2023.07.18
eラーニング
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eラーニングとは何か?企業で導入するメリットは?どのような活用事例があるのか?
この記事ではこれらの疑問にお答えしていきます。
eラーニングとは?
eラーニングとは「インターネットや電子機器を使ったオンライン学習」のことです。社員を集めて同じ時間に行う集合研修とは違い、PCやスマートフォン、タブレットなどを使っていつでもどこでも学べるのが特徴です。
企業のeラーニング運用には学習管理システム(LMS)がよく使われています。
LMSはeラーニング制作や学習履歴の管理を行えるシステムです。
LMSについての詳細を知りたい方はこちらをご確認ください。
eラーニングを導入する目的は?
主な目的は大きく3つあります。
- 研修のオンライン提供
- 研修コストの削減
- 研修履歴の管理
eラーニングは全社員に向けてオンライン上で教育コンテンツを配信できます。
共通認識や社内ノウハウなどの知識をすぐに共有可能です。
内容を動画化して配信できるので研修コスト削減にもつながります。
また、最も多い利用目的の1つが履歴管理です。全社員の研修受講率の把握、テストなどで理解度をスコア化することで知識の定着度をより明確にできます。
学習者・研修担当者それぞれでのeラーニング活用の目的もまとめておきます。
学習者から見たeラーニングの目的
・業務に役立つ知識を身につけるため
・研修/授業として受講するため
・予習や復習のため
・コンプライアンスや情報セキュリティなど義務研修を受けるため
・スキルアップ/キャリアアップをするため
研修担当者・教職員から見たeラーニングの目的
・いつでもどこでも学習できる環境を作るため
・集合研修/授業のオンライン提供のため
・各部門における早期戦力化のための基礎研修を提供するため
・社員/生徒の場所を気にせず学習機会を提供するため
・研修/授業の機会を増やすため
・研修費用・労力の省力化のため
・コンプライアンス等の教育を徹底するため
・新商品やノウハウの情報を伝えるため
・全国各地の代理店・店舗へ研修を均一に提供するため
・研修講師/教員による内容のバラつきを回避するため
・学習履歴管理、効果測定の仕組みを整えるため
eラーニングの歴史と現在の市場環境
コンピュータを用いた学習や教育の考案により、CAI(コンピュータ支援教育: computer-assisted instructionまたはcomputer-aided instruction)、CBT(computer-based training)、 WBT(web-based training)などの開発・発展が進み、1990年代に用語「eラーニング」が誕生したと言われています。
現在ではIT技術の向上により、だれでも、いつでも、どこからでもアクセス可能になりました。
日本では2001年ごろから注目され、2020年ごろから特に企業や大学でeラーニングが急速に普及しはじめました。
右肩上がりを続けるeラーニング国内市場規模【2022年時点】
2019年まで成長はゆるやかでしたが、2020年に入って市場全体の成長が一気に加速。
2023年度の国内eラーニング市場規模は提供事業者売上高ベースで前年度比1.8%増の3,773億円。法人向け(企業・団体内個人を含む)のBtoB市場規模が1,123億円(前年度比4.4%増)、個人向けのBtoC市場規模が2,650億円(同0.7%増)であり、両市場ともに引き続き市場拡大が見込まれています。
個人向けeラーニング市場だけでなく法人向けも拡大傾向にあり、各企業がeラーニングを導入するのは当たり前という時代になりつつあります。
流行する背景には日本の高齢化による人手不足も関わっており、教育を行う人材が不足しているとも言われています。
つまり、eラーニングは教育人材不足の時代に検討すべき手段の1つとなっています。
あらゆる世代がオンライン学習に慣れてきている以上、教育研修をeラーニングで提供する動きは今後さらに加速していくでしょう。
eラーニング活用のメリット
①いつでもどこでも受講できる
受講者は時間に縛られずいつでもどこでも受講できます。スマホ等を活用すれば「すきま時間」で受講も可能です。
全国に支店や支社があっても社員を一か所に集める必要はありません。全社員に時差なく一律で研修を提供できます。
また、緊急性の高いトラブル対応や新製品情報の全社周知にも効果的です。授業形式であっても予習・復習どちらにも活用できます。
②学習効果が高まる
eラーニングは理解できるまで何度でも視聴できるため、受講者は理解度を高めやすいです。動画で表現できるので「面白い」「興味が持てる」など学習意欲を高めることも可能です。
企業向け研修としては主に「知識の習得」に活用され、集合研修との組み合わせで研修効果が高まるというデータもあります。
コロナ禍における研修のオンライン化に関する調査_パーソル総合研究所 p.33より抜粋
また、集合研修の予習をeラーニングで行い、研修当日はディスカッション・発表などに時間を集中するなどより高い研修効果も期待できます。
企業の講師も研修内容を編集・更新できるので、常に内容をアップデートしながら研修を提供できます。
③効果測定と受講状況の確認
集合研修では難しい進捗状況の確認や効果測定も手軽に行えます。
eラーニングの最後に小テストを入れることで、社員一人ひとりの理解度を数字で管理できるようになります。視聴履歴も取れるので、誰が、いつ、どのくらい視聴して、完了しているかどうかまで確認でき、効果的な進捗のフォローアップが可能です。
④コストの削減
研修場所の確保、日程調整の手間、会場費、講師や受講者の交通費、資料の印刷費などあらゆる面でコストの削減が可能です。
eラーニングは新人研修、コンプライアンス教育などはもちろん、全社的な共通認識の周知などにも効果的とされています。社員一人ひとりに必要な知識を浸透させるコストそのものを減らせる点もメリットと言えます。
eラーニング活用のデメリット
①実践スキルの習得には不向き
オンデマンド配信が前提のため、講師とリアルタイムな会話を行うような実践を伴う内容には不向きです。
eラーニングは主に知識のインプット用教材として活用されます。
ただし、ライブカメラやマイクを使って講師と遠隔での会話や、受講者が動画を撮影してそれを講師が評価するなどの方法でカバーすることは可能です。
②受講者のモチベーションが継続しにくい
緊張感が薄れやすいこと、読み飛ばし・早送りなどの手抜きが起こりやすく、モチベーションの維持が課題になります。
いつでもどこでも受けられる=後回しにされる傾向もあります。
受講者に受けてもらえる工夫、進捗確認の通知などの対策も検討すべきです。
また、eラーニングが受講者にとって有益な研修であることも理解してもらう必要があります。
自分にとって役立つ研修だと理解してもらうことで「受ける必要性を感じにくい」「忙しい」という不満を少しずつ解消することも大切です。
おすすめ記事>>モチベーションが持続するeラーニング教材を作成する3つのコツ
③受講者のネットワーク環境に左右される
インターネットにアクセスできる環境がなければそもそも受講できません。
ネット速度によってはeラーニングが途中で止まってしまう等の懸念もあります。
企業としてはどの端末(PC、スマートフォン、タブレット等)からの受講が多いのかも考慮しておくとよいでしょう。
eラーニングのメリット・デメリット一覧表
受講者から見たeラーニングとその他の研修のメリット・デメリットをまとめます。
メリット | デメリット | |
書籍・テキスト | ・学習進度や成果がわかりやすい ・書き込みなどアレンジしやすい ・ネット環境に左右されない |
・静止画のみで単調になりがち ・一度に大量に持ち運びにくい・文字のみだとイメージしづらい可能性あり |
---|---|---|
対面集合研修 | ・緊張感を持って学べる ・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい ・学習者同志の交流ができる |
・会場まで出向く必要がある ・開催時間に合わせて出席が必要 ・学習進捗が見えにくい |
オンライン集合研修 | ・対面と同じ臨場感で研修を受けられる ・質問、発表など双方向のやり取りがしやすい ・ディスカッションなども可能 ・映像や音声を共有しやすい |
・実技がともなう学習には不向き ・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要 ・開催時間に合わせて出席が必要 |
eラーニング | ・自宅や外出先など好きな場所で学習できる ・繰り返し視聴するなど自分のペースで学習できる ・映像や音声での理解ができる ・学習履歴や学習進捗がひと目で分かりやすい |
・質問、発表など双方向のやり取りがしにくい ・実技がともなう学習には不向き ・学習者間の交流がしにくい ・インターネット環境とパソコン・スマホなどの端末が必要 ・受け身学習になりがち |
eラーニングの使い方
LMSの多くは受講機能、制作機能、管理機能の3つを備えています。
受講者(学習者)、管理者(学習提供者)それぞれの使い方をみていきましょう。
受講者(学習者)の使い方
インプット学習 ・スライド型教材で学ぶ
・電子教科書/マニュアルで学ぶ
・動画で学ぶ
・ライブ講義で学ぶ音声やアニメーション付きの分かりやすい教材が増えています。またライブ配信ツールも一般化しており、リアルタイムでオンライン上での学習ができるようにもなってきています。
アウトプット学習
・理解度テストを受ける
・レポートを提出する
・撮影した動画を投稿する
・ディスカッションする学習内容がきちんと定着しているか、自分の弱点や傾向が自動的に分析できるシステムもあります。また、オンライン上で仲間とディスカッションすることも可能です。
コミュニケーション
・質問する
・連絡事項を確認する
・ディスカッションボードに書き込む
・アンケートに回答する
・同じ環境上で学ぶ仲間と交流する学習を進める上でわからないところは質問機能を活用して問い合わせたり、同じeラーニングを活用している仲間と交流機能が備わったシステムもあります。
管理者(学習提供者)側の使い方
ユーザー登録 ・受講者情報を作成する
・受講者グループを作成する(部門/学部など)
・管理者へ権限を付与する
コース作成
・新規コース(学習項目や順序)を作成する
・教材資料(PowerPointなど)を作成する
・講義動画を収録/編集/加工する
・テスト/アンケートを作成する
・コースに各素材を登録する
コース公開(受講登録)
・誰に何をいつ受講させるか(履修)を登録する
・受講期間/制限を設定する
受講履歴管理
・受講の有無を確認する
・学習進捗を確認する
・テストの結果を確認する
・成績を管理する
・解答結果を分析する
フォローアップ
・未完了の受講者に連絡する(メール/メッセージ/電話など)
・質問や問い合わせに対応する
・インフォメーションやメッセージを出す受講者からの「質問」や「レポート」で未対応のものがあれば、その都度指導者の画面に表示し対応を促す機能や、受講者の学習意欲を下げる対応漏れを防ぐ機能を備えたシステムもあります。
学習進捗の確認(未完了/進行中/完了)、課題提出の有無、テストの得点と合否、アンケート集計など管理者向け機能は様々です。システムによってはQ&Aなど質疑応答ができるものもあります。
eラーニング成功のカギは「進捗管理」にあります。
eラーニングは便利な一方、受け身でサボりやすい学習方法でもあります。
なるべく抵抗なく直感的に扱え、細やかな配慮が行き届く運用管理機能を備えたシステムを選定することが重要です。
昨今では多機能なLMSが主流になり、数千名以上の運用を2~3名で行えるケースも多くなっています。
【企業導入事例】3社のeラーニング活用方法
ここからはCloud Campusの企業活用例をご紹介します。
理解度80%以上の「効果が見える」研修に(セゾン自動車火災保険株式会社)
保有件数115万件を突破した『おとなの自動車保険』をはじめとして、自動車保険、火災保険などを取り扱う企業です。
課題は①リソース不足、②研修効果の不透明さの2点ありました。
社員が講師として集合研修を行うため労働時間を拘束しなければならず、研修中の現場リソース不足が問題化していました。
また、せっかく実施した研修も効果が全く分からない状態でした。
そこでLMSでテストを自社開発し、研修後のテストにおいて受講者平均が約80点以上と見える化に成功。
また、スキル研修の日数が8日から6日に短縮。1年間で約2,800時間の研修時間削減も実現しています。
事例記事:2,800時間削減で理解度80%超!研修が表彰されるほど効率化
駅の商業施設スタッフ1万人へ一挙に研修提供(株式会社ジェイアール東日本都市開発)
駅を中心としたショッピングセンターや飲食店など都市開発を得意とするJR東日本グループの不動産企業です。
コロナ禍の影響で従来の集合研修の開催が難しくなりました。集まらずに研修可能なシステムの必要性を感じてeラーニングを検討。これまでの研修は店長以外は参加できず、各店舗のスタッフのスキルに偏りが出てしまっていました。
eラーニング導入で全スタッフが空き時間に研修を受けられる体制に刷新。接客スキルとモチベーション向上にも成功しています。
事例記事:接客スタッフ1万人以上のスキル・モチベーションアップを実現
法定研修をオンライン化して有償提供(一般社団法人アジルラーニング)
都内で17園の保育園を運営するチャイルドビジョンを母体とし、法定研修「保育士等キャリアアップ研修」を保育士向けに展開しています。
保育士たちから「研修を受けたいけどシフト調整が難しく、受けることができない」という悩みが多く聞かれ、オンライン学習であれば場所や時間に捉われないため、eラーニングシステムの構築を決断。
2022年度はeラーニング提供した講座の定員枠の98%が埋まりました。
仕事やプライベートに忙しい保育士たちの満足度も90%以上と大好評となっています。
事例記事:法定研修オンライン化で満足度90%超!保育士がいつでも受講できる学習環境を実現
さらに情報収集をしたい方は以下も参考にしてみてください。
内製型eラーニングシステム
Cloud Campus導入事例はこちら
知っておきたい最新トレンド
リスキリング
社会環境としてDX(デジタルトランスフォーメーション)が推進されており、DXに対応する人材育成の必要性の高まりからリスキリングが注目されています。
リスキリングは働きながら新たな知識・スキルを習得する必要があるため、AI技術を用いた学習レコメンド、時間・場所に制約がない学習を可能にするeラーニングとの親和性が非常に高いとされています。
業務上必要となるスキルの体系化や、個人が有するスキルの可視化・データ化などが必要であり、こうしたプラスアルファの機能を備えたeラーニングシステム/LMSの開発が基本となっていくでしょう。
ブレンデッドラーニング
対面での研修、質疑応答、eラーニング(オンライン学習)など様々な学習方法を組み合わせた学びを指します。
例えば対面研修かeラーニングどちらに参加してもよい、という選択肢を与えることです。
対面のほうが学びやすい人、オンラインで動画を何度も見返すほうが合っている人、耳で音声から学ぶほうが頭に入りやすい人など適正は人によって違います。
社員一人ひとりが最適な学習方法を「自由に選べる」ようにし、ダイバーシティを実現していく方法として注目されています。
反転学習
先に予習しておき、研修ではディスカッションやプレゼンテーションなど実践をメインで行う学習方法です。 通常の研修→復習というプロセスが逆転することから、この名称が用いられます。
反転学習は特にeラーニングとの相性が良いと言われています。
知識やルールを事前に学ぶことで、効率よく実践スキルが身につきます。
アクティブラーニング
教員・講師による一方向的な講義形式ではなく、学習者の能動的な参加を取り入れた学習法を指します。
ITテクノロジーの発展により、常に新しい知識を学び、変化に対応しなければいけない時代です。右へ倣えの精神や、知識偏重の詰め込み型教育だけでは革新的な発明を生み出せない、そんな危機感が教育の現場にはあります。
学習者が自ら考えて学ぶ仕組みを整えるための手法として注目されています。
参考資料:これまでの論点の整理『「未来の教室」ビジョン2.0」の作成に向けて』
eラーニング導入にあたり必要なもの
本格的な導入にあたり、押さえるべき項目は主に4つあります。
- 社内教育制度の設計
- 学習管理システム(LMS: Learning Management System)
- 学習教材(動画・テストなど)
- 学習者への支援
1. 社内教育制度の設計
どのような人材を育成したいか?という目的を明確にすることが重要です。
企業の目指す姿から必要な仕事が決まり、どのようなスキルを持つ人材が必要なのかが決まります。
例えば、旭化成グループは戦略的にデジタル人財育成に取り組んでおり、自社が求める人財像として「事業の背景を理解したうえで課題を整理し、解決できる人財」、「データサイエンスを課題に則して活用可能な形に変え、実装、運用できる人財」、「情報処理、人工知能、統計学などの知識を有し、活用できる人財」の3種類の人財の確保・拡充のためにKPIを設定しています。
どのような人財が必要なのか?は経営戦略の根幹にも関わる非常に大切な要素。一過性の教育にするのではなく、各企業ごとの軸を明確にした制度設計が求められます。
参考:https://www.asahi-kasei.com/jp/company/dx/strategy/
2. 学習管理システム(LMS:ラーニングマネジメントシステム)
eラーニングを運用するにあたりLMSの検討が必要です。
LMSにはユーザー登録、教材の登録・管理、受講履歴の管理など重要な機能があります。既存のLMSを活用すれば一からシステムを構築する必要がなくなります。
開発コストを抑えながらすぐにeラーニングを運用できる点が最大のメリットです。
eラーニングの目的・使い方・対象者は企業や教育機関によって様々です。
目的に沿うLMSを選ぶこと、場合によっては自社向けにカスタマイズを行い、より効果的に活用を検討しましょう。
LMSを提供する企業は60社以上あると言われているため、情報収集にはランキングサイトなどを活用し、一気に情報収集することをおすすめします。
参考:https://it-trend.jp/e_learning
3. 学習教材(動画・テストなど)
eラーニング用の学習教材の調達・制作も検討が必要です。よく使われる学習教材は以下の通りです。
- テスト教材(選択式や記述式で回答する形式)
- スライド型教材(PowerPoint、PDFなど)
- 授業・講義を収録した動画教材
- スライドと動画教材を組み合わせたもの(動画+スライド)
- リアルタイムで配信するLIVE動画
eラーニングコンテンツの中でも主流は動画教材です。
ブロードバンド化で大容量のコンテンツを手軽に配信できるようになり、Youtube、Instagramストーリーズ、TikTokなど動画を見ることが日常的になりました。
動画は作業のイメージをそのまま伝えられるため、さらなる学習効果向上が期待できます。
動画の多くは据置きカメラやパソコン・スマートフォンで収録したものです。
昨今ではリモートワークの浸透により、Zoomなどで会議録画し、そのまま研修用動画として活用する企業も増えています。
企業や教育機関でオリジナルのeラーニング教材を内製する動きも増えています。
内製であれば自社内の課題や教育目的に最適な教材を作成できます。より高い教育効果を見込めるメリットがあります。
教材は自社で内製するのか、外部の協力企業に制作委託するのか、販売されているeラーニングコンテンツをそのまま活用するかなどを決める必要があります。
4. 学習者への支援・フォロー方法
eラーニングの継続率が10%以下だと言われています。学習者に任せきりではうまくいきません。
自ら受けたくなるような工夫やフォローも検討しておきましょう。
また、人事評価に組み込むことでより強力に受講者たちの学びを促進できます。
eラーニング導入前に役立つe-book
eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。
eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。
本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。
運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策もご紹介します。
人材採用における売り手市場化などの社会的な影響を受け、人材育成に力を入れる企業が増えています。
集合研修が一般的ですが、コストや研修担当者・受講者の負担、効果測定といった面で頭を悩ませているケースも…。
こうした問題を解決するために、人材育成においてeラーニングを活用するメリットとそのポイントをご紹介しています。
eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。自社の研修内容に合わせてより効率的・効果的な提供方法をぜひ検討してみてください。
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