研修講師／教員による内容のバラつきを回避するため ・学習履歴管理、効果測定の仕組みを整えるため eラーニングの歴史と現在の市場環境 コンピュータを用いた学習や教育の考案により、CAI（コンピュータ支援教育: computer-assisted instructionまたはcomputer-aided instruction）、CBT（computer-based training）、 WBT（web-based training）などの開発・発展が進み、1990年代に用語「eラーニング」が誕生したと言われています。 現在ではIT技術の向上により、だれでも、いつでも、どこからでもアクセス可能になりました。 日本では2001年ごろから注目され、2020年ごろから特に企業や大学でeラーニングが急速に普及しはじめました。 右肩上がりを続けるeラーニング国内市場規模【2022年時点】 出典：https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3233  2019年まで成長はゆるやかでしたが、2020年に入って市場全体の成長が一気に加速。 2023年度の国内eラーニング市場規模は提供事業者売上高ベースで前年度比1.8％増の3,773億円。法人向け（企業・団体内個人を含む）のBtoB市場規模が1,123億円（前年度比4.4％増）、個人向けのBtoC市場規模が2,650億円（同0.7％増）であり、両市場ともに引き続き市場拡大が見込まれています。 個人向けeラーニング市場だけでなく法人向けも拡大傾向にあり、各企業がeラーニングを導入するのは当たり前という時代になりつつあります。 流行する背景には日本の高齢化による人手不足も関わっており、教育を行う人材が不足しているとも言われています。 つまり、eラーニングは教育人材不足の時代に検討すべき手段の1つとなっています。 あらゆる世代がオンライン学習に慣れてきている以上、教育研修をeラーニングで提供する動きは今後さらに加速していくでしょう。 eラーニング活用のメリット ①いつでもどこでも受講できる 受講者は時間に縛られずいつでもどこでも受講できます。スマホ等を活用すれば「すきま時間」で受講も可能です。 全国に支店や支社があっても社員を一か所に集める必要はありません。全社員に時差なく一律で研修を提供できます。 また、緊急性の高いトラブル対応や新製品情報の全社周知にも効果的です。授業形式であっても予習・復習どちらにも活用できます。 ②学習効果が高まる eラーニングは理解できるまで何度でも視聴できるため、受講者は理解度を高めやすいです。動画で表現できるので「面白い」「興味が持てる」など学習意欲を高めることも可能です。 企業向け研修としては主に「知識の習得」に活用され、集合研修との組み合わせで研修効果が高まるというデータもあります。 コロナ禍における研修のオンライン化に関する調査_パーソル総合研究所 p.33より抜粋 また、集合研修の予習をeラーニングで行い、研修当日はディスカッション・発表などに時間を集中するなどより高い研修効果も期待できます。 企業の講師も研修内容を編集・更新できるので、常に内容をアップデートしながら研修を提供できます。 ③効果測定と受講状況の確認 集合研修では難しい進捗状況の確認や効果測定も手軽に行えます。 eラーニングの最後に小テストを入れることで、社員一人ひとりの理解度を数字で管理できるようになります。視聴履歴も取れるので、誰が、いつ、どのくらい視聴して、完了しているかどうかまで確認でき、効果的な進捗のフォローアップが可能です。 ④コストの削減 研修場所の確保、日程調整の手間、会場費、講師や受講者の交通費、資料の印刷費などあらゆる面でコストの削減が可能です。 eラーニングは新人研修、コンプライアンス教育などはもちろん、全社的な共通認識の周知などにも効果的とされています。社員一人ひとりに必要な知識を浸透させるコストそのものを減らせる点もメリットと言えます。 eラーニング活用のデメリット ①実践スキルの習得には不向き オンデマンド配信が前提のため、講師とリアルタイムな会話を行うような実践を伴う内容には不向きです。 eラーニングは主に知識のインプット用教材として活用されます。 ただし、ライブカメラやマイクを使って講師と遠隔での会話や、受講者が動画を撮影してそれを講師が評価するなどの方法でカバーすることは可能です。 ②受講者のモチベーションが継続しにくい 緊張感が薄れやすいこと、読み飛ばし・早送りなどの手抜きが起こりやすく、モチベーションの維持が課題になります。 いつでもどこでも受けられる＝後回しにされる傾向もあります。 受講者に受けてもらえる工夫、進捗確認の通知などの対策も検討すべきです。 また、eラーニングが受講者にとって有益な研修であることも理解してもらう必要があります。 自分にとって役立つ研修だと理解してもらうことで「受ける必要性を感じにくい」「忙しい」という不満を少しずつ解消することも大切です。 おすすめ記事＞＞モチベーションが持続するeラーニング教材を作成する3つのコツ ③受講者のネットワーク環境に左右される インターネットにアクセスできる環境がなければそもそも受講できません。 ネット速度によってはeラーニングが途中で止まってしまう等の懸念もあります。 企業としてはどの端末（PC、スマートフォン、タブレット等）からの受講が多いのかも考慮しておくとよいでしょう。 eラーニングのメリット・デメリット一覧表 受講者から見たeラーニングとその他の研修のメリット・デメリットをまとめます。 メリット デメリット 書籍・テキスト ・学習進度や成果がわかりやすい ・書き込みなどアレンジしやすい ・ネット環境に左右されない ・静止画のみで単調になりがち ・一度に大量に持ち運びにくい・文字のみだとイメージしづらい可能性あり 対面集合研修 ・緊張感を持って学べる ・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい ・学習者同志の交流ができる ・会場まで出向く必要がある ・開催時間に合わせて出席が必要 ・学習進捗が見えにくい オンライン集合研修 ・対面と同じ臨場感で研修を受けられる ・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい ・ディスカッションなども可能 ・映像や音声を共有しやすい ・実技がともなう学習には不向き ・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要 ・開催時間に合わせて出席が必要 eラーニング ・自宅や外出先など好きな場所で学習できる ・繰り返し視聴するなど自分のペースで学習できる ・映像や音声での理解ができる ・学習履歴や学習進捗がひと目で分かりやすい ・質問、発表など双方向のやり取りがしにくい ・実技がともなう学習には不向き ・学習者間の交流がしにくい ・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要 ・受け身学習になりがち   eラーニングの使い方 LMSの多くは受講機能、制作機能、管理機能の3つを備えています。 受講者（学習者）、管理者（学習提供者）それぞれの使い方をみていきましょう。 受講者（学習者）の使い方 インプット学習 ・スライド型教材で学ぶ ・電子教科書／マニュアルで学ぶ ・動画で学ぶ ・ライブ講義で学ぶ 音声やアニメーション付きの分かりやすい教材が増えています。またライブ配信ツールも一般化しており、リアルタイムでオンライン上での学習ができるようにもなってきています。 アウトプット学習 ・理解度テストを受ける ・レポートを提出する ・撮影した動画を投稿する ・ディスカッションする 学習内容がきちんと定着しているか、自分の弱点や傾向が自動的に分析できるシステムもあります。また、オンライン上で仲間とディスカッションすることも可能です。 コミュニケーション ・質問する ・連絡事項を確認する ・ディスカッションボードに書き込む ・アンケートに回答する ・同じ環境上で学ぶ仲間と交流する 学習を進める上でわからないところは質問機能を活用して問い合わせたり、同じeラーニングを活用している仲間と交流機能が備わったシステムもあります。 管理者（学習提供者）側の使い方 ユーザー登録 ・受講者情報を作成する ・受講者グループを作成する（部門／学部など） ・管理者へ権限を付与する コース作成 ・新規コース（学習項目や順序）を作成する ・教材資料(PowerPointなど）を作成する ・講義動画を収録／編集／加工する ・テスト／アンケートを作成する ・コースに各素材を登録する コース公開（受講登録） ・誰に何をいつ受講させるか（履修）を登録する ・受講期間／制限を設定する 受講履歴管理 ・受講の有無を確認する ・学習進捗を確認する ・テストの結果を確認する ・成績を管理する ・解答結果を分析する フォローアップ ・未完了の受講者に連絡する（メール／メッセージ／電話など） ・質問や問い合わせに対応する ・インフォメーションやメッセージを出す 受講者からの「質問」や「レポート」で未対応のものがあれば、その都度指導者の画面に表示し対応を促す機能や、受講者の学習意欲を下げる対応漏れを防ぐ機能を備えたシステムもあります。 学習進捗の確認（未完了／進行中／完了）、課題提出の有無、テストの得点と合否、アンケート集計など管理者向け機能は様々です。システムによってはQ&Aなど質疑応答ができるものもあります。 eラーニング成功のカギは「進捗管理」にあります。 eラーニングは便利な一方、受け身でサボりやすい学習方法でもあります。 なるべく抵抗なく直感的に扱え、細やかな配慮が行き届く運用管理機能を備えたシステムを選定することが重要です。 昨今では多機能なLMSが主流になり、数千名以上の運用を2~3名で行えるケースも多くなっています。 【企業導入事例】3社のeラーニング活用方法 ここからはCloud Campusの企業活用例をご紹介します。 理解度80％以上の「効果が見える」研修に（ＳＯＭＰＯダイレクト損害保険株式会社）   保有件数115万件を突破した『おとなの自動車保険』をはじめとして、自動車保険、火災保険などを取り扱う企業です。 課題は①リソース不足、②研修効果の不透明さの2点ありました。 社員が講師として集合研修を行うため労働時間を拘束しなければならず、研修中の現場リソース不足が問題化していました。 また、せっかく実施した研修も効果が全く分からない状態でした。 そこでLMSでテストを自社開発し、研修後のテストにおいて受講者平均が約80点以上と見える化に成功。 また、スキル研修の日数が8日から6日に短縮。1年間で約2,800時間の研修時間削減も実現しています。 事例記事：2,800時間削減で理解度80%超！研修が表彰されるほど効率化   さらに情報収集をしたい方は以下も参考にしてみてください。 10社以上の導入事例掲載中!! 内製型eラーニングシステム Cloud Campus導入事例はこちら   知っておきたい最新トレンド リスキリング 社会環境としてDX（デジタルトランスフォーメーション）が推進されており、DXに対応する人材育成の必要性の高まりからリスキリングが注目されています。 リスキリングは働きながら新たな知識・スキルを習得する必要があるため、AI技術を用いた学習レコメンド、時間・場所に制約がない学習を可能にするeラーニングとの親和性が非常に高いとされています。 業務上必要となるスキルの体系化や、個人が有するスキルの可視化・データ化などが必要であり、こうしたプラスアルファの機能を備えたeラーニングシステム／LMSの開発が基本となっていくでしょう。 ブレンデッドラーニング 対面での研修、質疑応答、eラーニング（オンライン学習）など様々な学習方法を組み合わせた学びを指します。 例えば対面研修かeラーニングどちらに参加してもよい、という選択肢を与えることです。 対面のほうが学びやすい人、オンラインで動画を何度も見返すほうが合っている人、耳で音声から学ぶほうが頭に入りやすい人など適正は人によって違います。 社員一人ひとりが最適な学習方法を「自由に選べる」ようにし、ダイバーシティを実現していく方法として注目されています。 反転学習 先に予習しておき、研修ではディスカッションやプレゼンテーションなど実践をメインで行う学習方法です。 通常の研修→復習というプロセスが逆転することから、この名称が用いられます。 反転学習は特にeラーニングとの相性が良いと言われています。 知識やルールを事前に学ぶことで、効率よく実践スキルが身につきます。 アクティブラーニング 教員・講師による一方向的な講義形式ではなく、学習者の能動的な参加を取り入れた学習法を指します。 ITテクノロジーの発展により、常に新しい知識を学び、変化に対応しなければいけない時代です。右へ倣えの精神や、知識偏重の詰め込み型教育だけでは革新的な発明を生み出せない、そんな危機感が教育の現場にはあります。 学習者が自ら考えて学ぶ仕組みを整えるための手法として注目されています。 参考資料：これまでの論点の整理『「未来の教室」ビジョン2.0」の作成に向けて』　 eラーニング導入にあたり必要なもの 本格的な導入にあたり、押さえるべき項目は主に4つあります。 社内教育制度の設計 学習管理システム（LMS: Learning Management System） 学習教材（動画・テストなど） 学習者への支援 1. 社内教育制度の設計 どのような人材を育成したいか？という目的を明確にすることが重要です。 企業の目指す姿から必要な仕事が決まり、どのようなスキルを持つ人材が必要なのかが決まります。 例えば、旭化成グループは戦略的にデジタル人財育成に取り組んでおり、自社が求める人財像として「事業の背景を理解したうえで課題を整理し、解決できる人財」、「データサイエンスを課題に則して活用可能な形に変え、実装、運用できる人財」、「情報処理、人工知能、統計学などの知識を有し、活用できる人財」の3種類の人財の確保・拡充のためにKPIを設定しています。 どのような人財が必要なのか？は経営戦略の根幹にも関わる非常に大切な要素。一過性の教育にするのではなく、各企業ごとの軸を明確にした制度設計が求められます。 参考：https://www.asahi-kasei.com/jp/company/dx/strategy/ 2. 学習管理システム（LMS：ラーニングマネジメントシステム） eラーニングを運用するにあたりLMSの検討が必要です。 LMSにはユーザー登録、教材の登録・管理、受講履歴の管理など重要な機能があります。既存のLMSを活用すれば一からシステムを構築する必要がなくなります。 開発コストを抑えながらすぐにeラーニングを運用できる点が最大のメリットです。 eラーニングの目的・使い方・対象者は企業や教育機関によって様々です。 目的に沿うLMSを選ぶこと、場合によっては自社向けにカスタマイズを行い、より効果的に活用を検討しましょう。 LMSを提供する企業は60社以上あると言われているため、情報収集にはランキングサイトなどを活用し、一気に情報収集することをおすすめします。 参考：https://it-trend.jp/e_learning 3. 学習教材（動画・テストなど） eラーニング用の学習教材の調達・制作も検討が必要です。よく使われる学習教材は以下の通りです。 テスト教材（選択式や記述式で回答する形式） スライド型教材（PowerPoint、PDFなど） 授業・講義を収録した動画教材 スライドと動画教材を組み合わせたもの（動画＋スライド） リアルタイムで配信するLIVE動画 eラーニングコンテンツの中でも主流は動画教材です。 ブロードバンド化で大容量のコンテンツを手軽に配信できるようになり、Youtube、Instagramストーリーズ、TikTokなど動画を見ることが日常的になりました。 動画は作業のイメージをそのまま伝えられるため、さらなる学習効果向上が期待できます。 動画の多くは据置きカメラやパソコン・スマートフォンで収録したものです。 昨今ではリモートワークの浸透により、Zoomなどで会議録画し、そのまま研修用動画として活用する企業も増えています。 企業や教育機関でオリジナルのeラーニング教材を内製する動きも増えています。 内製であれば自社内の課題や教育目的に最適な教材を作成できます。より高い教育効果を見込めるメリットがあります。 教材は自社で内製するのか、外部の協力企業に制作委託するのか、販売されているeラーニングコンテンツをそのまま活用するかなどを決める必要があります。 4. 学習者への支援・フォロー方法 eラーニングの継続率が10%以下だと言われています。学習者に任せきりではうまくいきません。 自ら受けたくなるような工夫やフォローも検討しておきましょう。 また、人事評価に組み込むことでより強力に受講者たちの学びを促進できます。 eラーニング導入前に役立つe-book これだけは押さえたい！eラーニング導入＆運用ガイド eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。 eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。 本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。 運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策もご紹介します。 人材育成の課題が解決できるeラーニング3つのポイント 人材採用における売り手市場化などの社会的な影響を受け、人材育成に力を入れる企業が増えています。 集合研修が一般的ですが、コストや研修担当者・受講者の負担、効果測定といった面で頭を悩ませているケースも…。 こうした問題を解決するために、人材育成においてeラーニングを活用するメリットとそのポイントをご紹介しています。   eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。自社の研修内容に合わせてより効率的・効果的な提供方法をぜひ検討してみてください。   低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 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eラーニング導入で失敗しやすい3つのポイント eラーニング導入にはたくさんのメリットがある一方、うまく活用できずに失敗してしまうケースも多くあります。この記事ではeラーニング導入における失敗例と成功する企業が押さえている導入プロセスについて紹介します。 まずはeラーニング導入のよくある失敗例を3つご紹介します。 受講者のモチベーションを維持するしくみがない 十分な準備期間がないまま運用開始してしまう 導入後に発生するコストを把握していなかった よくある失敗例① 受講者のモチベーションを維持するしくみがない eラーニング導入にあたり、多くの企業で課題となるのが受講率のキープです。 eラーニングのメリットである「いつでも好きな場所で学習できる」という点が裏目に出て、モチベーションが維持できなくなり、学習を継続できなくなることがあるからです。 よくある根本的な原因として受講者の学ぶ動機や必要性がそもそも薄いことが上げられます。 対策としては、管理を受講者個人に任せるのではなく、アドバイザー制度や評価制度を設けて、成果をフィードバックできる体制を整えることが重要です。また、学習者同士の交流が可能なSNS機能や、ゲーム感覚で楽しく学習できるゲーミフィケーションを取り入れることも、モチベーションの維持に効果的です。 よくある失敗例② 十分な準備期間がないまま運用開始してしまう 優れたコンテンツや機能を持つツールの作成にはそれなりの時間と労力がかかります。 十分な準備期間を確保したうえで研修の計画をスタートしないと、予定しているコンテンツ作成が間に合わなかったり、コンテンツ同士の整合性のチェックが不十分でクオリティに問題が生じたりと、失敗につながる可能性があります。 よくある失敗例③ 導入後に発生するコストを把握していなかった eラーニングにかかるコストを事前に把握しておくことが重要です。 導入時の初期費用だけでなく、導入後もコンテンツの追加やアップデートが必要になる場合があります。 それ以外にも社員数増によるサーバーの増強や、動画閲覧の従量課金でさらなる追加コストが発生する可能性があります。 eラーニングの導入後に発生するメンテナンスも想定しておかないと運用中に思わぬコスト増となります。 最悪の場合は継続が難しくなったり、実情にそぐわないシステムを使い続けざるを得なくなるなど、さまざまな弊害が生じる可能性があります。 以上、紹介した3つの失敗例に事前に対策しておくことが、eラーニング導入の失敗リスクを減らすことにつながります。では、eラーニング導入に成功する企業の一般的な意思決定プロセスをまとめます。 eラーニング導入までのプロセス【これで安心】 eラーニング導入に向けてLMS（Learning Management System：学習管理システム）の検討を行います。導入検討にあたり押さえておくべきポイントは以下の通りです。 導入目的とメリットの明確化 システム検討（オンプレミス型・クラウド型） 各社のeラーニングシステムについて情報収集 費用とランニングコスト アップロード可能容量 セキュリティ対策 トライアル 1つずつ見ていきましょう。 1. 導入目的とメリットの明確化 なぜeラーニングなのか？どんな課題を解決するのか？を明確にしておきましょう。教育は効果を明確に数字にしにくいからこそ、目的をはっきりさせておかないと「費用のムダ」と思われかねません。 とはいえeラーニングを導入していなければ運用のイメージはしにくいかと思います。 そこで人材教育・研修の担当者が「eラーニング導入の効果を実感できた」と思うメリットを8つまとめまてみました。 1. 研修のために人を集める手間や調整が省ける 集合研修では、会場や講師の確保、参加者の日程調整などが必要ですが、eラーニングは時間や場所の制約がありません。 2.準備費や運営費、人件費などのコスト削減ができる 集合研修を開催するたびに発生する会場費、講師代、資料準備費、運営費といったコストを削減できます。さらに、社員が研修のために費やす移動時間や拘束時間から発生する間接的な人件費の節約にもなります。 3.得られたノウハウや情報を手軽に全社で共有・平準化できる 成果を出している社員のスキルやノウハウ、解決策などを全社で共有できます。集合研修だと現地に集まる必要がありますが、eラーニングなら即座に全社へ展開できるスピード感もメリットです。 4.受講できなかった社員をスピーディにフォローアップできる 長期出張などで集合研修に参加できなかった社員がいても、再講習の日程調整が不要です。社員個人の都合のいいタイミングでフォローアップできます。 5.集合研修と組み合わせることで効果が高まる 事前にeラーニングで参加者の知識レベルを揃えておくことで、集合研修をスムーズで効果的に実施できます。また、集合研修後のフォローアップとしてeラーニングを活用すれば、知識やスキルの定着にも効果を発揮します。 6.個人・全体の進捗状況や学習履歴を管理できる 集合研修は参加者の理解度や定着度の計測が難しく、テストやアンケートを実施すると集計や評価といった煩雑な作業が発生します。しかし、eラーニングなら学習の進捗や理解度、定着度、履歴などを一括管理できます。 7.いつでもどこでも受講できる 集合研修は日常の業務をストップして数時間、場合によっては数日間を費やします。eラーニングであれば、移動中のようなスキマ時間にスマホやタブレットで学習できます。 8.繰り返し受講できるので理解度が深まる 自分が苦手だと思うテーマや、知識が定着していないと思う項目を、何度でも自己学習ができます。そうすることで理解が深まり、一度きりの集合研修ではフォローが難しい知識のムラを克服できます。 eラーニングには提供側にも受講者側にもメリットが数多くあります。eラーニング導入をすべき理由を検討し、明言できるようにしておくと良いでしょう。 導入形態（オンプレミス型・クラウド型） LMS（Learning Management System：学習管理システム）は大きく2種類あります。 イントラネット／オンプレミス型 サーバーやネットワーク機器、あるいはソフトウェアなどを自社で保有し運用するシステム形態です。特にセキュリティ面において人事関連データを含む機密情報を外部に置きたくない企業や、自社オリジナルのシステムを求める大企業に選ばれています。 ただ、初期導入費用が比較的高価（受講者数や導入サービスの内容等により異なる）であり、クラウド環境の進展などを背景に導入は減少傾向にあります。 SaaS／クラウド型 eラーニング提供業者のサーバーにアクセスしてシステムやアプリケーションを利用する形態です。高価な機材やソフトが不要なのでコストを抑えて安価に運用できます。導入の申し込みをすれば数日で利用可能となるため、スピーディに導入できるメリットもあります。現在は9割以上のLMSがクラウド型となっています。 現状のeラーニングだとクラウド型が主流となります。 イントラネット／オンプレミス型は、主に個人情報保護などセキュリティ面を厳重に管理したい企業（銀行など）に一定のニーズがあります。 eラーニングコンテンツ検討（既製・内製） 既製コンテンツ 情報セキュリティ、コンプライアンス、ビジネスマナーなど予め制作されている教材です。最近では「見放題」のeラーニングも増えており、量や質にこだわったラインナップが増えています。 内製コンテンツ 自社の需要に応じて作成するオリジナルコンテンツです。オリジナルのコンテンツは、社外秘の情報やノウハウ、特定のスキルなどをシェアできます。一般的ではなく、自社の目的に沿った研修をしたいときは、内容をカスタマイズできる内製コンテンツが向いています。 自社で取り扱うeラーニングは既製か内製のどちらが多いのかも検討しておきましょう。内製を行う場合でも、自社ではなくコンテンツ制作代行会社への協力を行うパターンもあります。 LMSは各社それぞれに強みが違うため、目的に合わせて選ばないと無駄なコストが発生する可能性もあります。導入目的に立ち返りながら選定を進めていきましょう。 費用とランニングコストの把握 導入時にかかる費用、月々のランニングコストをきちんと問い合わせしておきましょう。以下、LMSに一般的にかかる費用をまとめます。 初期費用…サーバ構築などにかかる費用 基本料金（1ID）…社員1名あたりにかかる利用料 オプション料金…追加機能を使うためにかかる費用 従量課金…動画の視聴数などサービスの利用量に応じてかかる費用 既製コンテンツ利用料…各社で用意されたコンテンツ利用にかかる費用 ＊あくまで一般的な例であり、料金体系は各社異なるため検討時はこれ以外の料金がかかる場合もあります。 アップロード可能容量の把握 LMSの多くは容量制限が設けられています。スマートフォンに例えるならストレージと同じ意味合いです。 写真や動画などをたくさん保存するとストレージに空きがなくなり保存できなくなります。 一般的には動画の容量が最も多く消費されるため、自社でアップロードするのは合計どのくらいの容量なのかを把握しておくことが重要です。 主にランニングコストに影響するため、利用を想定しているLMSの容量も事前に把握しておきましょう。 セキュリティ対策の把握 一般的なビジネススキルや汎用知識だけではなく、業務マニュアルや営業・技術情報など社外秘情報もeラーニング化が可能です。 そのため、サーバーの保護、機密の漏洩やシステムへの不正侵入対策、アクセス権の管理など、厳重な対応が求められます。 また、管理者が個人の学習履歴を把握することから、個人情報の管理にも配慮する必要があります。 ＜セキュリティチェック項目＞ ・本人認証（ログイン）の有無 ・通信の暗号化（SSL）の有無 ・第三者によるデータの盗難や改ざんに対する安全性 ・不正侵入における対策の有無 ・教材や内部情報のアクセス権保護の有無 ・不正利用における対策の有無 ・サーバーの管理運営における安全性 ・システム稼働におけるバックアップ等の有無 ・操作・利用ログなど履歴管理の有無 導入に向けたトライアルとスケジューリング ここまでの検討事項をもとに、eラーニングの運営会社と打ち合わせを行い、製品の選択や機能・仕様の設定について話し合いましょう。 候補先が決まったら各社に無料トライアルを依頼します。 トライアル時の主な確認ポイントは3つあります。 操作性（受講者にとって利用しやすいか） 機能性（目的に合わせた機能がそろっているか） 利便性（管理運用していくにあたって面倒ではないか） 実用までのイメージが掴めたら、社内導入に向けて最終調整です。 ここまでご紹介した確認事項をまとめておけば、導入の目的、メリット、かかるコスト、運用におけるリスク管理まで把握できるはずです。 計画性のある検討を行うことでeラーニング導入における失敗リスクを最小限に抑えられます。 eラーニング導入前に読んでおきたいe-book これだけは押さえたい！eラーニング導入＆運用ガイド eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。 eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。 本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。 運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策についてもご紹介します。 240社150万人以上が利用する内製型LMS「Cloud Campus」 eラーニング企業の1例として「Cloud Campus」をご紹介します。 企業向けのフルオンライン教育プラットフォームとして提供されており、ソフトバンク、セブンアンドアイフードシステムズ、花王などの大手企業が採用する内製型LMSです。 ユーザー登録数無制限で月額固定 大手企業に選ばれる理由の1つがコストパフォーマンスです。 Cloud Campusはユーザー登録数無制限なので、利用人数が多いほどコストメリットが大きくなります。料金も月額固定なので、先々まで予算の見通しが立てやすいことも特徴です。 ITに詳しくなくてもOK！誰でもカンタンに操作できる 内製で自社オリジナルのeラーニングコンテンツを制作するなら、なるべく手軽に、簡単に作れる機能があると便利です。 「Cloud Campus」は特にITに詳しくない初心者でも直感的にeラーニングコンテンツを制作できる機能が備わっています。 PC画面で撮影しながらスライドの説明動画を簡単に作成できます。 さらに社員同士のコミュニケーションツールとなる「Q&A」や、意見のディスカッションができる「ディベート」機能など双方向のアクティブな学びができる機能が網羅されています。 クラウド型でも高水準なセキュリティ サイバー大学提供のCloud Campusは、ソフトバンクグループのポリシーに則った高水準のセキュリティを完備しています。 ラーニングシステムの導入を検討する際は、以下のような基本的なセキュリティ対策が整備されたシステムの利用が望まれます。 ・本人認証 ディレクトリサービスなどを利用した認証強化で不正利用を防止 ・通信の暗号化 利用者のデバイスとサーバーの通信データをSSL（Secure Sockets Layer）で暗号化し、第三者によるデータの盗難や改ざんを防止 ・不正侵入防止 ファイアーウォール環境を強化し、社内ネットワークを保護 ・利用権限の整備 教材や情報単位でアクセス権を設定し、不正使用を防止 ・サーバーの保護 サイバーへの侵入・改ざんの防止、システムの全面停止を防ぐバックアップ・二重化対策、操作・利用ログで履歴を管理 ここまで紹介した資料の一部は無料でダウンロードすることが可能です。気になったらぜひ情報収集の一環としてチェックしてみてください。 無料でダウンロード 内製型eラーニングシステム Cloud Campus 資料請求はこちら 公式サイトはこちら＞＞ユーザ登録数無制限のLMS「Cloud Campus」 eラーニングの活用事例｜Cloud Campus eラーニングのフレキシブルな特徴はさまざまなシーンで活用され、業績の向上に大きく貢献しています。人材教育で抱えていた課題をeラーニングによって解決し、企業の成長につなげている事例をご紹介します。 1．株式会社プレミアムウォーターホールディングス プレミアムウォーターホールディングスは、ナチュラルミネラルウォーター（天然水）の製造から販売、品質管理、アフターサービスまでを製販一体型で行っている企業です。 eラーニング導入前の問題点 スタッフ一人ひとりの知識やノウハウに差があり、これらを統一するべく研修コンテンツの内製化を実施。 しかし、手間がかかりすぎる事、理解度テストがなく効果が分かりにくいという課題がありました。 また、進捗管理が徹底できておらず、受講率をなかなか改善できていませんでした。 eラーニング導入後の効果 「Cloud Campus」のコンテンツ制作ツールを活用して「動画＋スライド」のコンテンツや、理解度を測るテストを迷うことなく制作できるようになりました。 また、ユーザー登録から受講、受講履歴の参照まで、担当者が単独にて一気通貫で行えるので、未受講の社員へ受講促進メールを送りやすくなり、受講率100％を達成することができました。導入事例」ページでは、ほかにも事例をご紹介しています。--> 記事はこちら >> 受講率100％を達成！会社統合後の社内制度研修を、内製のeラーニングコンテンツで実施 そのほか導入事例はこちらからも読めます。 Check >> eラーニング導入に役立つ10社以上の導入事例 人材教育の強化にeラーニングが欠かせない時代に eラーニングは社内の情報流通を活性化させ、かつ、コストも削減できます。eラーニングは、社員教育の効率や効果の最大化に欠かすことができません。この機会に、導入を検討してはいかがでしょうか。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】  

仕事の生産性を上げて成果を最大化するには、社員一人ひとりの貢献が欠かせません。部下との信頼関係をうまく築けるかどうかは、管理職に就いたときに直面する大きな課題のひとつです。気がついたら誰もついてきていないということのないように、部下の信頼を得る方法について考えてみましょう。 上司への不満第1位は「人間的に尊敬できない」 日本法規情報株式会社の「職場への不満についての意識調査」によると、9割以上の人が今の職場に何らかの不満を持っています。その不満の内容としては、「上司が気に入らない」が22％、「同僚が気に入らない」が14％、「部下が気に入らない」が6％と、人間関係を理由にした回答が4割以上を占めました。 特に「上司に対する不満」に絞ると、「人間的に尊敬できない」が44％で第1位となりました。ほかにも「責任転換する」（21％）、「仕事を押し付ける」（14％）、「パワハラをする」（14％）など、信頼関係の構築に障害となる理由ばかりが並んでいます。 信頼関係がない組織の行く末は？ 組織内の信頼関係がないと、コミュニケーションが停滞して組織として機能しなくなり、仕事の効率や生産性が低下します。人間的に尊敬できない上司に対して、反発心が芽生えることもあるでしょう。そうなると、組織は空中分解してしまいます。さらには、部下がモチベーションを維持できなくなり、会社の戦力として成長する前に離職してしまうことにもなりかねません。 組織の成功は信頼感が支える 信頼関係と組織の成功がひとつのサイクル上にあることを示したのが、米マサチューセッツ工科大学のダニエル・キム教授が提唱した「組織の成功循環モデル」です。これは、組織に成功をもたらす基本的な考え方として知られています。 信頼関係が仕事効率や生産性を向上させる「組織の成功循環モデル」とは？ 上司と部下、同僚がお互いに信頼しあい、“関係の質”を高めると、人は自分で考え自発的に行動するようになります。こうして“思考の質”と“行動の質”が高まると、組織としての仕事の効率や生産性が向上し、おのずと“結果の質”も高くなります。すると、さらに“関係の質”が向上するのです。この好循環を、「組織の成功循環モデル」といいます。 信頼関係を築くことなく“結果の質”ばかりを追求する上司だと、“関係の質”が低下して部下は受け身になり、自発的に行動しなくなります。このように“思考の質”と“行動の質”が下がると“関係の質”はますます悪化し、いい結果が生まれることはありません。 つまり、組織が成果を生み出せるかどうかは、信頼関係の質の高さがカギを握っているのです。 信頼関係を築くための6つのポイント 部下と信頼関係を築くためには、次のような点に注意してみましょう。 1．話をよく聞く 相手の話に聞く耳を持つか否かは、態度にも表れます。普段から「何かあったら相談するように」と部下に伝え、話しやすい空気をつくりましょう。定期的に個人面談を実施するのも効果的です。 2．ほめる 部下がやり遂げたことや、たとえ失敗しても頑張ったことついて、ほめることを忘れないようにしましょう。自分の行動に関心を持って見てくれることがわかれば、上司に対する大きな信頼感につながります。 3．感謝をする 仕事の大小を問わず、一人ひとりの取り組みに感謝の言葉をかけることで、部下のモチベーションアップにつながります。 4．公平な評価をする どんなにやる気がある部下でも、報われない仕事を延々と続けることはできません。成果への公平な評価は、人材育成の要です。 5．情報を共有する 一人ひとりが自分で考えて行動し、成果への達成感を得るためには、組織の一員であるという自覚を持たなければなりません。そのためには、仕事の全体像が見えるように組織内での情報共有が必要です。 6．ひとりの人間として認める 相手に対する感情は、言葉や態度の端々から伝わるものです。仕事の出来不出来に関わらず、相手を人として尊重することは、信頼関係を深めるうえで欠かせません。 これらは職場に限らず、人間関係全般でいえることです。どのような場面でこうしたポイントを抑えていくかが管理職として問われる力量でもあります。 上司と部下の人間関係については、「『孫子の兵法』から学んでみた。社員の士気を向上させるモチベーションアップ術」や「知っておきたい！初めての後輩指導で使える「コーチングスキル」」もご覧ください。 短期的な成果を求めるより本質的な組織力を高めよう 短期的な売上の向上やシェア拡大を目指すより、時間はかかっても信頼関係の構築に力を注ぎ、本質的な組織力を高めることが管理職に求められる重要な資質だといえるでしょう。組織内の信頼関係を築いて風通しのいいコミュニケーションが実現すると、チームワークが高まり生産性も上がります。 こちらの記事も読まれています： 部下の成長を止めているのは上司の「思い込み」？ 参考： 「職場に不満がある」が9割以上にのぼる。不満の対象は、上司・同僚・部下などの人間関係。｜日本法規情報株式会社のプレスリリース｜日本法規情報株式会社  Building Trust between Managers and Employees｜Bizzmark Blog 戦略を実行する第2ステップ―組織の成功循環モデルを知り、リーダーシップを強化する｜ITmedia エグゼクティブ   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

従業員の多くが無意識の思い込みや偏見をもっていると、気付かぬうちに企業の成長を止めてしまっている可能性があります。この思い込みや偏見のことをアンコンシャスバイアスといい、社内の人間関係を悪化させるだけでなく、業績に悪影響を与えることも考えられます。 そこで今回は、アンコンシャスバイアスの具体例や企業にもたらす影響を紹介します。企業側ができる対策も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。 アンコンシャスバイアスとは アンコンシャスバイアスとは、無意識の思い込みを指す言葉です。 誰しもこれまでの経験や知識から無意識に「この人は〇〇だからこう思うだろう」「基本的に△△すべきだ」と決めつけてしまうことがあり、このような思い込みを完全に払拭するのは難しいといわれています。 全ての思い込みが悪いわけではありませんが、職場や人間関係において悪影響が出てしまうことがあります。 アンコンシャスバイアスが生じる理由 アンコンシャスバイアスは、自己防衛心や常識・習慣にとらわれていることによって生じるといわれています。 ここでは、アンコンシャスバイアスが生じる理由を紹介します。 自分を守るため アンコンシャスバイアスは、自分を否定するような意見を受けたときに自己防衛をするために生じるといわれています。 「自分は間違っていない」「自分にとってストレスなく過ごせる状態にしたい」という気持ちから、無意識のうちに思い込みをしている可能性があります。 つまり、自分の都合のいいように物事を判断したり、自分の責任を回避したりすることでストレスを軽減しようとしているのです。 常識や習慣にとらわれているため アンコンシャスバイアスは、自分のなかの常識や習慣にとらわれて生じているケースがあります。 具体的には「今までもこの方法で成功しているから今後もそうすべきだ」「常識を考えると〇〇すべきだ」といった思い込みが挙げられるでしょう。 時代が変化しているにもかかわらず、常識・習慣に固着していると周囲から違和感を抱かれ、仕事や人間関係に影響が出てしまう可能性があります。 アンコンシャスバイアスが企業にもたらす悪影響 いきすぎたアンコンシャスバイアスは、社員のモチベーション低下やハラスメント増加につながります。 例えば、管理職や上司がアンコンシャスバイアスにとらわれると、公正な人事評価ができなくなります。 その結果、社員の不満が溜まり、モチベーション低下の原因になってしまうのです。 また、年齢や性別、見た目についての偏見が言動に表れて、ハラスメントとして認識されることもあります。 アンコンシャスバイアスは、企業としての信用を失ったりパフォーマンスが低下したりする原因になってしまうのです。 代表的なアンコンシャスバイアス9種類と具体例 ここでは、アンコンシャスバイアスの代表的な9種類の具体例を紹介します。 ステレオタイプバイアス ステレオタイプバイアスとは、他者を性別や出身国、職業等の固定観念やイメージで判断することです。 どのようなイメージをするのかは、その人の過去の経験や知識によって異なります。 特に性別に対するステレオタイプは、ジェンダーバイアスと呼ばれ、以下のような思い込みが該当します。 男性は外で働き、女性は家庭を守るもの A型は几帳面 日本人はまじめ このような思い込みが採用活動や人事評価に影響することもあります。 正常性バイアス 正常性バイアスとは、予期せぬ状況が起こっても「日常のこと」として処理をしてしまうことです。 「そんなことが起こるはずがない」といった先入観から生じるといわれています。 例えば、以下のような思い込みが挙げられます。 自分の会社は大丈夫 あの取引先の経営はずっと順調なので心配はない このくらいの残業なら大したことはない 本来であれば、冷静に考えなければならない状況にもかかわらず、正常性バイアスによって誤った判断をしてしまうことがあります。 確証バイアス 自分の思い込みや先入観を正当化するために、都合のよい情報のみを集めてしまうことを確証バイアスといいます。 具体的には、以下のような事例が該当します。 面接の第一印象がよかったために、履歴書に記載されているよい情報しか把握していない 営業成績がよい社員なので、勤務態度のよい部分だけで評価する とあるサービスや商品に対してよいと感じると、ネガティブな情報に目がいかなくなる このように確証バイアスがかかると、物事や人に対して客観的な評価ができなくなってしまいます。 同調バイアス 同調バイアスとは、他者の意見や行動に流されて、自分の言動を決定する以下のような状態をいいます。 多数決のときにみんなが手を挙げるので自分も手を挙げる 意思決定の際にチームの和を重視するあまり他者と異なった意見を言い出せない 何かをするときに、周囲の人がどう思うかを確認してから行動する 同調バイアスは、同調圧力の強い会社で起こりやすい事象です。 権威バイアス 地位や肩書、権威性のある人の言動は正しいと思い込むことを権威バイアスといいます。 例えば、以下のような思い込みが挙げられます。 上司が指示するのだから間違いない 社長が求めていることだから従うべきだ 専門家が発信している内容だから疑いようがない 自分より経験のある上司や知識のある専門家でも、間違った判断をすることはあります。 自分で調べたり考えたりせず、上司や専門家の意見を鵜呑みにすると、損失につながる可能性も考えられます。 ハロー効果 ハロー効果とは、対象者や対象物の評価のなかで目立つ特徴によって評価することをいいます。 ハロー効果の具体例は、以下の通りです。 別部署でトップクラスの成績を出していた人の人事評価を高くする 有名大学を卒業しているので優秀だと決めつける 有名企業との取引経験があることで信用できる会社と判断する 一方で、マーケティングにおいてはハロー効果を使って会社や商品、サービスのイメージをよくする手法が使われています。 例えば、企業や商品のイメージアップのために、好感度の高い有名人をCMに起用する手法が挙げられます。 サンクコスト効果 サンクコスト効果とは、すでに費やしたお金や労力に固着して、今後のメリットがコストを下回ると予測できても継続してしまうことを言います。 例として以下のような状況をいいます。 赤字になることがわかっているプロジェクトを、開発費用をかけたことを理由に継続する 自社商品の売れ行きが悪いにもかかわらず、設備投資をしたので生産を続ける 期待していた効果が得られなかった新商品のPR企画を、これまでのコストを回収するために続ける 本来であればプロジェクトの停止を冷静に検討すべき状況にもかかわらず、これまでのコストに固着して継続すれば、大きな赤字を抱えることになりかねません。 現状維持バイアス 変化や未知のものを受け入れられず、今の状態を維持したいと望む状態を現状維持バイアスといいます。 ビジネスシーンでは、以下のような言動につながります。 新しい商品やサービスの導入になかなか踏み出せない 組織改革や業務改善に反対する ステップアップを望んでいても転職等の具体的な行動に移せない 現状維持に固着すると、他社との競争に負けたり、働きやすさが低下したりする恐れがあります。 インポスター症候群 インポスター症候群とは、自力で何かを達成し、周囲から高い評価を得ても、自分のことを過小評価してしまうことです。 たとえ直接褒められたとしても「評価されるほどの能力はない」「運がよかっただけ」のように否定的にとらえてしまいます。 その結果、以下のようなことに陥りやすい傾向があります。 自己評価が極端に低くなってしまう 失敗を恐れて、新しいチャレンジに積極的になれない 昇格や昇進の打診を受けたのだが、見送ってしまう インポスター症候群は、従業員のパフォーマンスの低下だけでなく、精神的なストレスにつながる恐れがあります。 職場におけるアンコンシャスバイアスの具体例 アンコンシャスバイアスは、さまざまなビジネスシーンで見られます。 ここでは、シーン別に具体例を紹介します。 業務中 業務中に起こりやすいアンコンシャスバイアスには、以下のようなものがあります。 定時に帰る社員はやる気がない 電話対応やお茶出しは女性の仕事だ 共働きで子どもが病気になったときに看病するのは女性だ 言葉に出していなくとも、行動から偏見が垣間見えることがあります。 そのような状況が続くと、従業員の不満につながってしまう恐れがあります。 人事評価 アンコンシャスバイアスによって不当な人材評価がなされると、社員のモチベーションが低下してしまいます。 人事評価にアンコンシャスバイアスが影響している例は、以下の通りです。 普段から親しい部下の評価を高くする 直近でわかりやすい成果をあげた人を高く評価する 評価の低い部下の悪い部分ばかりに着目して評価する 仕事ぶりだけでなく、人柄や自分との関係性を重視する 仮に高く評価されている従業員であっても、周囲から「過大評価では」との疑いの目を向けられてしまい、ストレスを感じる可能性があります。 アンコンシャスバイアスに対する意識改革だけでなく、偏見や思い込みが反映されにくい評価方法を取り入れることが大切です。 人材育成 人材育成で見られるアンコンシャスバイアスには、以下のようなものがあります。 結婚や妊娠で退職する女性には責任のある仕事を任せない 自分と同じ大学や出身地の部下ばかり成長の機会を与える 介護や育児で忙しいと決めつけて、研修の案内をしない よかれと思って行動していることでも、成長の場を奪っている可能性があります。 採用活動 アンコンシャスバイアスによって、採用活動が片寄った結果になってしまうことがあります。 以下のような思い込みや偏見による採用活動を続ければ、自社にマッチした人材を逃す可能性があります。 自分と似た境遇の人を好んで選ぶ 規模の小さい会社に勤めていたため、活躍が期待できないと思っている 女性は総合職より一般職に向いていると思い込んで採用しない 面接の第一印象があまりよくなかったため、悪い情報ばかりに目を向ける 履歴書や見た目、第一印象で「この人は〇〇な人だろう」と判断すると、面接においてその仮説を証明するための質問ばかりしてしまうこともあります。 昇進・人事異動 昇進・人事異動で見られるアンコンシャスバイアスには、以下のようなものがあります。 若手だからこのポジションを任せるのは難しい 子育て中の女性には出張や転勤は無理だろう 子どものいる社員には責任のあるポジションを任せられない このような場合、本人の意思や能力を無視して昇進・人事異動を決めているといえます。 加えて、社員自身が「私は〇〇だから」と自身の属性を気にして昇進や人事異動を断ることもアンコンシャスバイアスの一種です。 アンコンシャスバイアスの対策方法 企業側ができるアンコンシャスバイアスの対策方法には、以下のようなものがあります。 研修を実施する 実態調査をする 改善方法を周知する それぞれ詳しく見ていきましょう。 研修を実施する 企業はアンコンシャスバイアスに関する研修を実施し、従業員自身がもっている無意識の偏見や思い込みに気付く機会を提供することが大切です。 アンコンシャスバイアスの存在や組織に与える影響を知らない人は多いでしょう。 研修を通して、自身のバイアスに気付くことができれば、行動が少しずつ変わっていくはずです。 また、アンコンシャスバイアスへの対策は、ダイバーシティ推進やハラスメント防止にも効果的です。 社内研修に充てるリソースがない場合は、eラーニングを利用してみましょう。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、職場のハラスメント防止セミナーの一環として、アンコンシャスバイアスについて学べる研修を提供しています。 従業員に高品質な教育を提供するためにも、コンテンツパック100の導入を検討してみましょう。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする 実態調査をする 職場で「どのようなアンコンシャスバイアスが起こっているのか」「どんな影響・問題が生じているのか」といったアンケートを実施してみましょう。 より意欲的に取り組んでもらうためにも、職場で実際に起こっている事例を周知し、身近に感じてもらうことが大切です。 改善方法を周知する アンコンシャスバイアスによる問題を解消するには、社員一人ひとりがもつバイアスに気付く必要があります。 そのためには、バイアスに気付くための方法を周知することが大切です。 バイアスに気付く方法として、自身の言動に相手がどのような反応をしているのか見るように意識付ける方法があります。 部下に指示をしているときに、相手の表情が曇ったことに気付ければ、自身のどのような言動が不快に思ったのかを振り返ることができます。 加えて、決めつけ・押しつけと思われる発言をしていないかも自己チェックしてもらうとよいでしょう。 まとめ アンコンシャスバイアスは、人事評価や人材育成、採用活動等のあらゆるビジネスシーンで見られます。 いきすぎたバイアスは、従業員のモチベーション低下やハラスメント増加につながってしまいます。 しかし、偏見や思い込みをなくしたいと思っていても、自分自身で気付くのは簡単ではありません。 企業側は、従業員がバイアスに気付けるようにサポートしていくことが求められます。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しています。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用が可能です。 社会人として身に付けるべきビジネスマナー等の基礎コンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧の詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする