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eラーニングとは?概要からメリットや最新トレンドを徹底解説

2025.03.10

eラーニング

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eラーニングとは?概要からメリットや最新トレンドを徹底解説

eラーニングとは何か?企業で導入するメリットは?どのような活用事例があるのか?

この記事ではこれらの疑問にお答えしていきます。

eラーニングとは?

eラーニングとは「インターネットや電子機器を使ったオンライン学習」のことです。社員を集めて同じ時間に行う集合研修とは違い、PCやスマートフォン、タブレットなどを使っていつでもどこでも学べるのが特徴です。

企業のeラーニング運用には学習管理システム(LMS)がよく使われています。

LMSはeラーニング制作や学習履歴の管理を行えるシステムです。

LMSについての詳細を知りたい方はこちらをご確認ください。

>>LMSとは?メリットや導入ステップまで分かりやすく解説

eラーニングを導入する目的は?

主な目的は大きく3つあります。

  1. 研修のオンライン提供
  2. 研修コストの削減
  3. 研修履歴の管理

eラーニングは全社員に向けてオンライン上で教育コンテンツを配信できます。

共通認識や社内ノウハウなどの知識をすぐに共有可能です。

内容を動画化して配信できるので研修コスト削減にもつながります。

また、最も多い利用目的の1つが履歴管理です。全社員の研修受講率の把握、テストなどで理解度をスコア化することで知識の定着度をより明確にできます。

学習者・研修担当者それぞれでのeラーニング活用の目的もまとめておきます。

学習者から見たeラーニングの目的

・業務に役立つ知識を身につけるため

・研修/授業として受講するため

・予習や復習のため

・コンプライアンスや情報セキュリティなど義務研修を受けるため

・スキルアップ/キャリアアップをするため

 

研修担当者・教職員から見たeラーニングの目的

・いつでもどこでも学習できる環境を作るため

・集合研修/授業のオンライン提供のため

・各部門における早期戦力化のための基礎研修を提供するため

・社員/生徒の場所を気にせず学習機会を提供するため

・研修/授業の機会を増やすため

・研修費用・労力の省力化のため

・コンプライアンス等の教育を徹底するため

・新商品やノウハウの情報を伝えるため

・全国各地の代理店・店舗へ研修を均一に提供するため

・研修講師/教員による内容のバラつきを回避するため

・学習履歴管理、効果測定の仕組みを整えるため

eラーニングの歴史と現在の市場環境

コンピュータを用いた学習や教育の考案により、CAI(コンピュータ支援教育: computer-assisted instructionまたはcomputer-aided instruction)、CBT(computer-based training)、 WBT(web-based training)などの開発・発展が進み、1990年代に用語「eラーニング」が誕生したと言われています。

現在ではIT技術の向上により、だれでも、いつでも、どこからでもアクセス可能になりました。

日本では2001年ごろから注目され、2020年ごろから特に企業や大学でeラーニングが急速に普及しはじめました。

右肩上がりを続けるeラーニング国内市場規模【2022年時点】

出典:https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3233
 

2019年まで成長はゆるやかでしたが、2020年に入って市場全体の成長が一気に加速。

2023年度の国内eラーニング市場規模は提供事業者売上高ベースで前年度比1.8%増の3,773億円。法人向け(企業・団体内個人を含む)のBtoB市場規模が1,123億円(前年度比4.4%増)、個人向けのBtoC市場規模が2,650億円(同0.7%増)であり、両市場ともに引き続き市場拡大が見込まれています。

個人向けeラーニング市場だけでなく法人向けも拡大傾向にあり、各企業がeラーニングを導入するのは当たり前という時代になりつつあります。

流行する背景には日本の高齢化による人手不足も関わっており、教育を行う人材が不足しているとも言われています。

つまり、eラーニングは教育人材不足の時代に検討すべき手段の1つとなっています。

あらゆる世代がオンライン学習に慣れてきている以上、教育研修をeラーニングで提供する動きは今後さらに加速していくでしょう。

eラーニング活用のメリット

①いつでもどこでも受講できる

受講者は時間に縛られずいつでもどこでも受講できます。スマホ等を活用すれば「すきま時間」で受講も可能です。

全国に支店や支社があっても社員を一か所に集める必要はありません。全社員に時差なく一律で研修を提供できます。

また、緊急性の高いトラブル対応や新製品情報の全社周知にも効果的です。授業形式であっても予習・復習どちらにも活用できます。

②学習効果が高まる

eラーニングは理解できるまで何度でも視聴できるため、受講者は理解度を高めやすいです。動画で表現できるので「面白い」「興味が持てる」など学習意欲を高めることも可能です。

企業向け研修としては主に「知識の習得」に活用され、集合研修との組み合わせで研修効果が高まるというデータもあります。

コロナ禍における研修のオンライン化に関する調査_パーソル総合研究所 p.33より抜粋

また、集合研修の予習をeラーニングで行い、研修当日はディスカッション・発表などに時間を集中するなどより高い研修効果も期待できます。

企業の講師も研修内容を編集・更新できるので、常に内容をアップデートしながら研修を提供できます。

③効果測定と受講状況の確認

集合研修では難しい進捗状況の確認や効果測定も手軽に行えます。

eラーニングの最後に小テストを入れることで、社員一人ひとりの理解度を数字で管理できるようになります。視聴履歴も取れるので、誰が、いつ、どのくらい視聴して、完了しているかどうかまで確認でき、効果的な進捗のフォローアップが可能です。

④コストの削減

研修場所の確保、日程調整の手間、会場費、講師や受講者の交通費、資料の印刷費などあらゆる面でコストの削減が可能です。

eラーニングは新人研修、コンプライアンス教育などはもちろん、全社的な共通認識の周知などにも効果的とされています。社員一人ひとりに必要な知識を浸透させるコストそのものを減らせる点もメリットと言えます。

eラーニング活用のデメリット

①実践スキルの習得には不向き

オンデマンド配信が前提のため、講師とリアルタイムな会話を行うような実践を伴う内容には不向きです。

eラーニングは主に知識のインプット用教材として活用されます。

ただし、ライブカメラやマイクを使って講師と遠隔での会話や、受講者が動画を撮影してそれを講師が評価するなどの方法でカバーすることは可能です。

②受講者のモチベーションが継続しにくい

緊張感が薄れやすいこと、読み飛ばし・早送りなどの手抜きが起こりやすく、モチベーションの維持が課題になります。

いつでもどこでも受けられる=後回しにされる傾向もあります。

受講者に受けてもらえる工夫、進捗確認の通知などの対策も検討すべきです。

また、eラーニングが受講者にとって有益な研修であることも理解してもらう必要があります。

自分にとって役立つ研修だと理解してもらうことで「受ける必要性を感じにくい」「忙しい」という不満を少しずつ解消することも大切です。

おすすめ記事>>モチベーションが持続するeラーニング教材を作成する3つのコツ

③受講者のネットワーク環境に左右される

インターネットにアクセスできる環境がなければそもそも受講できません。

ネット速度によってはeラーニングが途中で止まってしまう等の懸念もあります。

企業としてはどの端末(PC、スマートフォン、タブレット等)からの受講が多いのかも考慮しておくとよいでしょう。

eラーニングのメリット・デメリット一覧表

受講者から見たeラーニングとその他の研修のメリット・デメリットをまとめます。

メリット デメリット
書籍・テキスト ・学習進度や成果がわかりやすい
・書き込みなどアレンジしやすい
・ネット環境に左右されない
・静止画のみで単調になりがち
・一度に大量に持ち運びにくい・文字のみだとイメージしづらい可能性あり
対面集合研修 ・緊張感を持って学べる
・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい
・学習者同志の交流ができる
・会場まで出向く必要がある
・開催時間に合わせて出席が必要
・学習進捗が見えにくい
オンライン集合研修 ・対面と同じ臨場感で研修を受けられる
・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい
・ディスカッションなども可能
・映像や音声を共有しやすい
・実技がともなう学習には不向き
・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要
・開催時間に合わせて出席が必要
eラーニング ・自宅や外出先など好きな場所で学習できる
・繰り返し視聴するなど自分のペースで学習できる
・映像や音声での理解ができる
・学習履歴や学習進捗がひと目で分かりやすい
・質問、発表など双方向のやり取りがしにくい
・実技がともなう学習には不向き
・学習者間の交流がしにくい
・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要
・受け身学習になりがち

 

eラーニングの使い方

LMSの多くは受講機能、制作機能、管理機能の3つを備えています。

受講者(学習者)、管理者(学習提供者)それぞれの使い方をみていきましょう。

受講者(学習者)の使い方

インプット学習

・スライド型教材で学ぶ
・電子教科書/マニュアルで学ぶ
・動画で学ぶ
・ライブ講義で学ぶ

音声やアニメーション付きの分かりやすい教材が増えています。またライブ配信ツールも一般化しており、リアルタイムでオンライン上での学習ができるようにもなってきています。


アウトプット学習

・理解度テストを受ける
・レポートを提出する
・撮影した動画を投稿する
・ディスカッションする

学習内容がきちんと定着しているか、自分の弱点や傾向が自動的に分析できるシステムもあります。また、オンライン上で仲間とディスカッションすることも可能です。


コミュニケーション

・質問する
・連絡事項を確認する
・ディスカッションボードに書き込む
・アンケートに回答する
・同じ環境上で学ぶ仲間と交流する

学習を進める上でわからないところは質問機能を活用して問い合わせたり、同じeラーニングを活用している仲間と交流機能が備わったシステムもあります。

管理者(学習提供者)側の使い方

ユーザー登録

・受講者情報を作成する
・受講者グループを作成する(部門/学部など)
・管理者へ権限を付与する


コース作成

・新規コース(学習項目や順序)を作成する
・教材資料(PowerPointなど)を作成する
・講義動画を収録/編集/加工する
・テスト/アンケートを作成する
・コースに各素材を登録する


コース公開(受講登録)

・誰に何をいつ受講させるか(履修)を登録する
・受講期間/制限を設定する


受講履歴管理

・受講の有無を確認する
・学習進捗を確認する
・テストの結果を確認する
・成績を管理する
・解答結果を分析する


フォローアップ

・未完了の受講者に連絡する(メール/メッセージ/電話など)
・質問や問い合わせに対応する
・インフォメーションやメッセージを出す

受講者からの「質問」や「レポート」で未対応のものがあれば、その都度指導者の画面に表示し対応を促す機能や、受講者の学習意欲を下げる対応漏れを防ぐ機能を備えたシステムもあります。

学習進捗の確認(未完了/進行中/完了)、課題提出の有無、テストの得点と合否、アンケート集計など管理者向け機能は様々です。システムによってはQ&Aなど質疑応答ができるものもあります。

eラーニング成功のカギは「進捗管理」にあります。

eラーニングは便利な一方、受け身でサボりやすい学習方法でもあります。

なるべく抵抗なく直感的に扱え、細やかな配慮が行き届く運用管理機能を備えたシステムを選定することが重要です。

昨今では多機能なLMSが主流になり、数千名以上の運用を2~3名で行えるケースも多くなっています。

【企業導入事例】3社のeラーニング活用方法

ここからはCloud Campusの企業活用例をご紹介します。

理解度80%以上の「効果が見える」研修に(SOMPOダイレクト損害保険株式会社)

 

保有件数115万件を突破した『おとなの自動車保険』をはじめとして、自動車保険、火災保険などを取り扱う企業です。

課題は①リソース不足、②研修効果の不透明さの2点ありました。

社員が講師として集合研修を行うため労働時間を拘束しなければならず、研修中の現場リソース不足が問題化していました。

また、せっかく実施した研修も効果が全く分からない状態でした。

そこでLMSでテストを自社開発し、研修後のテストにおいて受講者平均が約80点以上と見える化に成功。

また、スキル研修の日数が8日から6日に短縮。1年間で約2,800時間の研修時間削減も実現しています。

事例記事:2,800時間削減で理解度80%超!研修が表彰されるほど効率化

 

さらに情報収集をしたい方は以下も参考にしてみてください。

10社以上の導入事例掲載中!!

内製型eラーニングシステム
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知っておきたい最新トレンド

リスキリング

社会環境としてDX(デジタルトランスフォーメーション)が推進されており、DXに対応する人材育成の必要性の高まりからリスキリングが注目されています。

リスキリングは働きながら新たな知識・スキルを習得する必要があるため、AI技術を用いた学習レコメンド、時間・場所に制約がない学習を可能にするeラーニングとの親和性が非常に高いとされています。

業務上必要となるスキルの体系化や、個人が有するスキルの可視化・データ化などが必要であり、こうしたプラスアルファの機能を備えたeラーニングシステム/LMSの開発が基本となっていくでしょう。

ブレンデッドラーニング

対面での研修、質疑応答、eラーニング(オンライン学習)など様々な学習方法を組み合わせた学びを指します。

例えば対面研修かeラーニングどちらに参加してもよい、という選択肢を与えることです。

対面のほうが学びやすい人、オンラインで動画を何度も見返すほうが合っている人、耳で音声から学ぶほうが頭に入りやすい人など適正は人によって違います。

社員一人ひとりが最適な学習方法を「自由に選べる」ようにし、ダイバーシティを実現していく方法として注目されています。

反転学習

先に予習しておき、研修ではディスカッションやプレゼンテーションなど実践をメインで行う学習方法です。 通常の研修→復習というプロセスが逆転することから、この名称が用いられます。

反転学習は特にeラーニングとの相性が良いと言われています。

知識やルールを事前に学ぶことで、効率よく実践スキルが身につきます。

アクティブラーニング

教員・講師による一方向的な講義形式ではなく、学習者の能動的な参加を取り入れた学習法を指します。

ITテクノロジーの発展により、常に新しい知識を学び、変化に対応しなければいけない時代です。右へ倣えの精神や、知識偏重の詰め込み型教育だけでは革新的な発明を生み出せない、そんな危機感が教育の現場にはあります。

学習者が自ら考えて学ぶ仕組みを整えるための手法として注目されています。

参考資料:これまでの論点の整理『「未来の教室」ビジョン2.0」の作成に向けて』 

eラーニング導入にあたり必要なもの

本格的な導入にあたり、押さえるべき項目は主に4つあります。

  1. 社内教育制度の設計
  2. 学習管理システム(LMS: Learning Management System)
  3. 学習教材(動画・テストなど)
  4. 学習者への支援

1. 社内教育制度の設計

どのような人材を育成したいか?という目的を明確にすることが重要です。

企業の目指す姿から必要な仕事が決まり、どのようなスキルを持つ人材が必要なのかが決まります。

例えば、旭化成グループは戦略的にデジタル人財育成に取り組んでおり、自社が求める人財像として「事業の背景を理解したうえで課題を整理し、解決できる人財」、「データサイエンスを課題に則して活用可能な形に変え、実装、運用できる人財」、「情報処理、人工知能、統計学などの知識を有し、活用できる人財」の3種類の人財の確保・拡充のためにKPIを設定しています。

どのような人財が必要なのか?は経営戦略の根幹にも関わる非常に大切な要素。一過性の教育にするのではなく、各企業ごとの軸を明確にした制度設計が求められます。

参考:https://www.asahi-kasei.com/jp/company/dx/strategy/

2. 学習管理システム(LMS:ラーニングマネジメントシステム)

eラーニングを運用するにあたりLMSの検討が必要です。

LMSにはユーザー登録、教材の登録・管理、受講履歴の管理など重要な機能があります。既存のLMSを活用すれば一からシステムを構築する必要がなくなります。

開発コストを抑えながらすぐにeラーニングを運用できる点が最大のメリットです。

eラーニングの目的・使い方・対象者は企業や教育機関によって様々です。

目的に沿うLMSを選ぶこと、場合によっては自社向けにカスタマイズを行い、より効果的に活用を検討しましょう。

LMSを提供する企業は60社以上あると言われているため、情報収集にはランキングサイトなどを活用し、一気に情報収集することをおすすめします。

参考:https://it-trend.jp/e_learning

3. 学習教材(動画・テストなど)

eラーニング用の学習教材の調達・制作も検討が必要です。よく使われる学習教材は以下の通りです。

  1. テスト教材(選択式や記述式で回答する形式)
  2. スライド型教材(PowerPoint、PDFなど)
  3. 授業・講義を収録した動画教材
  4. スライドと動画教材を組み合わせたもの(動画+スライド)
  5. リアルタイムで配信するLIVE動画

eラーニングコンテンツの中でも主流は動画教材です。

ブロードバンド化で大容量のコンテンツを手軽に配信できるようになり、Youtube、Instagramストーリーズ、TikTokなど動画を見ることが日常的になりました。

動画は作業のイメージをそのまま伝えられるため、さらなる学習効果向上が期待できます。

動画の多くは据置きカメラやパソコン・スマートフォンで収録したものです。

昨今ではリモートワークの浸透により、Zoomなどで会議録画し、そのまま研修用動画として活用する企業も増えています。

企業や教育機関でオリジナルのeラーニング教材を内製する動きも増えています。

内製であれば自社内の課題や教育目的に最適な教材を作成できます。より高い教育効果を見込めるメリットがあります。

教材は自社で内製するのか、外部の協力企業に制作委託するのか、販売されているeラーニングコンテンツをそのまま活用するかなどを決める必要があります。

4. 学習者への支援・フォロー方法

eラーニングの継続率が10%以下だと言われています。学習者に任せきりではうまくいきません。

自ら受けたくなるような工夫やフォローも検討しておきましょう。

また、人事評価に組み込むことでより強力に受講者たちの学びを促進できます。

eラーニング導入前に役立つe-book

これだけは押さえたい!eラーニング導入&運用ガイド

eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。

eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。

本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。

運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策もご紹介します。

人材育成の課題が解決できるeラーニング3つのポイント

人材採用における売り手市場化などの社会的な影響を受け、人材育成に力を入れる企業が増えています。

集合研修が一般的ですが、コストや研修担当者・受講者の負担、効果測定といった面で頭を悩ませているケースも…。

こうした問題を解決するために、人材育成においてeラーニングを活用するメリットとそのポイントをご紹介しています。

 

eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。自社の研修内容に合わせてより効率的・効果的な提供方法をぜひ検討してみてください。

 

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企業研修が、講師からの一方的な知識やスキルの伝授に終始している企業も少なくないかもしれません。 研修の目的は、仕事で成果を生むことにあります。 しかし、受け身な学習スタイルがメインとなり、インプットした知識をどう活用するかは参加者に委ねているだけという状態では、仕事での活用は期待できません。往々にして「学びっぱなし」「研修効果が見えない」といった結果に終わってしまいがちです。 今回は、社員の主体性を最大限に引き出すための、研修設計のノウハウについてお伝えします。 社員の主体性が求められる背景 昨今のビジネスを取り巻く環境は、VUCAの時代といわれています。 V(Volatility:変動性)、U(Uncertainty:不確実性)、C(Complexity:複雑性)、A(Ambiguity:曖昧性)の頭文字を取った略称です。 このような、先行きが不透明・複雑で将来の予測が見通しにくい時代には、社員一人ひとりが主体的に考え、行動する重要性が増しています。 例えば、新型コロナウイルス感染症の流行は多くの企業では予想不可能だっただけでなく、実際に企業業績にダメージを受けたという企業も少なくはないでしょう。 このような状況下では、トップダウンの意思決定だけですべての事象に対応していくことは現実的ではありません。上層部からの指示を待っているだけでは、指示が社員にいきわたる頃には、また状況が変化しているということも考えられるからです。 先行きが見通せず、前例もない状況下では、社員一人ひとりが主体性を発揮して、新規事業や新しい提供プロセスの考案、これまでとは異なる働き方への挑戦をしていく必要があります。 主体性が高い社員の特長 ビジネス書として広く知られる『7つの習慣』のなかで、スティーブン・R・コヴィー博士は習慣のひとつとして「主体性を発揮する」ことを提唱しています。 ビジネスシーンに限らず、何かのハプニングが起こった際には、自分自身で行動を選択する必要があるでしょう。このように、元来主体性は特別な訓練で取得するのではなく、すべての人間にそれを発揮する能力が備わっているのです。 ただ、ビジネスシーンでは主体性を発揮している社員と、発揮していない社員に分かれてしまっているのが現実です。 ここでは、あらためて主体性が高い社員の特長を紹介していきます。 特長1. 自分の言動に責任を持つ 主体性が高い社員は、自身の言動に責任を持とうとする傾向があります。 物事の判断基準や行動基準が、自分の価値観やポリシーに基づいており、言動の根拠がはっきりしているためです。 その影響で、自身の言動がもたらした結果に対して、他責ではなく自責思考が働きます。 例え望ましい結果が得られなかった場合であっても、自らの責任と考え内省し、今後に向けての対策を考える等、「失敗から学ぶ」姿勢が強い点が特長です。 一方、主体性が低い社員は、他責傾向が強くなります。 起こった事象に対して「上からの指示通りにやっただけ」や「自分が決めたわけではないから」等と、自分の意志の関与を否定するような言動が増えてしまいがちです。 特長2. 何事にも積極的・能動的 主体性が高い社員は、あらゆることに対して能動的に行動します。 詳細な指示を待つのではなく、自らやるべきこと・やれることを探し出そうとする傾向にあります。 また、日頃から問題意識や課題意識を持っているため、変化に対して気付くスピードが早いことも特長です。 主体性が高い社員はビジネスパーソンとしての成長意欲も強いため、自ら社員としての価値を高めようとし、キャリアアップの道を切り拓くこともできます。 一方、主体性が低い社員は、「待ち」の行動が多くなります。 「待ち」姿勢の社員が多い場合、マネジメントからの指示を待っている時間が無駄になるため、当然ビジネス全体のスピード感が損なわれます。 さらに、細かい指示まで求める社員の場合は、マネジメントの負荷も増すでしょう。 特長3. 周囲に働きかける 主体性が高い社員は、上下の社員や横の部門等、周囲に積極的に働きかける傾向があります。 また、分からないことや問題点をそのまま放置することはありません。自ら調べたり対策を考案したりしたうえで、上司や先輩に質問する点も特長です。 一方、主体性が低い社員は、自分の内側に閉じこもる傾向が強くなります。 分からないことがあっても周囲に質問することが少ないため、不明点を抱えたまま仕事を進めてしまいがちです。その結果、仕事のミスを引き起こすリスクも増えてしまいます。 主体性を高める研修のポイント 人材開発分野の第一人者であり、参加者を主体とした研修方法の実践者として世界的に有名なボブ・パイク氏は、脳科学の見地から、人は「与えられた目標」より「自ら立てた目標」の方が頑張れると述べています。 受け身の学習方法よりも、学ぶ側が積極的に参画する方が理解度も知識の定着率も断然高いことが科学的にも証明されています。 研修は参加者の主体性を尊重してデザインすべきとの認識が米国を中心に主流となっています。 例えば、席順、役割分担、課題、発表の順番等の段取りを決めず、参加者に委ねます。 研修の枠組みは提供しますが、細部に関しては参加者自身に決めてもらうことで参加意識を高めます。 参加者が取り組む課題も、ケーススタディ、ロールプレイ、演習問題、ワークショップ等、複数から自主的に選んでもらいます。そうすることで、参加者がより実践に近いシチュエーションを自ら考えて取り組めます。 主体性を高める具体的な研修デザインとは 具体的に、どのような研修デザインが参加者の主体性を引き出せるのでしょうか。主体性を高めるために効果的な、5つのポイントを説明します。 ①答えを用意しない 講義型の研修は無意味なものではありませんが、覚えるべき情報や活用するシーン等、すべてを講師から学ぶだけでは、そこに参加者の主体性はありません。 参加者自らが気づき考えながら学ばない限りは、単なる知識の「伝授」に過ぎず、知識の定着や職場での実践に結びつきにくいのです。 脳科学的見地からすると、提供した情報やノウハウを職場で活用できる具体的なシーンを参加者自身に考えてもらってこそ、現実へとフィードバックしやすくなり「成果」を生むのです。 ②グループ発表でやり取りを増やす 研修においては、参加者の質問が主体性を高めるプロセスとして欠かせません。「質問」は研修の内容を理解、考察し、不明点や新しい側面を発見することなので、参加者がどれだけ知識を吸収したかを測るバロメーターでもあります。 しかし、日本人の「他人の前で変な質問をすると恥ずかしい」というメンタリティが邪魔をして、活発な質疑応答になりにくいケースが多々あります。 その対策としては、グループディスカッションで事前に質問内容をまとめてもらい、それを発表する形式にするとよいでしょう。個々の発言を取りまとめることができるため、一人ずつの質疑応答スタイルよりも多くの質問が寄せられるはずです。 ③ロールプレイングで動きを取り入れる 一方的な講義形式だけでなく、研修参加者にその場で実践させるロールプレイングを取り入れることも、主体性を高めやすいポイントといえます。 例えば、営業のテクニックの情報を講義形式で教えた後に、あるケースを想定して、実践さながらに参加者自ら営業をしてもらうようなカリキュラムを入れる等です。 講義を聞いて分かったつもりになっていても、ロールプレイングではうまくいかないポイントが見つかる可能性もあります。 自らやってみてできない経験をすることで、「なぜうまくできなかったのか」と主体的な問題意識が芽生えることも期待できるでしょう。 ④上司向けにも研修を実施する 社員に主体性を求めるなら、上司にもメンバーの主体性を引き出すような訓練が必要となります。 例えば、「メンバーが話しているのに途中で遮ってしまう」「すぐに正解を教えてしまう」「自分の指示を押し付けてしまう」等は、社員の主体性を引き出せない代表的なNG行動といえます。 そのような場合は、上司向けに部下の主体性を引き出すための研修を実施しましょう。 上司が変化すれば、主体性を発揮する社員の面積の広がりが期待できるため、組織的に前向きな変化が起こりやすくなります。 まとめ 研修の目的は、学んだ知識を実践に活かすことであり、研修そのものは成果に至るまでの通過点です。 研修を形式的なイベントで終わらせるのではなく、職場に戻った参加者の行動を変えるような研修をめざしましょう。 一緒に読まれている記事 ・やりっぱなしダメ!研修の効果測定をしよう ・時間、コスト…社内研修を取り巻く問題とその改善方法 ・社内研修の種類や効果を高めるための実施プロセスとは?

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上司として部下に接する際に気を付けるべきポイント まず前提として部下に接するときに外せない大切なポイントをまとめていきます。 1.信頼関係の構築 信頼関係がないと、部下は安心して仕事に取り組むことができず、成長の機会を逃してしまいます。信頼関係を築くためには、上司はオープンなコミュニケーションを心掛け、部下の意見や感情を尊重することが重要です。 2. フィードバックの質 効果的なフィードバックは、具体的で建設的でなければなりません。例えば、「もっと頑張れ」という曖昧なフィードバックよりも、「次回はプレゼンの構成をもう少し練ると良い結果が出ると思う」といった具体的なアドバイスが有益です。 3. 部下の強みの把握 部下の強みを見つけ出し、それを活かす環境を提供することも大切です。強みにフォーカスすることで、部下は自信を持って業務に取り組むことができ、自然と成長へとつながります。上司は部下の適性を見極め、適切な役割やプロジェクトを割り当てることが求められます。 4. 適切な目標設定 明確で達成可能な目標を設定することで、部下は自分の進捗を確認し、モチベーションを維持することができます。目標は短期・中期・長期の三段階に分けると良いでしょう。 5. 感謝の気持ちを伝えること 部下が努力したり、成果を上げたときには、しっかりと評価し、感謝の意を表しましょう。これにより、部下は自分の仕事が認められていると感じ、さらなる成長意欲を持つことができます。 以上のポイントを踏まえることで、上司は部下の成長をサポートし、組織全体のパフォーマンス向上につなげることができます。 上司として部下に接する際にやってはいけないこと 1. 一貫性のない指示 上司が日によって言うことが変わったり、明確な方向性を示さないと、部下は混乱し、仕事に対する不安やストレスが増大します。このような状況では、部下は自信を持って仕事を進めることができず、成長の機会を失ってしまいます。 2. 過度な管理 いわゆるマイクロマネジメントは、部下の自主性を奪い、創造性や自己成長の機会を阻害します。上司は信頼して仕事を任せることが重要であり、過度な干渉は控えましょう。 3. 否定的なフィードバックだけを与えること 部下がミスをしたときにそれを指摘するのは必要ですが、それだけではなく、良い点や努力を認めることも同様に重要です。否定的なフィードバックばかりだと、部下は自信を失い、モチベーションが低下します。 4. 不公平な扱い 特定の部下ばかりを贔屓するような行動は、チーム内に不和を生み、モチベーションの低下や離職につながります。上司は公平な態度で接し、全ての部下に対して平等に接することが求められます。 5. 感情的な対応 怒りや苛立ちを部下にぶつけることは、職場の雰囲気を悪化させるだけでなく、部下の成長意欲を著しく損ないます。上司は冷静かつ客観的に対処し、感情的な反応を避けるよう心掛けましょう。 部下の成長を促すための工夫 1.部下に挑戦的な仕事を任せる 新しいスキルや知識を必要とするプロジェクトに取り組むことで、部下は成長の機会を得ることができます。例えば、通常の業務とは異なる分野のタスクを担当させることで、新しい視点やスキルを身に付けることができます。 2. 定期的なフィードバックと評価を行う フィードバックは部下が自分の強みや改善点を理解するための重要なツールです。定期的な評価は、部下の成長を確認し、次のステップを計画するための指針となります。 3. 研修やトレーニングの機会を提供 外部の研修や社内のトレーニングプログラムを活用して、部下が新しい知識やスキルを習得する機会を増やしましょう。また、メンター制度を導入し、経験豊富な社員が若手をサポートする体制を整えることも有効です。 4. キャリアパスの明確化 部下が自分のキャリア目標を達成するために必要なステップを理解し、それに向けて努力することで、モチベーションが高まります。上司は部下のキャリアビジョンを把握し、それに応じたアドバイスやサポートを提供しましょう。 5. 部下の成功を共有と祝う文化 部下が成果を上げたときには、それをチーム全体で祝うことで、達成感と一体感を感じることができます。これにより、部下は自分の努力が認められていると感じ、さらなる成長意欲を持つようになります。 部下の成長が止まってしまうNG言動 「お前には無理だ」 部下の自信を奪い、挑戦意欲を減退させます。上司は部下の可能性を信じ、励ます言葉をかけることが重要です。 「どうせやっても意味がない」 無意味感を植え付ける言葉です。部下が努力しても成果が認められないと感じると、モチベーションが低下し、成長意欲を失ってしまいます。上司は部下の努力をしっかりと評価し、意義を伝えることが求められます。 「そんなこともできないのか」 部下に対する尊重の欠如を示し、信頼関係を損ねる原因となります。上司は部下の能力を理解し、適切な指導を心掛けましょう。 「失敗したらお前の責任だ」 部下に過度のストレスを与え、恐怖心からのびのびと仕事をすることができなくなります。部下には適度なチャレンジを与えつつ、失敗を恐れずに取り組める環境を提供することが重要です。 「お前のやり方は間違っている」 一方的な否定に聞こえてしまいます。このような言葉は部下の自己判断力を損ない、自律的な成長を阻害します。上司は部下の意見を尊重し、建設的なフィードバックを提供することが求められます。 無視や冷たい対応 部下が上司に質問や相談を持ちかけた際に、無視したり冷淡な対応をすると、部下は自己価値感を失い、成長意欲が低下します。上司は部下の声に耳を傾け、適切なサポートを提供することが大切です。 意識していなくて自然と出てしまうこともあるかもしれません。NG言動を避けるだけでも、部下の成長を妨げることなく、より良い職場環境を作り上げることができます。 成長のチャンスを奪う「決めつけ」「思い込み」 部下が期待に応えられなかったり、何度言っても失敗を繰り返したりすると、上司が「成長の見込みなし」というレッテルを貼ってしまうことがあります。 こうした上司の思い込みが部下への態度にも表れると、その部下のモチベーションは著しく低下し、業績も下降。離職にもつながりかねません。 このように、他者への思い込みが行動や言動に反映することで、それが現実になってしまうことを、心理学では「自己達成的予言」と呼びます。 部下の成長の鍵はリーダーシップ 指導する立場にある人が「この部下は変わらない」と決めつけることは、「成長のサポート」というリーダーシップにおける重要な役割を放棄しているのと同じです。こうした見解は、さまざまな大学研究でも検証されています。 「人間は変われる」と考える上司は部下の成長を信じている 米サザンメソジスト大学の研究では、「人間の性質は生来のもので変わらない」と考える上司と、「人間は変われる」と考える上司が、それぞれの部下にどのように接するのかを調べました。 その結果、「変わらない」と考える上司は部下のスキルアップに関心がなく、成長をサポートすることに熱心ではなかったそうです。 一方で、「変われる」という信念を持つ上司は、フィードバックを怠らない、新しい課題へのサポートを惜しまないといった、部下の学習能力と成長を信頼しているという結果になりました。 「人間は変わらない」と思い込んでいる上司ほど部下の変化に気付かない 別の大学研究によると、「部下は変らない」という固定観念を持つ上司は、成長、後退を問わず部下の変化に気づきにくいといいます。 そのため、頑張りに気づいてもらえない従業員のモチベーションが低下し、離職につながるケースが多いそうです。 一方で、部下の成長を信じる上司の下で働く部下は、成長への意欲と仕事への満足度が高く、離職率が低いという結果が出ています。 「人は変われる」という思考=リーダーに求められるスキル 部下の成長を信じて指導することは、リーダーに必要な能力のひとつです。「部署の環境はリーダー次第!?」でもご紹介したように、優れたリーダーシップを発揮するには、技術や知識、問題を解決に導く能力だけでなく、高いヒューマンスキルが必要になります。 組織の上階層になればなるほど、こうしたヒューマンスキルを磨く努力が求められます。 低コストで厳選コンテンツ見放題!コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円(税抜)の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 >>Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

2024.06.13

企業向けeラーニングの選び方|20社一覧を徹底比較【早見表付】

2024.06.13

企業向けeラーニングの選び方|20社一覧を徹底比較【早見表付】

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eラーニングシステムを提供する企業は60社以上もあると言われており、選ぶ側からすればかなり迷います。 導入を検討する前に、なるべく多くのeラーニングシステムについて知っておくことで、自社に最適なシステムを検討しやすくなります。 本記事ではeラーニングシステム20社の一覧をまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。 企業向けeラーニングの比較検討 4つのポイント eラーニング製品を比較検討する際に確認すべきポイントをまとめます。 1.システム(クラウド型/オンプレ型) eラーニングのシステムには、自社のサーバーに置かれた教材コンテンツにアクセスする「オンプレミス型」と、業者のサーバーに置かれたシステムやアプリケーションにアクセスする「クラウド型」があります。 中小規模の企業では、初期投資を抑えつつ比較的短期間で導入でき、サーバー管理の手間も省けるクラウド型を選択するケースが多いようです。 高いセキュリティを求める企業や独自のカスタマイズを希望する企業ではオンプレミス型が選択されています。 2.汎用コンテンツのラインナップ/独自コンテンツ制作機能 eラーニングを自前で制作するのか、販売されている既製コンテンツを購入して活用するのかを決めておきます。 自社の人材育成における目標を達成するために必要なものを検討しましょう。 既製コンテンツであれば、ラインナップ・契約期間・料金などを確認します。 より自社の業務に即したコンテンツが必要であれば、オリジナルeラーニングを内製できる機能を持つシステムを選び、コストや操作性を比較検討してみましょう。 3.操作性 受講者の学習の進み具合や理解度を把握しなければなりません。 最もeラーニングシステムを操作するであろう管理者として使いやすいか?という点を見ておきましょう。 日常業務の負担とならず、見たいデータを抽出したり分析する操作が簡単にできるかどうかは非常に重要です。 特に独自コンテンツを内製する場合は、迷わず作りやすいシステムになっているかも重視しておくべきでしょう。トライアルを行って実際に利用してみると、より操作性に対する評価もしやすくなります。 4.導入コストとランニングコスト オンプレミス型はLMS(Learning Management System)などのシステム開発費、コンテンツの製作費、導入後の運営費などの予算確保が必要です。 クラウド型はシステム構築費用はかかりませんが、受講人数やコースによって利用料金が変わってきます。 また、ITスキルや語学のような汎用コンテンツを利用するのか、業務に即した独自のコンテンツを内製するのかによって、コストや選ぶべき製品が変わってきます。 導入時のイニシャルコストだけでなく、数年にわたって運用する際にかかるランニングコストを把握しておくことも比較検討する上で重要です。 企業向けeラーニングシステム20社徹底比較 eラーニングシステム20社の特徴・コンテンツ・料金を早見表で作成しました。 製品名 主な特徴 コンテンツ受け放題 料金 Cloud Campus ユーザ登録無制限で低コスト!大企業に選ばれるeラーニングの決定版 あり 月額固定 AirCourse 月額200円/名〜で動画研修が受け放題! あり ID単価 ひかりクラウド スマートスタディ eラーニングプラットフォームで変わる社員研修・情報共有 なし ID単価 UMU パフォーマンス直結型AI学習プログラム プラットフォーム なし ID単価 eden LMS 簡単運用・システム管理不要・どこでも受講 シンプルで、柔軟 なし ID単価 月額固定(同時視聴制限あり) etudes 圧倒的に使いやすい学習管理システム(LMS)で人材育成をオールインワンでサポート あり ID単価 Smart Boading OJTも研修もeラーニングも「社員教育」をこの1つで実現 あり ID単価 SAKU-SAKU Testing 様々な教育やテストが簡単に運用できる「管理者」の使いやすさが圧倒的なシステム なし ID単価 LearningBox eラーニングに必要な機能が揃った学習管理システム あり 月額固定 LearningWare ユーザの要望に応える圧倒的な多機能 あり ID単価 学び~と ICT教育向けeラーニングシステム なし ID単価 KnowledgeC@fe 富士通の学習管理システム あり ID単価 playse リーズナブルな導入費で、しっかり人材育成を あり ID単価 Seculio 情報セキュリティ対策をかんたんに 従業員の現状調査から教育・訓練まで あり ID単価 LearnO(ラーノ) 月額4,900円の業界最安値帯料金から提供 なし ID単価 Teachme Biz 手順が見える、伝わる、拡がるマニュアル作成・共有システム なし ID単価 CAREER SHIP eラーニング、研修管理、スキル評価… 人材育成の全てを、これひとつで あり ID単価 Leaf 載せ放題、見放題の 圧倒的に安い”次世代型”LMS あり ID単価 Schoo 「一生学べる学校」 あり ID単価 KnowledgeDeliver 教材作成~学習~運用管理をこれ1つで なし ID単価 各社それぞれの特徴をもう少し詳しく見ていきましょう。 *詳しい情報につきましては各社の公式サイトをご確認ください。 Cloud Campus 株式会社サイバー大学(ソフトバンクグループ)が提供するeラーニングシステムです。フルオンライン大学の運営に使われるシステムでもあり、安定稼働・セキュリティ面の基準をクリアしています。 一番の特徴はユーザ登録数無制限&月額固定です。ユーザ数が多くなるほどコストメリットが出せる設計で、1,000人が利用すると1名あたり70円~と非常に安くeラーニングを運用できます。そのため大手企業の多くが利用している実績も多数あります。 動画制作ツールも標準機能としてあり、ITに詳しくない人でも直感的に操作できるので管理者に優しいシステムです。 また、100コンテンツ以上が見放題となるオプション(見放題コンテンツパック100)もあり、すぐにeラーニングの運用が行えます。 >>Cloud Campusについて詳しく見る AirCourse KIYOラーニング株式会社が提供するeラーニングシステムです。 既製品の教材750コースが受け放題であることに加えて、自社オリジナルの教材を簡単に作成できます。既にあるコースとオリジナル教材を組み合わせて運用したい方向けのサービスと言えます。 1,000名以上の利用で1人あたり200円で利用できるので、コストを抑えた運用も可能です。 ひかりクラウド スマートスタディ 東日本電信電話株式会社(NTT東日本)が提供するeラーニングシステムです。 どれだけ動画を保存しても、配信しても、毎月定額で利用ができます。研修のタイミングによって使用していないIDを休止することができ、その分のコストを下げて運用することが可能です。 契約企業専用のカスタマーサポートも用意されており、操作・利用方法の不明点を問い合わせすると、順次担当者が対応してくれます。充実したカスタマーサポートで安心して運用できる点が魅力です。 UMU ユームテクノロジージャパン株式会社が提供するeラーニングシステムです。 UMUはライブ配信学習によるパフォーマンス型双方向ラーニングプラットフォームと呼ばれています。 ライブ配信、マイクロラーニング、AIコーチングなどの双方向学習のトータルサポートにより、従来の一方向学習の課題を解決するとともに、受講者参加型の学習の推進を実現できます。 誰もが教え手にも学び手にもなることができ、インタラクティブな学習設計を、手軽な操作で実現可能です。 eden LMS エデン株式会社が提供するeラーニングシステムです。 eden LMSは技術的な知識なしでパワーポイントや動画などから、効果的な学習教材を簡単に配信可能です。AIによるナレーション追加や字幕追加にも対応しています。 集合研修や実技の講習など、オフライン実施教育における受講履歴管理や参加者募集も可能です。また、人事評価や職歴といった項目の管理もできるので、人材育成全体に関するデータを一元管理できます。 初期費用は0円、ユーザー数も1か月単位で変更できる柔軟な契約が可能で、人事には嬉しい点が多く盛り込まれています。 etudes アルー株式会社が提供するeラーニングシステムです。 自律的なプロフェッショナル人材が育成できるeラーニング教材と、初期費用ゼロの手軽さ、 個人情報を守る強固なセキュリティが選ばれる理由です。 Microsoft Azureの採用で、強固なセキュリティ対策を実現。動画もストリーミング方式の採用でファイル漏洩の心配もありません。 無理なく継続的に使えるシステムとなっており、人材育成のスムーズなDX化に活用されています。 Smart Boading 株式会社FCEトレーニング・カンパニーが提供するeラーニングシステムです。 OJTも研修もeラーニングも「社員教育」をこの1つで実現することをコンセプトにしています。 ライブ型のオンラインレッスンがあって動画で学んだことをその場でプロの講師や他企業の参加者と一緒に、その場で「やってみる」ことができます。 自社内では受けられない、新鮮なフィードバックや、プロ講師からの的確なコミュニケーションにより、理解し、身に付けるまでトレーニングが可能です。 単なるシステム提供ではなく、本当に社員が育つ社員教育を実現するための仕組みを考えた点が人事担当者の好評を得ています。 SAKU-SAKU Testing 株式会社イー・コミュニケーションズが提供するeラーニングシステムです。 CBT(Computer Based Testing)の技術と実績を基に開発されており、様々な教育やテストが簡単に運用できる「管理者」にとって使いやすいシステムです。 「マニュアルを見たけど操作ができない」「何から始めたらいいかわからない」など、運用障壁となる複雑さはなく、だれでも簡単にテストの作成・運用が可能です。 企業内の教育のみならず、検定・資格試験団体の通信講座や、会員様向け教育のプラットフォームとして活用されています。 LearningBox learningBOX株式会社が提供するeラーニングシステムです。 教材作成、問題・テスト作成、採点・成績管理など、eラーニングに必要な機能が揃った学習管理システムはもちろん、メッセージボックス、管理機能・設定、多言語対応(日本語・英語)、EC機能など機能面が充実しています。 また、100アカウントでも年間33,000円から利用できるコスパの高さも魅力。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できるので、ランニングコストを抑えた上でトライアルも行うことができます。 LearningWare 株式会社プロシーズが提供するeラーニングシステムです。 20年以上にわたり、企業研修から、代理店・フランチャイズ研修、学校教育・研修ビジネス・オンライン講習・オンライン試験まで幅広く活用されています。 導入した企業からのお声の中で一番多いのが「使いやすい」とのことで、受講者にも、管理者にも使いやすいように作られています。 「3社以上のご要望があれば機能を実装する」という方針を掲げており、毎月のバージョンアップで、新しい機能がどんどん追加されています。 ビジネスマナー、Officeなどの新人向けの講座から専門的な教材まで厳選された1,000レッスン以上のeラーニング講座も準備されています。 学び~と エスエイティーティー株式会社(駿台グループ)が提供するeラーニングシステムです。 ICT教育・eラーニングにおいて駿台100年の教育ノウハウと最新の技術を結集し、使いやすさを追求したシステムです。 マイページのレイアウトは管理者・受講者が欲しい情報に最短でたどり着けるように、必要な情報が整理・集約されています。受講者は学習履歴を、管理者は全体の履歴やアクセスログ・使用容量などを即時に確認できるため、操作にストレスを感じることはありません。 また、多言語の切り替えに標準対応しているため、外国の社員が多いグローバル系企業でも導入しやすいメリットがあります。 サポート体制についても、教材の内容やシステムの使い方、受講中に起きたトラブルなど幅広く対応してもらえるため、安心して運用が可能です。 KnowledgeC@fe 株式会社富士通ラーニングメディアが提供するeラーニングシステムです。 富士通の強固なセキュリティ環境なので、大規模ユーザにも安定したeラーニングの運用ができる点で安心感と信頼感があります。 2,900以上の多彩なコンテンツも受講可能であり、人材育成会社という強みを活かして、受講者の学習ニーズを分析した魅力的な教材を揃えています。 様々な業務に対する研修運営実績があり、専任部隊による手厚いサポートがあるのも選ばれる理由の1つです。 playse 株式会社manebiが提供するeラーニングシステムです。 playse. ラーニングは3,000以上の学習教材が見放題となっており、自社に最適なコンテンツを選べます。 またコースマップを活用すれば受講者がスムーズに迷うことなく学習を進められる工夫ができます。教材選びと学習順序を決める負担が軽減され、学ぶことだけに専念してもらえます。 料金体系は利用者数(ID)に応じて料金が変わる従量課金ですが、IDの有効・無効の切り替えが簡単という特徴から、月々の無駄な出費を抑えやすいメリットもあります。 Seculio LRM株式会社が提供するeラーニングシステムです。 「セキュリオ」は情報セキュリティ教育の実施・確認・見直しを担当者の負担なく、かんたんに実施できるクラウドサービスです。 「セキュリオ」は、会社全体の情報セキュリティに対する認識を改善するため、従業員が意識をもって情報セキュリティ対策に取り組むための機能や、ISMS・Pマークの認証取得を検討中または取得済みの企業様が、より快適に認証運用できる機能などが備わっています。 70種類以上の本格的なセキュリティ教育向けeラーニングが使えるため、新入社員研修、年に1度の全社研修などの作業効率化に選ばれています。 LearnO(ラーノ) Mogic株式会社が提供するeラーニングシステムです。 コース設定や受講者データの管理機能など誰でも分かりやすく操作しやすいインターフェースを備えています。導入もリーズナブルな価格で可能なため、中小企業にとっても選ばれやすいシステムです。 テスト受講終了後の画面で、受講者全体の成績と受講者自身の成績の比較がグラフで表示されます。受講者自身が自分の理解度を自分自身でチェック・把握できることは学習のいい動機づけになります。 Teachme Biz 株式会社スタディストが提供するeラーニングシステムです。 主に「マニュアル」の作成から組織に根づく運用までかんたんに実現できるサービスです。 誰でも簡単に教材を作成できるテンプレートが準備されており、文字を入れ込むだけで、受講者が理解しやすいようにデザインされた教材の作成が可能です。画像編集やマニュアルなどのステップ化もできるため、様々な教材作成ニーズに対応できます。 また、作成した教材が活用されているか、アクセスログをもとに分析できます。そのため、教材の改善の有無や課題を明確化でき、受講者のニーズ分析も簡単に行えるようになっています。 CAREER SHIP 株式会社ライトワークスが提供するeラーニングシステムです。 高水準な性能で最適な学習環境を提供し、社内インフラとしても安心して採用できる安定性が確保されています。大手企業など1,500社以上での運用実績のあるシステムです。 機能追加を伴うバージョンアップを年4回行っており、利便性や機能性を継続的にアップデートしています。 日・英・中(簡・繁)・越の五言語対応/中国でのローカル対応もされており、グローバルでの展開もしやすいです。 Leaf 株式会社インソースが提供するeラーニングシステムです。 動画、PowerPoint、PDFなどお手持ちの資料をすぐにeラーニング教材として配信でき、一気に研修をオンライン化できます。 また、集合型研修はもちろん、ZoomによるWeb研修の管理機能も備わっています。受講者名簿作成、受講案内などもスムーズに手間なく行えます。 同時アクセス数無制限となっており、最大29万人の同時利用実績があるので超大規模なeラーニング運営にも向いています。リリース以来、停止実績ゼロという強固かつ安定稼働できる点も魅力のシステムです。 Schoo 株式会社Schooが提供するeラーニングシステムです。 動画教材は各業界における第一人者や専門家を講師として採用しているため、ビジネスに役立つ最新知識を常に学べます。また100種類以上の研修パッケージが用意されており、内定者・新入社員・中堅・管理職など階層別に研修コンテンツを提供できます。 受講者の進捗状況や理解度を詳細に把握できるレポート提出機能の備わっており、管理者の学習管理の効率化もできます。 KnowledgeDeliver 株式会社デジタル・ナレッジが提供するeラーニングシステムです。 企業・官公庁・医療機関など2,000社以上の導入実績があり、売上拡大や研修の効率化、コストカットなど各分野に精通した専門部署のサポート体制が充実しています。 「作成」「学習」「運用管理」機能を標準搭載しており、導入後すぐに利用できます。 管理・受講に関するサポートセンターが設置されており、電話やメールで相談できるため、初めてLMSを導入する方でも安心して利用できるでしょう。 自社に最適なeラーニングシステムを選ぼう 最後にeラーニングシステム導入前に確認すべき点を以下にまとめます。 ✓ そもそもeラーニングに求めるものは何か? ✓ 既製コンテンツを利用するか内製コンテンツを作成するか? ✓ 求める機能が十分に備わっているか? ✓ ランニングコストは予算内か? eラーニングシステムは年々進化しており、最新機能が随時追加されています。 ただ、最新機能があれば良いというわけでなく、eラーニングに不必要な機能を極力省きつつコストを抑えた運用を行う必要があります。 各社特徴を踏まえ自社に最適なeラーニングシステムを選ぶことが重要です。 低コストeラーニングシステムなら「Cloud Campus」 Cloud Campusを導入するメリットは、以下の3つです。 ✓ ユーザ登録数無制限!人数が増えるほどオトク ✓ ITに詳しくない人でも管理・運用しやすい ✓ セキュリティ・安定稼働できる基準をクリア 特にユーザ登録数無制限で定額制なので非常に低コストで運用できる点が選ばれる最大の理由です。 eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。 教育コストをなるべく抑えつつ、オンラインでの社員教育を促進するための機能が充実しているのがCloud Campusです。 低コストで厳選コンテンツ見放題!コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円(税抜)の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 >>Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

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