あらゆる情報のデジタル化が進む現代では、情報資産の扱いが企業の明暗を分けるといっても過言ではありません。 ただしデジタル化のスピードが速すぎて、自社でどのような対策を講じればよいか分からないという声も頻繁に聞かれます。 本記事では、企業で必要となる情報セキュリティについて、汎用的に使われている3要素にくわえ、近年の動向を踏まえて追加された4要素も解説します。 必要な要素だけでなく、企業内で取りえる対策まで紹介するため、これから情報セキュリティ対策を考えているご担当者の方は参考にしていただける内容となっております。 なぜ情報セキュリティが重要なのか ここ数年で、情報セキュリティを取り巻く環境は大きく変化しています。 かつて問題となったコンピュータウイルスやハッキング等は、利用者のパソコンの誤作動を発生させることで、世間の注目を集めたり、技術力を誇示したりするのが主な目的でした。 しかし次第に、悪意や意図を持って企業のシステムを攻撃し、情報を盗む犯罪が発生するようになりました。 経済産業省所管の情報処理推進機構（IPA）は、毎年「情報セキュリティ10大脅威」を公開しています。 特にここ10年ほどでは、インターネットやスマートフォンの普及にともない、インターネットの脆弱性がサイバー犯罪者のターゲットになっています。 参考：情報セキュリティ10大脅威 2023 毎年順位に変動はあるものの、情報セキュリティの脅威はおおむね「人的脅威」「技術的脅威」「物理的脅威」に大別されます。 この観点を踏まえたうえで、企業は情報セキュリティに取り組む必要があるでしょう。 今や企業の信頼失墜や事業存続の危機に関わるようなデジタル犯罪が発生するようになっているため、自社の弱い部分を補強する情報セキュリティの重要性は年々高まっているといえます。 情報セキュリティで重要な3要素 現代社会での情報セキュリティの重要性を受けて、ISMS（Information Security Management System）では情報セキュリティの3要素を定義しています。 この3要素は「機密性（Confidentiality）」「完全性（Integrity）」「可用性（Availability）」を指していますが、本章ではそれぞれどのような定義なのかを詳しく紹介していきます。 1. 機密性（Confidentiality） 機密性とは、特定の情報へ許可された人だけがアクセス可能になっている状態のことです。 特定の情報とは、個人情報や機密情報等の情報資産が該当しますが、機密性が高い情報は企業・業態によって異なります。 例えばメーカーであれば、新商品の開発情報や、それに付随する技術情報や販促情報が該当するでしょう。 機密情報は、情報の開示や使用をブロックするだけでなく、漏えいさせないことも求められています。 機密性が十分に保たれていない場合には、許可範囲外の人にも情報を見られてしまう可能性があり、情報漏えいにつながりかねません。 機密性を保つ具体例としては、情報資産へのアクセス権限を一部の人間に限定することや、IDやパスワードでの厳密な管理等の対策が挙げられます。 2. 完全性（Integrity） 完全性とは、情報資産が外部の第三者やウイルスによって虚偽のデータに改ざんされることなく、正しい情報のまま維持される状態のことです。 仮に悪意がなかったとしても、完全性を欠いてしまうと、情報の信憑性だけでなく企業・組織としての信頼を失うことにもつながります。 従って、第三者だけではなく自然災害によるデータの破損・損失の防止にも意識を向けなければなりません。 対策としては、情報へのアクセスや更新履歴の記録、データの暗号化での保管等が挙げられます。 3. 可用性（Availability） 可用性とは、アクセス権限を与えられた人が、必要なときに情報資産を安全に利用できる状態のことです。 前章で紹介した「機密性」と「完全性」が保たれていることが、可用性を維持する前提になります。 例えば、天候不良や災害等でデータにアクセスできない場合は、可用性が保たれていない状態だといえます。 また昨今では、テレワークで社外から社内ネットワークへアクセスする際に、可用性が保たれておらず必要な情報へアクセスできない場合は、条件を満たしていないといえます。 対策の具体例としては、データの定期的なバックアップや、クラウドによる管理等が挙げられます。 さらに、データが損失した際に、いかに早く復旧できるかも重要となるため、時間のロスなく利用できる状態にする体制構築も必要となるでしょう。 追加された情報セキュリティの4要素 前述した情報セキュリティの3要素にくわえて、1996年には「真正性」「責任追跡性」「信頼性」、2006年には「否認防止」の要素が追加されています。 本章では追加された4要素についても簡単に紹介します。まとめて「情報セキュリティの7要素」として認識しておくとよいでしょう。 4. 真正性（Authenticity） 真正性とは、企業があらかじめ定義した情報制御の状態になっているかどうかを確認する観点です。 真正性が保たれていることで、昨今話題になっている「なりすまし」を防止できます。 具体的には、情報にアクセスした人が、企業が事前に許可した本人であるかどうかを認証できることが望ましい状態といえます。 対策としては、デジタル署名や複数段階による認証、生体認証等が挙げられます。 5. 責任追跡性(Accountability) 責任追跡性とは、組織や個人が情報を操作した動きを追跡できる特性のことです。 トラブルやアクシデントが起きた際には、企業は経緯や対応策の説明が求められます。そのためにも、アクセスや操作ログを残すことが、企業には求められているのです。 6. 信頼性(Reliability) 信頼性とは、本来意図しているシステム動作が確実に行われるかどうかを示す指標です。 データが欠かせない昨今のビジネスにおいては、人為的な操作ミスではなく、システムの不具合やバグによってデータが改ざんされることもありえます。 従って、システム本体がバグや不具合を起こさないよう、精緻で確実なシステム設計を行うことが求められているのです。 7. 否認防止性 (Non-repudiation) 否認防止性とは、情報に対して行われた行動や事象が、後から否認されないように証明する特性です。 前述した責任追跡性が保たれることで、否認防止性も保たれやすくなります。アクセスや操作ログを残すことで、否認防止性にもつながりやすくなるでしょう。 何かインシデントが起こった際に「いつの間にか発生していた」という状態にしないためにも、悪質な操作の根源を記録している状態をめざす必要があるといえます。 情報セキュリティ対策の必ず押さえるべき4つのポイント 情報セキュリティは、「何かが起こった際に対応できるために」という取り組みのため、つい後回しにしてしまいがちです。 ただし現代社会では情報セキュリティを疎かにすると、企業の存続にも影響するリスクにつながりかねません。 本章では、企業としての最低限の情報セキュリティ対策を紹介します。 対策①予算と人員を確保する 社内の体制として、情報セキュリティに関する予算と担当人員を適切に確保しましょう。 組織規模が小さいと、システム担当や総務担当等、業務範囲や役割分担が曖昧になるケースも多いかもしれません。 ただし、経営リスクを避けるためにも、情報セキュリティのミッションを任せる組織や人員を確定し、必要な予算を確保するようにしてください。 もし社内の人員だけで不安がある場合は、社外の専門家に頼るのも一手段です。 経済産業省は、2016年から「情報安全確保支援士」制度を設立し、司法書士や社労士と同様に、情報セキュリティ支援の専門家に国家資格を与えています。 社外の専門家にアドバイスをもらうことも含めて、盤石な情報セキュリティの体制を整えておきましょう。 対策②情報セキュリティ意識を高める教育を徹底する 情報セキュリティは担当者だけでなく、社員全員で高める必要があります。 例えば「社員が社内データを個人のUSBメモリに保存して紛失した」「社員が会社のパソコンでスパムメールを開いてウイルスに感染した」等の人的なリスクは、どのような企業にも存在します。 社員全員の情報セキュリティ意識を高めていくために、定期的な教育の機会を設けるようにしましょう。 昨今の潮流として、eラーニングに代表されるオンラインの教育コンテンツを準備しておくと、全国の拠点や新たに入社した社員の教育にも展開しやすくなります。 対策③セキュリティソフトの導入 システムによる対策としては、ウイルス対策用のセキュリティソフトの導入も有効です。 昨今はウイルスの種類が多様化しているので、セキュリティソフトを導入することで最新のウイルスを発見できます。 導入後はインストールして満足するのではなく、定期的に自動更新をすることで、常にソフトを最新版にアップデートするようにしましょう。 対策④緊急時や復旧対応のための体制を整備する さまざまな対策をしたとしても、情報セキュリティへのリスクを完全になくすことはできません。 そのため、万一の事態に備えて緊急時の対応体制を整備する必要もあります。 対策のポイントは、リスクが発生しそうなシーンを具体的に想定し、その場面に遭遇したときは誰が何をすべきか事前に具体的に示しておくことです。 例えば「社内パソコンが入っている鞄を外出先で紛失して30分以上見つからない場合は、直ちに上長もしくはセキュリティ担当に報告する」のように具体的なルールを明示しておきます。 ルールや体制が整備されていないと、万が一セキュリティ・インシデントが発生した場合に初期対応が遅れ、より大きな損害につながる可能性も出てきます。 まとめ 情報セキュリティは、社員一人ひとりの人員的ミスから、社内システムに対する組織的なダメージまで、幅広いリスクを想定しています。 特に昨今はIT技術が発展していることから、情報セキュリティの重要性と難易度は増しているといえます。 ただし、情報セキュリティにまつわるインシデントの多くは、扱う社員の認識の甘さに起因していることも否めません。 盤石なシステムを構築すると同時に、社員一人ひとりの情報セキュリティに対する感度を高める取り組みも忘れないようにしましょう。   低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 情報セキュリティ関連を含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

情報が溢れる昨今のビジネス環境においては、どのような業種・職種で働く場合であっても「情報リテラシー」が求められます。 ただし情報リテラシーの重要性は知っていても「自分の情報リテラシーが高いか低いか分からない」「リテラシーが低いと、どんなリスクがあるのか？」等の疑問の声も聞かれます。 本記事では、情報リテラシーが求められる背景や低い場合の特徴、具体的な情報リテラシーの高め方を紹介します。 自分自身の情報リテラシーをチェックしたい方も、自社の社員の情報リテラシーを向上させたいとお考えの方も、参考にしていただければ幸いです。 情報リテラシーとは 情報リテラシーとは、情報を適切に読み取り、目的に合わせて正しく活用する力です。 「情報社会」と呼ばれる昨今、世の中にはさまざまな情報が溢れています。 つまり情報とは、インターネットで発信や受信されるものだけでなく、新聞やテレビ・書籍・雑誌・人から聞いた噂等、この世の中にあるすべての「意味や事情についてのコンテンツ」を指します。 具体的に情報リテラシーの中身を分解すると、以下のようになります。 ・情報を検索して、選び取る力 ・情報を分析し、真偽を見極める力 ・正確な情報を発信する力 とりわけ、情報を扱いながら仕事をする社会人にとって、情報リテラシーは重要なスキルとなるでしょう。 ITリテラシーとの違い 「ITリテラシー」とは、IT（情報通信技術）を使う際に必要とされる能力のことです。 多種多様なITツールが増えている現代では、通信内容やネットワーク・セキュリティ等の理解と、正しい判断や操作が求められます。 情報リテラシーのなかでも、ITに特化した能力がITリテラシーといえます。 メディアリテラシーとの違い 「メディアリテラシー」とは、新聞・テレビ・雑誌等のメディアが発信する情報を正しく読み取り、自分の仕事に活用する能力です。 ITリテラシーと同様に、情報リテラシーのなかでもメディアに特化した狭義の能力といえます。 情報リテラシーが求められる背景 情報リテラシーという言葉を頻繁に耳にするようになったのは、インターネットの普及や個人の情報発信が増えたことがきっかけです。 具体的にどのような背景から、情報リテラシーが求められるようになったかを紹介します。 1. インターネットの普及 情報リテラシーが求められるようになった大きな要因のひとつは、インターネットの普及でしょう。 幅広い世代でインターネットの活用が当たり前になる状況で、多くの人がブログやSNSに情報を掲載できるようになりました。 一方で、曖昧な情報が増えてしまい、情報の信憑性を見極める必要性も出てきたのです。 また、簡単に情報が集められる分、書籍や新聞でしっかりとリサーチすることも減ってしまいました。 正確さよりも手軽さを重視して、インターネットを活用することに慣れてしまったからです。 このようにインターネットの普及により、より正しい情報を見極める情報リテラシーの重要性が増したといえます。 2. SNS等での個人発信の増加 近年SNS上での個人の情報発信が容易になったのも、情報リテラシーが求められるようになった背景のひとつです。 FacebookやInstagram、X（旧Twitter）に代表されるSNSを通じ、個人が情報を簡単に発信できるようになりました。 SNSが身近になればなるほど、間違った情報の拡散や誹謗中傷等のトラブルも増えています。 気軽に発信した内容が、社会問題へと発展するニュースも頻繁に話題になるようになりました。 そのようなSNSを通じたネガティブなニュースや事件を背景に、情報リテラシーを求める潮流が広まっていったといえます。 情報リテラシーが低いことで発生するリスク 現代社会では、情報が大きな影響力を持つため、情報リテラシーが低いと思わぬ不利益を被る危険性があります。 本章では、情報リテラシーの低さが引き起こすリスクについて考えていきます。 1. 周囲からの信頼を失うリスク 情報リテラシーが低いと、発する情報について周囲からの信頼を失うリスクがあります。 特にSNSの影響力は近年大きくなり、プライベートはもちろん、企業広報のツールとして使われる機会が増えています。 仮に、企業の広報用SNSで、誤った情報や周囲が不快になる情報を発信すると、取引先企業からの信頼を失ってしまうでしょう。 また、個人アカウントのSNSで会社の内部情報を漏らしてしまうと、コンプライアンス違反となるリスクもあります。 2. 情報漏洩のリスク 情報リテラシーが低いと、セキュリティに対する感覚が甘くなり、企業の内部情報の漏洩につながります。 一例として、取引先からの連絡と思い込んでウイルス付きのメールを開いてしまうようなケースが挙げられます。 ウイルスに感染すると、メールやパソコンの情報を抜き取られ、悪用される可能性もあるでしょう。 場合によっては、個人情報のみならず、企業の機密情報まで漏洩するリスクもあります。 サイバー攻撃による情報漏洩を防ぐためにも、セキュリティやウイルスについての情報リテラシーを高める必要があるでしょう。 情報リテラシーが低い人の特徴 情報リテラシーの重要性やリテラシーが低い場合のリスクを知ると、自分の情報リテラシーのレベルはどの程度なのか心配になる人も多いのではないでしょうか。 本章では、情報リテラシーが低い人に共通する2つの特徴を紹介します。 1. 情報を疑わず、自分で検索しない 身の周りの情報を鵜呑みにしてしまい、情報を疑わないことです。 「疑う」という言葉はやや悪い響きがありますが、情報が溢れる現代社会では、情報に対して「本当だろうか？」という姿勢が大切です。 情報リテラシーが低い人は、このような情報に懐疑的に接するスタンスが欠けています。 また、仮に情報を疑ったとしても、その後に自分で調べるという行動をとらないことも、情報リテラシーが低い人の特徴です。 特にインターネットの検索エンジンによるリコメンド情報を受動的に受け取っている人は、自ら能動的に情報を取りに行く動きに弱い傾向にあるでしょう。 2. インターネットの危険性を理解していない インターネットの利便性ばかりに注目してしまい、危険性を理解していないということも情報リテラシーが低い人の特徴です。 インターネット上には有用な情報もある一方で、間違った情報や犯罪に該当するような情報も掲載されています。 新聞や書籍のように、多くの関係者が校正や推敲を重ねて発信された情報とは異なり、SNSをはじめとしたインターネット上の情報は、ほぼ検閲が入っていません。 このような情報精度の違いに目を向けず、インターネットの危険性を感じていない人は、情報リテラシーが低いといえるでしょう。 情報リテラシーを高めるための取り組み ここまでお伝えしてきたように、情報リテラシーが低いと、さまざまなリスクが生じる可能性があります。 本章では、情報リテラシーを向上させるための方法を紹介します。 1. 信頼できる媒体から情報を収集する 情報を収集する際は、できるだけ信頼できる媒体を利用するようにしてください。 一般的に、新聞・政府刊行物・企業の公式HP等は、信頼できるメディアといえるでしょう。 さらに、情報の信憑性を高めるためには、複数の媒体から情報を取得することもお勧めです。 いくら信頼できる媒体であっても、情報には発信する人の主観がある程度は入ります。 そのため、複数の媒体から情報を収集し、どの情報が信じるに値するかを自分で考えて判断する癖をつけましょう。 2. 自ら情報発信をする習慣をつける 情報リテラシーを高めるには、自ら情報発信をする機会を増やすことも重要です。 正しい情報を発信するためには、あらかじめ情報そのものに接する機会が必要となります。 その過程で、情報の精度や信頼性を確認する習慣も付きやすくなるでしょう。 発信ツールはSNSやブログ等、受信者から反応のあるものがお勧めです。 コメントやリアクションでのフィードバックを基に、発信内容や表現の精度を高めていくことで、情報リテラシーも鍛えられます。 3. 情報リテラシーに関する資格を取得する 本格的に情報リテラシーを高めたい人は、資格の取得もお勧めです。 代表的な資格として、次の3つが挙げられます。 ・情報検定（J検） 文部科学省が後援している、現代で求められる情報処理技術を総合的・体系的に習得できる資格です。 試験は「情報活用試験」「情報システム試験」「情報デザイン試験」の3つの分野で構成されています。 このなかでも「情報活用試験」は、情報を利用・活用する能力が問われる試験となるため、情報リテラシーが高めやすいでしょう。 参考：情報検定 ・ITパスポート試験（iパス） 情報処理推進機構が実施している、ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験です。 最先端のITの技術はもちろんのこと、情報セキュリティ等の情報社会を生きるうえで必要な能力が総合的に問われます。 経営全般（経営戦略、マーケティング、財務、法務等）に関する知識も身に付くため、特にビジネスでITを活用したい人にお勧めです。 参考：ITパスポート試験 3. 情報セキュリティマネジメント試験 ITパスポート同様、情報処理推進機構が実施している国家試験です。 ITによる情報セキュリティ技術は日々向上しているものの、情報を守る要となるのは「人」です。 「情報を適切に管理できる人材を育成する」という社会的ニーズに応える試験であるため、昨今の潮流にあっている試験といえるでしょう。 機密情報を守り、ITの安全な利活用を推進する立場の人にお勧めです。 参考：情報セキュリティマネジメント試験 まとめ 「情報社会」と呼ばれる昨今の環境においては、情報を見極め、活用していく能力が必要不可欠です。 DX推進を含め企業でも積極的にIT技術を取り入れる流れもあり、今後もビジネスパーソンに情報リテラシーを求める動きは加速していくでしょう。 情報リテラシーを向上させるためには、日常的に情報を扱う習慣にくわえ、資格取得やリテラシーを高める講座受講等、さまざまな手段があります。 ご自身、または自社社員の現状の情報リテラシーレベルや求めたいレベルに応じて、向上のための施策を選ぶようにしてください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 誰もに必須のITスキル・情報リテラシーを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

みなさんは「ウェビナー」をご存じでしょうか。ウェビナーは「ウェブ（Web）」と「セミナー（Seminar）」を組み合わせた言葉で、セミナーを撮影した動画をライブ配信するというものです。米国では特にBtoB企業に広く普及してきており、効果的なマーケティング手法として注目を集めています。 米BtoB企業の7割近くが顧客獲得策としてウェビナーの効果を実感 セミナー動画は、これまでも「高い専門性」を武器とするBtoBのコンサルティング企業や金融系企業などのマーケティングにおいて、効果が高いとされてきました。しかし、リアルタイムで視聴者との質疑応答ができるウェビナーは、コンテンツマーケティングとしてより高い効果を生むとの認識が高まり、動画とは一線を画す独立分野として確率されているほどです。 米国のコンテンツマーケティングに取り組んでいるBtoB企業を対象とした調査では、「対面式のリアルイベント」に次いで66%が「ウェビナー」が効果的であると回答しています。 「ウェビナー」の5つのメリット なぜウェビナーは、それほどまでに重宝されているのでしょうか。以下にウェビナーのメリットを挙げてみましょう。 1. 講師、参加者双方にとってコスト・時間を削減できる 講師を含めたセミナー参加者全員にとって、セミナー会場まで移動する手間が省けます。また、会場やスタッフの確保、準備にかかる時間、実施経費なども不要となるため、大幅な時間とコストの削減につながります。 2. 定員割れや定員オーバーの心配がない セミナー開催者が抱える悩みに、定員の問題があります。定員割れで採算が取れなくなる、または、定員オーバーでせっかくの見込み層を逃してしまうという心配をすることなく集客できます。 3. 講師と視聴者が双方向にリアルタイムのコミュニケーションを取れる ライブ配信のため、コメント機能で講師と視聴者がリアルタイムに質疑応答を繰り返すといった、双方向のコミュニケーションが取れます。発信する企業にとっても、視聴者のリアルな反応を把握できるので、コンテンツの調整がしやすくなります。 4. 映像をアーカイブして配信後も活用できる ウェビナーの映像をアーカイブすることで、配信後に動画をウェブサイトに掲載し、コンテンツとして利用できます。 5. 幅広い購買層にリーチできる 潜在顧客への興味喚起からリードの獲得、既存顧客へのフォローまで、幅広く活用できます。 顧客向けだけでなく社内でも活用できる ウェビナーの活用法は、顧客獲得策だけに留まりません。社内においても大きな効果を発揮します。 「時間、コスト…社内研修を取り巻く問題とその改善方法」でも取り上げたように、社内研修を実施するうえでの問題点として、1位に「時間」（64.5%）が、2位に「予算・費用負担」（57.6%）が挙がっています。 全国に事業所を持つ企業では、社内研修にウェビナーを採用することで、こうした問題の解決もできるのです。 研修の効果測定については、「やりっぱなしダメ！研修の効果測定をしよう」をご覧ください。 手軽ながら大きな効果を呼ぶウェビナーに期待 ウェビナーは、ハングアウト オンエアやYouTube Liveなどで手軽に無料配信できます。または、Ustreamのようなライブストリーミングサービスを利用する方法もあります。 既存のテクノロジーを研修・セミナー分野に応用したウェビナーは、今後日本でも広まっていくことでしょう。 こちらの記事も読まれています： 注目キーワード「ソーシャルラーニング」について知ろう！ 参考： セミナー動画をライブ配信する「ウェビナー」。BtoB企業の約7割がその効果を認めるワケとは？｜movieTIMES   

『ディープラーニング』は人工知能の分野で大きな注目を集めている技術です。 ただ、調べてみても内容が難しくて、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。 この記事では初心者の方でも『ディープラーニング』について詳しくなれるよう、丁寧にまとめていきます。 ディープラーニングってそもそも何？ ディープラーニング（Deep Learning）は深層学習と呼ばれており、1950年代からすでに研究が始まっていた歴史の長い技術です。 もとになっているのは「ニューラルネットワーク」という人間の脳の神経回路の仕組みを模したアルゴリズムです。 コンピュータは単純な計算処理を高速に行うことは得意で、人間を遥かに凌いでいますが、人間にとっては簡単な「物体を認識する」という処理はコンピュータにとっては非常に複雑で苦手とする処理でした。 そこで、コンピュータの苦手とする処理を人間の脳のメカニズムをコンピュータ上で人工的に実現し、その苦手な処理を得意にしてみようということで生まれたのがニューラルネットワークです。 そして『ディープラーニング』とは、従来よりも脳のメカニズムを正確に模した最新のニューラルネットワーク技術のことを指す言葉です。 さらに詳しい内容に興味がある方はこちらのリンク集からご覧ください。 ＜参考サイト＞ TechCrunch：これは便利―Google+/Picasa Webにアップロードした写真が画像認識によってキーワード検索できるようになった。 Think IT：未来を先取り！技術者なら知っておきたいディープラーニング ITmediaビジネスオンライン：ディープラーニングとは何なのか？ そのイメージをつかんでみる ケータイWatch：ケータイ用語の基礎知識「第714回：ディープラーニングとは」 Yahoo! JAPAN、人工知能技術「ディープラーニング」を導入し、音声認識精度を向上 ディープラーニング最新の研究事例 最近では、ディープラーニングの応用分野が拡大しており、医療や金融、自動車産業など、様々な分野で利用されています。 ディープラーニングの最新の研究例の1つとして、Googleが2021年6月に発表した「MUM」が挙げられます。 MUMは、検索エンジンの質問応答能力を向上させることを目的としており、ディープラーニング技術を駆使して、複数の言語にまたがる情報を理解し、迅速に回答を生成することができるとされています。 そのほか、ディープラーニングの最新研究例としてGAN（Generative Adversarial Networks）を用いた画像生成技術が注目を集めています。 GANは、2つのニューラルネットワークを競わせることで、本物の画像に近い新しい画像を生成することができます。例えば、GANを使って、本物の写真と見分けがつかないような人工的な顔写真を生成することが可能になっています。 もう１つの最新例としては、2022年に発表された「DALL·E 2」があります。 DALL·E 2は、オープンAIによって開発された画像生成モデルで、自然言語の説明に基づいて、画像を生成することができます。例えば、「青い月の上に立つ象」という文章を入力すると、その内容に沿った画像を生成することができます。 ディープラーニング｜企業導入事例 最新の企業導入事例として、以下の3つを紹介します。 トヨタ自動車 – 工場の生産管理 トヨタ自動車は、ディープラーニングを活用して、工場の生産管理を改善する取り組みを進めています。製品の欠陥率や生産ラインの停止時間などを予測し、生産ラインの最適化を図ることで、生産効率の向上を目指しています。 マイクロソフト – 自然言語処理 マイクロソフトは、自然言語処理技術にディープラーニングを導入し、音声認識や文章生成などの分野で高い精度を実現しています。また、その技術を活用して、AIアシスタント「Cortana」や機械翻訳サービス「Microsoft Translator」を提供しています。 LINE – 画像解析 LINEは、画像解析技術にディープラーニングを活用して、顔認識や物体検出などの機能を提供しています。また、その技術を活用して、AIアシスタント「Clova」や、AIによる自動応答システムの開発にも取り組んでいます。 身近な活用サービス事例 「結局のところ生活者にとって何がどう便利になるの？」という皆さんのために、すでにサービス化されている事例をいくつか挙げてみます。 画像認識 米GoogleのクラウドサービスGoogleフォトの画像検索をはじめとして、米MicrosoftのBing画像検索、米YahooのFlickr画像検索など、ウェブ画像検索ではすでに標準的になっているそうです。 また、以下サイトの記事にこの件について詳しく書かれていましたので参考までに載せておきます。 <参考サイト> これは便利 Google+/Picasa Webにアップロードした写真が画像認識によってキーワード検索できるようになった。 私もさっそくGoogle フォトの画像検索をしてみましたが、アップロードした写真は、自動的に物体の認識やシーンの認識が行われ、その認識したラベル（タグ）による検索結果が反映されました。（私は「赤ちゃん」というキーワードで検索したところ赤ちゃんの写真のみ表示されました。すごい！） また、日本国内でも2015年7月NTTコミュニケーションズのオンラインストレージサービス「マイポケット」において、『ディープラーニング』を用いて画像を解析し、自動でタグ付けを行う自動認識技術を東大出身の技術者が創設したモルフォ社が提供することがニュースで取り上げられています。 自然言語処理 自然言語処理とは、テキスト情報から意味を抽出したり、変換したりする処理のことです。 例えば、文章を自動要約したり、質疑応答させたりします。しかし、自然言語処理の実例は少なく、研究段階ということが実情みたいです。 そんな数少ない『ディープラーニング』の成功例としては、スマートフォン・タブレット向けニュース閲覧アプリ「SmartNews」が挙げられるそうです。 「SmartNews」は2012年設立のスマートニュース社が提供している、日米両国で1000万件以上のダウンロード数を記録している人気アプリであることは、皆さんもご存知のことと思います。 このアプリは、1日あたり1000万以上の大量の記事をウェブで収集・分析し、高速かつ精度の高い『ディープラーニング』の技術を使って10数種類のカテゴリに自動分類して、ユーザーに適切な情報を発信しているそうです。 音声認識 2015年5月、Yahoo! JAPANは『ディープラーニング』をベースにした音声認識エンジン「YJVOICE（ワイジェイボイス）」を発表しました。 同エンジンは「Yahoo！検索」や「音声検索」などで蓄えられたビッグデータをもとに2013年より研究が開始されました。 現在は18種のYahoo! JAPANのスマートフォン・タブレットアプリおよびウィジェットに実装されており、雑音やノイズの多い騒音下でも認識精度が大幅に向上しているそうです。 最後に このように、私たちの身近なサービスでも『ディープラーニング』の技術はすでに利用されているようですね。この技術が発展して私たちの生活をもっと豊かにしてくれる期待は充分に持ってよさそうです。 これからも『ディープラーニング』の動向は目が離せません。企業の人材育成についても、今後は「コンピュータに任せる」業務が拡大していくので「人間だから磨くべき知識・スキル」に重点をおく必要がありそうです。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする