世界61カ国の人材競争力をランキングした「ワールド・タレント・レポート（世界人材調査）」をご存じでしょうか。スイスのビジネススクール・IMDの世界競争力センターによる2015年調査の結果を見ると、日本のグローバル人材育成に関する多くの課題が浮き彫りとなってきます。 日本の人材競争力は61カ国中26位 「ワールド・タレント・レポート」の調査分野は、次の3つに分けられます。 1．「投資と育成」 学校教育や企業の従業員教育など、どれだけ人材に対する投資と育成をしているかを調査します。女性就労者の割合や、健康管理のインフラ整備も調査対象です。 2．世界規模で見た働く場所としての「魅力」 その国の生活費指数や生活の質から、国外の優秀な人材にとって働く場所として魅力があるかどうかや、ブレイン・ドレイン（優秀な人材の国外への流出度）がもたらす国内経済への影響などが含まれます。さらに、従業員のモチベーションや報酬と所得税率についても評価されます。 3．その国の人材プールの「質と能力の高さ」と「準備度」 労働力の成長とスキルや能力の質、そして、それらを高めるための取り組みです。これには、上級管理職の国際経験と能力、語学力なども含まれます。また、その国の大学までの高等教育を含めた教育制度が国の経済需要と相関しているかどうかや、住民数に対する海外からの留学生数やPISA（国際的な学力調査）を基にした教育レベルも考慮されます。 つまり、その国にどれだけ優秀な人材がいるのか、人材の育成にどれだけ取り組んでいるのか、どれだけのポテンシャルを持つのかという “人材競争力”を総合的に分析した調査なのです。 日本は「投資と育成」と「魅力」に関しては、それぞれ17位と15位でしたが、人材プールの「質と能力の高さ」と「準備度」に関しては49位と評価が低く、総合順位では61カ国中26位という結果でした。 グローバル化に追いつけない？内向きな日本の人材管理 詳細項目ごとの結果に目を向けると、日本企業の今後の人材開発に関する課題が浮かび上がってきます。 「上級管理職の国際経験」と「有能な上級管理職」に関しては、なんと最下位の61位。「語学力」が60位、「マネージャー教育」が57位と著しく低い水準なのです。また、国外の優秀な人材にとっての「日本のビジネス環境の魅力」に関しても50位という残念な結果となっています。 一方で、「人材確保と維持の優先度」に関しては第1位、「従業員教育の優先度」や「実習体制」に関しても5位と高い評価を得ています。「管理層への報酬」（10位）や「従業員のモチベーション」（11位）なども比較的高評価であることから、日本企業は労務管理面では非常に優れていることがわかります。 多くの日本企業で課題として認識されていることではありますが、日本の人事管理は内向きの傾向にあり、国際競争を前にするとその弱点が一気に露呈してしまうようです。 これからの「戦略人事」の課題とは？ 日本企業の従業員への教育や研修レベルは、世界的に見ても高いレベルにあります。しかし、経営戦略を国外に向けたときのアプローチが適切であるかどうかは、議論の余地があるでしょう。 事業のグローバル化を考えるときには、従来の人事制度を踏襲するのではなく、事業戦略と人事の足並みをそろえる必要があります。そのためには、さまざまな組織変革を要します。例えば、国内外を問わないグローバル人事制度を導入する、タレントマネジメントを通して人材の需給を一致させる、人事の日常業務をIT化で負担軽減し、事業部と連携した戦略サポート業務に参画させる、といった取り組みが求められるでしょう。また、海外拠点を持つ企業であれば、海外駐在員制度の見直しも必要です。 なお、戦略人事の取り組みについての詳細は、「勝ち続ける企業には欠かせない「グローバル人事制度」とは」や「海外グローバル企業の人材マネジメントはここが違う！」をご覧ください。 経営と人事の一本化は急務 日本企業がグローバルビジネスで成功するためには、まだまだ乗り越えなければならないハードルが多くあります。まずは、経営と人事を一本化する思考への転換が急がれているのです。 参考： IMDの世界人材調査で日本は61カ国中26位。アジア勢ではシンガポールが10位に。｜共同通信PRワイヤー  守りの人事から攻めの人事へ グローバル人事こそがこれからのビジネスの鍵を握る｜ダイヤモンド・オンライン    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

すき間時間を活用し、短時間で学べるマイクロラーニングが昨今注目を浴びています。 「テレワークが進むなか、社員を長時間拘束する対面・集合型研修がそぐわないと感じる」 「営業社員が、外出先でこまめに学べるようなナレッジを提供したい」 こうした悩みを持つ方にとってマイクロラーニングは最適な解決策の1つです。 ただ、意味や活用方法は具体的に分からないという方も多いのではないでしょうか。 この記事ではマイクロラーニングのメリット・デメリットや活用場面を紹介していきます。 マイクロラーニングとは マイクロラーニングとは、短時間かつ小容量のプログラムによる学習スタイルです。 時間の明確な定義はありませんが、一般的には1回の学習時間は1～5分、最長でも10分程度までといわれています。 学習形式は数分の動画視聴による学習やクイズ形式の勉強など多種多様で、学習手段も学習アプリやWeb上の記事など自由度の高さが特長です。 マイクロラーニングは、2017年にATD（Association for Talent Development）という人材開発組織の会長トニー・ビンガム氏が紹介したことで注目されるようになりました。 当時のeラーニングコンテンツの多くは、1回60分程度のプログラムで構成されていました。忙しい現代社会において、もう少しコンパクトな学びが求められていたのです。 短時間に要点を集約したマイクロラーニングコンテンツなら、忙しくても採り入れやすいと注目を集めました。 マイクロラーニングが普及した背景 マイクロラーニングは、どのような背景を受けて世の中に広まっていったのでしょうか。ここでは二つの代表的な背景を紹介します。 企業の教育・研修の変化 働き方の多様化にともない、企業研修や教育方法のあり方も見直しが進んでいます。そのような背景をうけて、マイクロラーニングは普及していきました。 かつての企業研修といえば、一か所に受講者を集めて、数時間～数日かけて集中的に行う形式がスタンダードでした。 しかしフレックスタイム制やテレワークの導入が進んだことで、一か所に従業員を集める対面・集合研修を実施しにくくなったのです。 さらに新型コロナウイルス感染症対策の潮流もあったことから、どこでも短時間で学べるマイクロラーニングは、多くの企業で広まっていきました。 また、人々にスマートフォンが普及したことで、いつでもどこでも学習できる環境が整ったことも、マイクロラーニングの追い風となりました。 スマートフォンとマイクロラーニングは相性がよく、日常のちょっとした空き時間に学習コンテンツを閲覧できるからです。 こうした企業教育を取り巻く環境の変化により、マイクロラーニングは注目されるようになりました。 志向・生活様式の変化 マイクロラーニングの普及の背景として、若手世代を中心とした志向や生活様式の変化が挙げられます。 主にパソコンを使うeラーニングは、ジェネレーションX世代（1965～1980年頃）に向いていた形式です。パソコンが普及した時期に育ったこの年代の方には、従来型eラーニングは馴染みがある学習形態でした。 一方、現代の労働力の高い割合を占めているのは、その後のミレニアル世代（1981～1990年頃）に生まれた人々です。この世代の人々はモバイルデバイスが普及した時期に育ったため、それらを使ったマイクロラーニングとの相性がよいのです。 このような世代による志向や使用システムの変化が、マイクロラーニングが注目を浴びる原因となっています。 マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングのメリットとして、代表的な3点を紹介します。 短時間で学習できる マイクロラーニングの特徴は、5～10分ほどの短時間で学習できることです。一つのコンテンツに要点が詰め込まれているので、ポイントを押さえた学習が可能です。 またスマートフォンやタブレットを活用する短時間の学習は、通勤や休憩時間など、ちょっとしたすき間時間での学びにも適しています。 従来型eラーニングは一つのコンテンツは長時間に及びやすいので、まとまった時間を確保できないと、後回しになりがちな点が課題でした。 一方マイクロラーニングなら、忙しい方であっても日常生活に取り込みやすいメリットがあります。 集中力が続きやすい 短時間学習を繰り返す方法は、集中力を保ちやすく学習効果が高いと考えられます。 スマートフォンやタブレットがあればいつでもどこでも学習できるので、本人の意欲次第で、何度でも繰り返し学習ができます。 短時間のコンテンツを繰り返し学習することで、記憶への定着も期待できるでしょう。 また理解力を確かめられるのも、マイクロラーニングのメリットの一つです。 クイズ形式の学習を採り入れることで、気軽な感覚で自分の理解度を把握できます。 覚えられていない箇所や自分の弱点が明確になるため、効率的に学習が進められます。 変化に対応しやすい マイクロラーニングには、教材作成側にとっても教材の作成や修正が容易というメリットがあります。 従来型eラーニングの場合は、一つのコンテンツが数十分～1時間程度のものが多いので、作成するのはもちろん、修正するのも容易ではありません。 一方マイクロラーニングの場合、一つの教材がコンパクトにできているので、作成や修正に要する時間や手間は少なくて済みます。 法律関係の学習のような頻繁に内容の更新が必要な分野では、なおさら負担軽減につながるでしょう。 マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングを検討している方は、事前にデメリットや注意点も把握する必要があります。 複雑な学習テーマには不向き マイクロラーニングは1回のコンテンツが短いため、難解で複雑なテーマは苦手です。 例えば、専門的で深い知識を習得するためには、丁寧で分かりやすい説明や長時間の学習が求められます。 その内容を短時間のコンテンツの中にまとめるのは難しく、仮にまとめたとしても理解しにくい内容になるおそれがあります。 さらに、営業で必要な対人スキルのような動きやディスカッションが必要な内容は、マイクロラーニングよりも双方向型のほうが身に付きやすいものです。 複雑な学習テーマの場合は、対面・集合型研修や長い時間のeラーニングなど、マイクロラーニング以外の手法を検討することをお勧めします。 システムの準備が必要 マイクロラーニングを中長期的に運用する場合、システムの導入が必要です。 導入後もシステムの管理や教材の更新などの作業が発生するため、人員やコストを準備する必要があります。 自社のみでシステム構築が難しい場合は、外部に委託する方法が一般的です。 自社専用の学習プラットフォームを作りたいなら、外部のシステム開発会社に依頼をすることになります。この場合、構築期間やコストはそれなりに発生するでしょう。 一方、昨今はシステムに不慣れな方でも操作がしやすい、クラウド型のラーニングシステムが増えています。自社開発と比べると、構築期間やコストは抑えられる傾向があります。 クラウド型eラーニングシステムについてはこちらの記事を参考にしてみてください。 Check>>eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 外部委託する場合は、事前にコストや必要人員を確認し、期待される効果に見合うなら導入を検討するとよいでしょう。 マイクロラーニングの活用場面例 マイクロラーニングの活用場面は幅広く、年々新しい学習プログラムが増えている状況です。 マイクロラーニングは単に短時間で学べるだけでなく、学びが習慣化しやすい効果もあります。現在では「生涯学習」の潮流を受けて、企業研修のみならず、幅広い世代の日常生活での学びに活用できる期待が高まっています。 具体的には、以下のような活用がマイクロラーニングの代表例です。 語学学習 新入社員の教育（ビジネスマナー、基礎的なビジネススキルなど） 管理職研修のフォローアップ 営業職におけるTips・ノウハウ 趣味の知識獲得 資格試験対策における要点確認 なかには、企業独自のいわゆる「社内用語」を、企業理解の一環としてクイズ形式でマイクロラーニング化した事例もあります。 マイクロラーニングが持つ「楽しく学べる」特性を活かし、今後もさまざまな場面での活用が見いだされるでしょう。 まとめ 1回数分程度の学習を積み重ねるマイクロラーニングは、学習効果が高く、忙しい現代人に適した学習方法として注目されています。 人生100年時代と言われるいま、自身のスキルを高め続ける姿勢が必要とされています。マイクロラーニングは、まさに現代社会に求められる学習方法といえるでしょう。 また導入においては、使いやすいプラットフォーム選びが大切です。 企業・従業側双方にとって使いやすいものを選び、効果的な学習を実現しましょう。 近年では内製でマイクロラーニングを意識したコンテンツ作りを行う企業も多いです。 ユーザ登録数無制限！コストをなるべく抑えて幅広い教育としてeラーニングを活用したいならCloud Campusがおすすめです。 220社160万人が使う低コストLMS 内製型eラーニングシステム Cloud Campus eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

マニュアルは紙やPDFファイルがこれまで主流でしたが、IT技術の発達や新型コロナウイルスの流行等によって、動画で制作する企業が増加しました。 「紙でマニュアルを作成しようとすると、制作にパワーや時間がかかりすぎる」 「若手社員から、テキストのマニュアルでは動きのイメージがつかないと指摘された……」 こうした企業の悩みを解決するには動画でマニュアル制作がおすすめです。本記事では動画マニュアルのメリットや注意点、制作プロセスを紹介します。 動画マニュアルとは 動画マニュアルとは業務手順や社内の教育講座等、企業にとって必要な情報を動画形式で説明したものです。 マニュアルといえば、今までは紙に印刷した冊子やパンフレットか、パンフレット形式のPDFファイルが一般的でした。 しかし最近では、映像に音声やテロップを加えた動画マニュアルが、広く普及しはじめています。スマートフォンやタブレットを通して、テレビを閲覧するような感覚で見られるようになりました。 従来の紙冊子マニュアルに比べ、短時間で効率よく多くの情報を伝えられるため、多くの企業や学校から動画マニュアルは注目を集めています。 動画マニュアルの種類 これまで紙冊子のマニュアルを利用されていた方からは、動画マニュアルがどのような場面で効果を発揮するか分からないとの声も聞かれます。 ここでは、動画マニュアルの代表的な種類を紹介します。 2-1．デモ・操作マニュアル デモ・操作手順マニュアルは、機器の操作や使用手順を説明する動画です。 主にメーカーや工場、機器を使用するオフィス業務で、機器の取扱書として動画マニュアルの導入が進んでいます。機器を操作するタイミングや具体的な動作等、動画で直感的に伝えるためです。 実際の様子を映像で見ながら学べるため、初めて行う作業でも具体的にイメージがしやすくなります。 もちろん社内向けだけではなく、自社製品を購入した顧客に対し、操作方法を動画マニュアルで伝えることも可能です。 2-2．業務手順マニュアル 業務手順マニュアルは、ある業務のプロセスや、進行にあたってのノウハウをまとめた動画です。 営業部門から、人事や経理部門のバックヤード部門まで、業務手順マニュアルは幅広く使われています。単なる業務プロセスの説明だけでなく、動画を活用することで動き方のノウハウを伝えやすくなります。そのため、業務の効率化だけでなく、業務成果につなげることも可能でしょう。 業務手順マニュアルは、新入社員や異動社員等人の出入りが激しい部門で、導入が進む傾向があります。 2-3．研修・教育マニュアル 動画内容は幅広く、部門にもとめられるスキル開発や、新入社員研修に代表される階層別教育等が、マニュアルの対象となります。 特に研修・教育マニュアルで多いのが、接客や営業等の動きがともなう業務です。 例えば、ハイパフォーマーの営業ロールプレイングやプレゼンテーションを、動画でマニュアル化するケースです。 接客や営業部門は、対面・集合型研修に参加する時間を捻出しにくいため、短時間で学べる動画マニュアルのメリットを感じやすい部門といえるでしょう。 2-4. 社内向けメッセージ 企業の戦略ビジョンの紹介、働く意識の共有などについてのイメージ映像を社内向けにまとめた動画です。 たとえば、米フランチャイズの「Dunkin’ Donuts（ダンキンドーナツ）」では、新従業員向けにウエルカムプレゼンテーションを作成し、働くにあたっての3つの心得を動画にまとめています。 動画には社長が登場し、「Friendliness」（スマイルの大切さ）、「Service with Speed」（お客さまの時間を尊重する）、「Serving Great Products」（素晴らしい商品を提供しているという誇り）について映像と共に説明しています。そして最後に、「No Dunkin without You」という文句で新しい仲間を歓迎し、やる気を促すという内容になっています。 文書だとなかなか伝わらないことも、動画であれば経営者が伝えたいメッセージへの理解度が高まるのです。 動画マニュアルのメリット 動画マニュアルを導入した企業から、メリットとしてよく聞かれる点についてお伝えします。 3-1．テキストよりも理解度が高まりやすい 動画のメリットの一つは、テキスト情報よりも相手に伝わりやすいという点です。 特に、体の動きをともなう操作や手順が複雑な業務では、テキストや画像だけのマニュアルより、視覚や聴覚で情報を伝える動画の効果は感じやすいでしょう。 これまで紙冊子マニュアルで理解しにくかった内容も、動画を見たらすんなり理解できたという現象も多く見られます。 さらに動画では、細かい動きのニュアンスやタイミングについて、テキストと画像の組み合わせに比べて、はるかに多くの情報を凝縮できるのが利点です。 理解度が高まりやすいことに加え、多くの情報を効率的に伝えられるのが、動画マニュアルのメリットといえます。 3-2．繰り返し学習できる 動画マニュアルは繰り返し再生して何度も見直せるため、納得ができるまで学習できるのもメリットです。 複雑な作業工程や操作方法等は、一度見ただけでは理解しにくいこともあります。動画を何度も反復して見ることで、習熟度を効率よく上げられます。 もちろん、すでに理解している部分は早送りもできるため、学ぶ側の理解度に応じた閲覧ができるのも動画マニュアルの利点でしょう。 3-3．制作のコスト・手間の削減になる 動画マニュアルは、初回の制作にはコスト・手間は発生するものの、中長期的な目線では、紙冊子のマニュアルよりは、コストや手間の削減効果があるといえます。 紙冊子マニュアルであれば、使用者が増えるたびに印刷コストが発生するでしょう。一方、動画マニュアルは一度制作してしまえば、何度でも利用可能です。さらに、マニュアルを使った勉強会や研修の開催場所も必要ありません。 制作側だけでなく、学ぶ側も自分の都合がよい時間に動画を閲覧できるため、双方の効率を上げる効果があるでしょう。 3-4. 研修の質を標準化できる 研修担当者の力量などにより、教育レベルに差が出ることも問題です。同じ動画マニュアルを活用することで、本社、支社に関わらず研修の質を標準化することができます。 特に全国に何百店舗も展開している企業であれば、最も売上の高い店舗の運営を動画マニュアル化することで全店舗のレベルを一気に高めることができます。 3-5. 映像化しにくい「価値観」や「理念」を伝えやすくなる 価値観やビジョンなどはスピーチや文章だけでは伝わりにくく、受け取り方の差も大きくなります。 映像化することで、抽象的な概念が伝わりやすくなるだけでなく、同一の内容をすべての拠点で提供することもできます。 社長からのメッセージを動画にすることで、言葉の奥にあるニュアンス、想い、力強さなど五感で感じることで理解度がさらに増していきます。 検討にあたっての注意点 動画マニュアルを活用するには、あらかじめ注意すべき点もあります。代表的なものを紹介しましょう。 4-1．閲覧用の端末が必要になる 動画マニュアルを閲覧するためには、パソコン・スマートフォン等の端末が必要になります。 また、インターネット上に動画を保存する場合には、閲覧するためにインターネット環境を整備しなければいけません。 社内や社員の環境次第では、動画マニュアルを閲覧するために事前準備の必要があることを覚えておきましょう。 4-2．動画の撮影や編集には専門知識が必要となる 動画の撮影と編集には、それなりの専門知識が必要です。 ナレーションや効果音を入れる、撮影した動画に効果エフェクトを入れる等凝った動画の制作は、社内だけでは難しい場合もあるでしょう。 どのような動画マニュアルを制作したいかに応じて、社外の動画プラットフォームや動画制作会社の活用を検討することも必要となります。 制作手順 実際に動画マニュアルを制作する3つのステップを紹介します。 5-1．構成を考え、台本にする はじめに、動画の構成を台本にまとめましょう。 動画マニュアルで「何を伝えたいのか？」の目的を明確にし、動画の方向性や内容を決めていきます。 「何を」「どんな順序で」「どんな映像で」を考えていくイメージです。 既存の紙冊子マニュアルからの切り替えであれば、紙では「何を伝えきれなかったか」を明確にし、課題となった部分を動画に盛り込みましょう。 台本は文章で書くほかに、イラストを中心にした絵コンテのようなものでも構いません。台本で撮影全体の流れを把握してから撮影することで、無駄な撮り直しが防げます。 伝えたい内容を過不足なく盛り込むために、あらかじめセリフや動作等を台本に書き出しておくことが大切です。 5-2．動画を撮影する 台本を元に、必要な動画を撮影します。 撮影する秒数やアングルを台本でしっかり決めておくと、撮影時に悩むことが少なくなり、スムーズに撮影が進むでしょう。 撮影時に関係者に立ち会ってもらい、撮影した映像を一緒にチェックするのもお勧めです。分かりやすく映像が撮れているかを随時チェックすることで、あとから撮り直しをする事態を防げます。 5-3．動画の編集を行う 動画の撮影が終わったら、効果を高めるための編集を加えましょう。 例えば、編集では以下のような作業が考えられます。 字幕・テロップの挿入 BGMや効果音の挿入 ナレーション用の音声データの録音・挿入 不要なシーンのカット 特に字幕があると、音声が出せない状況の閲覧者に対しても、情報を伝えることができます。 近年は電車内や外出先等、音を出せない場所で閲覧する人も多いため、字幕を用意するのが親切でしょう。 企業の動画マニュアル活用事例 最後に、動画マニュアルを活用している事例を紹介します。ぜひ自社の状況と照らし合わせながらご一読ください。 6-1．ジェイアール東日本都市開発株式会社 商業施設のスタッフ1万人以上に向けた接客マニュアルをeラーニング化した事例です。 きっかけは、コロナ禍で集合研修が開催できなくなり、代替策としてeラーニング導入を検討したことでした。 これまで集合研修は各店舗の店長にしか実施できておらず、スタッフに対する教育の有無が店舗によってバラつきがありました。 接客マニュアルをeラーニング化し、全店舗一律でオンラインで閲覧できるような環境を整えました。 eラーニング化によってスタッフに直接研修を届けられるようになり、研修効率が非常に高まったそうです。 動画マニュアルによる接客スキル向上だけでなく、スタッフのモチベーションアップにもつながった成功事例です。 ▶▶「ジェイアール東日本都市開発」事例を詳しく読む 6-2．三井住友建設株式会社 同社は、コロナ禍で集合教育の実施が難しくなってからは、Zoomを使ったリモート教育を行っていました。しかし、その大半は講義形式であるため、リアルタイムで行う必要は特になかったそうです。 そこで、あらかじめ講義を動画に撮っておき、それぞれのタイミングで見られる「自立型の学習コンテンツ」を作ることを思い立ち、eラーニングシステムを導入しました。 マニュアルだけでなく、社長からの全社メッセージなども動画化することで企業文化の浸透にも役立てています。 社員は週1～2回程動画コンテンツを閲覧しており、受講率100％の動画もあるそうです。 ▶▶「三井住友建設」事例を詳しく読む まとめ 動画マニュアルは、紙冊子やテキストでは伝えきれないような大量の情報や、細かいニュアンスを的確に伝えられる画期的な方法です。 もちろん、動画マニュアルを最大限に活用するには、導入後も継続的に見直しながら運用していくことが大切です。 動画マニュアルの効果を社員の習熟度で確認しながら見直しを行い、定期的に更新していくことで、運用効果をさらに上げていきましょう。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする