デジタル化が加速する現代では、情報セキュリティやデジタルツールの活用といった基礎的な能力から、プログラミングやデータサイエンスといった高度な専門技術まで求められるシーンが増加しています。 技術革新が加速し、DX推進が企業の優先事項となる昨今、社員一人ひとりのITスキルを底上げすることは、業務効率化や生産性向上、企業の競争力を高めるうえで重要な要素です。 ITスキルアップを組織的に実現するためには、資格取得支援やeラーニングといった教育施策の導入が鍵となります。 本記事では、職種別に求められるITスキルの種類や、効果的にスキルアップを図る具体的な方法を詳しく解説します。自社のDX推進や社員のリスキリングに課題を感じている人事・研修担当者やマネージャーの方は、ぜひ参考にしてください。 ITスキルとは ITスキルとは、情報技術（Information Technology）を活用して、業務上の課題を解決したり、新たな価値を創造したりする能力の総称を指します。 単にパソコンを操作できるといった技術的な面に留まらず、インターネットやデータ、セキュリティに関する知識を身に付け、デジタル環境で適切に行動できる総合的なリテラシーも含まれます。 ビジネスパーソンに求められるITスキルの種類 ITスキルの定義は、業種によって異なります。 社会人全般に求められる基礎的なITスキルには、以下のようなものがあります。 情報セキュリティ対応スキル デジタルツールの活用スキル ITインフラとデータの基礎活用スキル それぞれ詳しく解説します。 情報セキュリティ対応スキル 情報セキュリティ対応スキルとは、サイバー攻撃や情報漏洩から企業の情報資産を守るための知識と能力のことです。 具体的には、パスワードの管理や不審なメールへの対応方法、機密情報の取扱ルール等が挙げられます。 IT技術の進化にともない、サイバー犯罪の手口もますます巧妙化しています。 こうした状況を踏まえると、全従業員が高いセキュリティ意識をもつことが不可欠です。 万が一、情報漏洩事故が発生した場合、企業の信頼は大きく損なわれてしまいます。 そのような事態を避けるためにも、情報を取り扱うすべてのビジネスパーソンが情報セキュリティに関する最低限の知識を身に付けることが大切です。 デジタルツールの活用スキル デジタルツールの活用スキルは、日常業務で使われる多様なツールを目的に応じて効率的に使用する能力です。 特に以下のようなツールは、多岐にわたる業務で活用されます。 項目 具体的なツール 活用シーン オフィスソフト Word、Excel、PowerPoint等 事務作業の効率化やデータ管理、資料作成 コミュニケーションツール 社内チャットツール（Slack、Chatwork等）やWeb会議システム（Zoom、Google Meet等） チーム内での迅速な情報共有、リモート環境での円滑なコミュニケーション、会議時間の効率化 情報収集ツール インターネット検索、SNS、社内データベース 業務に必要な情報の迅速な入手、情報整理によるナレッジ共有 自社ツール SFA（営業支援システム）やCRM（顧客管理システム）、ERP（統合基幹業務システム）等、自社で導入している業務特化型ツール 業務プロセスの標準化と効率化 デジタルツールを活用するときは、単に操作できるだけでなく、目的に応じて使い分けたうえで業務に役立てる応用力も必要です。 ITインフラとデータの基礎活用スキル ITインフラとデータの基礎活用スキルは、基本的な仕組みを理解し、デジタル機器を使いこなすための土台となる能力です。 具体的には、以下のような能力です。 項目 概要 習得の重要性 ネットワークの基本理解 インターネット接続、クラウドサービスの仕組みといった、IT環境が動作する基本的な原理の理解 システムトラブル発生時の適切な対応や、IT部門との円滑な連携に必要となる OS・デバイス管理 PCやスマートフォンのOS（Windows、macOS等）におけるファイル管理、設定変更 自身の業務デバイスを適切に操作・管理し、業務効率とセキュリティ向上につながる データの基礎 CSV、PDFといったファイル形式の違いと用途の理解、データの適切な格納場所（ローカル、サーバー、クラウド）の判断 部門間でのデータ連携を円滑にし、情報資産の安全な管理につながる ITインフラとデータの基礎活用スキルは、企業活動を支えるシステムやデータを適切に扱うためにも、習得しておきたい基礎スキルといえるでしょう。 デジタル人材に求められるITスキルの種類 AIやビッグデータを活用し、DX推進を担うデジタル人材には、従来のITエンジニアに求められてきた技術的な専門知識にくわえて、ビジネス課題を解決するための高度なスキルが求められます。 デジタル人材に求められる応用的なITスキルの種類は、以下の通りです。 プログラミングスキル データサイエンススキル クラウドスキル プロジェクトマネジメントスキル 一つずつ詳しく解説します。 プログラミングスキル プログラミングスキルは、ソフトウェアやアプリケーションの開発、システムの構築に必要な能力です。 デジタル人材には、PythonやJavaといった開発領域に応じたプログラミング言語を習得し、活用できる能力が求められます。 単なるコーディング能力だけでなく、RPA（Robotic Process Automation）を活用した既存業務の自動化や既存システムの改修・連携といった、ビジネス課題を解決するための実装力も重要です。DX推進には、欠かせないスキルといえるでしょう。 データサイエンススキル データサイエンススキルは、大量のデータから有益な情報を引き出し、意思決定や問題解決に役立てる能力のことを指します。 具体的には、 統計学や機械学習等の専門知識を使って、データを収集・解析し、結果を可視化するスキルが挙げられます。 データサイエンススキルは、顧客データから解約リスクの高い層を特定する分析、マーケティング効果の最大化に向けたA/Bテストの設計等で活用できるスキルです。 クラウドスキル クラウドスキルは、現代のITインフラで欠かせないクラウド環境を理解し、適切に活用・管理するための専門スキルです。 クラウドサービスの選定や設定、保守管理等が適切に行えるスキルが求められます。 企業の多くは、コスト削減や運用管理の負担軽減を目的に、自社のITインフラをクラウド環境へ移行しています。 クラウドスキルのあるデジタル人材は、ビジネス環境に合ったクラウドサービスを選定・導入し、スムーズな移行をするうえで欠かせないでしょう。 プロジェクトマネジメントスキル デジタル人材には、ITを扱う専門的な技術だけでなく、システム開発や新規サービス導入といったITプロジェクトを成功へと導くための管理能力も求められます。 具体的には、技術的な知識にくわえて、予算・スケジュール管理、チームメンバーとのコミュニケーション力等が含まれます。 DX推進は部門をまたいで実施されるため、計画を柔軟に見直したり、チーム全体をまとめたりしながら目標達成に導くリーダーシップも必要不可欠です。 ITスキルアップが重要とされている理由 ITスキルアップが重視されている理由には、以下のようなものがあります。 DX化を推進するため IT人材不足に対応するため 企業の競争力を高めるため 新しい働き方に対応するため それぞれ詳しく解説します。 DX化を推進するため DXでは、デジタル技術を活用してビジネスモデルや業務そのものを変革し、新しい価値を創造することをめざします。 DXを実現するには、一部のIT人材だけでなく、経営層から現場社員まで全社的なITリテラシーの向上が必要です。 社員がITスキルを身に付けることで、現場の課題をIT技術を用いて解決するアイデアが生まれやすくなり、システムやデータを効果的に活用できるようになります。 社員一人ひとりがデジタル技術を理解し、活用できる能力をもつことは、企業が競争優位性を確立するための土台となるでしょう。 IT人材不足に対応するため 日本は、世界的に見ても深刻なIT人材不足に直面しています。経済産業省の2018年度の調査によると、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足すると予測されています。 デジタル化の加速やAI・IoT・ビッグデータ等の先端技術への需要増加により、IT人材の需要が供給を上回っているのが現状です。 そのため、外部から優秀なIT人材を採用することは容易ではなく、コストがかかりやすくなります。IT人材不足の課題解決には、既存社員にITスキルを習得させ、自社の業務を理解したIT人材を社内で育成する内製化が有効です。 出典：経済産業省「IT人材需給に関する調査」 企業の競争力を高めるため 社員のITスキルが向上し、IT技術を有効活用できるようになれば、業務効率の向上につながります。 業務効率化によって創出されたリソースを新しい事業アイデアの創出や実行に充てれば、企業の競争力を高めることにつながります。 ITスキルの高い人材が多くいる企業は、市場の激しい変化に対応でき、持続的な競争力を生み出せるようになるでしょう。 新しい働き方に対応するため 新型コロナウイルス感染症の流行以降、リモートワークといった新しい働き方が定着しつつあります。 柔軟な働き方を維持・発展させるためには、社員が自律的にITを活用できる能力が欠かせません。 Web会議システムやクラウドストレージ等のさまざまなツールを安全かつ効率的に活用できるようになれば、場所や時間に縛られない働き方ができるようになります。 IT活用により業務の自動化や効率化が進めば、勤務時間や場所を柔軟に選択できるようになり、社員のワークライフバランスの改善や多様な人材の確保にもつながります。 【業種別】ITスキルの活用シーン ここでは、以下の業種におけるITスキルの活用シーンを紹介します。 ITエンジニア 営業職 事務職 マーケティング職・企画職 一つずつ詳しく見ていきましょう。 ITエンジニア ITエンジニアは、応用的なITスキルが最も求められる職種とされています。 ITエンジニアは、専門知識・技術を活用しながら、新規システムの開発や既存システムの保守運用、クラウドインフラの設計・構築といった業務を行います。 つまり、企業のIT戦略を技術面から支える核となるポジションといえます。 営業職 営業職は、デジタルツールを駆使することで業務効率と成果を高めることができます。 具体的には、以下のようなシーンで成果につなげられます。 項目 活用シーン 商談管理の効率化 CRM/SFA（顧客管理・営業支援システム）を活用し、商談履歴や進捗を正確に管理する 提案力の向上 顧客データ分析の基礎を活用し、論理的な裏付けに基づく提案資料を作成する 営業アプローチの拡大 Web会議システム等で、遠方のクライアントとの商談をスムーズに進める 営業活動にITスキルを取り入れれば、売上や受注率の向上が期待できるでしょう。 事務職 事務職にとってのITスキルアップは、定型業務の自動化や効率化につながります。 デジタルツールの活用スキルを身に付けることで、以下のような業務の効率アップが見込めます。 項目 活用シーン 定型業務の自動化 Excelの関数やVBAを使って、毎日のデータ集計等の定型作業を自動化する 情報管理の最適化 Google Drive等のクラウドストレージを活用し、部門間のファイルを体系的に整理する 文書作成の効率化 生成AIツール等を使い、会議の議事録や資料作成を効率化する ITスキルを活用して定型業務を効率化すれば、これまで手作業に費やしていた時間を企画立案や業務改善等の付加価値の高い業務に充てられるようになるでしょう。 マーケティング職・企画職 マーケティング職や企画職では、データに基づく論理的な意思決定能力が重要です。データサイエンススキルとデジタルツールの活用スキルが中心となり、以下のような業務に活かせます。 項目 活用シーン 施策の立案 Webアクセス解析データや販売データに基づき、次のマーケティング施策や新商品の企画を立案する ターゲット分析 顧客セグメントの分析を行い、最適な顧客層へ向けた戦略を構築する 効果検証 データに基づき、広告運用の効果検証や予算の最適な配分を実施する マーケティング職や企画職におけるITスキルは、市場と顧客を深く理解したうえで、効果的な戦略を立案するために欠かせない能力といえるでしょう。 社員のITスキルアップの具体的な方法 社員のITスキルアップの具体的な方法には、以下のようなものがあります。 資格取得のサポートをする OJTを導入する 外部研修を活用する eラーニングを導入する 一つずつ詳しく解説します。 資格取得のサポートをする 社員のITスキルアップのきっかけとして、資格取得のサポートは有効な方法です。 具体的には、ITパスポート試験や基本情報技術者試験といった、社員のレベルや目標に合わせた資格を推奨し、受験料の補助や合格時の一時金の支給といった支援制度を設けます。 資格取得は、ITスキルの体系的な知識を身に付けられるだけでなく、ITスキルがあることの客観的な証明となります。 資格取得といった明確な目標を定めれば、社員の学習モチベーションが向上しやすいでしょう。 ただし、 実務に直結しない知識で終わる可能性があるため、資格取得後のスキル定着や実務活用を別途サポートする必要があります。 OJTを導入する OJT（On-the-Job Training）は、日常業務を通じて先輩社員から直接指導を受ける方法です。 現場の先輩社員が日常業務のなかでツールの使い方やシステム運用ルール等を指導するため、業務に直結した知識やノウハウを効率的に身に付けられます。他の方法と異なり、教育のための費用がかかりにくいのも特長です。 ただし、指導者の指導力に依存したり、指導者が通常業務に追われて教育時間が確保しにくかったりすることで、全社員へ均一な教育を提供するのが難しい傾向があります。 外部研修を活用する 外部の研修会社が提供するセミナーを利用する方法は、社内に専門的な知識やノウハウのある人材が不足しているケースに適しています。 外部研修のなかには、プログラミングやクラウド技術といった高度で体系化されたカリキュラムが用意されているものもあります。外部のプロ講師から専門性の高い内容を直接学べるため、社員は専門性を深めることができます。 ただし、 会場費や講師代が高額になりやすく、コスト負担が大きくなる可能性に注意が必要です。 eラーニングを導入する eラーニングは、インターネットを通じて動画教材やデジタルコンテンツを配信する学習形態です。 時間や場所の制約を受けないため、自分のペースで学習を進められるメリットがあります。 学習履歴を保管しておけば、社員ごとの進捗状況や理解度を把握したうえで個別フォローをすることも可能です。 ただし、eラーニングは受動的な学習になりやすく、実践的なスキルが身に付きにくい傾向があります。eラーニングの効果を高めるには、学習の促進や、実務への応用につなげる工夫を取り入れていくことが大切です。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ITスキルに関する基礎知識から応用まで学べるコンテンツを配信しています。質の高い教育を全社員に効率よく提供するためにも、コンテンツパック100を導入してみましょう。 ＞＞「Cloud Campusコンテンツパック100」をチェックする 社員のITスキルアップにつながる資格 社員のITスキルアップにつながる資格には、以下のようなものがあります。 ITパスポート試験 基本情報技術者試験 応用情報技術者試験 それぞれ詳しく解説します。 ITパスポート試験 ITパスポート試験は、ITを利活用する基礎力を身に付けたい人を対象とした経済産業省認定の国家試験です。 試験では、情報セキュリティやコンプライアンス、ネットワーク、経営戦略といったITを活用するために必要な基礎知識が幅広く出題されます。 社員のITリテラシーを向上させるファーストステップとして取得を支援するのがお勧めです。 基本情報技術者試験 基本情報技術者試験は、ITパスポート試験より専門性の高い国家試験です。 ITエンジニアの登竜門として位置づけられており、プログラミングやシステム開発の基礎知識が出題されます。 IT部門との連携の円滑化を目的として、非IT部門の社員に取得を推奨するのもお勧めです。これからITエンジニアをめざす方や、営業や企画職等でIT部門と連携する可能性がある方に取得を促すのが望ましいでしょう。 応用情報技術者試験 応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の上位資格で、応用的な知識と実践力が問われます。 この試験は、ITを活用したサービスを開発するにあたって必要な知識・技術を保有している中堅レベルのITエンジニアを主な対象とし、技術から管理、経営まで幅広い知識と応用力を証明できます。 高度IT人材や、IT戦略を担うマネージャー層が取得をめざすケースが一般的です。 まとめ 社員のITリテラシーを高めることには、業務効率化や生産性向上といった効果が期待できます。 社員のITスキル習得をサポートするときは、資格取得支援やOJT、eラーニングといった支援策を講じることが大切です。 なかでもeラーニングは、時間や場所に縛られず、社員が自身のペースで基礎知識を習得できるため、多忙な社員が多い企業に適しています。 クラウドコンテンツパック100では、ITスキルに関する基礎知識から応用まで学べるコンテンツを配信しています。 「今さら聞けないDXのキホン」では、DXの基礎として基本的なフレームワークから、実際の事例とDXのプロセスをお届けします。社員のITスキルアップをめざしている担当者の方は、ぜひご活用ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 サイバー大学のコンテンツパック100では、ニーズの高い教材を厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストで100教材以上の教材を閲覧できます。 コース一覧の詳細はこちらでご確認いただけます。 ＞＞「Cloud Campusコンテンツパック100」の詳細をチェックする

ビジネスの現場では、データを活用する技術である「データサイエンス」がますます求められています。 データサイエンスは、日常生活やビジネス戦略のなかでも使われている身近な技術です。身近な例を知っておけば、ビジネスでのデータの活用方法をイメージしやすくなるでしょう。 本記事では、データサイエンスの身近な例や取り入れる際の基本的な流れを解説します。データサイエンスへの理解を深め、ビジネスで活用したい方は、ぜひ参考にしてみてください。 データサイエンスとは データサイエンスとは、大量のデータから価値のある知見や有益な情報を引き出し、意思決定や問題解決に役立てる技術のことをいいます。近年はビジネスや社会のあらゆる場面で活用されており、企業の競争力強化に欠かせない技術とされています。 データがあふれる現代では、数字や記録をそのまま扱うだけではビジネスに有効活用できているとはいえないでしょう。統計学やAI、コンピュータ技術を組み合わせ、データを整理・分析し、意味のある情報に変える力が求められます。 データサイエンスと統計学、AIの違い Business adviser analyzing financial figures denoting the progress Internal Revenue Service checking document. Audit concept データサイエンスと混同されやすい言葉に、統計学とAIがあります。 ここでは、データサイエンスと統計学、AIの違いを解説します。 統計学との違い 統計学は、データを整理・分析し、傾向や因果関係を導き出す学問のことをいいます。 一方、データサイエンスは統計学にくわえ、プログラミングや機械学習を取り入れて大量のデータから新しい知見や価値を生み出す実践的な領域です。 つまり、統計学はデータサイエンスを支える柱であり、両者は補完関係にあるといえます。 AIとの違い データサイエンスは人が主体となり、統計学や情報工学を活用してデータから新しい知見や価値を生み出す技術です。 一方、AIは機械が主体となり、機械学習や深層学習を使って自律的に予測や判断をする技術のことをいいます。データサイエンスはAIを手段の一つとして活用し、AIはデータサイエンスによる分析や高品質なデータを土台として成り立っています。 【ビジネス】データサイエンスを活用している身近な例 データサイエンスは、以下のようなビジネス分野で活用されています。 商品やサービスの売上予測・施策提案 工場や建物の安全管理 配送ルートの最適化 在庫管理の効率化 SNSのターゲティング広告 一つずつ詳しく紹介します。 1. 商品やサービスの売上予測・施策提案 小売店やサービス業では、商品とサービスの売上予測・施策立案をするためにデータサイエンスを活用するケースが多いです。 過去の売上データと季節、天候、イベント開催状況の関係を整理し「夏の猛暑日は冷たい飲料の売上が大きく伸びる」といったパターンを導きます。 このような分析をすることで、企業は仕入れ数や広告出稿のタイミングを適切に調整することができます。 2. 工場や建物の安全管理 工場の機械・設備に温度センサーや振動センサーを取り付けると、さまざまなデータを収集できます。データサイエンスでは、日常的に収集している温度や振動のデータから「正常な範囲」と「異常な兆候」を区別できるようになります。 「振動が通常より大きくなっている」「温度が急上昇している」といったパターンを検出し、早い段階で対処できれば故障や事故を未然に防ぎやすくなるでしょう。データを使った監視には、安全性を高めるだけでなく、保守点検を効率化するメリットもあります。 3. 配送ルートの最適化 物流業界では、届け先の住所や交通状況、配送車両の位置情報等を収集することで、配送ルートを最適化する仕組みが導入されています。 データサイエンスでは、収集したデータを基にもっとも効率よく回れるルートを導き出すことができます。 例えば「午前中は渋滞が多い道を避ける」「近隣の複数の届け先をまとめて回る」といった最適化をめざせるでしょう。配送時間を短縮できれば、燃料の削減やドライバーの負担軽減につながります。 4. 在庫管理の効率化 小売店や倉庫では、商品の入出庫データや販売データが日々記録されています。 これらのデータを分析すれば「週末は特定の商品が売れやすい」「雨の日は傘の販売が急増する」といった傾向を導き出せます。 データサイエンスによって「どの商品がどのタイミングで必要になるか」を予測できれば、在庫数を適切に調整できるようになり、品切れによる機会損失や過剰在庫によるコストを抑えられるでしょう。 5. SNSのターゲティング広告 SNSでは、ユーザーが「どのような投稿に反応したか」「どんなアカウントをフォローしているか」といったデータが収集されています。 ユーザーの行動データを整理すれば、そのユーザーがより興味をもちやすい広告を導き出せます。 表示される広告がユーザーにとって関心の高い内容になっていると、問い合わせや購入といった次のアクションにつながりやすくなるでしょう。 【日常生活】データサイエンスを活用している身近な例 データサイエンスは、日常生活で以下のように活用されています。 家計簿アプリの収支グラフの表示 健康アプリの歩数・睡眠時間の推移 天気予報・自然災害の予測 交通渋滞の予測・ルート提案 クレジットカード不正利用の自動検知 通販サイトでのお勧め商品の提案 それぞれ詳しく紹介します。 1. 家計簿アプリの収支グラフの表示 家計簿アプリでは、ユーザーが入力した日々の支出や収入のデータが自動でグラフ化されます。 アプリやユーザーの入力内容によっては、食費・光熱費・交際費等のカテゴリーに分けたグラフも確認できます。 データサイエンスを取り入れた家計簿アプリを使えば、「今月は食費が先月より20％増えている」といった支出の傾向をひと目で把握でき、より効果的な節約方法を見つけやすくなるでしょう。 2. 健康アプリの歩数・睡眠時間の推移 健康アプリに歩数や心拍数、睡眠時間等を記録すると、これらのデータを折れ線グラフや比較表として表示します。 折れ線グラフや比較表を確認すれば、単に記録を並べるだけでは気付けない「平日は歩数が少ない」「睡眠時間が週ごとに減っている」といったパターンが見つかります。 データサイエンスが活用された健康アプリを使うことで、健康管理の効率化を図れるでしょう。 3. 天気予報・自然災害の予測 気象庁は気温や湿度、風向き、気圧等の気象データを日々収集しています。データサイエンスの手法で、過去の気象パターンと現在の観測値を比較することで提供されているのが天気予報です。 自然災害の予測にもデータサイエンスが活用されています。気象データや地質情報、過去の災害状況を分析すると、災害の発生確率や範囲を予測できます。 4. 交通渋滞の予測・ルート提案 カーナビや交通情報サービスは、道路に設置されたセンサーや車両からの位置情報を集めています。 収集した位置データと走行速度を組み合わせれば「どの時間帯にどの道路で渋滞が起きやすいか」等の予測が可能です。 カーナビが「金曜の夕方は高速道路の出口付近が混雑する」といったパターンを導き出せたときは、「このルートは混雑が予想されるので別の道を提案する」といった形で、効率的な移動をサポートしてくれます。 5. クレジットカード不正利用の自動検知 クレジットカード会社は、利用金額や場所、時間帯といったデータをリアルタイムで監視しているといわれています。 普段は日本国内で数千円の買い物をしている人のカードが突然海外で高額決済に使用された場合は、通常と異なるパターンとして「不正利用の可能性が高い」と検知できます。 異常な支払いデータをいち早く見つけ出せれば、被害を最小限に抑えられるでしょう。 6. 通販サイトでのお勧め商品の提案 通販サイトには、購入履歴や閲覧履歴、カートに入れた商品データが蓄積されています。 蓄積データを組み合わせると「同じような商品を買った人が他にどのような商品を購入しているか」を導き出せます。これらの情報を基にユーザーに適した商品を提案できれば、通販サイトの売上を高めることが可能です。 データサイエンスでできること データサイエンスでは、以下のようなことを実現できます。 データ分析・可視化 予測 分類・識別 最適化 パターン・新たな知見の発見 それぞれ詳しく見ていきましょう。 データ分析・可視化 データサイエンスの基本は、膨大なデータを整理し、分かりやすく見える形にすることです。収集データをそのまま見ても傾向はつかみにくく、ビジネスに活用するのは困難です。 データサイエンスによってグラフや図表で数値を表現すれば、現状の把握や課題の発見が容易になります。 予測 データサイエンスでは、統計学や機械学習を用いることで、過去のデータから未来を予測することが可能です。過去の傾向から売上数量やユーザーの行動がある程度予測できれば、より効果的な施策を打ち出せるでしょう。感覚や勘に頼らない、データに基づいた意思決定が実現します。 分類・識別 データサイエンスは、データを分類・識別する技術にも活用されています。 具体的には、顧客を購買履歴や行動データから優良顧客・離反顧客に分けたり、ローン申請者を返済リスクが低い・高いで分類したりする技術です。 分類・識別の技術はマーケティング施策やリスク管理の強化等につながります。 最適化 データサイエンスは、複数の選択肢から即効性が高く、効果的な方法を導き出す最適化にも利用されます。 物流業界では配送ルートを最適化し、時間短縮や燃料費削減を実現しています。収集したデータをうまく活用すれば、限られた条件下で最大限の成果を出すことが可能になるでしょう。 パターン・新たな知見の発見 データサイエンスは、人間が気付きにくい隠れたパターンや新たな知見を発見するきっかけになることがあります。 データを分析すると、単純な数値比較では見えない関連性や傾向が明らかになります。得られた知見を応用すれば、新たな市場機会の発見や既存戦略の改善につなげられるでしょう。 データサイエンスを実施するときの流れ ビジネスマンとビジネスウーマン データサイエンスを実施する一般的な流れは、以下の通りです。 活用目的を明確にする データを取得・収集する データを分析・可視化する ビジネスに応用する 順番に詳しく見ていきましょう。 1.活用目的を明確にする データサイエンスを取り入れるときは「何のためにデータを使うのか」を明確にすることが大切です。 目的が定まっていないと「どのようなデータを収集すべきか」「集めたデータをどのように活用するのか」が不透明になってしまいます。 まずは「売上を伸ばしたい」「業務の効率を上げたい」「安全性を高めたい」といった具体的な課題を明らかにしましょう。めざす方向を決めることで、データ活用の努力が無駄にならず、必要な答えに近付けます。 2.データを取得・収集する データサイエンスの目的が決まったら、関連するデータを集めます。 データは売上表やセンサーの数値、アンケート結果、Webの行動履歴等、身近なところに存在します。 重要なのは目的に直結するデータを選ぶことです。多くのデータを集められても、関係のない情報ばかりでは、適切な活用方法を導き出せません。 どのようなデータを集めるべきかを明確にしたうえで、取得・収集するようにしましょう。 3.データを分析・可視化する 集めたデータを分析・可視化して、目的達成のために必要な情報やパターンを見つけます。 そのためには、分析結果をそのまま数字で示すのではなく、グラフや図に変換することが大切です。 の羅列より、グラフや図にすることでパターンを視覚的に見つけやすくなります。 4.ビジネスに応用する データサイエンスの最終的なゴールは、分析した結果を実際の行動につなげることです。 小売店では売上予測を使って仕入れ数を調整し、物流業界では配送ルートの最適化によって燃料コストを削減する等の戦略を立てます。 グラフや予測値を見るだけでなく、分析結果を実務に反映させることで初めて役立つ仕組みとなります。 データサイエンスに必要となるスキル データサイエンスには、以下のスキルが求められます。 発想力 ロジカルシンキング力 課題解決力 プログラミングスキル 一つずつ詳しく紹介します。 発想力 データサイエンスには、データを眺めるだけでなく「どのように役立てるか」を考える発想力が求められます。 同じ購買データを使うにしても、売上を伸ばす施策に活用するのか、在庫削減の最適化に活用するのかは発想次第です。データを意思決定に結びつける柔軟な視点こそが、データサイエンスをビジネスの成長に直結させる鍵となるでしょう。 ロジカルシンキング力 ロジカルシンキング力は、データを筋道立てて整理し、因果関係を明らかにするために必要なスキルです。 複雑で膨大なデータは、論理的に整理しなければ、適切な結論にはたどりつけません。 例えば、売上が減少した場合に「広告効果の低下」「競合商品の影響」「季節要因」等、可能性を分けて考える必要があります。 論理的に考えることができなければ、データ分析をしても根拠のない推測に終わってしまいます。ロジカルシンキング力を身に付けることで、データを適切に理解し、改善につながる結論を導き出せるでしょう。 課題解決力 データサイエンスの最終的な目的は、課題の解決です。 そのためには、課題解決力が必要不可欠となります。課題解決力とは、課題やその原因を見つけて適切な方法で解決へと導く力のことをいいます。どんなに精密な分析をしても、課題の明確化や解決策に結びつかなければ、効果は得られません。 交通渋滞のデータであれば、「渋滞が多い時間帯」を明らかにするだけでは不十分です。 その結果を基に課題と原因を明らかにして、「運行時間を調整する」「配送ルートを変える」といった実行につなげる必要があります。課題解決力こそがデータサイエンスを成果へと変える力になるでしょう。 プログラミングスキル データサイエンスには、プログラミングスキルが求められます。 扱うデータが膨大であるほど、人だけで処理することは困難です。プログラミングを使えば、自動でデータを整理してグラフ化したり、将来の予測を試算したりすることが可能になります。 プログラミングは効率的にデータを扱うための実務的なスキルといえるでしょう。 まとめ データサイエンスは、膨大なデータから価値ある知見を導き出し、意思決定に役立てるための技術です。商品の売上予測や配送ルートの最適化等、すでに幅広い分野で活用されています。 データサイエンスをビジネスに活かすためには、身近な例を参考にデータの扱い方や応用の仕方を知っていくことが大切です。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、データサイエンスに特化したコンテンツを配信しています。日常の意思決定や業務に役立つデータサイエンスの基礎を、生活レベルの事例から分かりやすく解説した入門コンテンツも学べます。 データサイエンスへの理解を深めたい方はぜひご活用ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 サイバー大学のコンテンツパック100では、ニーズの高い教材を選定することで、年額999円（税抜）の低コストで100教材以上のコンテンツを閲覧できます。 コース一覧の詳細はこちらでご確認いただけます。 ＞＞「Cloud Campus コンテンツパック100」の詳細をチェックする

現代のビジネスでは、テクノロジーの進化や消費者ニーズの多様化によって、勘や経験に頼った意思決定が通用しなくなっています。 このような市場変化に柔軟に対応するためには、市場動向や顧客の行動パターンを分析し、データに基づいた意思決定をする必要があります。データ分析をするときは、適切な情報を収集したうえで、目的にあった方法を選択することが大切です。 本記事では、データ分析方法の種類や分析手順、分析に役立つツールを解説します。データ分析をするときのポイントも紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。 データ分析の重要性 データ分析とは、収集したデータを統計学やAI技術を用いて分析することです。羅列された数字からパターンや傾向を見つけ出し、現状の課題解決や将来の戦略決定に活用することを目的としています。 データ分析は、マーケティングや製品開発、営業戦略の策定といったさまざまなシーンで活用されています。データ分析をすれば、顧客の購買履歴から次のトレンドを予測したり、Webサイトのアクセスログからユーザーの行動パターンを把握したりすることが可能です。 近年、インターネットの普及によって情報・ビジネスモデルの変革が速くなってきています。くわえて、IoTデバイスやクラウドサービスの発展で、大量のデータを容易に収集できるようになりました。 このような状況で企業が競争力を高めるためには、膨大なデータを活用し、客観的で迅速な意思決定をすることが重要です。 分類に適したデータ分析方法 データの共通点や構造を見つけ出し、グループ分けをするときは、クラスター分析や因子分析が適しています。 ここでは、分類に適したデータ分析方法を解説します。 クラスター分析 クラスター分析は、似た性質をもつデータを自動的にグループ分けする手法です。事前に「このようなグループがあるはず」といった仮説がなくても、データに隠された潜在的なパターンや新しい顧客層を発見できます。 顧客の購入履歴や年齢等のデータを用いれば、類似性の高い顧客を1つのグループにまとめることが可能です。クラスター分析は、共通点をもつ顧客グループを作成し、それぞれのグループに最適な広告やキャンペーンを展開するといったシーンで活用できます。 因子分析 因子分析は、複数のデータに共通する潜在的な要因を見つけ出す分析手法です。例えば、社員満足度調査において、給与や福利厚生に関する質問は「待遇への満足度」、上司や同僚に関する質問は「人間関係の満足度」といった共通要因に集約できます。 因子分析をすれば、多くのデータを本質的なカテゴリに集約してシンプルな形式にまとめられるため、注目すべきポイントを特定しやすくなります。 人事や経営企画の分野では、従業員満足度や顧客満足度を左右する根本的な原因を見つけ出し、効果的な改善策を立てるのに役立てられるでしょう。 関係性の把握に適したデータ分析方法 データの関係性を明らかにできれば、結果が生まれた原因や相関関係を見つけ出すことができます。 ここでは、データの関係性を分析するのに適した回帰分析とクロス集計について解説します。 回帰分析 回帰分析は、特定の変数が他の変数にどのような影響を与えているかを分析する手法です。 例えば、広告費が売上にどのくらい影響するかを把握したいときに回帰分析をすれば、「広告費を100万円増やしたら、約200万円の売上増加が期待できる」といった具体的な数値を導き出すことができます。 回帰分析は、営業企画において広告投資の効果を検証し、適切な予算配分を決める際に役立ちます。 クロス集計 クロス集計は、複数のデータを組み合わせてどのような傾向や関係性があるかを明らかにする分析方法です。例えば「性別」と「購入商品」という2つのデータを組み合わせれば、「男性は商品A、女性は商品Bを多く購入している」といった傾向を把握できます。 マーケティング戦略を立てる際に、顧客の属性ごとに最適な商品戦略を立案するのに役立てられます。 予測に適したデータ分析方法 企業の競争力を高めるためには、将来の動向を予測し、先手を打つことが重要です。 ここでは、将来予測に適した時系列分析と決定木分析について解説します。 時系列分析 時系列分析は、時間の経過とともに変化するデータを分析し、将来の値を予測する手法です。 過去数年間の売上データをもとに時系列分析をすることで、右肩上がりのトレンドや季節による売上の変動を見つけ出すことができます。 これらのパターンを把握できれば、企業の需要予測や在庫管理、人員配置の計画をより適切に立てられるようになるでしょう。 決定木分析 決定木分析は、複数の質問を分岐点とするフローチャート形式でデータを分類・予測する手法です。 例えば、顧客がある商品を購入するかを予測するときに、「年齢は30歳以上か」「過去に類似商品を購入したか」といった質問をして、最終的な予測結果を導き出します。 決定木分析をすれば、どのような条件の組み合わせでその結果に至ったのかを視覚的に把握することが可能です。営業部門では、購入につながる条件を抽出し、営業活動の優先順位を決定する際に活用できます。 マーケティングに活かしやすいデータ分析方法 商品や顧客に関する膨大なデータを目的に応じた手法で分析すれば、効果的なマーケティング施策を立てるのに役立てられます。 マーケティングに活かしやすいデータ分析方法には、以下のようなものがあります。 ABC分析 RFM分析 デシル分析 アソシエーション分析 それぞれ詳しく解説します。 ABC分析 ABC分析は、商品の売上や在庫数に基づいて、データをA、B、Cの3つのグループに分類する手法です。例えば、売上の上位70〜80％を占める商品をAグループ、それに続く商品をBグループ、残りをCグループに分類します。 ABC分析は「結果の80％は全体の20％によってもたらされる」というパレートの法則を応用しています。3つのグループに分類できれば、どの商品の在庫を増やすべきかといった在庫管理や仕入れの優先順位を決めやすくなるでしょう。 RFM分析 RFM分析は、顧客の購買行動を「最終購買日（Recency）」「購買頻度（Frequency）」「累計購買金額（Monetary）」の3つの指標でグループ分けする分析方法です。 RFM分析をすれば、顧客を「優良顧客」「離脱しそうな顧客」「新規顧客」といったグループに分類でき、顧客ごとに適した施策を実行できます。 優良顧客には、リピート率を高めるためにVIP向けの情報や限定セールの案内をするのが効果的です。離脱しそうな顧客には、再購入を促すクーポンやメールを送るのがよいでしょう。新規顧客には、プロモーション情報の継続的な提供が有効です。 デシル分析 デシル分析は、累計購買金額を基に顧客を10段階のグループに分類し、売上に貢献している上位顧客を特定する手法です。限られたリソースを売上に貢献している顧客に集中させ、効率的にビジネスの成果を上げるために活用できます。 例えば、購買金額の高い顧客層には、特別なサービスや限定セールを案内するといったVIP向け施策を実施できるようになります。 一方で、あまり売上に貢献していない顧客グループには、別の商品をお勧めしたり、新しいプロモーションを試したりするような別のアプローチ方法を検討できるでしょう。 アソシエーション分析 アソシエーション分析は、複数の事象が同時に発生するパターンを発見する分析手法です。 代表的な手法に「バスケット分析」があります。 バスケット分析は「おむつを購入した人はビールも購入する」といった購買パターンから、父親がおむつを買いに行ったついでにビールを買うという意外な関連性を見つけ出すことが可能です。 アソシエーション分析の結果は、ECサイトのお勧め商品の提示や、関連商品を近くに陳列する店舗レイアウトの検討に活用できます。 データ分析の手順 データ分析の手順は以下の通りです。 目的を明確にする データを集める データを分析する 施策を実行する 振り返りをする それぞれ詳しく解説します。 1.目的を明確にする データ分析をする際は、「何を知りたいのか」「何を解決したいのか」といった目的を明確にすることが大切です。目的があいまいな状態では、どのデータ分析方法を選んでも、ビジネスの意思決定に役立つ結果を得られません。 目的が明確になれば、必要なデータの種類や選択すべき分析手法が明確になります。データ分析をする前に「売上が伸び悩んでいる原因を明確にしたい」「新商品をアピールすべき顧客層を把握したい」といった具体的な目的を設定しましょう。 2.データを集める データ分析の目的が明確になったら、分析に必要なデータを収集します。データは、顧客管理システムや販売データ、Webサイトのアクセスログ、アンケート結果から集められます。 データ収集後には、分析に適した形に整える処理が欠かせません。収集したデータに欠損や重複がないかを確認したり、統一された形式に変換する作業をしたりするようにしましょう。 質の悪いデータで分析を進めても役立つ結果は得られないため、データの質にこだわることが重要です。 3.データを分析する データの前処理が完了したら、目的に応じた適切な手法で分析します。現状を把握したいなら「ABC分析」、原因を特定したいなら「回帰分析」、将来を予測したいなら「時系列分析」といった分析方法が適しています。 目的にあわない分析方法を選んでしまうと、時間をかけても意味のある結果は得られず、ビジネス上の意思決定に役立てることができないため注意しましょう。 4.施策を実行する データ分析結果を効果的に活用するためには、単なるデータ収集や分析で終わらせず、具体的な施策の実行が大切です。 例えば「天候によって売上が大きく変動する」といった分析結果が出たときは、雨の日に限定クーポンを配信したり、晴れた日に屋外イベントを企画したりするといった具体的な行動につなげられます。 データに基づいた効果的な施策を実行できれば、売上や顧客満足度の向上といった成果が期待できるでしょう。 5.振り返りをする データ分析結果を基に施策を実行したあとは、振り返りをしましょう。 振り返りをしなければ、「施策によって効果があったのか」「目的を達成できたのか」を判断できません。 振り返りによって施策の成功要因や改善点を評価することで、次の分析や施策の効果を高められるでしょう。 データ分析に役立つツール データ分析に役立つツールには、以下のようなものがあります。 Excel BIツール AIツール Python それぞれ詳しく見ていきましょう。 Excel Excelは、専門知識がなくても直感的に操作できるデータ分析の基本的なツールです。データの集計やグラフ作成、ピボットテーブルを使ったクロス集計といった簡単な統計分析ができます。 ただし、一つのワークシートあたり104万8,576行と1万6,384列までというデータ量の上限があるため、大規模なデータや複雑な分析には適していません。 Excelの上限を超える大規模なデータ分析をしたい場合は、BIツールやPythonといった専門的なツールを使用するのがよいでしょう。 BIツール BIツールは、データを分析してグラフや表を自動作成できるツールです。Excelよりも大規模なデータを処理できるうえ、プログラミング知識がなくても高度な分析結果を可視化できます。 BIツールは、関係性の把握に適した「クロス集計」 や マーケティングに活かしやすい「ABC分析」「RFM分析」「デシル分析」といった集計や比較をする分析に適しています。 AIツール AIツールは、膨大なデータからパターンを自動で学習し、判断や予測をする技術です。なかでも機械学習は、より精度の高いデータ分析をするために必要不可欠な技術です。 機械学習には、以下の3種類があります。 教師あり学習 正解が分かっているデータをAIに与えて学習させる手法 教師なし学習 正解が不明なデータをAIに与え、データに隠されたパターンや構造を発見させる手法 ディープラーニング 人間の脳の神経回路を模した「深層ニューラルネットワーク」を使ってデータに隠された特徴を自動で発見し、高度な判断をする技術 教師あり学習は、過去の売上データから将来の売上を予測したり、顧客の行動パターンから離脱リスクを予測したりする際に役立ちます。 教師なし学習は、新しい顧客グループの発見や不正な取引パターンの検出に活用可能です。 画像認識や音声認識、自然言語処理ができるディープラーニングを活用すれば、人間が気付きにくい複雑なデータの関連性を見つけ出せるので、より正確で効果的な意思決定ができるようになります。 Python Pythonは、より高度なデータ分析を可能にするプログラミング言語です。pandasやNumPyといったライブラリを使うことで、ExcelやBIツールでは難しい大規模なデータの処理、統計解析、機械学習モデルの構築を実行できます。 Pythonは、時系列分析や決定木分析、クラスター分析といった複雑なアルゴリズムや統計モデルを用いる分析に適しています。単なる集計や可視化だけでなく、将来を予測したり、顧客を自動的に細かく分類したりすることが可能です。 データ分析をするときのポイント データ分析をする際は、以下のポイントを押さえておくことが大切です。 データの質にこだわる 専門人材を採用・育成する 分析結果を多角的な視点で解釈する それぞれ詳しく解説します。 データの質にこだわる データ分析の結果は、データの質に左右されます。 質の悪いデータで高度な分析をしても、役立つ結果は得られません。質の高いデータを用いて分析するためには、データ収集の段階で欠損や重複、形式の不統一がないかを確認したうえで修正する必要があります。 正確な分析結果を得るためにも、データの質を意識しましょう。 専門人材を採用・育成する データ分析の結果をビジネスの成果に結びつけるためには、専門的なスキルをもつ人材が必要です。 データから何を読み取り、どのような仮説を立て、分析結果をどのようにビジネスに活かすかといった判断には専門知識と経験が求められます。 データ分析をするためには、以下のようなスキルが必要です。 発想力 ロジカルシンキング力 課題解決力 プログラミングスキル 専門人材は外部から採用するだけでなく、既存社員の研修を通じて育成することも大切です。既存社員のデータ分析スキルを向上できれば、組織全体のデータ活用力を高められます。 既存社員を育成するためには、研修の実施がお勧めです。サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」の「データ分析入門」では、データ分析に関する基礎知識を全12のテーマに分けてeラーニングで学べます。 「Cloud Campusコンテンツパック100」については、以下のリンクからご確認ください。 ＞＞「Cloud Campusコンテンツパック100」をチェックする 分析結果を多角的な視点で解釈する データ分析の結果が示す表面的な事実だけでは、本質的な課題や解決策を見つけられないケースがあります。 例えば、売上が低下傾向を示しているという分析結果だけでは、その要因が季節的なものなのか、競合の動向によるものなのか、製品自体の問題なのかを判断できません。 効果的な施策を実行するためには、分析結果から「なぜその結果になったのか」「どのような要因があるのか」を深く考察することが重要です。 分析結果を現場の状況や専門知識と組み合わせれば、数字だけでは見えない本質的な課題を発見し、より効果的な施策を立てることが可能になります。 まとめ めまぐるしく変化するビジネス環境では、勘や経験に頼るのではなく、データ分析の結果に基づいた意思決定が重要です。データ分析にはさまざまな手法があるため、目的にあった適切な方法を選択することが大切になります。 効果的なデータ分析をするためには、データの質にこだわり、分析結果を多角的に解釈できる専門人材の育成が欠かせません。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」の「データ分析入門」では、データ分析の必要性から、データの調査・集計・分析・解釈までの一連の流れをeラーニングで学べます。 ヒストグラムや相関係数といった統計の基礎知識も網羅しており、データ分析の初学者が段階的に学習することが可能です。   低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」は、マネジメント研修に関するコンテンツを含む、100以上のeラーニングコンテンツが見放題です。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、業界最安値の1ID 年額999円（税抜）を実現しており、利用企業は240社を超えています。 Cloud Campusのプラットフォーム上で研修としてすぐに利用可能です。 「Cloud Campusコンテンツパック100」の詳細は、以下からご確認いただけます。 ＞＞「Cloud Campusコンテンツパック100」をチェックする

「見放題のeラーニングを研修として利用したいが、どんなサービスがあるのか情報収集をもっとしたい」と考える人事担当者は少なくありません。 費用対効果、コンテンツの充実度、社員の知識向上にどれだけ役立つかが重要です。 ということで、本記事では法人向けの見放題eラーニングサービスを総まとめしてみました。 見放題eラーニングサービスについて一気に情報収集したい方はぜひチェックしてみてください。 eラーニング見放題を選ぶ3つのポイント 法人向けの見放題eラーニングを選ぶにあたって特に重視すべきポイントを3つに絞ってご紹介します。 1. 費用対効果 予算に対してどのくらいの料金で利用できるかをまず確認します。月額・年額などサービスによって課金形態も違うので必ずチェックします。 提供されるコンテンツの質や量に対して妥当な料金かをしっかりと見極めます。 例えば、受講可能なコースの数や、最新の業界トレンドに対応しているか、社員が実際に必要とするスキルアップに役立つ内容が揃っているかなど、費用に見合った価値が提供されているかを評価することが大切です。 また、社員の受講状況をリアルタイムで確認できる管理機能が充実しているかどうかも、コストパフォーマンスを左右する要因です。 2. コンテンツのバリエーションと質 法人向け見放題eラーニングサービスでは、業種や職種に特化した専門的なコースや、リーダーシップやコミュニケーションスキルといった汎用的なスキルを学べるコースなど、幅広いジャンルが提供されていることが理想的です。 また、各コースの内容が専門家によって監修されているか、最新の情報や技術が反映されているかも確認しましょう。さらに、受講者が飽きずに学習を続けられるよう、インタラクティブな要素や動画コンテンツなどが充実しているかどうかも、サービスの質を測る上で重要なポイントです。 3. 導入・運用のしやすさ 特に中小企業や研修提供のリソースが限られている企業では、導入プロセスが簡単であることが求められます。 例えば、システムの初期設定が容易で、ITの専門知識がなくてもスムーズに運用できるサービスを選ぶと良いでしょう。 また、導入後のサポート体制が整っているかも確認する必要があります。トラブルが発生した際に迅速に対応してくれるカスタマーサポートの有無、操作マニュアルや研修等が充実しているかどうかも、運用のしやすさに大きく影響します。   これらの3つのポイントを念頭に置けば、法人向けeラーニングの見放題サービスの最適解が見つかるはずです。 あとは、それぞれのポイントが自社のニーズにどれだけ合致しているかを丁寧に検討することが、成功の鍵です。 見放題eラーニングサービスおすすめ17社（比較表） 企業名 IDあたり料金 コンテンツ数 主な特長 Smart Boarding 980円～／月 100以上 eラーニングによる座学だけでなく、実践的なOUTPUT型研修も受講できる。 manebi 500円～／月 5,000以上 eラーニング学習に特化し、ビジネススキルの幅広いトレーニングが見放題で利用可能。 AirCourse 200円～／月 1,000以上 自社オリジナルの教材と既存のコースを組み合わせて運用可能。 Cloud Campus 83円～／月 100以上 圧倒的低コストで厳選されたIT・ビジネススキルのコンテンツが見放題。 カオナビ 変動あり 要問合せ タレントマネジメントシステム上でeラーニングライブラリを閲覧可能。カオナビ一つで人材管理とeラーニングを効果的にサポート可能。 Schoo for Business 980円～／月 5,000以上 ビジネス・テクノロジー・業界トレンドなど幅広いコンテンツ、およびライブ配信（生放送授業）による学びが充実。 KnowledgeC@fe 165円～／月 1,500以上 富士通ラーニングメディアが運営し、組織のニーズに合わせた様々なナレッジとスキル研修によって人材育成をトータルサポート。 セキュリオ (Seculio) 要問合せ 90以上 組織向けの情報セキュリティに特化したコンテンツを配信。 Business Masters 要問合せ 3,300以上 リーダーシップとマネジメントトレーニングに特化したeラーニングを見放題で提供。 Aidemy Business 要問合せ 240以上 生成AIを始めとしたテクノロジーを駆使し、 業務と組織を変革できる自走型DX人材を育成。 ネットラーニング 変動あり 2,000以上 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manebiは、5,000コンテンツと豊富な学習管理機能を持っており、階層別のビジネススキル研修や職種別研修、コンプライアンス教育など、さまざまなテーマの研修・教育が可能です。 AIによる最適な研修プランの自動提案機能もあり、5,000コンテンツの中から貴社のニーズに最適な研修プランとコンテンツを自動で提案し、人事・教育担当者様の負担を軽減し、シンプルで効率的に研修の準備と実施を実現させます。 これにより、研修の企画段階での時間と労力の削減だけでなく、教育の質の向上も期待できます。 AirCourse AirCourseは、企業向けのeラーニングサービスを提供し、特にビジネススキルやテクノロジースキルの向上に力を入れています。厳選した講師による図やイラストによるわかりやすい視覚イメージに加え、実例や具体例など聴覚的な説明を組み合わせて学習効果を高めます。 1動画5分程度のため、業務のスキマ時間、移動時間、空き時間で効率的に学習が可能で、PCだけでなくスマートフォンやタブレットでも受講いただけます。 各コースに確認テストが搭載されており理解度の測定が可能です。また、実践ワークがあるコースでは、アウトプット学習により知識・スキルがさらに身につきます。 Cloud Campus Cloud Campusは、サイバー大学が提供するeラーニングプラットフォームです。コンプライアンス、ビジネススキル、ITスキルなどの厳選コンテンツが見放題となる「コンテンツパック100」は1ID月額83円～と圧倒的な低コストで利用できます。 また、自社オリジナルコースを内製する機能も充実しており、見放題eラーニングと合わせて自社向けに効果的なeラーニングを制作することもできます。 特に利用ユーザ数が多くなる場合にコストメリットが出しやすいLMSとなっています。 ＞＞Cloud Campusコンテンツパック100の詳細はこちら カオナビ カオナビは、タレントマネジメントに特化したクラウドサービスを提供しており、eラーニング機能もその一部として含まれています。 カオナビのeラーニングは、主に人材のスキル管理や育成にフォーカスしており、個々の従業員の成長を可視化することが可能です。 学習履歴はすぐにカオナビ内のユーザ情報と連携ができるため、スキルマップの作成や360度評価と組み合わせることで、人材育成の効果を最大化する設計がされています。これにより、企業は従業員のスキルギャップを効率的に埋めることができます。 Schoo for Business Schoo for Businessは、ビジネススキルを中心に提供するeラーニングプラットフォームで、特にライブ配信によるインタラクティブな授業が特徴です。従業員は、リアルタイムで講師に質問したり、他の受講者とディスカッションを行ったりすることで、学びを深めることができます。 また、オンデマンドでの受講も可能で、柔軟な学習スタイルが提供されています。Schoo for Businessは、企業の人材育成において実践的なスキル向上を目指す企業にとって有効なツールです。 KnowledgeC@fe KnowledgeC@feは、主にICTスキルの底上げ、専門性の向上、ビジネススキルの向上など目的に合わせてeラーニングサービスを選択可能です。 新人教育やピンポイントで必要な社員のICTスキルの底上げに利用でき、学習管理機能でテスト結果の確認も行えるので習熟度を測ることもできます。 ビジネススキル系では課題取り組み型eラーニングを採用しており、ただ見るだけでなく、課題に取り組む仕掛け（テスト、ワークシートなど）を実装。eラーニングでありながら、アウトプットによる学びも可能です。 セキュリオ セキュリオは、情報セキュリティ教育に特化したeラーニングプラットフォームです。企業のセキュリティ意識を高め、情報漏えいなどのリスクを最小限に抑えるための多様なコースを提供しています。 最新のセキュリティトレンドに基づいた実践的なシナリオベースの学習が可能な点であり、従業員が現実的なリスクに対処するスキルを身につけることができます。企業全体のセキュリティ体制強化に貢献する効果的なツールです。 Business Masters Business Mastersは、新人・若手、中堅社員、管理職など幅広い階層に対して、定番スキルからホットな話題まで3,300本以上の研修動画が見放題で利用できます。 人気の一流講師陣による高品質な学びを重視しており、実際のビジネスシナリオに基づいたケーススタディを活用した実践的な学習コンテンツが魅力です。 財務管理、マーケティング戦略、プロジェクトマネジメントなど、ビジネスのあらゆる側面に対応した豊富なコースが用意されています。 Aidemy Business Aidemy Businessは、AIをはじめとした新たなソフトウェア技術を、いち早くビジネスの現場にインストールし、次世代の産業創出を加速させることを使命にする企業です。 「全社まるごとDX推進パートナー」として、ITリテラシーの底上げ、座学から実務への架け橋、開発・運用支援までを一気通貫で支援するサービスを提供しています。 DX推進に必要な「共通言語・知識・スキル」の習得を目的とした240以上のコンテンツを視聴でき、ビジネス職・ITエンジニア職どちらも対象とし、入門～実践まで幅広く網羅しているのが特長です。 ネットラーニング ネットラーニングは、日本のeラーニング業界において長年の実績を持つ企業で、企業向けに幅広いコンテンツを提供しています。ビジネススキル、ITスキル、語学学習など、多岐にわたる学習内容が揃っており、学習者のニーズに合わせて柔軟にカスタマイズ可能です。 ネットラーニングのeラーニングコンテンツは、動画、テキスト、クイズなどを組み合わせたインタラクティブな形式で提供されており、学習者の理解度を高める設計がされています。 また、学習管理システム（LMS）との統合も可能で、学習の進捗状況をリアルタイムで確認することができます。 ライトワークス ライトワークスは、企業向けのeラーニングプラットフォームを提供し、特に人材開発とスキル向上に重点を置いたサービスを展開しています。 見放題eラーニングサービスの「学びプレミアム」は豊富なビジネススキル、ITスキル、リーダーシップ育成のコンテンツを提供しており、それぞれのコンテンツは業界の専門家によって設計されています。 ライトワークスのeラーニングコンテンツは、モジュール形式で提供されており、企業が必要に応じてコースを組み合わせることができます。これにより、企業のニーズに合わせた効果的な人材育成プログラムを構築することが可能です。 SmartSkillCampus SmartSkillCampusは、従業員のスキルアップを目的としたeラーニングプラットフォームで、スキマ時間を有効活用して 効率的に知識を習得できる、ポイントを抑えた短いプログラムが特長です。 全階層別教育のビジネス知識・スキルのテーマを網羅した全364プログラムで構成されており、DX・テクノロジー、営業・製造向け、MBA研修、CSR・コンプライアンス研修、資格取得、語学・グローバル人材育成、PC・ITスキルアップなど幅広くラインナップされています。 JMAM JMAM（日本マネジメント協会）は、長年にわたり企業向けにマネジメントスキル向上を支援してきたeラーニングサービスで、これまで4,000社超の企業・団体、累計345万人以上が受講してきた豊富な実績があります。 全社一斉のコンプラ・ハラスメント教育や、階層別教育、語学学習まで、およそ230コースを1年間定額で利用できます。 その他にもリーダーシップ、マネジメント、ビジネスコミュニケーションなど、多岐にわたるコースが提供されており、それぞれのコースは実践的な内容で構成されています。 gacco gaccoは、オンライン大学講座を提供するプラットフォームであり、幅広い分野のコースを提供しています。企業向けには、特にリーダーシップやイノベーション、ビジネススキルの向上に役立つコースが多数用意されています。 gaccoの特長は、国内外の有名大学や専門機関と提携し、質の高いコンテンツを提供している点です。 受講者は自分のペースで学べるだけでなく、コミュニティを通じて他の受講者と知識を共有し合うことができるため、実践的な学びが可能です。 グロービス学び放題 グロービス学び放題は、ビジネスリーダーや経営者向けのeラーニングサービスで、MBAレベルのビジネススキルを学ぶことができる点が特長です。 グロービスのコンテンツは、経営戦略、マーケティング、ファイナンス、人材マネジメントなど、多岐にわたる分野を網羅しており、実践的なケーススタディを通じて学びを深めることができます。 特に、実務に直結するスキルや知識を習得できるため、企業の成長に貢献する人材の育成に最適です。また、スマートフォンやタブレットでの受講も可能で、場所を選ばずに学習を進められます。 Udemy for Business Udemy for 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AI（人工知能）の一種である生成AIは、文章や画像、動画の作成に役立つことから、ビジネスでの活用の幅が広がっています。 生成AIをビジネスに取り入れて作業効率を高めるためには、生成AIの意味や仕組みを正しく理解することが大切です。 本記事では、生成AIの概要やビジネスでの活用シーンを紹介します。 生成AIを活用するときのポイントも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。 生成AIとは 生成AIとは、AIの一種であり、テキストや画像、音声等のコンテンツを自動生成する技術のことをいいます。 企業の業務効率化やクリエイティブ分野での活用が進んでおり、今後もさらなる進化が期待されています。 まずは、生成AIの仕組みと一般的なAIとの違いを解説します。 生成AIの仕組み 生成AIは、学習した大量のデータを基に、新しいコンテンツを作成します。 コンテンツ作成の過程に用いられる代表的な技術として、ディープラーニング（深層学習）が挙げられます。 ディープラーニングとは、人間の脳を模倣したニューラルネットワークを使って大量のデータから法則を自動抽出する技術です。 テキスト生成AIでは、過去の文章データを学習し、ユーザーの入力に基づいた自然な文章を作成できます。 生成AIと一般的なAIの違い 生成AIとAIとの大きな違いは「新しいコンテンツを作成できるかどうか」です。 一般的なAIは既存データを基に分析や分類、予測を行うことが得意です。 一方、生成AIは新たなデータを生み出すことに長けています。 そのため、文章作成やデザインの補助、音声の合成といった幅広い用途で活用されています。 詳しくはAIとは？という記事でもまとめていますのでご参考にどうぞ。 AIとは？ビジネス導入のメリット・注意点・活用例を一挙紹介 生成AIの種類 生成AIの種類には、主に以下の4つがあります。 テキスト生成AI 画像生成AI 動画生成AI 音声生成AI それぞれの特徴を詳しく紹介します。 テキスト生成AI テキスト生成AIは、ユーザーからの指示や質問から文章を出力するAIです。 ブログ記事や広告文といったコンテンツの自動作成、既存資料の要約・翻訳等に活用されています。 テキスト生成AIは文章の流れを理解し、自然な対話をすることもできます。 そのため、カスタマーサポートの自動化や、学習支援の分野での活用も進んでいる技術です。 画像生成AI 画像生成AIは、ユーザーの指示に従って画像を自動作成するAIです。 専門的なスキルがなくとも、リアルな人物画像やおしゃれなイラストの生成が可能になります。 広告デザインやゲームのキャラクター制作に活用されており、創作活動の幅を広げる技術として注目されています。 動画生成AI 動画生成AIでは、画像や指示文を基に映像を自動で生成・編集できます。 なかでも、特定の人物の動きを学習し、別の映像と組み合わせるディープフェイク技術が有名です。 2023年にRunway社が「Gen-2」という高品質な動画生成AIを発表したことをきっかけに、動画生成AIへの注目が集まりました。 技術の進歩によって長尺の動画も簡単に生成できるようになれば、プロモーションや広告動画の生成が可能になるでしょう。 音声生成AI 音声生成AIは、音声の合成や変換ができるAIです。 テキストデータを自然な音声に変換するTTS（Text to Speech）や、特定の人物の声を再現するボイスクローン技術等が使われています。 ナレーションの自動作成や音声アシスタントの開発に活用されており、コールセンター業務やポッドキャスト制作といった分野での運用が期待されている技術です。 生成AIに使われるモデル 生成AIに使われるモデルには、以下のようなものがあります。 GPT VAE GAN 拡散モデル それぞれ詳しく解説します。 GPT GPT（Generative Pre-trained Transformer）は、AI（人工知能）技術ベンダーOpenAIが開発した、文章を生成するためのAIモデルです。 大量のテキストデータを学習し、自然な文章を作成できるのが特徴です。 2025年4月現在、GPT-4oやGPT-4.5といった複数のバージョンが提供されています。 チャットボットや記事作成、プログラムのコード補助等、多様な用途で活用されています。 VAE VAE（Variational Auto Encoder）は、データの特徴を学習し、それに基づいて新しいデータを生成するモデルです。 画像や音声の生成に使われることが多く、データの圧縮や復元にも応用されています。 GAN GAN（Generative Adversarial Network）は、2つのネットワークが競い合うことで、よりリアルなデータを生成するモデルです。 特に画像生成の分野で活用されており、リアルな写真風の画像を作れるのが特長です。 主にデザイン作成やデジタル広告等に利用されています。 拡散モデル 拡散モデル（Diffusion Model）は、対象の画像や音声にノイズをくわえ、その過程をさかのぼるように再構築する過程を学習して生成をするモデルです。 DALL·E（DALL-E-2 以降）といった最新の画像生成AIにも用いられており、高品質なイラストや写真の作成を得意としています。 生成AIを使ったサービス例 生成AIを使ったサービスには、以下のようなものが挙げられます。 サービス名 特徴 ChatGPT アメリカのOpenAIが開発した、人が書いたような自然な文章を自動作成できるテキストAI コーディングや文章の要約、翻訳、アイデア出しに活用できる Gemini アメリカのGoogleが開発元の高性能なテキストAI テキストだけでなく、画像や音声といった複数のデータを同時に扱える DALL·E3 アメリカのOpenAIが開発した、指示文に沿って画像を自動生成するサービス ChatGPTやBing AIで利用できる Stable Diffusion イギリスのStability AIが開発元の、無料で利用できる画像生成AI Hugging FaceやDream Studio等のアプリで利用できる Sora アメリカのOpenAIが提供している、リアルな動画や画像を自動作成できるサービス クオリティの高い実写やアニメーション動画を作成できる Gen-2 アメリカのRunway社が開発元で、テキストや既存の画像、映像から新しい動画を生成できるサービス カメラの詳細な動きや速度等を設定できる機能がある VALL-E アメリカのMicrosoft社が開発した、人間の自然な声を再現できる音声生成AI 3秒の音声サンプルから、感情の乗った音声を生成できる CoeFont 東京工業大学発のベンチャー企業が開発した音声生成AI 有名人やキャラクターの10,000種類以上のAI音声を利用できる 生成AIを活用するメリット 生成AIを利用する主なメリットは、以下の通りです。 業務効率化 コスト削減 アイデア創出のサポート 顧客満足度の向上 生成AIの活用により、文章作成やデータ分析等の業務の一部を自動化できる可能性があります。 業務自動化によって人的リソースを削減できれば、人件費を抑えることにもつながるでしょう。 生成AIにユーザーや市場のデータを提供すると、新しい企画やデザインのヒントを得られたり、より最適なコンテンツを作成できたりします。 その結果、顧客満足度が向上する効果も期待できます。 生成AIを活用するデメリット 生成AIの使用には、以下のようなデメリットがあることを認識しておきましょう。 誤った情報を生成する可能性がある 生成コンテンツが既存の著作物と類似するリスクがある 適切な指示を伝えるのが難しい 生成AIは進化の途中であり、誤った情報や既存の著作物と類似したコンテンツを作成する恐れがあります。 また、コンテンツの品質はユーザーの指示によって大きく変動する傾向があります。 生成AIをうまく活用するには、指示内容を見直すといった工夫が求められるでしょう。 生成AIのビジネス活用シーン 生成AIは、以下のようなビジネスシーンで活用できます。 プレゼン資料や議事録作成の効率化 顧客ニーズや市場調査のサポート マーケティング・広告業務の効率化 カスタマーサポートの自動化 コンテンツ制作の支援 それぞれ詳しく紹介します。 1. プレゼン資料や議事録作成の効率化 生成AIはテキストの要約やスライドの自動作成ができるため、プレゼン資料の作成時間の大幅な短縮が可能です。 会議の録音データを生成AIに入力すれば、自動でテキスト化し、要点の抽出もしてくれるため、議事録を短時間で作成できるようになります。 2. 顧客ニーズや市場調査のサポート 生成AIは、SNSやアンケート結果を基に、トレンドや顧客の関心を自動分析してくれます。 テキストAIにSNS投稿の情報を入力すると、特定の製品やサービスに対するユーザーの感想を迅速に収集します。 競合他社の動向や業界の最新情報も、AIを活用することで素早く調査しやすくなるでしょう。 3. マーケティング・広告業務の効率化 広告業務に欠かせないターゲット層の選定やキャッチコピーの作成は、生成AIが得意な分野です。 例えば、生成AIに顧客データを提供すれば、顧客に響きやすい広告文や画像を自動生成してくれます。 メールマーケティングにおいては、開封率の高い件名や本文の生成も可能です。 マーケティング業務の一部を生成AIに任せられると、企画や戦略立案に集中できるようになり、業務の生産性が向上するでしょう。 4. カスタマーサポートの自動化 テキストAIや音声生成AIを活用すると、顧客対応を自動化できるだけでなく、迅速かつ的確なサポートが可能になります。 生成AIが使われているチャットボットは、事前に学習した膨大なデータを基に回答を出したり、より自然な会話ができたりするため、顧客サポートの質を向上させられます。 カスタマーサポートにAIを取り入れれば、サポート業務の負担軽減だけでなく、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。 5. コンテンツ制作の支援 コンテンツ制作には時間とスキルが必要ですが、AIを活用することで誰でも効率的に作成できるようになります。 例えば、自社メディアの記事執筆について相談すると、どのような構成・見出しが適しているかのアドバイスを受けられます。 画像生成AIを活用すれば、広告デザインや構成のヒントを得られるでしょう。 生成AIを活用するときのポイント 生成AIを活用するときは、以下のポイントを押さえておきましょう。 生成AIの出力内容を確認する 機密情報を入力しない 人間の創造性を組み合わせる 生成AIに関する法律の動向をチェックする それぞれ詳しく紹介します。 生成AIの出力内容を確認する 生成AIの出力内容が必ずしも正確とは限りません。 事実関係の誤りや偏った情報が含まれることがあるため、利用者自身が内容を確認し、正確性を担保することが大切です。（生成AIの出力の間違いをハルシネーションと呼びます。） 誤情報を含んだコンテンツを使用すると、信頼を損なってしまう可能性があります。 生成AIで作ったコンテンツを活用するときは、信頼できる情報源と照らし合わせながら、適切な修正をしましょう。 機密情報を入力しない 生成AIを利用する際は、機密情報や個人情報を入力しないようにしましょう。 生成AIツールのなかには、ほかのユーザーが過去に入力したデータを出力するものもあり、意図せず情報が外部に漏れるリスクが否めません。 情報漏えいを引き起こさないためにも、入力して問題ない情報なのかの確認が必要です。 人間の創造性を組み合わせる 生成AIは効率的にコンテンツを作成できる一方で、独自性や創造性には限界があります。 より質の高いコンテンツを作成するには、生成AIの出力をそのまま使うのではなく、人間の視点や創造性をくわえて編集・修正することが大切です。 例えば、生成AIのアイデアを基に、独自の意見や事例を交えて文章を作成すると、より魅力的で価値のあるコンテンツに仕上がります。 AIの活用は補助的な手段と捉え、人間の創造力と組み合わせることで、より高品質な成果物を生み出しましょう。 生成AIに関する法律の動向をチェックする 生成AIにおける日本の法律や規制は、まだ整備をしている途中の段階です。 ただし、2025年2月に「AI関連技術の研究開発と活用推進法案」が閣議決定されたことを受け、今後はAIに関する規制が強まる可能性があります。 生成AIを適切に活用するためにも、政府や公的機関の発表する情報をチェックし、法律やガイドラインの動向を把握しておきましょう。 まとめ 生成AIは、膨大なデータを基に新しいコンテンツを生み出すことに長けています。 そのため、文章作成やデザイン制作の補助、音声の合成といった幅広い用途で使用されています。 ビジネスシーンで活用すれば、プレゼン資料や議事録作成の効率化、カスタマーサポートの自動化が期待できるでしょう。 生成AIを適切に利用するためにも、正しい知識を取り入れたり、生成AIに関する法律の動向をチェックしたりするようにしましょう。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、年間999円（税抜）で100教材以上のeラーニングを受講できます。 AIの基礎知識や生成AIをビジネスに活用するポイントを学べるコンテンツも収録しているので、生成AIの導入を検討している場合はぜひご活用ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 コース一覧はこちらからご確認ください。 ＞＞Cloud Campusコンテンツパック100の詳細をチェックする

eラーニングとは何か？企業で導入するメリットは？どのような活用事例があるのか？ この記事ではこれらの疑問にお答えしていきます。 eラーニングとは？ eラーニングとは「インターネットや電子機器を使ったオンライン学習」のことです。社員を集めて同じ時間に行う集合研修とは違い、PCやスマートフォン、タブレットなどを使っていつでもどこでも学べるのが特徴です。 企業のeラーニング運用には学習管理システム（LMS）がよく使われています。 LMSはeラーニング制作や学習履歴の管理を行えるシステムです。 LMSについての詳細を知りたい方はこちらをご確認ください。 ＞＞LMSとは？メリットや導入ステップまで分かりやすく解説 eラーニングを導入する目的は？ 主な目的は大きく3つあります。 研修のオンライン提供 研修コストの削減 研修履歴の管理 eラーニングは全社員に向けてオンライン上で教育コンテンツを配信できます。 共通認識や社内ノウハウなどの知識をすぐに共有可能です。 内容を動画化して配信できるので研修コスト削減にもつながります。 また、最も多い利用目的の1つが履歴管理です。全社員の研修受講率の把握、テストなどで理解度をスコア化することで知識の定着度をより明確にできます。 学習者・研修担当者それぞれでのeラーニング活用の目的もまとめておきます。 学習者から見たeラーニングの目的 ・業務に役立つ知識を身につけるため ・研修／授業として受講するため ・予習や復習のため ・コンプライアンスや情報セキュリティなど義務研修を受けるため ・スキルアップ／キャリアアップをするため   研修担当者・教職員から見たeラーニングの目的 ・いつでもどこでも学習できる環境を作るため ・集合研修／授業のオンライン提供のため ・各部門における早期戦力化のための基礎研修を提供するため ・社員／生徒の場所を気にせず学習機会を提供するため ・研修／授業の機会を増やすため ・研修費用・労力の省力化のため ・コンプライアンス等の教育を徹底するため ・新商品やノウハウの情報を伝えるため ・全国各地の代理店・店舗へ研修を均一に提供するため ・研修講師／教員による内容のバラつきを回避するため ・学習履歴管理、効果測定の仕組みを整えるため eラーニングの歴史と現在の市場環境 コンピュータを用いた学習や教育の考案により、CAI（コンピュータ支援教育: computer-assisted instructionまたはcomputer-aided instruction）、CBT（computer-based training）、 WBT（web-based training）などの開発・発展が進み、1990年代に用語「eラーニング」が誕生したと言われています。 現在ではIT技術の向上により、だれでも、いつでも、どこからでもアクセス可能になりました。 日本では2001年ごろから注目され、2020年ごろから特に企業や大学でeラーニングが急速に普及しはじめました。 右肩上がりを続けるeラーニング国内市場規模【2022年時点】 出典：https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3233  2019年まで成長はゆるやかでしたが、2020年に入って市場全体の成長が一気に加速。 2023年度の国内eラーニング市場規模は提供事業者売上高ベースで前年度比1.8％増の3,773億円。法人向け（企業・団体内個人を含む）のBtoB市場規模が1,123億円（前年度比4.4％増）、個人向けのBtoC市場規模が2,650億円（同0.7％増）であり、両市場ともに引き続き市場拡大が見込まれています。 個人向けeラーニング市場だけでなく法人向けも拡大傾向にあり、各企業がeラーニングを導入するのは当たり前という時代になりつつあります。 流行する背景には日本の高齢化による人手不足も関わっており、教育を行う人材が不足しているとも言われています。 つまり、eラーニングは教育人材不足の時代に検討すべき手段の1つとなっています。 あらゆる世代がオンライン学習に慣れてきている以上、教育研修をeラーニングで提供する動きは今後さらに加速していくでしょう。 eラーニング活用のメリット ①いつでもどこでも受講できる 受講者は時間に縛られずいつでもどこでも受講できます。スマホ等を活用すれば「すきま時間」で受講も可能です。 全国に支店や支社があっても社員を一か所に集める必要はありません。全社員に時差なく一律で研修を提供できます。 また、緊急性の高いトラブル対応や新製品情報の全社周知にも効果的です。授業形式であっても予習・復習どちらにも活用できます。 ②学習効果が高まる eラーニングは理解できるまで何度でも視聴できるため、受講者は理解度を高めやすいです。動画で表現できるので「面白い」「興味が持てる」など学習意欲を高めることも可能です。 企業向け研修としては主に「知識の習得」に活用され、集合研修との組み合わせで研修効果が高まるというデータもあります。 コロナ禍における研修のオンライン化に関する調査_パーソル総合研究所 p.33より抜粋 また、集合研修の予習をeラーニングで行い、研修当日はディスカッション・発表などに時間を集中するなどより高い研修効果も期待できます。 企業の講師も研修内容を編集・更新できるので、常に内容をアップデートしながら研修を提供できます。 ③効果測定と受講状況の確認 集合研修では難しい進捗状況の確認や効果測定も手軽に行えます。 eラーニングの最後に小テストを入れることで、社員一人ひとりの理解度を数字で管理できるようになります。視聴履歴も取れるので、誰が、いつ、どのくらい視聴して、完了しているかどうかまで確認でき、効果的な進捗のフォローアップが可能です。 ④コストの削減 研修場所の確保、日程調整の手間、会場費、講師や受講者の交通費、資料の印刷費などあらゆる面でコストの削減が可能です。 eラーニングは新人研修、コンプライアンス教育などはもちろん、全社的な共通認識の周知などにも効果的とされています。社員一人ひとりに必要な知識を浸透させるコストそのものを減らせる点もメリットと言えます。 eラーニング活用のデメリット ①実践スキルの習得には不向き オンデマンド配信が前提のため、講師とリアルタイムな会話を行うような実践を伴う内容には不向きです。 eラーニングは主に知識のインプット用教材として活用されます。 ただし、ライブカメラやマイクを使って講師と遠隔での会話や、受講者が動画を撮影してそれを講師が評価するなどの方法でカバーすることは可能です。 ②受講者のモチベーションが継続しにくい 緊張感が薄れやすいこと、読み飛ばし・早送りなどの手抜きが起こりやすく、モチベーションの維持が課題になります。 いつでもどこでも受けられる＝後回しにされる傾向もあります。 受講者に受けてもらえる工夫、進捗確認の通知などの対策も検討すべきです。 また、eラーニングが受講者にとって有益な研修であることも理解してもらう必要があります。 自分にとって役立つ研修だと理解してもらうことで「受ける必要性を感じにくい」「忙しい」という不満を少しずつ解消することも大切です。 おすすめ記事＞＞モチベーションが持続するeラーニング教材を作成する3つのコツ ③受講者のネットワーク環境に左右される インターネットにアクセスできる環境がなければそもそも受講できません。 ネット速度によってはeラーニングが途中で止まってしまう等の懸念もあります。 企業としてはどの端末（PC、スマートフォン、タブレット等）からの受講が多いのかも考慮しておくとよいでしょう。 eラーニングのメリット・デメリット一覧表 受講者から見たeラーニングとその他の研修のメリット・デメリットをまとめます。 メリット デメリット 書籍・テキスト ・学習進度や成果がわかりやすい ・書き込みなどアレンジしやすい ・ネット環境に左右されない ・静止画のみで単調になりがち ・一度に大量に持ち運びにくい・文字のみだとイメージしづらい可能性あり 対面集合研修 ・緊張感を持って学べる ・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい ・学習者同志の交流ができる ・会場まで出向く必要がある ・開催時間に合わせて出席が必要 ・学習進捗が見えにくい オンライン集合研修 ・対面と同じ臨場感で研修を受けられる ・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい ・ディスカッションなども可能 ・映像や音声を共有しやすい ・実技がともなう学習には不向き ・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要 ・開催時間に合わせて出席が必要 eラーニング ・自宅や外出先など好きな場所で学習できる ・繰り返し視聴するなど自分のペースで学習できる ・映像や音声での理解ができる ・学習履歴や学習進捗がひと目で分かりやすい ・質問、発表など双方向のやり取りがしにくい ・実技がともなう学習には不向き ・学習者間の交流がしにくい ・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要 ・受け身学習になりがち   eラーニングの使い方 LMSの多くは受講機能、制作機能、管理機能の3つを備えています。 受講者（学習者）、管理者（学習提供者）それぞれの使い方をみていきましょう。 受講者（学習者）の使い方 インプット学習 ・スライド型教材で学ぶ ・電子教科書／マニュアルで学ぶ ・動画で学ぶ ・ライブ講義で学ぶ 音声やアニメーション付きの分かりやすい教材が増えています。またライブ配信ツールも一般化しており、リアルタイムでオンライン上での学習ができるようにもなってきています。 アウトプット学習 ・理解度テストを受ける ・レポートを提出する ・撮影した動画を投稿する ・ディスカッションする 学習内容がきちんと定着しているか、自分の弱点や傾向が自動的に分析できるシステムもあります。また、オンライン上で仲間とディスカッションすることも可能です。 コミュニケーション ・質問する ・連絡事項を確認する ・ディスカッションボードに書き込む ・アンケートに回答する ・同じ環境上で学ぶ仲間と交流する 学習を進める上でわからないところは質問機能を活用して問い合わせたり、同じeラーニングを活用している仲間と交流機能が備わったシステムもあります。 管理者（学習提供者）側の使い方 ユーザー登録 ・受講者情報を作成する ・受講者グループを作成する（部門／学部など） ・管理者へ権限を付与する コース作成 ・新規コース（学習項目や順序）を作成する ・教材資料(PowerPointなど）を作成する ・講義動画を収録／編集／加工する ・テスト／アンケートを作成する ・コースに各素材を登録する コース公開（受講登録） ・誰に何をいつ受講させるか（履修）を登録する ・受講期間／制限を設定する 受講履歴管理 ・受講の有無を確認する ・学習進捗を確認する ・テストの結果を確認する ・成績を管理する ・解答結果を分析する フォローアップ ・未完了の受講者に連絡する（メール／メッセージ／電話など） ・質問や問い合わせに対応する ・インフォメーションやメッセージを出す 受講者からの「質問」や「レポート」で未対応のものがあれば、その都度指導者の画面に表示し対応を促す機能や、受講者の学習意欲を下げる対応漏れを防ぐ機能を備えたシステムもあります。 学習進捗の確認（未完了／進行中／完了）、課題提出の有無、テストの得点と合否、アンケート集計など管理者向け機能は様々です。システムによってはQ&Aなど質疑応答ができるものもあります。 eラーニング成功のカギは「進捗管理」にあります。 eラーニングは便利な一方、受け身でサボりやすい学習方法でもあります。 なるべく抵抗なく直感的に扱え、細やかな配慮が行き届く運用管理機能を備えたシステムを選定することが重要です。 昨今では多機能なLMSが主流になり、数千名以上の運用を2~3名で行えるケースも多くなっています。 【企業導入事例】3社のeラーニング活用方法 ここからはCloud Campusの企業活用例をご紹介します。 理解度80％以上の「効果が見える」研修に（ＳＯＭＰＯダイレクト損害保険株式会社）   保有件数115万件を突破した『おとなの自動車保険』をはじめとして、自動車保険、火災保険などを取り扱う企業です。 課題は①リソース不足、②研修効果の不透明さの2点ありました。 社員が講師として集合研修を行うため労働時間を拘束しなければならず、研修中の現場リソース不足が問題化していました。 また、せっかく実施した研修も効果が全く分からない状態でした。 そこでLMSでテストを自社開発し、研修後のテストにおいて受講者平均が約80点以上と見える化に成功。 また、スキル研修の日数が8日から6日に短縮。1年間で約2,800時間の研修時間削減も実現しています。 事例記事：2,800時間削減で理解度80%超！研修が表彰されるほど効率化   さらに情報収集をしたい方は以下も参考にしてみてください。 10社以上の導入事例掲載中!! 内製型eラーニングシステム Cloud Campus導入事例はこちら   知っておきたい最新トレンド リスキリング 社会環境としてDX（デジタルトランスフォーメーション）が推進されており、DXに対応する人材育成の必要性の高まりからリスキリングが注目されています。 リスキリングは働きながら新たな知識・スキルを習得する必要があるため、AI技術を用いた学習レコメンド、時間・場所に制約がない学習を可能にするeラーニングとの親和性が非常に高いとされています。 業務上必要となるスキルの体系化や、個人が有するスキルの可視化・データ化などが必要であり、こうしたプラスアルファの機能を備えたeラーニングシステム／LMSの開発が基本となっていくでしょう。 ブレンデッドラーニング 対面での研修、質疑応答、eラーニング（オンライン学習）など様々な学習方法を組み合わせた学びを指します。 例えば対面研修かeラーニングどちらに参加してもよい、という選択肢を与えることです。 対面のほうが学びやすい人、オンラインで動画を何度も見返すほうが合っている人、耳で音声から学ぶほうが頭に入りやすい人など適正は人によって違います。 社員一人ひとりが最適な学習方法を「自由に選べる」ようにし、ダイバーシティを実現していく方法として注目されています。 反転学習 先に予習しておき、研修ではディスカッションやプレゼンテーションなど実践をメインで行う学習方法です。 通常の研修→復習というプロセスが逆転することから、この名称が用いられます。 反転学習は特にeラーニングとの相性が良いと言われています。 知識やルールを事前に学ぶことで、効率よく実践スキルが身につきます。 アクティブラーニング 教員・講師による一方向的な講義形式ではなく、学習者の能動的な参加を取り入れた学習法を指します。 ITテクノロジーの発展により、常に新しい知識を学び、変化に対応しなければいけない時代です。右へ倣えの精神や、知識偏重の詰め込み型教育だけでは革新的な発明を生み出せない、そんな危機感が教育の現場にはあります。 学習者が自ら考えて学ぶ仕組みを整えるための手法として注目されています。 参考資料：これまでの論点の整理『「未来の教室」ビジョン2.0」の作成に向けて』　 eラーニング導入にあたり必要なもの 本格的な導入にあたり、押さえるべき項目は主に4つあります。 社内教育制度の設計 学習管理システム（LMS: Learning Management System） 学習教材（動画・テストなど） 学習者への支援 1. 社内教育制度の設計 どのような人材を育成したいか？という目的を明確にすることが重要です。 企業の目指す姿から必要な仕事が決まり、どのようなスキルを持つ人材が必要なのかが決まります。 例えば、旭化成グループは戦略的にデジタル人財育成に取り組んでおり、自社が求める人財像として「事業の背景を理解したうえで課題を整理し、解決できる人財」、「データサイエンスを課題に則して活用可能な形に変え、実装、運用できる人財」、「情報処理、人工知能、統計学などの知識を有し、活用できる人財」の3種類の人財の確保・拡充のためにKPIを設定しています。 どのような人財が必要なのか？は経営戦略の根幹にも関わる非常に大切な要素。一過性の教育にするのではなく、各企業ごとの軸を明確にした制度設計が求められます。 参考：https://www.asahi-kasei.com/jp/company/dx/strategy/ 2. 学習管理システム（LMS：ラーニングマネジメントシステム） eラーニングを運用するにあたりLMSの検討が必要です。 LMSにはユーザー登録、教材の登録・管理、受講履歴の管理など重要な機能があります。既存のLMSを活用すれば一からシステムを構築する必要がなくなります。 開発コストを抑えながらすぐにeラーニングを運用できる点が最大のメリットです。 eラーニングの目的・使い方・対象者は企業や教育機関によって様々です。 目的に沿うLMSを選ぶこと、場合によっては自社向けにカスタマイズを行い、より効果的に活用を検討しましょう。 LMSを提供する企業は60社以上あると言われているため、情報収集にはランキングサイトなどを活用し、一気に情報収集することをおすすめします。 参考：https://it-trend.jp/e_learning 3. 学習教材（動画・テストなど） eラーニング用の学習教材の調達・制作も検討が必要です。よく使われる学習教材は以下の通りです。 テスト教材（選択式や記述式で回答する形式） スライド型教材（PowerPoint、PDFなど） 授業・講義を収録した動画教材 スライドと動画教材を組み合わせたもの（動画＋スライド） リアルタイムで配信するLIVE動画 eラーニングコンテンツの中でも主流は動画教材です。 ブロードバンド化で大容量のコンテンツを手軽に配信できるようになり、Youtube、Instagramストーリーズ、TikTokなど動画を見ることが日常的になりました。 動画は作業のイメージをそのまま伝えられるため、さらなる学習効果向上が期待できます。 動画の多くは据置きカメラやパソコン・スマートフォンで収録したものです。 昨今ではリモートワークの浸透により、Zoomなどで会議録画し、そのまま研修用動画として活用する企業も増えています。 企業や教育機関でオリジナルのeラーニング教材を内製する動きも増えています。 内製であれば自社内の課題や教育目的に最適な教材を作成できます。より高い教育効果を見込めるメリットがあります。 教材は自社で内製するのか、外部の協力企業に制作委託するのか、販売されているeラーニングコンテンツをそのまま活用するかなどを決める必要があります。 4. 学習者への支援・フォロー方法 eラーニングの継続率が10%以下だと言われています。学習者に任せきりではうまくいきません。 自ら受けたくなるような工夫やフォローも検討しておきましょう。 また、人事評価に組み込むことでより強力に受講者たちの学びを促進できます。 eラーニング導入前に役立つe-book これだけは押さえたい！eラーニング導入＆運用ガイド eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。 eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。 本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。 運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策もご紹介します。 人材育成の課題が解決できるeラーニング3つのポイント 人材採用における売り手市場化などの社会的な影響を受け、人材育成に力を入れる企業が増えています。 集合研修が一般的ですが、コストや研修担当者・受講者の負担、効果測定といった面で頭を悩ませているケースも…。 こうした問題を解決するために、人材育成においてeラーニングを活用するメリットとそのポイントをご紹介しています。   eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。自社の研修内容に合わせてより効率的・効果的な提供方法をぜひ検討してみてください。   低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 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eラーニング導入で失敗しやすい3つのポイント eラーニング導入にはたくさんのメリットがある一方、うまく活用できずに失敗してしまうケースも多くあります。この記事ではeラーニング導入における失敗例と成功する企業が押さえている導入プロセスについて紹介します。 まずはeラーニング導入のよくある失敗例を3つご紹介します。 受講者のモチベーションを維持するしくみがない 十分な準備期間がないまま運用開始してしまう 導入後に発生するコストを把握していなかった よくある失敗例① 受講者のモチベーションを維持するしくみがない eラーニング導入にあたり、多くの企業で課題となるのが受講率のキープです。 eラーニングのメリットである「いつでも好きな場所で学習できる」という点が裏目に出て、モチベーションが維持できなくなり、学習を継続できなくなることがあるからです。 よくある根本的な原因として受講者の学ぶ動機や必要性がそもそも薄いことが上げられます。 対策としては、管理を受講者個人に任せるのではなく、アドバイザー制度や評価制度を設けて、成果をフィードバックできる体制を整えることが重要です。また、学習者同士の交流が可能なSNS機能や、ゲーム感覚で楽しく学習できるゲーミフィケーションを取り入れることも、モチベーションの維持に効果的です。 よくある失敗例② 十分な準備期間がないまま運用開始してしまう 優れたコンテンツや機能を持つツールの作成にはそれなりの時間と労力がかかります。 十分な準備期間を確保したうえで研修の計画をスタートしないと、予定しているコンテンツ作成が間に合わなかったり、コンテンツ同士の整合性のチェックが不十分でクオリティに問題が生じたりと、失敗につながる可能性があります。 よくある失敗例③ 導入後に発生するコストを把握していなかった eラーニングにかかるコストを事前に把握しておくことが重要です。 導入時の初期費用だけでなく、導入後もコンテンツの追加やアップデートが必要になる場合があります。 それ以外にも社員数増によるサーバーの増強や、動画閲覧の従量課金でさらなる追加コストが発生する可能性があります。 eラーニングの導入後に発生するメンテナンスも想定しておかないと運用中に思わぬコスト増となります。 最悪の場合は継続が難しくなったり、実情にそぐわないシステムを使い続けざるを得なくなるなど、さまざまな弊害が生じる可能性があります。 以上、紹介した3つの失敗例に事前に対策しておくことが、eラーニング導入の失敗リスクを減らすことにつながります。では、eラーニング導入に成功する企業の一般的な意思決定プロセスをまとめます。 eラーニング導入までのプロセス【これで安心】 eラーニング導入に向けてLMS（Learning Management System：学習管理システム）の検討を行います。導入検討にあたり押さえておくべきポイントは以下の通りです。 導入目的とメリットの明確化 システム検討（オンプレミス型・クラウド型） 各社のeラーニングシステムについて情報収集 費用とランニングコスト アップロード可能容量 セキュリティ対策 トライアル 1つずつ見ていきましょう。 1. 導入目的とメリットの明確化 なぜeラーニングなのか？どんな課題を解決するのか？を明確にしておきましょう。教育は効果を明確に数字にしにくいからこそ、目的をはっきりさせておかないと「費用のムダ」と思われかねません。 とはいえeラーニングを導入していなければ運用のイメージはしにくいかと思います。 そこで人材教育・研修の担当者が「eラーニング導入の効果を実感できた」と思うメリットを8つまとめまてみました。 1. 研修のために人を集める手間や調整が省ける 集合研修では、会場や講師の確保、参加者の日程調整などが必要ですが、eラーニングは時間や場所の制約がありません。 2.準備費や運営費、人件費などのコスト削減ができる 集合研修を開催するたびに発生する会場費、講師代、資料準備費、運営費といったコストを削減できます。さらに、社員が研修のために費やす移動時間や拘束時間から発生する間接的な人件費の節約にもなります。 3.得られたノウハウや情報を手軽に全社で共有・平準化できる 成果を出している社員のスキルやノウハウ、解決策などを全社で共有できます。集合研修だと現地に集まる必要がありますが、eラーニングなら即座に全社へ展開できるスピード感もメリットです。 4.受講できなかった社員をスピーディにフォローアップできる 長期出張などで集合研修に参加できなかった社員がいても、再講習の日程調整が不要です。社員個人の都合のいいタイミングでフォローアップできます。 5.集合研修と組み合わせることで効果が高まる 事前にeラーニングで参加者の知識レベルを揃えておくことで、集合研修をスムーズで効果的に実施できます。また、集合研修後のフォローアップとしてeラーニングを活用すれば、知識やスキルの定着にも効果を発揮します。 6.個人・全体の進捗状況や学習履歴を管理できる 集合研修は参加者の理解度や定着度の計測が難しく、テストやアンケートを実施すると集計や評価といった煩雑な作業が発生します。しかし、eラーニングなら学習の進捗や理解度、定着度、履歴などを一括管理できます。 7.いつでもどこでも受講できる 集合研修は日常の業務をストップして数時間、場合によっては数日間を費やします。eラーニングであれば、移動中のようなスキマ時間にスマホやタブレットで学習できます。 8.繰り返し受講できるので理解度が深まる 自分が苦手だと思うテーマや、知識が定着していないと思う項目を、何度でも自己学習ができます。そうすることで理解が深まり、一度きりの集合研修ではフォローが難しい知識のムラを克服できます。 eラーニングには提供側にも受講者側にもメリットが数多くあります。eラーニング導入をすべき理由を検討し、明言できるようにしておくと良いでしょう。 導入形態（オンプレミス型・クラウド型） LMS（Learning Management System：学習管理システム）は大きく2種類あります。 イントラネット／オンプレミス型 サーバーやネットワーク機器、あるいはソフトウェアなどを自社で保有し運用するシステム形態です。特にセキュリティ面において人事関連データを含む機密情報を外部に置きたくない企業や、自社オリジナルのシステムを求める大企業に選ばれています。 ただ、初期導入費用が比較的高価（受講者数や導入サービスの内容等により異なる）であり、クラウド環境の進展などを背景に導入は減少傾向にあります。 SaaS／クラウド型 eラーニング提供業者のサーバーにアクセスしてシステムやアプリケーションを利用する形態です。高価な機材やソフトが不要なのでコストを抑えて安価に運用できます。導入の申し込みをすれば数日で利用可能となるため、スピーディに導入できるメリットもあります。現在は9割以上のLMSがクラウド型となっています。 現状のeラーニングだとクラウド型が主流となります。 イントラネット／オンプレミス型は、主に個人情報保護などセキュリティ面を厳重に管理したい企業（銀行など）に一定のニーズがあります。 eラーニングコンテンツ検討（既製・内製） 既製コンテンツ 情報セキュリティ、コンプライアンス、ビジネスマナーなど予め制作されている教材です。最近では「見放題」のeラーニングも増えており、量や質にこだわったラインナップが増えています。 内製コンテンツ 自社の需要に応じて作成するオリジナルコンテンツです。オリジナルのコンテンツは、社外秘の情報やノウハウ、特定のスキルなどをシェアできます。一般的ではなく、自社の目的に沿った研修をしたいときは、内容をカスタマイズできる内製コンテンツが向いています。 自社で取り扱うeラーニングは既製か内製のどちらが多いのかも検討しておきましょう。内製を行う場合でも、自社ではなくコンテンツ制作代行会社への協力を行うパターンもあります。 LMSは各社それぞれに強みが違うため、目的に合わせて選ばないと無駄なコストが発生する可能性もあります。導入目的に立ち返りながら選定を進めていきましょう。 費用とランニングコストの把握 導入時にかかる費用、月々のランニングコストをきちんと問い合わせしておきましょう。以下、LMSに一般的にかかる費用をまとめます。 初期費用…サーバ構築などにかかる費用 基本料金（1ID）…社員1名あたりにかかる利用料 オプション料金…追加機能を使うためにかかる費用 従量課金…動画の視聴数などサービスの利用量に応じてかかる費用 既製コンテンツ利用料…各社で用意されたコンテンツ利用にかかる費用 ＊あくまで一般的な例であり、料金体系は各社異なるため検討時はこれ以外の料金がかかる場合もあります。 アップロード可能容量の把握 LMSの多くは容量制限が設けられています。スマートフォンに例えるならストレージと同じ意味合いです。 写真や動画などをたくさん保存するとストレージに空きがなくなり保存できなくなります。 一般的には動画の容量が最も多く消費されるため、自社でアップロードするのは合計どのくらいの容量なのかを把握しておくことが重要です。 主にランニングコストに影響するため、利用を想定しているLMSの容量も事前に把握しておきましょう。 セキュリティ対策の把握 一般的なビジネススキルや汎用知識だけではなく、業務マニュアルや営業・技術情報など社外秘情報もeラーニング化が可能です。 そのため、サーバーの保護、機密の漏洩やシステムへの不正侵入対策、アクセス権の管理など、厳重な対応が求められます。 また、管理者が個人の学習履歴を把握することから、個人情報の管理にも配慮する必要があります。 ＜セキュリティチェック項目＞ ・本人認証（ログイン）の有無 ・通信の暗号化（SSL）の有無 ・第三者によるデータの盗難や改ざんに対する安全性 ・不正侵入における対策の有無 ・教材や内部情報のアクセス権保護の有無 ・不正利用における対策の有無 ・サーバーの管理運営における安全性 ・システム稼働におけるバックアップ等の有無 ・操作・利用ログなど履歴管理の有無 導入に向けたトライアルとスケジューリング ここまでの検討事項をもとに、eラーニングの運営会社と打ち合わせを行い、製品の選択や機能・仕様の設定について話し合いましょう。 候補先が決まったら各社に無料トライアルを依頼します。 トライアル時の主な確認ポイントは3つあります。 操作性（受講者にとって利用しやすいか） 機能性（目的に合わせた機能がそろっているか） 利便性（管理運用していくにあたって面倒ではないか） 実用までのイメージが掴めたら、社内導入に向けて最終調整です。 ここまでご紹介した確認事項をまとめておけば、導入の目的、メリット、かかるコスト、運用におけるリスク管理まで把握できるはずです。 計画性のある検討を行うことでeラーニング導入における失敗リスクを最小限に抑えられます。 eラーニング導入前に読んでおきたいe-book これだけは押さえたい！eラーニング導入＆運用ガイド eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。 eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。 本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。 運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策についてもご紹介します。 240社150万人以上が利用する内製型LMS「Cloud Campus」 eラーニング企業の1例として「Cloud Campus」をご紹介します。 企業向けのフルオンライン教育プラットフォームとして提供されており、ソフトバンク、セブンアンドアイフードシステムズ、花王などの大手企業が採用する内製型LMSです。 ユーザー登録数無制限で月額固定 大手企業に選ばれる理由の1つがコストパフォーマンスです。 Cloud Campusはユーザー登録数無制限なので、利用人数が多いほどコストメリットが大きくなります。料金も月額固定なので、先々まで予算の見通しが立てやすいことも特徴です。 ITに詳しくなくてもOK！誰でもカンタンに操作できる 内製で自社オリジナルのeラーニングコンテンツを制作するなら、なるべく手軽に、簡単に作れる機能があると便利です。 「Cloud Campus」は特にITに詳しくない初心者でも直感的にeラーニングコンテンツを制作できる機能が備わっています。 PC画面で撮影しながらスライドの説明動画を簡単に作成できます。 さらに社員同士のコミュニケーションツールとなる「Q&A」や、意見のディスカッションができる「ディベート」機能など双方向のアクティブな学びができる機能が網羅されています。 クラウド型でも高水準なセキュリティ サイバー大学提供のCloud Campusは、ソフトバンクグループのポリシーに則った高水準のセキュリティを完備しています。 ラーニングシステムの導入を検討する際は、以下のような基本的なセキュリティ対策が整備されたシステムの利用が望まれます。 ・本人認証 ディレクトリサービスなどを利用した認証強化で不正利用を防止 ・通信の暗号化 利用者のデバイスとサーバーの通信データをSSL（Secure Sockets Layer）で暗号化し、第三者によるデータの盗難や改ざんを防止 ・不正侵入防止 ファイアーウォール環境を強化し、社内ネットワークを保護 ・利用権限の整備 教材や情報単位でアクセス権を設定し、不正使用を防止 ・サーバーの保護 サイバーへの侵入・改ざんの防止、システムの全面停止を防ぐバックアップ・二重化対策、操作・利用ログで履歴を管理 ここまで紹介した資料の一部は無料でダウンロードすることが可能です。気になったらぜひ情報収集の一環としてチェックしてみてください。 無料でダウンロード 内製型eラーニングシステム Cloud Campus 資料請求はこちら 公式サイトはこちら＞＞ユーザ登録数無制限のLMS「Cloud Campus」 eラーニングの活用事例｜Cloud Campus eラーニングのフレキシブルな特徴はさまざまなシーンで活用され、業績の向上に大きく貢献しています。人材教育で抱えていた課題をeラーニングによって解決し、企業の成長につなげている事例をご紹介します。 1．株式会社プレミアムウォーターホールディングス プレミアムウォーターホールディングスは、ナチュラルミネラルウォーター（天然水）の製造から販売、品質管理、アフターサービスまでを製販一体型で行っている企業です。 eラーニング導入前の問題点 スタッフ一人ひとりの知識やノウハウに差があり、これらを統一するべく研修コンテンツの内製化を実施。 しかし、手間がかかりすぎる事、理解度テストがなく効果が分かりにくいという課題がありました。 また、進捗管理が徹底できておらず、受講率をなかなか改善できていませんでした。 eラーニング導入後の効果 「Cloud Campus」のコンテンツ制作ツールを活用して「動画＋スライド」のコンテンツや、理解度を測るテストを迷うことなく制作できるようになりました。 また、ユーザー登録から受講、受講履歴の参照まで、担当者が単独にて一気通貫で行えるので、未受講の社員へ受講促進メールを送りやすくなり、受講率100％を達成することができました。導入事例」ページでは、ほかにも事例をご紹介しています。--> 記事はこちら >> 受講率100％を達成！会社統合後の社内制度研修を、内製のeラーニングコンテンツで実施 そのほか導入事例はこちらからも読めます。 Check >> eラーニング導入に役立つ10社以上の導入事例 人材教育の強化にeラーニングが欠かせない時代に eラーニングは社内の情報流通を活性化させ、かつ、コストも削減できます。eラーニングは、社員教育の効率や効果の最大化に欠かすことができません。この機会に、導入を検討してはいかがでしょうか。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】  

DX化への対応が求められる昨今、リスキリングの重要性について耳にすることは多いのではないでしょうか。 今後、企業がリスキリングに取り組んでいくのであれば、リスキリングの意味や注目されるようになった背景を押さえておくことが大切です。 そこで今回は、リスキリングの定義や導入時の注意点、ポイントを解説します。 スムーズに導入するための手順も紹介しているので、リスキリングの導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。 リスキリングとは リスキリングとは、新しい職業に就くとき、もしくは現在の職業で仕事の進め方が大幅に変わったときに対応できるよう、必要なスキルを身に付ける、身に付けさせることをいいます。 語源はスキルの再取得という意味のある「Re-skilling」です。 これまで企業が取り組んでいた人材教育は、現状の業務をスムーズに進めるために自社のノウハウを伝える形が主流でした。 しかし、現状の業務に必要なスキルや知識のみでは、近年のDX化に対応できなくなっていることから、リスキリングが重要視されるようになったのです。 リスキリングがDX時代に欠かせない理由 リスキリングは、DX時代の人材戦略のひとつとされています。 DXとは、AIやIoT等のデジタル技術を活用して業務プロセスを改善し、最終的に製品やサービス、ビジネスモデル、組織の変革をめざことです。 したがって、DXを成功させるには、デジタル技術を活用できる人材が求められます。 デジタル技術を活用できる人材がいない企業は、DX時代に対応するために外部人材を採用したり、社員に必要なスキルを身に付けさせたりする必要があります。 リスキリングが注目されている背景 リスキリングが注目されるようになったきっかけは、2020年に開催された世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）で、「リスキリング革命」という構想が発表されたことです。 リスキリング革命とは、第4次産業革命にともなう技術の変化に対応できる新しいスキルを獲得するために、2030年までに全世界で10億人によりよい教育、スキル、仕事を提供するという構想です。 第4次産業革命とは、IoTやAI、ビッグデータ等の活用による技術革新をいいます。 世界経済フォーラムでは、第4次産業革命によって数年で8,000万件の仕事が消失する一方で、9,700万件の新たな仕事が生まれると予測されています。 第4次産業革命に対応するには、DXの推進が不可欠であり、そのためにもリスキリングを取り入れていく必要があるのです。 リスキリングと似た用語 リスキリングと似た用語には、以下のようなものがあります。 リカレント教育 アップスキリング OJT アンラーニング それぞれの意味と、リスキリングとの違いを紹介します。 リカレント教育 リカレント教育とは「働く→学ぶ→働く」のサイクルを回し続けることをいいます。 実務と並行しながら進めるリスキリングに対し、リカレント教育では職場を離れて大学等の教育機関で学ぶのが一般的です。 くわえて、リカレント教育は働く個人が能動的に学ぶことを指しますが、リスキリングでは企業が従業員の学びを先導することに重きを置いているのも違いのひとつです。 アップスキリング アップスキリングとは、すでに保有している知識やスキルをアップデートすることです。 一方、リスキリングは保有していない知識やスキルを新たに身に付けることを意味します。 OJT OJTは、上司や先輩社員を指導役とし、現状の業務に必要なスキルや知識を身に付けてもらう方法です。 対してリスキリングは、現状の業務ではなく、今後新しく増える仕事に必要なスキルや知識を習得することを目的としています。 アンラーニング アンラーニングは、日本語で「学習棄却」「学びほぐし」という意味があり、既存の知識やスキルを取捨選択して新しいものに入れ替えることをいいます。 新しい知識やスキルを身に付けるリスキリングと異なり、既存の知識やスキルの取捨選択が重視されているのが特徴です。 企業がリスキリングに力を入れるメリット 企業がリスキリングに力を入れると、以下のようなメリットが期待できます。 DX人材不足の解消につながる 企業理解の深い人材が新規事業に取り組める 業務効率化・生産性向上につながる 新たなサービスや事業を生み出せる 従業員のモチベーションが高まる それぞれ詳しく見ていきましょう。 メリット①DX人材不足の解消につながる 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が実施した「企業等におけるDX推進状況等調査分析（DX動向2024調査）」では、DX人材不足がいっそう深刻化していることが公表されました。 DX人材不足の原因には、DXの必要性が急速に高まっていることや、少子高齢化によって労働力が不足していることが挙げられます。 そのような問題を解決するには、会社全体でリスキリングに取り組み、従業員にDXに必要な知識やスキルを身に付けてもらうのが効果的です。 結果的にDX人材を採用する必要がなくなれば、採用コストの削減にもつながります。 メリット②企業理解の深い人材が新規事業に取り組める リスキリングを通して、もともと社内にいた人材にDXといった新しい業務に必要なスキルや知識を習得してもらえば、社内業務や企業の文化に詳しい人材に新規業務を任せられます。 新入社員と比べて社内業務や企業文化を教える手間がかからないので、新規事業をスムーズに進められます。 リスキリングによって企業理解の深い人材に新規事業を任せられれば、他部署との連携をスムーズに進められるでしょう。 メリット③業務効率化・生産性向上につながる リスキリングに力を入れることでDX人材の育成がスムーズに進めば、生産性向上が期待できます。 DX化によって作業の自動化や作業工数の削減が進むと人件費を削減でき、生産性向上につながるでしょう。 メリット④新たなサービスや事業を生み出せる リスキリングによってDX化がスムーズに進み、業務工数の削減を実現できれば、既存事業の拡大・新規事業の開発にリソースを割けるようになります。 それだけでなく、リスキリングによって新しいスキルや知識を身に付けると、新たなアイデアが生まれやすくなるでしょう。 新しいアイデアから新規サービスや事業拡大につながれば、顧客のニーズ変化にも対応できるようになる可能性が高まります。 メリット⑤従業員のモチベーションが高まる 企業がリスキリングに力を入れ、従業員にスキルアップの機会を提供できれば、モチベーションアップにつながるでしょう。 くわえて、DX推進によって業務の無駄をなくしたり、業務を自動化したりすれば残業時間をカットできます。 人手に余裕ができて休暇が取りやすくなることで、従業員のワークライフバランスが整えられるようになるはずです。 従業員のモチベーションが高まれば、優秀な人材が離れていくことを防げるだけでなく、生産性向上や会社の業績アップが期待できます。 リスキリングを取り入れる5つのステップ リスキリングは以下の5つのステップで取り入れるのがお勧めです。 必要なスキルを明らかにする リスキリングのプログラムを作成する 社員に取り組んでもらう 学んだスキルを業務に活用してもらう リスキリングの振り返る 順番に詳しく見ていきましょう。 1.必要なスキルを明らかにする リスキリングを取り入れる際は、まず自社の社員にどのようなスキルを取得してもらうべきかを明確にします。 そのためには、今後必要になるスキルと、現状で保有しているスキルを可視化することが大切です。 例えば、DX推進に取り組む場合は、デジタル技術に関するスキルを保有している社員はいるのか、保有している場合はどのくらいのレベルなのかを明らかにしていきます。 今後必要なスキルと現状の保有状況、保有レベルが分かると、どのようなリスキリングプログラムを取り入れるべきかを判断しやすくなります。 2.リスキリングのプログラムを作成する 取得が必要なスキルが明確になったら、リスキリングのプログラムを作成します。 リスキリングを進める方法には、社内勉強会や研修、eラーニング等があります。 社内勉強会や研修であれば、テキストや教材の準備、外部講師への依頼が必要です。 eラーニングであれば、どのツールを選ぶのかを決める作業が欠かせません。 くわえて、リスキリングの対象者や、受講に対するインセンティブを設けるかも決めておきましょう。 3.社員に取り組んでもらう 次に、作成したプログラムを社員に取り組んでもらいます。 プログラムを提供して終わりではなく、スキルをスムーズに習得してもらうためのサポートも必要になります。 例えば、面談で本人の希望を確認したり、学習の進捗状況をチェックしたりすることが大切です。 なお、リスキリングを実施する際は、従業員のモチベーション低下につながらないように、プログラムに取り組む時間を就業時間内に設けるのが理想です。 4.学んだスキルを業務に活用してもらう 学習プログラムが終了したら、実際に学んだスキルを業務に活用してもらいましょう。 リスキリングでは、学んだスキルを業務に活用できて初めて成功といえます。 しかし、時にはそのスキルを使う具体的な仕事が社内に存在しないこともあります。 そのような場合は、新規事業やプロジェクトの実現性を調査する「フィージビリティスタディ」のような新しいスキルを使える機会を用意するようにしましょう。 5.リスキリングの振り返りをする 最後に、リスキリングの過程や結果の振り返りをし、改善点を探します。 次回のリスキリングの質を高めるためにも、受講者の意見を聞きながら、良かった点・悪かった点を明確にしておきましょう。 リスキリングを取り入れる際の注意点 リスキリングを取り入れる際は、以下の点に注意しましょう。 リソースの確保が必要になる 導入に費用がかかる 社員のモチベーションを維持するのが難しい ひとつずつ詳しく解説します。 リソースの確保が必要になる リスキリングを新たに導入するには、リソースの確保が必要不可欠です。 必要なスキルの明確化やプログラムの選定、作成といった前準備だけでなく、リスキリングを実施するための時間と人手が必要となります。 くわえて、リスキリングを受ける従業員にも時間をつくってもらう必要があります。 リスキリングのリソースを確保するためにも、各部署の協力が欠かせません。 導入に費用がかかる 社内で研修ができないときは、外部講師に費用を払って依頼する必要性が出てきます。 リスキリングの規模が大きくなるほど、教材費や講師料といった費用がかさんでしまいます。 費用対効果を高めるためにも、リスキリングの目的を明確にしたうえで実行することが大切です。 リスキリングにかける費用が限られている場合は、eラーニングの導入を検討しましょう。 eラーニングを活用すれば、常に質の高い教育を提供できるメリットもあります。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ITスキルを身に付けられる研修コンテンツを含む100教材以上がeラーニングで受講できます。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする 社員のモチベーションを維持するのが難しい リスキリングプログラムを就業時間外に設定すると、社員のやる気が低下する可能性があります。 また、学習内容が社員自身の苦手分野だったり、スキルに関連する新規事業に興味がなかったりすれば、リスキリングへの意欲が低下してしまいます。 社員のモチベーション低下を防ぐためにも、社員の意見を聞きながら、就業時間内に学習時間を設けるようにしましょう。 リスキリングを取り入れる際のポイント リスキリングを取り入れる際は、以下のポイントを押さえるようにしましょう。 会社全体で取り組む 主体的に学べる仕組みを整える eラーニングを活用する それぞれ詳しく紹介します。 会社全体で取り組む リスキリングは基本的に通常業務と並行して進めることとなります。 受講者のみの力では、リスキリングの時間を確保するのは難しいため、所属部署や関連部署の協力が必要です。 会社全体にリスキリングの目的やプログラム内容を共有すれば、理解を得やすくなるでしょう。 主体的に学べる仕組みを整える リスキリングを成功させる鍵は、社員のモチベーションです。 モチベーションが維持できないと、学ぶ時間を設けても、なかなかスキルが身に付かない可能性があります。 新しいことを学んだり、通常とは異なる業務をしたりすることは、社員の負担増加につながります。 社員のストレスを軽減して、モチベーションを維持しやすくするためにも、企業側が主体的に学べる仕組みを整えることが大切です。 例えば、事前に学びたいことや今後のキャリアを確認したうえで、適切なプログラムを提供したり、リスキリングに取り組む人へのインセンティブ制度を設けたりするのが効果的です。 eラーニングを活用する リスキリングを取り入れたくても、リソースの確保が難しく、実行できていないケースは多くあります。 そのような場合は、eラーニングを活用しましょう。 eラーニングを活用すれば、外部講師へ依頼することなく、質の高い教育を提供できます。 くわえて、スマートフォンで気軽に学べたり、学習の進捗状況を確認できたりするメリットもあります。 まとめ 新たな知識やスキルを身に付けるリスキリングは、DX人材の不足解消や、企業の成長に欠かせないものです。 リスキリングを取り入れる際は、企業にとって必要なスキルを明確にし、従業員の適性を確認したうえで適切なプログラムを作成することが大切です。 リスキリングにかける社内リソースがない企業は、eラーニングの導入を検討しましょう。 サイバー大学では年間999円（税抜）で100教材以上のeラーニング用動画コンテンツが見放題の「コンテンツパック100」を提供しております。 ITスキルを身に付けられるコンテンツも収録しているため、リスキリングの導入を検討している場合はぜひご活用ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しています。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用が可能です。 社会人として身に付けるべきビジネスマナー等の基礎コンテンツを含む、100コース・1,500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧の詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

顧客や取引先から悪質な指摘や要求を受けるカスハラは、従業員に大きなストレスを与え、健康被害や休職の原因になるケースも少なくありません。 それだけでなく、企業の業績やイメージを悪化させることにもつながります。 従業員を守る義務を果たし、ステークホルダーからの信頼を獲得するためにも、企業は過去のカスハラ事例から適切な対策を立てなければなりません。 そこで今回は、カスハラの事例や定義、判断基準を解説します。 企業がすべきカスハラ対策も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。 カスタマーハラスメント（カスハラ）とは カスタマーハラスメント（以下、カスハラ）とは、顧客や取引先から商品・サービスへの悪質な指摘や過剰な要求を受けることをいいます。 具体的には、大声や暴言で従業員を責めたり、頻繁に来店してその度にクレームを入れたりする行為が挙げられます。 カスハラの判断基準 厚生労働省が公開している「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」では、以下の2点をカスハラの判断基準としています。 顧客や取引先の要求内容に妥当性はあるか 要求を通すための手段や言動が社会の一般常識で許される範囲か 要求内容の妥当性を判断する際は、顧客等の主張に対して因果関係を確認したうえで「自社に落ち度がないか」「納得のいく根拠があるのか」を検討します。 例えば、自社に落ち度がなければ、顧客の要求は妥当ではないとし、カスハラという判断をしたうえで対応します。 仮に要求内容が妥当であっても、暴言で従業員を責め立てたり威圧的な態度をしたりした場合は、社会の一般常識においてふさわしくない言動として、カスハラに該当する可能性が高いといえるでしょう。 カスハラとクレームの違い 正当なクレームといえるのは、商品やサービス、システム、接客等に対して改善を求める行為です。 一方、カスハラは顧客という立場を利用して、無理な要求をしたり暴力的・威圧的な言動をしたりすることをいいます。 クレームとカスハラに明確な線引きがあるわけではありませんが、悪質なクレームがカスハラに発展するケースは多くあります。 【業種別】カスハラ事例 ここでは、厚生労働省が公表した「カスタマーハラスメント事例集」から一部のカスハラ事例を業種別に紹介します。 カスハラの判断基準の理解を深め、従業員を守るためにも、さまざまな事例を把握しておきましょう。 情報通信業 情報通信業では、以下のようなカスハラ事例があります。 「癒されるね」「下の名前も教えて」とセクハラにあたる言葉をかけた 「徹夜で明日までにバグを直せ」といった無理な要求をした 「頭が悪い」「性格が悪い」といった人格否定に該当する言葉や暴言をかけた このように、情報通信業ではサポートデスクのスタッフに対するカスハラが多く見られました。 郵便業 運輸業・郵便業では、天候不良等によるやむを得ない運用見合わせや遅延に対し、不当な請求や謝罪を要求するケースがあります。 例えば、以下のようなカスハラ事例が挙げられます。 駅構内や電車内で運転見合わせのお詫び放送を繰り返していたところ「いつ発車するのか放送しろ」と厳しく問いただした 自身が危険行為をしていたにもかかわらず、注意喚起を繰り返していた駅員を突き飛ばした 電車の運転再開見込みが分からないことに納得せずスマートフォンで車掌の対応を無断で動画撮影した 電車遅延が理由で利用したタクシー代の負担を要求された なかには、警察への通報まで発展したケースや、顧客からの暴行により社員が負傷したケースもあります。 卸売業・小売業 特に小売業では、顧客と対面することが多く、無理な要求や不当な謝罪を求められることが多くあります。 例えば、以下のような拘束的かつ継続的なクレームを入れた事例が挙げられます。 【事例1】 顧客がプリペイドカードを購入後、返金を申し出た 店舗での返金を受け付けていないと説明したところ「店長を出せ」「店長権限で返金しろ」といった同じ内容で長時間問い詰めた 翌日も同様のやり取りがあったあと、本社の代表電話へ連絡し、本社に訪れてクレームをした 【事例2】 顧客が20年前に購入した商品が動かなくなったと無償修理を要求した 2日間、企業や商品の輸入元へ執拗に電話をかける 電話を通して長時間にわたり、不当な主張・無理な要求を続けた そのほかにも、接客態度や返金対応に納得がいかず、土下座を要求したり暴力をふるったりした事例があります。 宿泊業・飲食サービス業 宿泊業・飲食サービス業では、顧客の立場を利用した無理な要求をする事例が多くあります。 実際に、宿泊業では「顧客が宿泊する度に客室の清掃不備を指摘して、客室のグレードアップや顧客の前での清掃を要求する」といった事例がありました。 飲食サービス業のカスハラ事例には、以下のようなものが挙げられます。 【事例3】 顧客が半額シールの付いた弁当を自身の過失で落とし、販売できない状態となった 従業員が衛生面の観点で販売できない旨を伝える 顧客は納得せず、該当商品を販売するか、他の商品を半額にすることを求めて店内で騒ぎ続けた サービス内容や対応に納得がいかず、大声をあげて威嚇をしたり、暴言を吐いたりする事例もあります。 生活関連サービス業・娯楽業 生活関連サービス業・娯楽業では、以下のようなカスハラ事例がありました。 【事例4】 顧客の安全を配慮し、要求を丁重に断った 顧客は納得がいかず、フロア全体に響き渡るほどの大声で怒鳴り散らした その後も暴言を吐く、靴を投げる、椅子を叩く等2時間にわたり威圧的行動をした 該当の顧客は繰り返し売場に現れ、怒鳴り散らすことが続いた このようなカスハラが従業員のトラウマとなり、休職に追い込まれるケースも少なくありません。 医療・福祉 医療・福祉の現場では、利用者やその家族から以下のようなカスハラを受ける事例があります。 利用者が看護師を叩く、つねる、唾を吐く 利用者やその家族がスタッフに「へたくそ」と発言したり「帰れ」と大声で怒鳴りつけたりする 利用者が看護師や介助者に対し、セクハラに該当する言動をする 厚生労働省の「職場のハラスメントに関する実態調査報告書（令和5年度）」では、過去3年間に顧客から著しい迷惑行為を受けた病院・施設の割合が53.9％と公表されています。 調書対象となった業種のなかで最も高い割合であったことから、医療・福祉はカスハラに関する相談件数が多い業種といえます。 カスハラは犯罪に該当する場合がある カスハラの内容によっては、以下のような犯罪行為に該当する可能性があります。 傷害罪 暴行罪 脅迫罪 恐喝罪 未遂罪 強要罪 名誉棄損罪 侮辱罪　等 カスハラから大きな事件に発展し、警察や弁護士との提携が必要になった事例もあります。 企業がカスハラ対策すべき理由 カスハラには以下のような悪影響があることから、企業は適切な対策を立てる必要があります。 従業員のストレスの増加やパフォーマンスの低下につながる「 企業のイメージダウンや業績の悪化につながる 企業責任を問われる可能性がある ひとつずつ詳しく見ていきましょう。 1. 従業員に悪影響を与える カスハラは従業員に大きなストレスを与えるため、業務のパフォーマンスが低下したり、従業員の健康被害につながったりする恐れがあります。 なかには、現場対応にトラウマを抱えて休職や退職の原因になってしまうこともあります。 従業員を守るためにも、早急にカスハラ対策をすべきといえるでしょう。 2. イメージダウンや業績の悪化につながる カスハラは対応に時間がかかるものが多く、業務効率が下がる原因になります。 カスハラ対応に追われることで業務に遅れが出れば、他の顧客に満足いくサービスを提供できない可能性も考えられるでしょう。 また、カスハラをする顧客がいる場所には、他の顧客も来訪しにくくなります。 その結果、企業のイメージダウンや業績悪化につながる恐れがあります。 3. 企業責任を問われる可能性がある 企業には「安全配慮義務」があり、従業員が安全かつ健康に働けるように職場環境を整えなければなりません。 カスハラに対して企業が適切な対処をしていない場合、被害に遭った従業員から責任を問われる可能性があります。 実際に、賠償責任が認められた事例がある一方で、顧客トラブルへの対応をしっかりしていたことで賠償責任が認められなかったケースもあります。 企業として従業員を守る責任を果たすためにも、カスハラ対策は必要不可欠です。 企業が取り組むべきカスハラ対策 企業が取り組むべきカスハラ対策には、以下のようなものがあります。 顧客との対等な関係を築く 企業としての姿勢を明確にする 相談しやすい体制を整える 監視カメラや通話録音サービスを活用する カスハラ対応のマニュアルを作成する 従業員にカスハラ対応の研修をする カスハラ事例を社内で共有する 警察や弁護士とスムーズに連携できる仕組みをつくる それぞれ詳しく解説します。 1. 顧客との対等な関係を築く 顧客に対して必要以上に低姿勢で対応したり、無理な要望を受け入れたりすると、カスハラの対象になってしまう可能性があります。 カスハラを防止するためにも、過剰な顧客第一主義を避け、顧客と対等な関係を築きやすい環境を整えるようにしましょう。 2. 企業としての姿勢を明確にする 企業のトップは、カスハラ対策の姿勢を顧客や従業員に明確に示すことが大切です。 企業側がカスハラを許さない姿勢を示し、従業員を守る体制を整えれば、従業員は安心感をもって働きやすくなります。 従業員自身もカスハラに関する相談がしやすくなり、大きなトラブルに発展しにくくなるでしょう。 くわえて、顧客に向けてもカスハラへの姿勢を示せば、迷惑行為を抑制する効果も期待できます。 3. 相談しやすい体制を整える 企業は従業員が相談しやすい体制を整えることが大切です。 従業員が悪質なクレームやカスハラを受けていることが分かれば、トラブルが大きくなる前に対処できます。 具体的には、相談窓口を設置したり、相談対応者向けの研修をしたりするのが効果的です。 4. 監視カメラや通話録音サービスを活用する 監視カメラを設置したり、通話録音サービスを導入したりすれば、実際にカスハラを受けたときの事実確認に役立ちます。 くわえて、監視カメラや通話録音サービスによってカスハラを抑制する効果も期待できるでしょう。 通話録音の事前案内があれば、悪質なクレームの抑止につながります。 従業員をカスハラから守るためにも、監視カメラや通話録音サービスを導入してみましょう。 5. カスハラ対応のマニュアルを作成する カスハラを受けたときに適切な対応ができるように、以下のような内容を記載したマニュアルを作成しましょう。 カスハラの定義 カスハラの判断基準 カスハラへの対処方法（ケース別） カスハラへの知識や対処方法を知らない状態では、実際にカスハラに遭遇したときに慌ててしまいます。 その結果、顧客の無理な要望に応えてしまい、従業員や企業にとって不利な状況に陥ることも考えられるでしょう。 くわえて「カスハラ対応を一人に任せず複数人で対応する」「状況によっては現場監督者が対応する」といったルールをつくることも大切です。 6. 従業員にカスハラ対応の研修をする 従業員がカスハラを受けたときに焦らず適切な対応ができるようになるには、マニュアルでルールを明確化するだけでなく、カスハラの対処法を学べる研修の実施が大切です。 マニュアルを把握していても、感情的になっている顧客を目の前にすると、どのように対応すべきか分からなくなる人もいます。 そのような状況に適切な対応ができるようになるためには、ロールプレイングのような実践形式を取り入れるのが効果的です。 7. カスハラ事例を社内で共有する 社内や社外のカスハラ事例を共有すると、カスハラに遭遇したときの対応方法をより具体的にイメージしやすくなります。 くわえて、従業員の接客態度によってカスハラを引き起こした事例を共有すれば、応対方法を見直すことでカスハラを防止できます。 カスハラは誰にでも起こりうることであるという認識をもってもらうためにも、マニュアルや研修に事例を盛り込むようにしましょう。 8. 警察や弁護士とスムーズに連携できる仕組みをつくる カスハラの内容によっては、警察・弁護士等の協力が必要になることがあります。 その場合は、本社や本部と連携して対処するケースも多いため、どのような方法や流れで進めるのかを事前にルール化しておくことが大切です。 ルールに沿って進めることでスムーズに連携できるようになれば、大きなトラブルに発展する前に対処しやすくなります。 従業員のなかには、現場で解決しなければならないと考えている人もいます。 現場の負担を軽減するためにも、警察や弁護士との連携ができる仕組みやルールを整えるようにしましょう。 まとめ カスハラは従業員の就業環境を害すだけでなく、企業の業績やイメージダウンにつながる可能性があります。 企業として従業員を守る責任を果たすためにも、カスハラ事例からより適切な対策を立てることが必要不可欠です。 サイバー大学では年間999円（税抜）で100教材以上のeラーニング用動画コンテンツが見放題の「コンテンツパック100」を取り扱っております。 ハラスメントのない環境整備や体制作りを学べる研修も収録しているので、従業員が安心して働ける職場に整えるためにもぜひご活用ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しています。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用が可能です。 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セキュリティ対策を怠ると、ウイルス感染やサイバー攻撃によって情報漏洩が発生し、自社だけでなく取引先や顧客にも影響を与える可能性があります。 近年では外部攻撃だけでなく、社員による顧客情報持ち出しや人的ミスによる情報漏洩が発生しているため、企業として適切なセキュリティ対策を講じることが大切です。 本記事では、セキュリティ対策の重要性や企業がすべき対策を解説します。 情報セキュリティの被害事例や個人ができる対策も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。 セキュリティ対策とは セキュリティ対策とは、企業の情報資産をウイルス感染や不正アクセス等から保護するための対策のことです。 IT化が進んだ昨今では、さまざまな情報をシステム上に保管しているため、情報漏洩やシステム停止が発生しないように対策する必要があります。 セキュリティ対策をする際は、以下の3つの要素を意識しましょう。 機密性：許可された人物だけが情報にアクセスできること 完全性：他者によって情報が改ざんや削除されないこと 可用性：必要なときに必要な情報にアクセスできること これらの要素の一つでも欠けると、情報漏洩が発生したり、必要な情報にアクセスできなくなったりするので、総合的な視点をもってセキュリティ対策に取り組むようにしましょう。 セキュリティ対策の重要性 情報漏洩やシステムの停止が起きると、企業イメージが低下したり取引先や顧客に損害を与えたりする可能性があります。 セキュリティ対策を講じるときは、なぜ対策をしなければならないのか？ここからはセキュリティ対策の3つの重要性を解説していきます。 1. 情報資産を守るため 企業の情報資産には、知的財産や財務情報、顧客・従業員情報等があります。 知的財産や財務情報が流出すると、企業としての競争力が低下し、業績が悪化する原因になることも考えられるでしょう。 また、顧客情報が漏洩すると、企業の信用が低下するだけでなく、損害賠償を請求される可能性もあります。 そのような状況にならないためには、情報漏洩が発生しないようにセキュリティ対策を徹底することが重要です。 2. 日常業務がストップするのを防止するため ウイルス感染やサイバー攻撃等によって社内システムが停止すると、業務が止まってしまう可能性があります。 日常業務が停止すると、本来得られるはずの利益や営業機会を失い、経済的損失を被ることになります。 また、サービスが提供できなくなると、取引先や顧客からの信用低下、損害賠償の請求につながることも考えられるでしょう。 継続して安定した業務を行うためにも、日頃からセキュリティ対策を取り入れておくことが大切です。 3. 企業の信用を保つため セキュリティ対策が不十分な企業は、情報漏洩やホームページの改ざんによって社会的信用を失う可能性があります。 情報セキュリティ事故が発生しないように機密情報を適切に管理するのは、企業の社会的責任です。 一度失った信用を取り戻すには、想像以上の時間と手間がかかります。 企業としての信用を失うことにならないためにも、適切なセキュリティ対策をしておきましょう。 情報セキュリティの被害事例 ここからは、実際に起きた情報セキュリティの被害事例を紹介します。 セキュリティ対策が不十分な場合に、どのような被害が発生するのかを把握しておきましょう。 被害事例1.外部攻撃による情報漏洩 大手SNS会社と技術協力関係にある企業の子会社A社の取引先のパソコンがマルウェアに感染し、約44万件の個人情報が流出しました。 マルウェアに感染したA社と大手SNS会社の認証基盤が一部共通化していたことでサイバー攻撃を受けたとされています。 大手SNS会社は、今後の対策として認証基盤を子会社から分離させる方針を示しています。 被害事例2.社員による顧客情報の不正持ち出し 学生向けの不動産賃貸業を手がける企業の社員が約2万9,000人の顧客情報を第三者に不正に提供した事例です。 企業は、顧客から「ウォーターサーバーの勧誘がくる」といった計33件の苦情が寄せられたため、社内調査を実施したところ社員による情報漏洩が発覚しました。 社員は、顧客管理システムに不正ログインし、外部にデータを持ち出したとされています。 企業は、再発防止策として顧客管理システムの使用範囲の制限やセキュリティの強化を行いました。 被害事例3.人的ミスによる情報漏洩 大手自動車メーカーが子会社に管理を委託していた顧客情報の一部がクラウド環境の設定ミスにより、外部から閲覧できる状態が10年ほど続いていたことが判明しました。 大手自動車メーカーは、データの取り扱いルールの説明が不十分だったこと等が原因であったと考え、クラウド設定を監視するシステムの導入や従業員への教育を徹底することとしました。 大手自動車メーカーは漏洩した顧客情報が二次利用されたり、複製されたりした被害は確認されていないと公表しているが、顧客一人ひとりに連絡したうえで専用のコールセンターを設置することになった。 企業がすべきセキュリティ対策5選 情報セキュリティの被害を防ぐためには、適切な対策を実施することが大切です。 ここからは、企業がすべきセキュリティ対策を紹介します。 1. マルウェア感染対策 マルウェアとは、ウイルスやフィッシング、スパム等、ネットワーク上で被害を与えることを目的とした悪意のあるソフトウェアのことです。 マルウェア感染対策として、以下のような対策が有効とされています。 マルウェア対策ソフトの導入 ソフトウェアの更新 危険なWebサイトのフィルタリング マルウェアに感染したときは、パソコンのLANケーブルを抜いたり、無線LANのスイッチを切ったりして、それ以上感染を広げないことが重要です。 マルウェアに感染したときに全従業員が迅速に対処できるようにネットワークの遮断方法を教育しておきましょう。 2. 不正アクセス対策 不正アクセスを防ぐためには、適切なアカウント管理をすることが大切です。 企業秘密や顧客情報等の重要な情報へのアクセスは、必要最低限の担当者に制限しましょう。 くわえて、誰が、いつアクセスしたのかの履歴が残るようにしたり、不正アクセスを検知して管理者に通知するシステムを導入したりするのも効果的です。 不正アクセスにすばやく気付くことで、被害を最小限に留められます。 また、退職者のアカウントは不正使用されないように、速やかに削除や無効化するようにしましょう。 3. 情報漏洩対策 リモートワークの導入によって社外で仕事をする機会が増え、パソコンやUSBメモリの紛失によって情報漏洩が発生するリスクが高まっています。 企業は社内だけでなく、社外でパソコンを利用するときに情報漏洩が発生しないように、セキュリティ対策を徹底する必要があります。 例えば、外部にパソコンを持ち出す場合には、事前申請を義務づけたり、端末自体にデータやアプリケーション等を保存せず、社内にあるサーバーで情報を管理する「シンクライアント」を導入するのがよいでしょう。 4. 機器障害対策 ウイルス感染やネットワーク障害、操作ミスによるデータの破損、停電が発生すると、日常業務ができない状況になる可能性があります。 業務が止まると自社だけでなく、取引先に影響を与える可能性があるため、機器障害があったときの対策をしておくことが大切です。 機器障害による業務停止を起こさないためには、定期的にバックアップをとったり、停電時に電力供給が止まらないように無停電電源装置を設置したりする等の対策をしておきましょう。 5. 従業員への教育 セキュリティ対策では、企業だけでなく従業員一人ひとりの危機管理意識を高めることも大切です。 従業員にセキュリティ対策の重要性や対策方法を理解してもらうための研修を実施しましょう。 くわえて、情報セキュリティに特化した部署を設置するのも手段のひとつです。 サイバー大学のeラーニング用動画コンテンツ見放題サービスである「Cloud Campusコンテンツパック100」では、全社員向けの「ID/Password管理の徹底」や「標的型攻撃メールの例と対策」、「外部無線LAN利用禁止」等の情報セキュリティに関するコンテンツを提供しています。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする 個人・従業員ができるセキュリティ対策6選 企業のセキュリティ対策では、従業員一人ひとりのセキュリティ意識を高めておくことが重要です。 ここからは、個人レベルで取り入れられるセキュリティ対策を紹介します。 1. パスワード管理の徹底 個人アカウントの不正利用を防ぐためには、推測されにくいパスワードを設定することが大切です。 パスワードを設定する際は、同じパスワードを使い回さないように意識したり、ランダムな英数字の組み合わせにしたりするのがポイントです。 また、設定したパスワードは第三者に知られることがないように管理を徹底しましょう。 企業側が一定期間ごとにパスワードを変更しなければログインできない仕組みや、パスワードを一定回数間違えた場合にログインできない仕組みを構築するのも効果的です。 2. ソフトウェアのアップデート ソフトウェアは、時間の経過とともにセキュリティ上の弱点となる脆弱性が発見されることがあります。 この脆弱性を改善するための修正プログラムが定期的に通知されるので、そのタイミングにアップデートするようにしましょう。 アップデートを怠っていると、サイバー攻撃やウイルス感染の被害を受ける可能性があります。 このような被害を防ぐためにも、小まめにアップデートをしてソフトウェアを最新の状態に保ちましょう。 3. 標的型攻撃への対策 標的型攻撃とは、特定組織の機密情報やアカウント情報を盗み取ることを目的とした攻撃のことです。 例えば、組織内の個人に対して業務内容を装ったメールを送り、メール内のリンクをクリックしたり、添付ファイルを開いたりすることでウイルスに感染するようにつくられたメール等が標的型攻撃に該当します。 標的型攻撃の被害を防ぐためには、手口を理解して安易にリンクや添付ファイルを開かないように注意することが大切です。 企業側の対策としては、従業員に訓練用メールを送信して開封情報を収集し、従業員の意識調査をしたうえで注意喚起するのが効果的です。 4. メールの誤送信の防止 メールを送信する際に、送信先のアドレスや添付データを間違えることで情報漏洩が発生するリスクがあります。 メールの誤送信を防ぐためには、送信前に宛先や添付データに間違いがないかを確認したり、メールアドレスを入力し始めると宛先の候補を表示してくれるオートコンプリート機能を無効にしたりするのが効果的です。 誤送信を早期に発見するために、関係者を「CC」に入れて送信するのもよいでしょう。 5. SNSの適切な利用 SNSの普及により、企業も個人もSNSを利用する機会が増えています。 SNSの不適切な投稿は、情報漏洩や企業イメージ低下につながる恐れがあるため、適切な利用を心がけることが大切です。 投稿する際は、機密情報や個人情報が含まれていないかを確認してから投稿しましょう。 企業側の対策として、就業規則でSNS利用の規定を定めたり、不適切な投稿を防止するための研修を実施したりするのも効果的です。 6. 生成AIの適正な利用 生成AIでは、学習機能によって入力した情報を第三者が使用したときの回答に使われるケースがあります。 そのため、企業秘密や顧客情報等を入力していると、思わぬ情報漏洩につながる可能性があるので注意が必要です。 そのような事態を防止するためにも、どのような情報を生成AIに入力してはならないのかを事前に調べておきましょう。 企業側の対策としては、生成AIの適正な利用ができるように研修プログラムを取り入れるのがよいでしょう。 まとめ 企業秘密や顧客情報等の情報を取り扱っている企業は、サイバー攻撃やウイルス感染によって情報漏洩が発生するリスクを抱えています。 情報漏洩が発生した企業は、取引先や顧客からの信用を失ってしまいます。 情報セキュリティの被害を防ぐためには、企業だけでなく従業員一人ひとりがセキュリティ対策の重要性を理解したうえで対策していくことが重要です。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、全社員向けの「ID/Password管理の徹底」や「標的型攻撃メールの例と対策」、「外部無線LAN利用禁止」、「生成AIの適正利用」等の情報セキュリティに関するコンテンツを提供しています。 企業の情報資産を守るためにも、適切な対策方法を学んでおきましょう。   低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 情報セキュリティに関するコンテンツを含む、30カテゴリ、100以上のeラーニングコンテンツが見放題の「コンテンツパック100」。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しており、利用企業は240社以上になります。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用可能です。 「コンテンツパック100」の詳細は、こちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする