企業の業績向上、社員の成長、組織の風土形成･･････。管理職が担う責務は多岐にわたります。 そのような重責を担う管理職ですが、あらためて何のスキルが必要かと問われると、具体的にはよく分からないという方も多いのではないでしょうか。 研修をはじめとした人材開発施策を企画するとしても、まずは管理職に求められる基礎的なスキルを把握する必要があります。 今回の記事では、業種や職種をまたいで、どのような企業でも共通となる管理職としての必要なスキルを取り上げます。スキルの解説だけでなく、スキルの高め方や階層別研修まで紹介するので、参考にしていただければ幸いです。 1.管理職の役割とは 管理職に必要なスキルを考えるためには、まず管理職が担う役割を理解する必要があります。 ここでは一般的に管理職が企業内で果たすべき役割を3つ紹介します。 1-1.業務管理・成果の創出 管理職は自分がマネジメントする組織の業務を適切に管理し、そのうえで求められる成果を創出する役割があります。 一般社員は、自分が担当する業務を確実に遂行することが求められます。一方、管理職はメンバーが担うそれぞれの業務の進捗を把握して、組織全体の業務管理をする必要があります。 個別業務の遂行だけではなく、組織全体を見渡すことが求められているのです。 また、管理職は会社経営の視点も必要となるため、担当組織が会社に対してどのような成果を出せるかを考えることが重要です。さらには自組織だけの成果を創出するだけでなく、ときには隣の部署や上層部と調整をしながら、成果を生み出すことも必要でしょう。 このように、管理職には組織や会社全体の状況を把握したうえで、業務管理や成果創出を担う役割があります。 1-2.メンバーの育成 担当する組織メンバーの成長を支援することも、管理職の重要な役割のひとつです。 管理職として組織をまとめ、成果を出すためには、メンバー一人ひとりが持てる力を発揮することが前提となります。 そのため、管理職は自組織のメンバーの様子を常々気にかけて、把握しておかなければなりません。 仮にメンバーが能力やスキルを発揮しきれていない場合は、原因を特定し、必要な支援を行います。能力面だけでなく、メンバーが悩んでいる場合は相談に乗る等して、メンタル面のケアも求められます。 部下の強みや弱みを把握したうえで、能力が発揮できるチャンスを与えたり、キャリアアップのためのサポートをしたり、管理職はメンバーを育成していかなければなりません。 1-3.経営者層と一般社員の橋渡し 管理職は、会社内において経営者層と一般社員との間に位置するポジションです。 自分の組織のマネジメント視点に加え、常に経営側の視点からも物事を見ることが求められます。もちろん、組織メンバーの目線も忘れてはなりません。 経営側の立場やメンバーの立場を理解したうえで、経営側と一般社員側の橋渡しをするのが管理職の役割です。 社員がそれぞれ異なる方向を向いていては、会社全体の利益を最大限まで引き上げることは難しいでしょう。 管理職は会社の経営理念や方針を、一般社員が理解できるようにしっかりと伝え、組織としての目線をそろえながら働けるよう導かなければなりません。 このような橋渡しの役割を管理職がしっかりと担えれば、一般社員も目の前の仕事だけではなく、経営層と同様の広い視野を持って業務にあたることができるでしょう。 2.【カッツ教授が提唱】管理職に必要なスキル 管理職の役割を果たすためには、実に多くのスキルが求められます。 管理職といっても、会社のなかにはさまざまな階層の管理職がいるだけでなく、部門や職位により役割は異なります。しかしどの階層でも「部門目標の達成」と「部下・後輩の育成」は求められます。この役割を果たすために必要なのがマネジメント能力です。 このマネジメント能力もまた階層によって求められるスキルは異なります。 ハーバード大学のロバート・カッツ教授は、自身の論文で、管理職の階層に応じて求められるスキルを「テクニカルスキル」「ヒューマンスキル」「コンセプチュアルスキル」の3つに分けて提唱しました。これが「カッツモデル」と呼ばれる3つのスキルです。 この3つのスキルについて、ここから詳しく紹介していきます。 3. 管理職に必要な3つのスキルの具体的な内容 3つのスキルは、どれかが秀でていればマネージャーとして優れている、という訳ではありません。 自分が担う業務分野や会社の方向性によって、どのスキルがより必要になるか考えながらご一読ください。 3-1.テクニカルスキル テクニカルスキルは業務遂行能力のことで、業務を遂行するために必要となる知識や技術に関するスキルです。 例えば、自社が扱っている製品・サービスに関する知識や技術や業界の知識、業務プロセスに熟達していることがテクニカルスキルに該当します。 細かく区分していけば、情報収集力、分析力、プレゼンテーション力等も含まれます。 テクニカルスキルは、管理職のみならず若手社員でも重要視される傾向があるでしょう。 3-2.ヒューマンスキル ヒューマンスキルは対人関係能力のことで、仕事上の人間関係を構築するうえで人を観察・分析し、望ましい働きかけを選択・実行するスキルです。 管理職の場合、多くの関係者と関わりながら仕事をしていきます。 メンバーマネジメントだけでなく、メンバーの上司として顧客や取引先、あるいは会社の経営層と対峙する場面も多いものです。 人と関わりあって成果を出すためには、相手の意向を的確に把握し、適切な提案や解決策を提示する対応が求められます。また、組織間に対立や摩擦が生じたとき、折り合いを付ける調整機能も管理職の役目です。 仕事では、経営層や部下・同僚、顧客や取引先等多くの人と関わります。必ず誰かと関わって仕事を進める側面があるため、このスキルも幅広い階層に求められるでしょう。 3-3.コンセプチュアルスキル コンセプチュアルスキルは概念化能力のことで、全体感を持ち、思案作業から具体的な将来像を描き、解決策を導く能力に関係するスキルです。 例えば、伝わりやすい方針やビジョンを描いたり、現在の環境を分析して計画を立てたり、問題を解決する能力全般がコンセプチュアルスキルには含まれます。 業務上でトラブルが発生したとしても、管理職に本質的な課題をとらえる能力が備わっていれば、速やかに問題を解決に導くことができます。 変化が激しく先行きの見通しがききにくいVUCAの時代といわれる昨今では、より重要性が増しているスキルといえるでしょう。 5.管理職階層によって必要となる3つのスキルの違い 前述した3つのスキルを、階層ごとに比重分けしたのが下の図表です。 ローワーマネジメント（リーダー層）、ミドルマネジメント（幹部層）では、主としてテクニカルスキルとヒューマンスキルが求められ、トップマネジメント（経営層）に進むにつれ、コンセプチュアルスキルのウエイトが高まるとされています。 つまり、上階層になるほど総合判断や問題意識、問題解決の能力が求められるということになります。 注目すべきは、「ヒューマンスキル」は常に同比率であるという点です。管理職である以上、部下を育成しマネジメントしていくためには、人間関係を構築し、部下の働きを観察、分析できなければ部下はついてこないということでしょう。 4.管理職に必要となるスキルの高め方 管理職に必要なスキルは、実践を通じて開発できます。ここでは管理職の業務を行いながら、意識的にスキルを高めるポイントについて解説します。 人事部門主導で管理職のスキル開発する際も、このような現場の仕事とスキルを接続する観点を持つことは意味が大きいでしょう。 4-1.リーダーシップを発揮する 自組織の方針を伝える、メンバーを指導する等マネジメントの各場面で「自分がリーダーである」という自覚を持つことで、リーダーシップが発揮されやすくなります。 また、組織業績の振り返りや成功・失敗のパターン分析を理論的にまとめることで、リーダーとしての説得力が増す効果もあります。 「シェアド・リーダーシップ」「サーバントリーダーシップ」「オーセンティック・リーダーシップ」等、ビジネス環境に応じた「○○リーダーシップ」と呼ばれる理論は数多く存在します。 まずはどのようなリーダーシップを開発するかの目標を定め、意識的にスキル開発を進めるとよいでしょう。 4-2.コミュニケーション力を鍛える コミュニケーションをさらに紐解くと「対人間での情報共有や意思の疎通」のことです。 コミュニケーション能力は、それらをスムーズに行うことができる力のことです。 この力を鍛えるうえで大事な観点は「コミュニケーションは双方向のもの」ということです。 コミュニケーション能力を高めようとすると、「いかにうまく相手に伝えるか」を意識しがちです。 相手への情報伝達だけでなく、「相手からの情報をいかに上手に・的確に受け取るか」という観点も持っておきましょう。 コミュニケーション力に苦手意識がある方は、いきなり情報発信を訓練するより、相手の話を「聴く」訓練をする方がやりやすいでしょう。 また、自分が「この人はコミュニケーション力が高い」と感じる身近な人を観察するのも効果的です。 4-3.課題解決力を鍛える 課題を解決するには、何が課題なのかを把握する能力が必要です。 課題解決力は、一朝一夕には身に付きにくいスキルといえます。発生した課題に対して「なぜこうなったのか」「どうしたら解決できるか」と真摯に向き合う姿勢が重要です。真摯に課題に向き合って対応した結果、課題解決力が鍛えられていくのです。 日常的に「なぜ？」「どうして？」と問いかける習慣をつけ、物事の意味や背景を考えて分析するような思考の癖（ロジカルシンキング等）を身に付けましょう。 ただし実際の業務を通じて課題解決力を鍛えようとすると、ややもすると仕事の失敗にもつながりかねません。意図的にスキル開発をしたい場合は、研修等Off-JT（Off-The-Job Training）の場を活用することも推奨されます。 6.管理職向け階層別研修のポイント ここまで3つのスキルを紹介しましたが、具体的にこれらを育成する最適な研修内容はどのようなものでしょうか？ 管理職に求められるスキルは階層により異なるので、すべての管理職で同じ内容の研修を行っても意味がありません。職位や人事制度上の等級や組織上の階層ごとに分けて実施する「階層別研修」が理想的です。 階層別研修では、それぞれの階層ごとに必要とされる能力や知識、態度の習得や、期待される役割を自覚させることを目的に実施されます。 「カッツモデル」の3つのスキルに当てはめると、 テクニカルスキル 会社や自部門の業務についての基礎知識や、商品・サービスに関する知識、業界知識等を習得する。 ヒューマンスキル 社員に対する理解やリーダーシップ、部下育成や評価、コミュニケーション能力を習得する。 コンセプチュアルスキル 総合判断や問題意識、問題解決の能力、調整力を身に付ける。 等が挙げられます。 つまり、ローワーマネジメントでは「テクニカルスキル」と、「ヒューマンスキル」を向上できる研修。 ミドルマネジメントでは「テクニカルスキル」は減少しつつも「コンセプチュアルスキル」の基礎と「ヒューマンスキル」を学べる研修。 トップマネジメントではより「コンセプチュアルスキル」に寄った内容と「ヒューマンスキル」を向上できる研修が望ましいと考えます。 7.まとめ 階層別研修では注意すべきことがあります。それは「人事制度上の等級は下だが、年齢は上」という「年上部下」が当たり前になりつつあることです。 年上部下に指示を出したり、部門方針に従わせたりすることは、上から目線で嫌がられるのではないか、あまり管理をしない方がよいのではないかと考えがちです。 いくつになっても人は「他者から認められたい」と願うもの。年上部下に対しても存在承認することが、管理職の重要な仕事です。その「存在承認のやり方」を、年下の部下と変えて行うだけです。 まずは相手の話をよく聞いて理解する「ヒアリング」力を向上させるところから始めてみましょう。自分の話を聞いて理解してくれていると感じると人間関係が良好になり、信頼関係が生まれます。これこそマネジメントする側に必要とされるスキルで、生涯、継続して向上させていくべき「ヒューマンスキル」だと考えます。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

会社で働く時間は、誰にとっても案外長いものです。 その時間をモチベーションが高い状態で働く社員が多い企業の方が、そうではない企業よりも健全な状態なのは間違いありません。 ただ、いざ社員やメンバーのモチベーションを管理しようとしても、何をどのようにして対策すべきか分からないという声も聞かれます。 今回の記事では、モチベーションの構成要素を紐解き、モチベーションを高めるための具体的なポイントや事例を紹介します。 モチベーションとは ビジネスシーンでの社員モチベーションアップを考える際によく取り上げられているのは、アメリカの心理学者・ハーズバーグ提唱の「二要因理論」です。 ハーズバーグは、職務満足と職務不満足は、それぞれ異なる要因によって引き起こされると主張しています。 職務満足を引き起こす要因を「動機づけ要因」、職務不満足を引き起こす要因を「衛生要因」であると明らかにしました。 つまり心理学的にみると、モチベーションには、「内的モチベーション」（動機づけ要因）と「外的モチベーション」（衛生要因）の2つがあり、社員のモチベーションを高めるためには、内的モチベーションに着目することが重要となります。 ただし、内的モチベーションと外的モチベーションは反対の概念ではなく、相互に足りない部分を補い合うような関係です。 丁寧に社員のモチベーション管理をするためには、外的モチベーションにおける問題を解決したうえで、内的モチベーションを満たす必要があるでしょう。 内的モチベーション（動機づけ要因） 内的モチベーション（動機づけ要因）には、「仕事のやりがい」「達成感や効力感」「職場メンバーへの信頼」「会社のミッションやビジョンへの共鳴」等が該当します。 動機付け要因は、促進要因とも呼ばれています。つまり「ないからといって、すぐに不満が出るものではない」ものの「あればあるほど、モチベーションが高まる」要素なのです。 ハーズバーグ提唱の「二要因理論」によると、人は以下のような感情を求めて生きています。 ・自分の存在意義を感じたい（達成感） ・自分の存在意義を認められたい（達成の承認） ・成果を認められ、ほめられたい（内的報酬） これは仕事場でも同じことがいえます。その仕事によって達成感が抱ける、周りがそれを承認してくれる、仕事そのものをおもしろいと感じる、といった内的動機づけによってこそ、仕事へのモチベーションを上げることができるのです。 外的モチベーション（衛生要因） 外的モチベーション（衛生要因）には、「金銭報酬」「福利厚生」「職務環境」等が該当します。 衛生要因は、不満足要因とも呼ばれています。すなわち「整備されていない場合は社員が不満を感じる」ものの「品質を高めていっても、満足につながるわけでない」要素なのです。 例えば、外的モチベーションが満たされていたとしても、内的モチベーションが満たされていない社員は、他に魅力がある企業へ転職するリスクがあるでしょう。 しかし内的モチベーションが満たされている場合は、他企業から高報酬のオファーがあったとしても、転職はしばし思いとどまる可能性があります。 モチベーションを構成する6つのポイント 「内発的動機づけ」の研究において第一人者であるロチェスター大学のエドワード・L.デシ氏とリチャード・フラスト氏（著書『人を伸ばす力－内発と自律のすすめ』）は、1980年代に人が働く動機を6つのカテゴリーに大別しました。 そして、冒頭で触れたアンケートを実施した企業文化コンサルタントのリンジー・マクレガー氏とニール・ドシ氏は、それらを現代の職場環境に置き換え、人が働く動機には次の6種類があるとしました。 1．楽しみ（Play） 仕事自体が楽しいから働く。楽しみとは、新しいことへの好奇心。楽しみが大きいと、たとえ仕事で難題にぶつかってもチャレンジ精神が刺激される。 2．意義（Purpose） 仕事が生み出す価値に意義を感じる。仕事のアウトプットが社会的貢献につながることに働きがいを感じる。 3．可能性 （Potential） 仕事を頑張ることが自身の向上につながる。仕事で成果を上げることが自らの能力を高めるとの信念に基づく。 4．感情的圧力 （Emotional pressure） 恐怖、同調圧力、恥等、仕事内容とは関係のない外部からの感情的な圧力によって、自分自身が脅かされているために働く。 5．経済的圧力（Economic pressure） 報酬を得るため、または、処罰を逃れるために働く。仕事内容や自己実現とは関係ない外的圧力によるものとなる。 6．惰性 （Inertia） 働く理由が分からず、仕事内容や自発的要素とは無関係な「昨日も働いていたから、今日も働く」という動機づけ。 内的モチベーションの高め方 ここからは、職場ですぐに実践でき、効果を実感しやすい内的モチベーションを高めるポイントを紹介します。 コミュニケーションを良好にする 職場でできるモチベーション向上のコツは、コミュニケーションを良好にすることです。 そのためには、上司や同僚とのコミュニケーションが重要となります。 ここでいうコミュニケーションとは、楽しくプライベートの話ができることや、飲み会で盛り上がることだけではなく、「対話」が成立する関係を築くことです。 「対話」とは、お互いの存在や意見の違いを認め合ったうえで、同じ目標に向かって歩むという建設的な話し合いです。 例えば、メンター制度がある企業の場合、先輩社員は相談役として、よい点を承認したり、失敗したときの改善策をともに考えたりすることによって、若手社員をサポートします。 やる気を伸ばせる仕事の進め方をする 若手社員を中心に、自分のスキルや能力を伸ばしたい人もいます。 著述家であるダニエル・ピンク氏の著書『モチベーション3.0　持続する「やる気！」をいかに引き出すか』によると、そのような社員には、やる気をさらに伸ばすような仕事の任せ方と環境が重要だといいます。 自立性 ある程度本人に仕事のやり方を任せること（例：勤務時間の20％を、自分のやりたい仕事にあててもよいという許可を与える等） 熟達性 達成感へとつながる「フロー状態（仕事へ没入している状態）」を作りだすこと（例：上司が月に1回部下と面談し、フロー状態が得られるよう仕事の割り当てを調整する等） 目的意識 報酬や個人的目標だけでなく、社会的貢献につながる意識を持たせること（例：自分の企画した製品を売ることで、途上国への寄付を実現できる等） 外的モチベーションを下げないためにできること 続いて、外的モチベーションを下げない、あるいは維持するポイントを紹介します。 モチベーションには内的なアプローチが重要ですが、外的モチベーションが良好であればあるほど、内的モチベーションが高めやすい状態といえます。 組織作りを見直す 社員のパフォーマンス向上に成功している企業は、「楽しみ」「意義」「可能性」の3つのモチベーションを最大化することに成功しています。 一方で、社員のパフォーマンス向上に失敗している企業は、「感情的圧力」「経済的圧力」「惰性」で社員が動いているのかもしれません。 しかし、社員が自発的に働きたくなる職場づくりは、特定の部署だけでは成し得ません。企業文化の形成としてとらえ、人事からの積極的な働きかけが欠かせないでしょう。 ※なお、モチベーションアップや人材評価については、「知ると便利！後輩指導で使える「コーチングスキル」」や「部下のやる気スイッチをオンにするリーダーの特徴と注意点」も併せててご覧ください。 制度の運用を見直す 高水準の賃金制度の構築や豊富な福利厚生メニューを導入できれば理想的かもしれませんが、そこまで余力がある企業も稀でしょう。 そのようなときに注目したいのが、制度の運用です。 例え評価制度が同じでも、評価結果だけを通知する運用と、評価の根拠や今後の注力ポイントを丁寧にフィードバックする運用では、社員のモチベーションに差が出てきます。 むしろ制度そのものは外的モチベーションに関係しますが、運用を社員の心情に寄り添ったものにすることで、内的モチベーションにも寄与できるでしょう。 社員のモチベーション向上事例 最後に、モチベーション向上に向けた施策を実施している企業の事例を2社紹介します。 サイボウズ株式会社 ソフトウェアの開発・提供企業であるサイボウズでは、「モチベーション創造メソッド」という取り組みを行っています。 サイボウズのモチベーションの定義「理想を実現するためのやる気」を実現するため、グループウェアを活用しているのです。 具体的には、社員が「できること」や「やりたいこと」、会社として「やるべきこと（やってほしいこと・取り組んでほしいこと）」を自由に書き込み、共有できるようになっています。 社員のやりたいことが実現でき、モチベーションのセルフコントロールを促す取り組みといえるでしょう。 参考：サイボウズチームワーク創研 株式会社伊藤園 伊藤園では、もっとも大切な財産は「人」というポリシーに基づき、人材開発や育成に力を注いでいます。 具体的には「伊藤園大学」という社員向けの自己啓発制度があり、学びたい分野の講習を受けることができます。社員個人のスキルアップになることはもちろんのこと、仕事に活用することでモチベーションアップにつながっているそうです。 また、伊藤園では社員が心身ともに健康で生き生きと働けるように、職場環境の整備をはじめとした健康経営も推進しています。 参考：株式会社伊藤園　多様な人財と全員活躍の推進 まとめ 米国の企業文化コンサルタントが、世界各国で2万人以上の社員を対象にアンケート調査を実施し、50社におよぶ企業の分析、数々の研究、文献を精査したところ、「社員のパフォーマンスのよしあしは、その仕事へのモチベーションにより決まる」との結果にいたりました。 内的モチベーションの高い社員が増えることは、生き生きとした職場を作る原動力となります。人事担当者は、そのことを念頭に仕組みづくりに取り組みましょう。 現代の日本は、労働人口の減少による売り手市場で、人材確保が難しくなり、人手不足が深刻な問題となっています。人手不足を補うためには、競争の激しい人材確保だけでなく、既存人材の離職防止や生産性向上も重要な課題となります。 人材の離職防止や生産性向上のためにも、社員のモチベーションマネジメントを行ううえで、ハーズバーグの二要因理論を活用してみてはいかがでしょうか。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

あらゆる情報のデジタル化が進む現代では、情報資産の扱いが企業の明暗を分けるといっても過言ではありません。 ただしデジタル化のスピードが速すぎて、自社でどのような対策を講じればよいか分からないという声も頻繁に聞かれます。 本記事では、企業で必要となる情報セキュリティについて、汎用的に使われている3要素にくわえ、近年の動向を踏まえて追加された4要素も解説します。 必要な要素だけでなく、企業内で取りえる対策まで紹介するため、これから情報セキュリティ対策を考えているご担当者の方は参考にしていただける内容となっております。 なぜ情報セキュリティが重要なのか ここ数年で、情報セキュリティを取り巻く環境は大きく変化しています。 かつて問題となったコンピュータウイルスやハッキング等は、利用者のパソコンの誤作動を発生させることで、世間の注目を集めたり、技術力を誇示したりするのが主な目的でした。 しかし次第に、悪意や意図を持って企業のシステムを攻撃し、情報を盗む犯罪が発生するようになりました。 経済産業省所管の情報処理推進機構（IPA）は、毎年「情報セキュリティ10大脅威」を公開しています。 特にここ10年ほどでは、インターネットやスマートフォンの普及にともない、インターネットの脆弱性がサイバー犯罪者のターゲットになっています。 参考：情報セキュリティ10大脅威 2023 毎年順位に変動はあるものの、情報セキュリティの脅威はおおむね「人的脅威」「技術的脅威」「物理的脅威」に大別されます。 この観点を踏まえたうえで、企業は情報セキュリティに取り組む必要があるでしょう。 今や企業の信頼失墜や事業存続の危機に関わるようなデジタル犯罪が発生するようになっているため、自社の弱い部分を補強する情報セキュリティの重要性は年々高まっているといえます。 情報セキュリティで重要な3要素 現代社会での情報セキュリティの重要性を受けて、ISMS（Information Security Management System）では情報セキュリティの3要素を定義しています。 この3要素は「機密性（Confidentiality）」「完全性（Integrity）」「可用性（Availability）」を指していますが、本章ではそれぞれどのような定義なのかを詳しく紹介していきます。 1. 機密性（Confidentiality） 機密性とは、特定の情報へ許可された人だけがアクセス可能になっている状態のことです。 特定の情報とは、個人情報や機密情報等の情報資産が該当しますが、機密性が高い情報は企業・業態によって異なります。 例えばメーカーであれば、新商品の開発情報や、それに付随する技術情報や販促情報が該当するでしょう。 機密情報は、情報の開示や使用をブロックするだけでなく、漏えいさせないことも求められています。 機密性が十分に保たれていない場合には、許可範囲外の人にも情報を見られてしまう可能性があり、情報漏えいにつながりかねません。 機密性を保つ具体例としては、情報資産へのアクセス権限を一部の人間に限定することや、IDやパスワードでの厳密な管理等の対策が挙げられます。 2. 完全性（Integrity） 完全性とは、情報資産が外部の第三者やウイルスによって虚偽のデータに改ざんされることなく、正しい情報のまま維持される状態のことです。 仮に悪意がなかったとしても、完全性を欠いてしまうと、情報の信憑性だけでなく企業・組織としての信頼を失うことにもつながります。 従って、第三者だけではなく自然災害によるデータの破損・損失の防止にも意識を向けなければなりません。 対策としては、情報へのアクセスや更新履歴の記録、データの暗号化での保管等が挙げられます。 3. 可用性（Availability） 可用性とは、アクセス権限を与えられた人が、必要なときに情報資産を安全に利用できる状態のことです。 前章で紹介した「機密性」と「完全性」が保たれていることが、可用性を維持する前提になります。 例えば、天候不良や災害等でデータにアクセスできない場合は、可用性が保たれていない状態だといえます。 また昨今では、テレワークで社外から社内ネットワークへアクセスする際に、可用性が保たれておらず必要な情報へアクセスできない場合は、条件を満たしていないといえます。 対策の具体例としては、データの定期的なバックアップや、クラウドによる管理等が挙げられます。 さらに、データが損失した際に、いかに早く復旧できるかも重要となるため、時間のロスなく利用できる状態にする体制構築も必要となるでしょう。 追加された情報セキュリティの4要素 前述した情報セキュリティの3要素にくわえて、1996年には「真正性」「責任追跡性」「信頼性」、2006年には「否認防止」の要素が追加されています。 本章では追加された4要素についても簡単に紹介します。まとめて「情報セキュリティの7要素」として認識しておくとよいでしょう。 4. 真正性（Authenticity） 真正性とは、企業があらかじめ定義した情報制御の状態になっているかどうかを確認する観点です。 真正性が保たれていることで、昨今話題になっている「なりすまし」を防止できます。 具体的には、情報にアクセスした人が、企業が事前に許可した本人であるかどうかを認証できることが望ましい状態といえます。 対策としては、デジタル署名や複数段階による認証、生体認証等が挙げられます。 5. 責任追跡性(Accountability) 責任追跡性とは、組織や個人が情報を操作した動きを追跡できる特性のことです。 トラブルやアクシデントが起きた際には、企業は経緯や対応策の説明が求められます。そのためにも、アクセスや操作ログを残すことが、企業には求められているのです。 6. 信頼性(Reliability) 信頼性とは、本来意図しているシステム動作が確実に行われるかどうかを示す指標です。 データが欠かせない昨今のビジネスにおいては、人為的な操作ミスではなく、システムの不具合やバグによってデータが改ざんされることもありえます。 従って、システム本体がバグや不具合を起こさないよう、精緻で確実なシステム設計を行うことが求められているのです。 7. 否認防止性 (Non-repudiation) 否認防止性とは、情報に対して行われた行動や事象が、後から否認されないように証明する特性です。 前述した責任追跡性が保たれることで、否認防止性も保たれやすくなります。アクセスや操作ログを残すことで、否認防止性にもつながりやすくなるでしょう。 何かインシデントが起こった際に「いつの間にか発生していた」という状態にしないためにも、悪質な操作の根源を記録している状態をめざす必要があるといえます。 情報セキュリティ対策の必ず押さえるべき4つのポイント 情報セキュリティは、「何かが起こった際に対応できるために」という取り組みのため、つい後回しにしてしまいがちです。 ただし現代社会では情報セキュリティを疎かにすると、企業の存続にも影響するリスクにつながりかねません。 本章では、企業としての最低限の情報セキュリティ対策を紹介します。 対策①予算と人員を確保する 社内の体制として、情報セキュリティに関する予算と担当人員を適切に確保しましょう。 組織規模が小さいと、システム担当や総務担当等、業務範囲や役割分担が曖昧になるケースも多いかもしれません。 ただし、経営リスクを避けるためにも、情報セキュリティのミッションを任せる組織や人員を確定し、必要な予算を確保するようにしてください。 もし社内の人員だけで不安がある場合は、社外の専門家に頼るのも一手段です。 経済産業省は、2016年から「情報安全確保支援士」制度を設立し、司法書士や社労士と同様に、情報セキュリティ支援の専門家に国家資格を与えています。 社外の専門家にアドバイスをもらうことも含めて、盤石な情報セキュリティの体制を整えておきましょう。 対策②情報セキュリティ意識を高める教育を徹底する 情報セキュリティは担当者だけでなく、社員全員で高める必要があります。 例えば「社員が社内データを個人のUSBメモリに保存して紛失した」「社員が会社のパソコンでスパムメールを開いてウイルスに感染した」等の人的なリスクは、どのような企業にも存在します。 社員全員の情報セキュリティ意識を高めていくために、定期的な教育の機会を設けるようにしましょう。 昨今の潮流として、eラーニングに代表されるオンラインの教育コンテンツを準備しておくと、全国の拠点や新たに入社した社員の教育にも展開しやすくなります。 対策③セキュリティソフトの導入 システムによる対策としては、ウイルス対策用のセキュリティソフトの導入も有効です。 昨今はウイルスの種類が多様化しているので、セキュリティソフトを導入することで最新のウイルスを発見できます。 導入後はインストールして満足するのではなく、定期的に自動更新をすることで、常にソフトを最新版にアップデートするようにしましょう。 対策④緊急時や復旧対応のための体制を整備する さまざまな対策をしたとしても、情報セキュリティへのリスクを完全になくすことはできません。 そのため、万一の事態に備えて緊急時の対応体制を整備する必要もあります。 対策のポイントは、リスクが発生しそうなシーンを具体的に想定し、その場面に遭遇したときは誰が何をすべきか事前に具体的に示しておくことです。 例えば「社内パソコンが入っている鞄を外出先で紛失して30分以上見つからない場合は、直ちに上長もしくはセキュリティ担当に報告する」のように具体的なルールを明示しておきます。 ルールや体制が整備されていないと、万が一セキュリティ・インシデントが発生した場合に初期対応が遅れ、より大きな損害につながる可能性も出てきます。 まとめ 情報セキュリティは、社員一人ひとりの人員的ミスから、社内システムに対する組織的なダメージまで、幅広いリスクを想定しています。 特に昨今はIT技術が発展していることから、情報セキュリティの重要性と難易度は増しているといえます。 ただし、情報セキュリティにまつわるインシデントの多くは、扱う社員の認識の甘さに起因していることも否めません。 盤石なシステムを構築すると同時に、社員一人ひとりの情報セキュリティに対する感度を高める取り組みも忘れないようにしましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 情報セキュリティ関連を含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

eラーニングシステムを提供する企業は60社以上もあると言われており、選ぶ側からすればかなり迷います。 導入を検討する前に、なるべく多くのeラーニングシステムについて知っておくことで、自社に最適なシステムを検討しやすくなります。 本記事ではeラーニングシステム20社の一覧をまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。 企業向けeラーニングの比較検討 4つのポイント eラーニング製品を比較検討する際に確認すべきポイントをまとめます。 1．システム（クラウド型／オンプレ型） eラーニングのシステムには、自社のサーバーに置かれた教材コンテンツにアクセスする「オンプレミス型」と、業者のサーバーに置かれたシステムやアプリケーションにアクセスする「クラウド型」があります。 中小規模の企業では、初期投資を抑えつつ比較的短期間で導入でき、サーバー管理の手間も省けるクラウド型を選択するケースが多いようです。 高いセキュリティを求める企業や独自のカスタマイズを希望する企業ではオンプレミス型が選択されています。 2．汎用コンテンツのラインナップ／独自コンテンツ制作機能 eラーニングを自前で制作するのか、販売されている既製コンテンツを購入して活用するのかを決めておきます。 自社の人材育成における目標を達成するために必要なものを検討しましょう。 既製コンテンツであれば、ラインナップ・契約期間・料金などを確認します。 より自社の業務に即したコンテンツが必要であれば、オリジナルeラーニングを内製できる機能を持つシステムを選び、コストや操作性を比較検討してみましょう。 3．操作性 受講者の学習の進み具合や理解度を把握しなければなりません。 最もeラーニングシステムを操作するであろう管理者として使いやすいか？という点を見ておきましょう。 日常業務の負担とならず、見たいデータを抽出したり分析する操作が簡単にできるかどうかは非常に重要です。 特に独自コンテンツを内製する場合は、迷わず作りやすいシステムになっているかも重視しておくべきでしょう。トライアルを行って実際に利用してみると、より操作性に対する評価もしやすくなります。 4．導入コストとランニングコスト オンプレミス型はLMS（Learning Management System）などのシステム開発費、コンテンツの製作費、導入後の運営費などの予算確保が必要です。 クラウド型はシステム構築費用はかかりませんが、受講人数やコースによって利用料金が変わってきます。 また、ITスキルや語学のような汎用コンテンツを利用するのか、業務に即した独自のコンテンツを内製するのかによって、コストや選ぶべき製品が変わってきます。 導入時のイニシャルコストだけでなく、数年にわたって運用する際にかかるランニングコストを把握しておくことも比較検討する上で重要です。 企業向けeラーニングシステム20社徹底比較 eラーニングシステム20社の特徴・コンテンツ・料金を早見表で作成しました。 製品名 主な特徴 コンテンツ受け放題 料金 Cloud Campus ユーザ登録無制限で低コスト！大企業に選ばれるeラーニングの決定版 あり 月額固定 AirCourse 月額200円/名〜で動画研修が受け放題！ あり ID単価 ひかりクラウド スマートスタディ eラーニングプラットフォームで変わる社員研修・情報共有 なし ID単価 UMU パフォーマンス直結型AI学習プログラム プラットフォーム なし ID単価 eden LMS 簡単運用・システム管理不要・どこでも受講 シンプルで、柔軟 なし ID単価 月額固定（同時視聴制限あり） etudes 圧倒的に使いやすい学習管理システム(LMS)で人材育成をオールインワンでサポート あり ID単価 Smart Boading OJTも研修もeラーニングも「社員教育」をこの1つで実現 あり ID単価 SAKU－SAKU Testing 様々な教育やテストが簡単に運用できる「管理者」の使いやすさが圧倒的なシステム なし ID単価 LearningBox eラーニングに必要な機能が揃った学習管理システム あり 月額固定 LearningWare ユーザの要望に応える圧倒的な多機能 あり ID単価 学び～と ICT教育向けeラーニングシステム なし ID単価 KnowledgeC@fe 富士通の学習管理システム あり ID単価 playse リーズナブルな導入費で、しっかり人材育成を あり ID単価 Seculio 情報セキュリティ対策をかんたんに 従業員の現状調査から教育・訓練まで あり ID単価 LearnO（ラーノ） 月額4,900円の業界最安値帯料金から提供 なし ID単価 Teachme Biz 手順が見える、伝わる、拡がるマニュアル作成・共有システム なし ID単価 CAREER SHIP eラーニング、研修管理、スキル評価… 人材育成の全てを、これひとつで あり ID単価 Leaf 載せ放題、見放題の 圧倒的に安い”次世代型”LMS あり ID単価 Schoo 「一生学べる学校」 あり ID単価 KnowledgeDeliver 教材作成～学習～運用管理をこれ１つで なし ID単価 各社それぞれの特徴をもう少し詳しく見ていきましょう。 *詳しい情報につきましては各社の公式サイトをご確認ください。 Cloud Campus 株式会社サイバー大学（ソフトバンクグループ）が提供するeラーニングシステムです。フルオンライン大学の運営に使われるシステムでもあり、安定稼働・セキュリティ面の基準をクリアしています。 一番の特徴はユーザ登録数無制限＆月額固定です。ユーザ数が多くなるほどコストメリットが出せる設計で、1,000人が利用すると1名あたり70円～と非常に安くeラーニングを運用できます。そのため大手企業の多くが利用している実績も多数あります。 動画制作ツールも標準機能としてあり、ITに詳しくない人でも直感的に操作できるので管理者に優しいシステムです。 また、100コンテンツ以上が見放題となるオプション（見放題コンテンツパック100）もあり、すぐにeラーニングの運用が行えます。 ＞＞Cloud Campusについて詳しく見る AirCourse KIYOラーニング株式会社が提供するeラーニングシステムです。 既製品の教材750コースが受け放題であることに加えて、自社オリジナルの教材を簡単に作成できます。既にあるコースとオリジナル教材を組み合わせて運用したい方向けのサービスと言えます。 1,000名以上の利用で1人あたり200円で利用できるので、コストを抑えた運用も可能です。 ひかりクラウド スマートスタディ 東日本電信電話株式会社（NTT東日本）が提供するeラーニングシステムです。 どれだけ動画を保存しても、配信しても、毎月定額で利用ができます。研修のタイミングによって使用していないIDを休止することができ、その分のコストを下げて運用することが可能です。 契約企業専用のカスタマーサポートも用意されており、操作・利用方法の不明点を問い合わせすると、順次担当者が対応してくれます。充実したカスタマーサポートで安心して運用できる点が魅力です。 UMU ユームテクノロジージャパン株式会社が提供するeラーニングシステムです。 UMUはライブ配信学習によるパフォーマンス型双方向ラーニングプラットフォームと呼ばれています。 ライブ配信、マイクロラーニング、AIコーチングなどの双方向学習のトータルサポートにより、従来の一方向学習の課題を解決するとともに、受講者参加型の学習の推進を実現できます。 誰もが教え手にも学び手にもなることができ、インタラクティブな学習設計を、手軽な操作で実現可能です。 eden LMS エデン株式会社が提供するeラーニングシステムです。 eden LMSは技術的な知識なしでパワーポイントや動画などから、効果的な学習教材を簡単に配信可能です。AIによるナレーション追加や字幕追加にも対応しています。 集合研修や実技の講習など、オフライン実施教育における受講履歴管理や参加者募集も可能です。また、人事評価や職歴といった項目の管理もできるので、人材育成全体に関するデータを一元管理できます。 初期費用は0円、ユーザー数も1か月単位で変更できる柔軟な契約が可能で、人事には嬉しい点が多く盛り込まれています。 etudes アルー株式会社が提供するeラーニングシステムです。 自律的なプロフェッショナル人材が育成できるeラーニング教材と、初期費用ゼロの手軽さ、 個人情報を守る強固なセキュリティが選ばれる理由です。 Microsoft Azureの採用で、強固なセキュリティ対策を実現。動画もストリーミング方式の採用でファイル漏洩の心配もありません。 無理なく継続的に使えるシステムとなっており、人材育成のスムーズなDX化に活用されています。 Smart Boading 株式会社FCEトレーニング・カンパニーが提供するeラーニングシステムです。 OJTも研修もeラーニングも「社員教育」をこの1つで実現することをコンセプトにしています。 ライブ型のオンラインレッスンがあって動画で学んだことをその場でプロの講師や他企業の参加者と一緒に、その場で「やってみる」ことができます。 自社内では受けられない、新鮮なフィードバックや、プロ講師からの的確なコミュニケーションにより、理解し、身に付けるまでトレーニングが可能です。 単なるシステム提供ではなく、本当に社員が育つ社員教育を実現するための仕組みを考えた点が人事担当者の好評を得ています。 SAKU－SAKU Testing 株式会社イー・コミュニケーションズが提供するeラーニングシステムです。 CBT（Computer Based Testing）の技術と実績を基に開発されており、様々な教育やテストが簡単に運用できる「管理者」にとって使いやすいシステムです。 「マニュアルを見たけど操作ができない」「何から始めたらいいかわからない」など、運用障壁となる複雑さはなく、だれでも簡単にテストの作成・運用が可能です。 企業内の教育のみならず、検定・資格試験団体の通信講座や、会員様向け教育のプラットフォームとして活用されています。 LearningBox learningBOX株式会社が提供するeラーニングシステムです。 教材作成、問題・テスト作成、採点・成績管理など、eラーニングに必要な機能が揃った学習管理システムはもちろん、メッセージボックス、管理機能・設定、多言語対応（日本語・英語）、EC機能など機能面が充実しています。 また、100アカウントでも年間33,000円から利用できるコスパの高さも魅力。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できるので、ランニングコストを抑えた上でトライアルも行うことができます。 LearningWare 株式会社プロシーズが提供するeラーニングシステムです。 20年以上にわたり、企業研修から、代理店・フランチャイズ研修、学校教育・研修ビジネス・オンライン講習・オンライン試験まで幅広く活用されています。 導入した企業からのお声の中で一番多いのが「使いやすい」とのことで、受講者にも、管理者にも使いやすいように作られています。 「3社以上のご要望があれば機能を実装する」という方針を掲げており、毎月のバージョンアップで、新しい機能がどんどん追加されています。 ビジネスマナー、Officeなどの新人向けの講座から専門的な教材まで厳選された1,000レッスン以上のeラーニング講座も準備されています。 学び～と エスエイティーティー株式会社（駿台グループ）が提供するeラーニングシステムです。 ICT教育・eラーニングにおいて駿台100年の教育ノウハウと最新の技術を結集し、使いやすさを追求したシステムです。 マイページのレイアウトは管理者・受講者が欲しい情報に最短でたどり着けるように、必要な情報が整理・集約されています。受講者は学習履歴を、管理者は全体の履歴やアクセスログ・使用容量などを即時に確認できるため、操作にストレスを感じることはありません。 また、多言語の切り替えに標準対応しているため、外国の社員が多いグローバル系企業でも導入しやすいメリットがあります。 サポート体制についても、教材の内容やシステムの使い方、受講中に起きたトラブルなど幅広く対応してもらえるため、安心して運用が可能です。 KnowledgeC@fe 株式会社富士通ラーニングメディアが提供するeラーニングシステムです。 富士通の強固なセキュリティ環境なので、大規模ユーザにも安定したeラーニングの運用ができる点で安心感と信頼感があります。 2,900以上の多彩なコンテンツも受講可能であり、人材育成会社という強みを活かして、受講者の学習ニーズを分析した魅力的な教材を揃えています。 様々な業務に対する研修運営実績があり、専任部隊による手厚いサポートがあるのも選ばれる理由の1つです。 playse 株式会社manebiが提供するeラーニングシステムです。 playse. ラーニングは3,000以上の学習教材が見放題となっており、自社に最適なコンテンツを選べます。 またコースマップを活用すれば受講者がスムーズに迷うことなく学習を進められる工夫ができます。教材選びと学習順序を決める負担が軽減され、学ぶことだけに専念してもらえます。 料金体系は利用者数（ID）に応じて料金が変わる従量課金ですが、IDの有効・無効の切り替えが簡単という特徴から、月々の無駄な出費を抑えやすいメリットもあります。 Seculio LRM株式会社が提供するeラーニングシステムです。 「セキュリオ」は情報セキュリティ教育の実施・確認・見直しを担当者の負担なく、かんたんに実施できるクラウドサービスです。 「セキュリオ」は、会社全体の情報セキュリティに対する認識を改善するため、従業員が意識をもって情報セキュリティ対策に取り組むための機能や、ISMS・Pマークの認証取得を検討中または取得済みの企業様が、より快適に認証運用できる機能などが備わっています。 70種類以上の本格的なセキュリティ教育向けeラーニングが使えるため、新入社員研修、年に1度の全社研修などの作業効率化に選ばれています。 LearnO（ラーノ） Mogic株式会社が提供するeラーニングシステムです。 コース設定や受講者データの管理機能など誰でも分かりやすく操作しやすいインターフェースを備えています。導入もリーズナブルな価格で可能なため、中小企業にとっても選ばれやすいシステムです。 テスト受講終了後の画面で、受講者全体の成績と受講者自身の成績の比較がグラフで表示されます。受講者自身が自分の理解度を自分自身でチェック・把握できることは学習のいい動機づけになります。 Teachme Biz 株式会社スタディストが提供するeラーニングシステムです。 主に「マニュアル」の作成から組織に根づく運用までかんたんに実現できるサービスです。 誰でも簡単に教材を作成できるテンプレートが準備されており、文字を入れ込むだけで、受講者が理解しやすいようにデザインされた教材の作成が可能です。画像編集やマニュアルなどのステップ化もできるため、様々な教材作成ニーズに対応できます。 また、作成した教材が活用されているか、アクセスログをもとに分析できます。そのため、教材の改善の有無や課題を明確化でき、受講者のニーズ分析も簡単に行えるようになっています。 CAREER SHIP 株式会社ライトワークスが提供するeラーニングシステムです。 高水準な性能で最適な学習環境を提供し、社内インフラとしても安心して採用できる安定性が確保されています。大手企業など1,500社以上での運用実績のあるシステムです。 機能追加を伴うバージョンアップを年4回行っており、利便性や機能性を継続的にアップデートしています。 日・英・中（簡・繁）・越の五言語対応／中国でのローカル対応もされており、グローバルでの展開もしやすいです。 Leaf 株式会社インソースが提供するeラーニングシステムです。 動画、PowerPoint、PDFなどお手持ちの資料をすぐにeラーニング教材として配信でき、一気に研修をオンライン化できます。 また、集合型研修はもちろん、ZoomによるWeb研修の管理機能も備わっています。受講者名簿作成、受講案内などもスムーズに手間なく行えます。 同時アクセス数無制限となっており、最大29万人の同時利用実績があるので超大規模なeラーニング運営にも向いています。リリース以来、停止実績ゼロという強固かつ安定稼働できる点も魅力のシステムです。 Schoo 株式会社Schooが提供するeラーニングシステムです。 動画教材は各業界における第一人者や専門家を講師として採用しているため、ビジネスに役立つ最新知識を常に学べます。また100種類以上の研修パッケージが用意されており、内定者・新入社員・中堅・管理職など階層別に研修コンテンツを提供できます。 受講者の進捗状況や理解度を詳細に把握できるレポート提出機能の備わっており、管理者の学習管理の効率化もできます。 KnowledgeDeliver 株式会社デジタル・ナレッジが提供するeラーニングシステムです。 企業・官公庁・医療機関など2,000社以上の導入実績があり、売上拡大や研修の効率化、コストカットなど各分野に精通した専門部署のサポート体制が充実しています。 「作成」「学習」「運用管理」機能を標準搭載しており、導入後すぐに利用できます。 管理・受講に関するサポートセンターが設置されており、電話やメールで相談できるため、初めてLMSを導入する方でも安心して利用できるでしょう。 自社に最適なeラーニングシステムを選ぼう 最後にeラーニングシステム導入前に確認すべき点を以下にまとめます。 ✓ そもそもeラーニングに求めるものは何か？ ✓ 既製コンテンツを利用するか内製コンテンツを作成するか？ ✓ 求める機能が十分に備わっているか？ ✓ ランニングコストは予算内か？ eラーニングシステムは年々進化しており、最新機能が随時追加されています。 ただ、最新機能があれば良いというわけでなく、eラーニングに不必要な機能を極力省きつつコストを抑えた運用を行う必要があります。 各社特徴を踏まえ自社に最適なeラーニングシステムを選ぶことが重要です。 低コストeラーニングシステムなら「Cloud Campus」 Cloud Campusを導入するメリットは、以下の3つです。 ✓ ユーザ登録数無制限！人数が増えるほどオトク ✓ ITに詳しくない人でも管理・運用しやすい ✓ セキュリティ・安定稼働できる基準をクリア 特にユーザ登録数無制限で定額制なので非常に低コストで運用できる点が選ばれる最大の理由です。 eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。 教育コストをなるべく抑えつつ、オンラインでの社員教育を促進するための機能が充実しているのがCloud Campusです。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

部下の能力を引き出すために効果的な褒め方のコツを知っていますか？ 近年、米国を中心に、ビジネスの人材育成へ脳科学や心理学で得られた見地を応用する動きが高まっており、能力ではなく努力をほめるのが最も効果的であるという考え方が広まっています。 この記事では、効果的に褒めるために覚えておきたいたった1つのポイントをまとめていきます。 出発は能力至上主義の失敗への反省 これまでアメリカのビジネス界は能力至上主義で、仕事のできる人が偉く、その能力は賞賛の的になっていました。 ところが、能力がほめたたえられる環境では、人は失敗を認めず、いつしか保身に走ってしまいます。 そしてビジネスの成長に歯止めをかける結果となっていたことに気づいたのです。 「能力」をほめるとダメになる理由 能力をほめるとダメになる理由については、米スタンフォード大学の心理学教授であるキャロル・S・ドゥエック氏が、著書『「やればできる！」の研究（原題「Mindset」）』の中で、子供のほめ方に関する研究結果をもとに解説しています。 ドゥエック教授は、子どもを対象としたテストで「頭がいいから成績がよかった」と能力をほめたグループと、「がんばったから成績がよかった」と努力をほめたグループのその後の行動を観察しました。 能力をほめたグループの子どもは新しい課題に消極的になったり、なかなか解けない難題に対して「楽しくない」「自分はできない」とあきらめてしまったりしたそうです。 一方、努力をほめたグループは新しい課題にも積極的に取り組み、難問にも根気よくがんばる姿勢を見せ、最終的にいい成績を収めたといいます。 「あなたは高い能力の持ち主だ」という評価を受けると、人はその評価を下げることに恐怖心を持つようになります。 すると、変化を恐れるようになり、間違いをしないよう守りに入って新しいチャレンジを避けるようになってしまうのです。 努力に対して褒めるほうが能力を伸ばせる ドゥエック教授によれば、才能や能力をほめると相手が「能力は固定化されているという考え方（Fixed mindset）」を強め、成長しようとする意欲をかえって奪ってしまう結果を招くのです。 逆に、努力をポジティブに評価することは、相手に「能力は伸ばせるという考え方（Growth mindset）」与えるため、努力することに喜びを感じるようになるのです。 努力をほめると変化への対応力も鍛えられる 両者には、変化への対応力にも差が現れます。 「Fixed mindset」に縛られると、「失敗したくない」「低評価を受けたくない」という恐怖感や抵抗感を抱きます。 それに対し、「Growth mindset」は失敗を恐れないチャレンジ精神を育み、変化に対応する力を生みだすのです。 努力をほめ、できなかったところは課題としてその理由を考察して次回につなげるというフィードバックの仕方は、コーチングでも利用されています。 コーチングスキルについては、「知っておきたい！初めての後輩指導で使える「コーチングスキル」」をご覧ください。 さらに、「いまどきの新入社員をどう育てる？教育法と注意点」で取り上げている、新入社員や若手との世代間ギャップから指導の仕方に頭を悩ませている人にとっても、心理学の見地は参考になるでしょう。 部下が言われて嬉しい褒め言葉 部下が言われて嬉しい言葉のランキングは以下の通りでした。 1. 信頼して任せられるよ 60% 2. ○○さんがいてくれてよかった 30.8% 3. 一緒に仕事ができてうれしいです 20.6% 4. 機転の利いた気配りができるね 16.0% 5. 助かりました 15.6% 6. これからも期待しているよ 14.2% 7. 仕事が早いね 14.0% 8. 頑張ったね 13.0% 9. 目の付け所がセンスあるね 11.2% 10. 仕事が正確だね 10.6% 出典：龍谷大学水口教授の研究より あくまでも参考としてですが、部下がどのように褒められると嬉しいのかを知っておくことも重要です。 毎回同じような褒め言葉だと部下も感づくでしょうし、ボキャブラリーが多いことでより柔軟に対応できるようにもなります。 日常の指導にも応用できる心理学 今回ご紹介した心理学の見地を、研修や部下の指導などに役立ててみてはいかがでしょうか。 また、「社員の能力を伸ばすためにすること」では、日ごろの努力をほめて育てるピグマリオン効果を応用した人材教育法について紹介していますので、ご参照ください。 こちらの記事も読まれています： 職場の空気がビジネスを上向きにする！「エア・コーチング」 参考： 世界の人材開発の潮流を読み解く　成長を促す人間関係とマインドセット｜リクルートマネジメントソリューションズ スタンフォードの心理学教授に学ぶ子供の教育方法｜イノーバ  低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

ここ数年で、日本企業での普及が広がった1on1ミーティング。 大手企業を中心に導入が進み、最近では企業規模を問わず1on1ミーティングが活用されています。 普及は進んだものの、「名称は知っているが、具体的な内容は分からない」「実施しているものの、今のやり方が正しいのか疑問だ」という声も聞かれます。 今回はあらためて1on1ミーティングのメリットや、効果的な1on1ミーティングの進め方を紹介します。 これから1on1ミーティングの導入を検討したいとお考えの方も、現在の1on1ミーティングの進め方を見直したい方も、参考にしていただければ幸いです。 1on1（1on1ミーティング）とは 1on1ミーティング（略称：1on1）とは、一般的には「上司とメンバーとの一対一の定期的な面談・ミーティング」のことで、短い時間・サイクルで定期的に行われます。 企業によって1on1の長さや頻度は異なりますが、1回15～30分程度、週1回～隔週1回の頻度で実施される傾向にあります。 面談者は、多くの場合は直属の上司が担いますが、部門長やメンターが担うケースもあります。 1on1は、もともとアメリカのTech系企業が集まるシリコンバレーで1980年代初頭に始まり、当時大きく成長した産業・企業を象徴する文化のひとつとして注目されるようになりました。 日本でもIT企業や大手企業が導入したことで注目が集まり、多くの企業で1on1の導入が広がっていきました。 1on1が注目された背景 アメリカのTech企業で始まったこの面談手法が、日本でどのように普及が進んだのか、背景をあらためて深堀りしていきます。 1990年代から変化が激しく、先行きの見通しが難しい「VUCAの時代」に全世界が突入したことから、社員一人ひとりが上からの指示を待たずに変化に対応することが求められてきました。 そのため、こまめに社員とコミュニケーションを取り、現状認識のすりあわせをしたり、情報交換をしたりする1on1の必要性が高まっていきました。 さらに、多くの企業で1on1が広まった背景のひとつが、コロナ禍の影響です。 ある企業が行った調査では、1on1ミーティングは日本企業の約70％で導入が進んでおり、そのうち60.5％がこの3年間で導入したという結果となっています。 参考：「1on1ミーティングに関する実態調査」 コロナ禍では、リモートワークの導入や部門での食事会の減少等によって、上司と職場メンバーで直接コミュニケーションを取る機会が大きく減少しました。 また、これまで行っていたオフィスでの挨拶や雑談等から、メンバーの状況を把握することも難しくなったといえます。 そのような背景から、メンバーの仕事の状況だけでなく、喜怒哀楽も含めてこまめに本人の状態を感じられる1on1のニーズが高まっていきました。 従来型「面談」との違い これまで行っていた「面談」と呼ばれるものと1on1の大きな違いは、1on1はメンバーのための時間という点です。 従来型の面談は人事評価の一環で、メンバーを評価したり業務マネジメントをしたりする目的がありました。 もちろん従来型面談の時間でメンバーの成長も考えると思いますが、どちらかというと組織側の観点で使われる時間といえるでしょう。 一方1on1はメンバーと対話を繰り返すことでお互いの考えを深め、メンバーの成長をサポートしていくことが目的です。 その対話過程でメンバーの成功や失敗が共有され、そのフィードバックを通じながら、双方向でコミュニケーションをする特長があります。 また、実施の頻度が評価面談は半期で1～3回程度なのに対し、1on1ミーティングは週1回～隔週1回と高頻度なこともポイントです。 1on1を実施する目的・メリット 通常の人事評価面談と平行して、1on1を実施する目的やメリットはどのようなものがあるのでしょうか。 本章では、すでに1on1を導入している企業からよく聞かれる狙いや実際のメリットをお伝えします。 メリット①メンバーの離職防止 上司とメンバーのコミュニケーションが密になることで、メンバーの離職意向を減少させるメリットがあります。 どのような人であっても、高いモチベーションを保ち続けるのは難しいでしょう。ときには落ち込んだり、悩みや不安を抱えたりすることもあります。 また、発生時点ではそれほど大きな悩みではなくても、手を差し伸べず放置しておくと深刻な問題に発展することもあります。 メンタルの不調や、組織や仕事に対するエンゲージメントが著しく低下し、休職や離職という事態につながるケースも考えられるでしょう。 このような事態を未然に防ぐために、1on1の場で上司がメンバー一人ひとりと向き合う頻度や密度を増やし、早めに異変を察知して対応・解消する効果があるのです。 メリット②メンバーの成長促進 1on1は、メンバーの主体的・自律的な考えを深めさせることで、成長を加速させることも目的のひとつです。 上司が一方的に業務指示をする面談では、メンバー自らが必要性やアイデアを考える等の「気付き」が得られにくい場合があります。 1on1はお互いに対話をしながら、一緒に問題解決の糸口を見つけていくアプローチです。 メンバー自身が現状の問題や、今後実現したいことに対して主体的に考えることで、徐々に自律型人材へと成長していくことが期待できるでしょう。 メリット③上司とメンバー間の信頼関係強化 1on1を通じてよく聞かれるメリットの声は、メンバーとの関係性が良化し、信頼関係が強固になったという意見です。 1on1は評価や指導の場ではなく、上司とメンバーが対等に話をする場です。 また、業務の話題だけでなく、プライベートの話題や世間のニュースについての雑談を交えることも効果的とされています。 リラックスした状態で対話することでお互いの理解が促進され、信頼が深まっていきます。1on1を通じた信頼関係が土台となり、日常のマネジメントが円滑になる効果も期待できるしょう。 1on1で話すテーマとは 1on1は比較的ライトな位置づけの面談ではあるものの、だからこそ「何を話せばいいのだろう」と首を傾げるマネジメントの方も多いようです。 前述したように1on1はメンバーが主体の時間です。 そのため「メンバーが相談したいこと」が主題になりますが、メンバー側も「好きに話せといっても話題が思いつかない」と困るケースもあるでしょう。 そのため、上司側がある程度のテーマ・アジェンダを用意して、それについてのメンバーの意見を出してもらう工夫が有効です。 例えば、多くの企業で取り上げているテーマは以下のようなものです。 【1on1のテーマ・アジェンダ例】 ・仕事の進め方や課題等、 最近困っていること ・職場の人間関係に関する悩み ・会社方針等、大きな出来事についての不安 ・中長期的なキャリアに対しての考え、今後チャレンジしてみたい分野 ・プライベート（家族のこと、休日の過ごし方、趣味等） ・最近の仕事から学んだこと（失敗・成功体験の共有） 「業務○○の課題について」等とテーマを固定しすぎてしまうと、1on1の時間が上司からの「指定」となってしまいます。 上記例のように、あくまでメンバーの考え方の「促し」となるような粒度でテーマを投げかけるよう注意しましょう。 効果的な1on1の進め方 話題にするテーマが決まったとしても、実際の進め方が分からないと、メンバーの成長を促せません。 1on1は30分程度と短時間なため、本章で紹介するような型に則ってミーティングを進めるようにしましょう。 STEP1. チェックイン いきなり本題に入る前に、まずはメンバーに今の気分や関心のあることを共有してもらいます。 英語のチェックインには「物事が進んでいるかを確かめるために、短時間の電話や訪問等での連絡」という意味があります。 場のアイスブレイクという目的もあるため、話しやすい身近な話題から始め、場の空気をあたためるようにしましょう。 雰囲気作りのためには、物理的な環境にも気を配る必要があります。 個別の空間が望ましいですが、会議室のような静か過ぎる環境よりも、ミーティングスペースやカフェスペース等の環境が1on1にはフィットしやすいでしょう。 STEP2. テーマについてメンバーの考えを引き出す チェックインが終わったら、その日のテーマに移っていきます。 上司からリードするよりも、メンバーが積極的に話せるような場をつくることを心がけ、上司は聞き役に徹しましょう。 メンバーが言葉に詰まったり、さらに詳しい状況を知りたかったりするときにのみ質問するようにし、基本的にはメンバーの話をさえぎらないようにします。 また、頷きや相槌を有効活用し、相手の話を聞く姿勢を伝えることも大切です。 特にオンラインでの1on1の場合、実際に対面でのミーティングよりも反応を大きくすると、メンバーが話しやすい雰囲気につながるでしょう。 STEP3. 上司・メンバーともに対応を考える 一通りテーマに関するメンバーの認識が把握できたら、これからの対応を一緒に考えていきます。 ここで重視するのは、メンバーが主体的に対応の方向性を導き出すことです。 上司が正解を教えるのではなく、「なぜそうなったと思う？」「次にどうしたらいい？」とメンバーの思考を深めるプロセスをサポートします。 「メンバー自身による考察→上司としての考えをフィードバック」というサイクルを守りながら、一緒に対応を考えるスタンスを忘れないようにしましょう。 STEP4. 次回の1on1までの具体的なアクションを決める これまでの流れで、大筋の対応や方向性が見えたら、次回の1on1までにやるべきことを確認します。 「来週までに○○の方法を試してみる」「次の2週間は○○にチャレンジしてみる」等、スモールステップで進められる程度のアクション目標が望ましいでしょう。 チェックアウトとして、メンバー自身にこの1on1ミーティング自体の振り返りや感想を聞いてみることも有効です。 【注意】メンバーの満足度を下げてしまう1on1の注意点 最後に、1on1をやっていてもメンバーの満足度が低く「やらされ感」を抱いてしまうケースを紹介します。 注意点①上司ばかりが話してしまう 1on1では、全体の7～8割をメンバーが話している状態が理想です。 上司が話をしたい場合は、部下に「私の考えも少し伝えてもいい？」等と確認したうえで意見を述べ、その意見を採用するか否かはメンバーに任せるようにしましょう。 上司が話し過ぎたり、判断をしたりすることは避け、本人の意思や考えを話してもらう時間にしなければなりません。 「相談したかったのに、ずっと上司が話していた」「自分の意見をいろいろ話したけど、結局否定された」とメンバーが受け取ることのないように注意しましょう。 注意点②雑談で終わってしまう メンバーとの関係性が良好な場合、雑談で終わってしまう1on1もときにはありますが、毎回雑談のみになるのは避けてください。 ミーティングを行ったことで、メンバーの成長を促せるような会話ができたかどうかが、本来の1on1のゴールです。毎回雑談に終始してしまい、次のアクションが決められない状態では、お互い時間の無駄にもなりかねません。 また、楽しく雑談して「コミュニケーションが取れた」と上司は思い込んでいても、メンバーには「上司の雑談に付き合わされ、貴重な時間を無駄にした」と思われている可能性もあるでしょう。 注意点③評価や進捗管理の時間ばかりになってしまう 1on1はメンバー評価をしたり、業務の進捗を管理したりする時間ではありません。 業務の進捗度合いや達成状況ではなく、そのプロセスで感じたことや喜び、困っていることを話してもらうために時間を使ってください。 あくまでメンバーの成長を促すための、人材育成の場であることを忘れないようにしましょう。 まとめ 1on1ミーティングは、上司とメンバーとのコミュニケーション促進の場として、多くのメリットが期待できます。 業務とは少し離れた位置づけでお互いの信頼関係を構築できれば、メンバーのモチベーションややりがいも向上します。 1on1がうまくいっている職場では、最終的に職場全体の活性化や自律化等、風土形成にも効果が期待できるでしょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 1on1ミーティングの基礎から実践的なスキルを鍛えるコンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

誰もが働きやすい職場環境を実現するためには、LGBTに対する理解を深めることが大切です。 LGBTについて学ぶ機会がなければ、無意識な差別発言や行動によって社内のLGBT当事者に不快な思いをさせたり、優秀な人材の離職につながったりする可能性があります。 この記事では、LGBT研修の目的や研修内容を解説します。 LGBT研修の実施を検討している企業の方は、ぜひ参考にしてください。 LGBTとは LGBTは、Lesbian（レズビアン）、Gay（ゲイ）、Bisexual（バイセクシュアル）、Transgender（トランスジェンダー）の頭文字をとった言葉で、性的少数者を指します。 LGBT以外に「LGBTQ」や「LGBTQ+」といった派生形も存在します。 LGBTQは、性的指向や性自認が男女のどちらにも当てはまらなかったり、流動的であったりすることを表すQuestioning（クエスチョニング）やQueer（クィア）の頭文字のQをくわえた言葉です。 LGBTQ+は、特定の性的指向や性自認に該当しないことを表現する「+」をくわえ、多様な性的少数者がいることを表現しています。 LGBT研修が必要とされる背景 LGBT研修は、社内のダイバーシティを推進したり、LGBT向けの商品やサービスの開発をめざしたりするために必要とされています。 ここでは、LGBT研修が必要とされる社会的背景を解説します。 ダイバーシティの推進 社会全体としてダイバーシティやグローバル化が進んでいることから、年齢・性別・国籍・価値観等が異なる多様な人材を受け入れる姿勢が企業に求められています。 さらに、少子高齢化によって労働人口の減少が続き、人材確保が難しくなっている背景もダイバーシティが推し進められている要因となっています。 そんななかで優秀な人材を確保したり、離職を減らしたりするためにもLGBT研修を実施して多様な人材への理解を深め、誰もが働きやすい環境をつくる必要があるのです。 LGBTの市場規模の拡大 電通ダイバーシティ・ラボが実施した「LGBTQ+調査2020」によると、LGBTの市場規模は、5.42兆円と公表されています。 また、宝塚大学看護学部の日高庸晴教授による2016年のLGBT当事者の意識調査では、回答者15,064人のうち約62％の当事者がセクシュアルマイノリティにフレンドリーな企業の商品を優先して購入したいと回答しています。 参考：LGBT当事者の意識調査 このような背景から、LGBTへの理解を深め、LGBT向けの商品やサービスを提供することが企業の収益アップにつながると予測できるでしょう。 LGBT研修の目的 LGBT研修の実施により、社員がLGBTに関する正しい知識を身に付けることは、誰もが働きやすい職場環境の実現や、優秀な人材確保のために重要とされています。 ここからは、企業におけるLGBT研修の目的を解説します。 目的①ハラスメントの防止 LGBTに関する知識がなければ、職場で差別的な発言をしてしまうハラスメントが発生する可能性があります。 例えば、異性愛者を前提とした会話は、LGBT当事者に不快な思いをさせてしまうことになります。 そのため、研修を通して当事者への理解を深め、被害者の悩みを減らしたり、無意識に加害者になることを予防できるLGBT研修を積極的に取り入れることが大切です。 これにより、人権侵害による訴訟リスクの回避にもつながります。 目的②働きやすい職場環境の実現 LGBTを差別しないのはもちろん、悩みを理解して相談に乗ったり、サポートしたりする人を増やすことで、誰もが働きやすく生産性の高い職場環境を実現できるようになります。 働きやすい職場環境の実現は、優秀な人材の離職防止にもつながります。 目的③優秀な人材の確保 LGBT研修によって多様な人材を受け入れる姿勢をもっている企業は、社会的信用度が高まります。 また、LGBT研修を実施していることをアピールすれば、LGBT当事者だけでなく多くの優秀な人材に出会える可能性も高まるでしょう。 LGBT研修の主な内容 LGBT研修で取り扱ったほうがよい主な内容を解説します。 LGBTの基礎知識 LGBT研修では、「LGBTとはどのような人のことを指すのか」「日本にどれくらいのLGBT当事者がいるのか」といった基礎知識を学びます。 LGBTへの理解を深め、自分の周囲にLGBT当事者はいないという思い込みをなくすことが、無意識な差別の防止につながります。 LGBT当事者が抱える悩み LGBT当事者の実体験に基づいた体験談や事例を聞くことは、当事者が抱える悩みを理解する第一歩です。 どのような発言や行動がLGBT当事者への差別になるのかを学び、自身の発言や行動を振り返って、無意識のうちにLGBT当事者を差別していないかを確認することが大切です。 適切な対応方法 誰もが働きやすい環境をつくるには、LGBTの基礎知識を理解して差別をなくすだけでなく、LGBT当事者をサポートできる人材を育てることが大切です。 そのため、LGBT当事者からカミングアウトを受けたり相談されたりしたときに、適切な対応が取れるような知識を身に付けておくことが求められます。 さまざまなケースに対応するためにも、LGBT当事者だけでなく、それ以外の視点も重要です。LGBTに詳しい講師を招き、当事者以外の立場からの失敗経験やLGBTを支援する立場になった経緯等を聞く機会をつくるのもよいでしょう。 LGBT研修を実施する際のポイント LGBT研修を効果的に実施するためのポイントを解説します。 研修の目的を明確に示す LGBT研修を実施する際は、研修の目的や必要性を社員に共有することが大切です。 受講者がLGBT当事者でない限り、明確な目的がなければ積極的に学ぼうという姿勢になることは難しいでしょう。そのような状態で受講することにならないためにも、LGBT研修を実施する重要性と、今後の企業成長のために必要であることを社員に説明しておきましょう。 また、無意識のうちにLGBT差別をすることで訴えられたり、社内で罰則を受けたりするリスクを説明しておくことも効果的です。まずは受講者が自分ごとにできるように「なぜ受講するのか」の目的を明確にすることから始めましょう。 研修の振り返りを行う LGBT研修は、一度受講したら終わるものではありません。 LGBT研修で学んだ内容を活かしてもらうためには、研修後も継続して学習することが大切です。 新入社員が配属される年度初めだけに実施するのではなく、長期的にフォローアップできる環境を整えていきましょう。 研修の振り返りをする習慣がない場合は、各職場の定例会議で事故事例やトラブル事例とともに紹介するのも効果的です。 研修後に効果を測定する LGBT研修は実施するだけでなく、その後の効果測定が重要です。 効果測定をしなければ改善すべき点を見直せず、研修の効果が薄れてしまいます。 例えば、営業のデモンストレーションのなかに客先担当者がLGBT当事者を想定したケースを取り入れるのもよいでしょう。研修後に大きな効果が見られない場合は、受講者へのアンケートを実施して改善を繰り返していきましょう。 LGBT研修の依頼先を選ぶポイント 社外に依頼してLGBT研修を実施する際に「どのようなポイントに注目して依頼先を選べばよいか」といった悩みを抱える担当者も多いでしょう。 ここからは、LGBT研修の依頼先を選ぶポイントを解説します。 ポイント①講師 LGBT研修の講師を選ぶ際は、LGBT当事者と非当事者の両方の立場から意見が聞けるように意識することが大切です。 ある程度研修実績のある講師であれば、話術等のスキルに大きな差はありません。 そのため、非当事者の視点で失敗談やLGBT当事者をサポートする立場になった経緯等の話ができ、LGBT当事者が直面してきた事実もきちんと伝えられるかといった点を重視しましょう。 LGBT当事者に会ったことがない受講者が多い場合は、当事者を呼んで直接話を聞くことでLGBTに対する理解を深めやすくなります。 ポイント②研修内容 LGBT研修を社外に依頼する際は、自社に必要なカリキュラムやプログラムを提供しているかを確認しましょう。 ニーズに応じてカリキュラムをカスタマイズできれば、より自社に適した研修を実施できます。 また、LGBTの基礎知識や対応方法といった研修内容が同じであっても、話を聞くことをメインとする講義形式であるか、グループワークやディスカッション等を豊富に行う実践形式であるかといった違いもあります。 ポイント③研修の実施方法 研修の実施方法には、集合研修・オンライン研修・eラーニングといった種類があります。 集合研修は、対面で研修を実施するためグループワークやロールプレイングを行いやすく、オンライン研修は、会場の手配が不要で講師も受講者もどこからでも参加できるのが特長です。 eラーニングは、会場の手配やスケジュール調整が不要で、時間や場所を問わず学習できます。 それぞれ特長が異なるため、自社のニーズに合う実施方法を選択できる依頼先を選びましょう。 ポイント④実績や口コミ 信頼できるLGBT研修会社を選ぶためには、LGBT研修の実施実績や、利用企業の声を確認しましょう。 取引先の企業名や利用者の声をホームページで公開している研修会社は、信頼度が高いといえます。 また、ニーズや悩みが似ている同規模の同業他社への研修実績がある会社は、自社のニーズにも合う研修を実施できる可能性が高いでしょう。 まとめ 多様な人材を採用して活かすダイバーシティの推進やLGBTの市場規模の拡大によって、LGBTに対する理解を深めることが重要とされています。 LGBT研修の実施により、社員がLGBT当事者の抱える悩みや適切な対応方法を学ぶことは、無意識な差別やハラスメントの防止にもつながります。 LGBTに関する正しい知識を身に付け、誰もが働きやすい職場環境をつくりましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 LGBTに関するコンテンツを含む、30カテゴリ、100以上のeラーニングコンテンツが見放題の「Cloud Campusコンテンツパック100」。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しており、利用企業は240社以上。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 「コンテンツパック100」の詳細は、こちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする

労働人口の減少や消費者ニーズの多様化が進む現代で、企業が成長し続けていくには多様な人材を活かす「ダイバーシティ」の推進が求められています。 しかし、「ダイバーシティの推進方法が分からない」といった企業も多いのではないでしょうか。 この記事では、ダイバーシティを推進するメリットや推進方法を解説します。 ダイバーシティを推進する際の注意点も解説するので、ぜひ参考にしてください。 ダイバーシティとは ダイバーシティとは「多様性」を意味する言葉で、年齢・性別・国籍・価値観・宗教等が異なる人々が共存している状態を指します。 企業におけるダイバーシティは、多様性を認めてさまざまな人材を採用して活用することをいいます。 ダイバーシティの2つの要素 ダイバーシティには、表層的な属性と深層的な属性の2つの要素があります。 表層的な属性とは、年齢や性別、国籍、障がいの有無等の目で見て判断しやすい要素のことです。 近年話題になっているLGBTQも表層的な属性に関する要素に近いと言えるでしょう。 一方、深層的な属性とは、価値観やスキル、知識、ライフスタイル等見た目からは判断しにくい内面的な要素のことを指します。 企業のダイバーシティを推進する際は、見た目から判断できる多様性だけでなく、内面的な多様性に対する理解を深めて多様な人材を採用し、活躍できる環境を整えることが大切です。 ダイバーシティとインクルージョンの違い ダイバーシティを推進する際は、「インクルージョン」も併せて推進することが大切です。 インクルージョンとは「包括」という意味の言葉で、ダイバーシティが「多様な人材が集まっている状態」を指すのに対し、インクルージョンは「多様な人材が活かされている状態」を指します。 多様性を認めてさまざまな人材を採用しても、活躍できる職場環境が整っていなければ生産性の低下につながってしまいます。 そのため、ダイバーシティを推進するとともに、採用した人材が個性を活かせる職場環境をつくっていくことが重要です。 ダイバーシティの推進が必要となった背景 ダイバーシティの推進は、日本経済の成長に不可欠とされています。 ここからは、ダイバーシティの推進が求められるようになった社会的背景を解説します。 労働人口の減少 日本では、1995年をピークに15歳以上65歳未満の労働人口の減少が続いています。 少子高齢化によって今後も労働人口の減少が続くことが予想されており、企業の人材確保が難しくなっていくと考えられています。 そのようななかで企業が成長し続けるためには、多様な人材や働き方を受け入れていくことが求められ、その方法としてダイバーシティが注目されているのです。 出典：内閣府（2022）「令和4年版高齢社会白書」 働き方の変化 時代の流れとともに人々の働き方に対する考えが変化し、仕事と生活を両立させる「ワーク・ライフ・バランス」が重視されるようになりました。 そのようなニーズに応えるための働き方改革が進み、テレワークや時短勤務、フレックスタイム制等、働き方の選択肢が増えています。 ワーク・ライフ・バランスを重視している優秀な人材を確保するためには、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を受け入れることが企業に求められているのです。 消費者のニーズの多様化 人々の価値観やライフスタイルの多様化にともない、消費者のニーズも多様化しています。 多様化するニーズに応えるためには、多様な価値観や考え方をもつ人材を採用して、商品やサービスに反映していく必要があります。 ダイバーシティの推進は、顧客離れを防いだり、新たな顧客を獲得したりすることにもつながるでしょう。 企業のグローバル化 企業の海外進出が増えたことで、海外の文化や言語に対応できる人材が求められるシーンが多くなっています。 自社商品やサービスを海外に展開していくためには、さまざまな経歴や文化的背景をもつ人材の確保が重要です。 このような企業のグローバル化の観点からもダイバーシティの推進が必要とされています。 女性の社会進出 女性の社会進出が進んでいる一方で、結婚や出産によって優秀な女性社員がキャリアを断念することが企業の損失につながっています。 労働人口が減少していくなかで優秀な人材を逃さないようにするためには、性別や年齢に関係なく、さまざまな人材が働きやすい環境をつくることが大切です。 ダイバーシティを推進するメリット ダイバーシティの推進は、優秀な人材の確保や企業価値の向上につながります。 ダイバーシティを推進するメリットを3つ紹介します。 メリット①優秀な人材を確保しやすくなる さまざまな価値観や働き方を認め、ダイバーシティの推進に積極的に取り組んでいる企業には、優秀な人材が集まりやすくなります。 くわえて、採用対象を拡大すると、これまでの募集要件に該当しなかった優秀な人材に出会える可能性も高くなります。 メリット②新たなアイデアが生まれやすくなる 価値観や経歴が似ている人材ばかりを採用していると、斬新な発想が生まれにくくなる傾向があります。 ダイバーシティを推進すると、異なる視点をもつ人材が集まるので、新しいアイデアが生まれやすくなります。 また、問題解決のアイデアも出ることで生産性が向上する効果も期待できるでしょう。 メリット③企業価値の向上につながる ダイバーシティを推進し、「さまざまな働き方を実現できる企業」や「女性の採用に積極的な企業」といったイメージが定着することは、企業のイメージアップにつながります。 ダイバーシティを推進して多様なアイデアを生み出すことができれば、消費者や取引先からの注目を集められ、企業価値を高めることができるでしょう。 企業価値が上がれば、新たな事業への参入や優秀な人材の確保がしやすくなります。 ダイバーシティを推進する方法 「ダイバーシティを推進したいけれど、どのように進めればよいか分からない」という企業も多いのではないでしょうか。 ここでは、経済産業省の「ダイバーシティ2.0行動ガイドライン」で示されている「実践のための7つのアクション」をもとに、ダイバーシティを推進する方法を紹介します。 1.経営戦略への組み込み ダイバーシティを推進するためには、経営のトップが多様な人材の必要性を認識し、ダイバーシティの推進によってどのような企業をめざすのかを明確に示すことが大切です。 例えば、「女性管理職比率を30％以上とする」等の具体的な目標を設定しながら、ダイバーシティ推進のロードマップを策定しましょう。 2.推進体制を構築 ダイバーシティを効率的に推進していくためには、経営者がダイバーシティ推進のリーダーとなり、推進体制を構築することがポイントです。 社員に任せっきりにすると方向性が定まらず、社内のダイバーシティが進まなくなってしまいます。 そのような状況を避けるためにも経営者を中心に各事業部門との役割分担や連携体制を整理して、全社的に進められるような体制を整えましょう。 3.ガバナンスの改革 経営陣の性別や年齢層が偏っている状況は、ダイバーシティの推進との矛盾が生じてしまいます。 そのため、取締役や役員等の経営陣にも多様性をもたせ、ダイバーシティの推進を監督できる体制にしていくことが大切です。 4.全社的な環境・ルールの整備 多様な人材を採用しても、活躍できる環境が整っていなければ、生産性の低下や退職につながってしまいます。 そのような状況を避けるためには、年功序列等の従来の人事制度や働き方を見直すことが大切です。 年齢や性別に関わらず成果に応じた評価制度を整えたり、テレワークや時短勤務、フレックスタイム制等を導入して、育児・介護と仕事を両立しやすい環境を整えていきましょう。 5.管理職の行動・意識改革 多様な人材が働きやすい環境づくりには、管理職の意識改革が欠かせません。 多様な価値観を受け入れられない状態でダイバーシティを推し進めると、生産性の低下やハラスメントが発生する恐れがあるので注意が必要です。 まずは、管理職に対して無意識のうちに偏見をもったりハラスメントをしたりしないための研修を実施することが大切です。 くわえて、管理職の評価項目にダイバーシティの要素を取り入れて多様な人材をマネジメントできる管理職を育成しましょう。 6.従業員の行動・意識改革 多様な人材が活躍できる環境にするためには管理職だけでなく、社員一人ひとりが多様性を受け入れる姿勢をもつことが大切です。 また、多様な人材が個人の能力を十分に発揮して働けるように、自分らしさを大切にした個人のキャリアプランを考える研修やトレーニングを実施し、企業が積極的にサポートするという姿勢を示すことが求められます。 個々の状況に応じて利用できる制度を定め、キャリアを構築できる環境を整えることで、優秀な人材の離職を防止できるでしょう。 7.労働市場・資本市場への情報開示と対話 ダイバーシティの推進によって企業を成長させていくためには、中長期的な視点で社内に必要な人材を整理し、人材戦略を策定しましょう。 策定した人材戦略に合った人材を獲得するには、ダイバーシティに関する取り組みを発信したり、多様な人材への訴求方法を工夫したりすることが大切です。 また、投資家に対してダイバーシティの方針や取り組み状況を発信することも重要な要素です。 ダイバーシティを推進する際の注意点 ダイバーシティの推進には、優秀な人材の確保や企業価値の向上が期待できる一方で、ハラスメントの発生や生産性の低下といった問題が生じる可能性があります。 トラブルが発生することを防ぐためにも、ダイバーシティを推進する際の注意点を押さえておきましょう。 適切に取り組まなければ生産性が低下する 働きやすい社内環境の整備や社員の意識改革をする前にダイバーシティを推し進めると、組織内のコミュニケーションが取りづらくなり、生産性が低下してしまう場合があります。 ダイバーシティを推進する際は、無意識の偏見をなくす等の社員の意識改革を進めたり、互いの価値観を理解するための研修をしたりして、ダイバーシティの推進による生産性の低下を防ぎましょう。 ハラスメントが発生する可能性がある 価値観やスキルが異なる相手と働くことは、人によって大きなストレスになる場合があり、ハラスメントが発生する可能性があります。 ハラスメントを防ぐためには、コミュニケーションを取りやすい環境を整えて互いの価値観を理解したり、ハラスメントへの理解を深める研修を実施したりすることが大切です。 ハラスメントの防止方法については、こちらの記事を参考にしてみてください。 ＞＞「ハラスメント教育」とは？企業で取り組むべき内容を徹底解説 まとめ ダイバーシティを推進することで、優秀な人材の確保や生産性の向上が期待できます。 しかし、社員の意識改革や働きやすい環境の整備ができていなければ、生産性の低下やハラスメントの発生につながる恐れがあるため、注意しなければなりません。 労働力の不足が問題視されるなかで優秀な人材を確保するためにも、多様な人材が個人の能力を発揮して働ける企業をめざしましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 ダイバーシティに関するコンテンツを含む、30カテゴリ、100以上のeラーニングコンテンツが見放題の「コンテンツパック100」。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しており、利用企業は240社以上です。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。「コンテンツパック100」の詳細は、こちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする

優秀なビジネスパーソンとなるためには、専門知識や実務スキルだけでなく、人を動かす「伝える力」が必要です。 人を指導する立場になるほど、「伝える力」の必要性は高まります。 今回は、人と関わりながら仕事を推進していく際に重要となる「伝える力」を取り上げます。 具体的な訓練方法もお伝えするので、伝え方を磨きたい人だけでなく、自社社員や自部門のメンバーの伝え方を鍛えたい人事部門・マネジメント層の方でも参考にしていただける内容となっています。ぜひご一読ください。 ビジネスのさまざまな場面で求められる「伝える力」 新入社員や若手社員は、これまで「自分の伝える力で人を動かす」経験をそれほど積んでいないため、人への伝え方で苦労している方が多いかもしれません。 ビジネスでは、社内メンバーや顧客等、多くの他者と関わって仕事を進めていく必要があります。 つまり、他者に「動いてもらう」必要があり、そのために「伝える力」が求められます。 「企画の重要性を理解してもらう」 「商品力をアピールして案件獲得のために交渉する」 「指示に従って動いてもらう」 このような場面は、業種や職種を問わず、日常的に発生するでしょう。 また、チームの中堅メンバーやリーダーとなって責任が増すほどに、その機会は増えていきます。組織やチームをまとめ、競争力として機能させるには、こうしたコミュニケーション能力が欠かせません。 自分が思い描いたように相手を説得できなかったり、言いたいことを理解してもらえなかったりしたときは、まず「自分の伝え方」に問題がないか考えてみることが大切です。 「伝える力」を磨く5つのポイント 伝える前にまずは相手を知ることから、は基本中の基本です。 相手に伝わらない要因として、自分が伝えたいことばかりに集中して、伝える相手を意識していないことが挙げられます。 まずは、相手の仕事スタイル（効率重視派か慎重派か等）や、人柄・性格（野心家・批判的・周囲の評価を気にする等）を普段から観察し、話のポイントの絞り方や、どうすれば相手が理解しやすいか、動いてくれるかを見極めます。 また、自分では効率よく指示を出したつもりでも、部下の経験や知識の不足により伝わらない場合があります。相手のポジションや立ち位置、影響力等の社会的立場を事前に分析しておくことも大切です。 相手を理解するにあたって前提となるのは、「伝えたい相手には、相手の世界がある」ということです。 自分と相手の基本となる考え方は、必ずしも一致していない可能性があると認識しておきましょう。 具体的に伝える力を磨く訓練を紹介する前に、まずは相手を知るための5つの観点をお伝えします。 ①相手を知る観点「情報」 人に情報を伝える際には、相手と自分が持っている「情報の量と質の違い」を考える必要があります。 コミュニケーションを取る双方の間に、どの程度の情報格差があるかを把握しておかないと、健全なやり取りが成立しにくくなるからです。 例えば人事部門が「最近多くの企業で話題となっている、リスキリング施策に自社でも取り組みたい」と現場マネジメントに伝えるとしましょう。 日常的にHRトレンドや文献に目を通している人事部門の方が、そのままリスキリングのことを知らない現場マネジメントと話をしても、話がかみ合わないことが予想されます。 相手の情報量をあらかじめ想像しつつ、受け入れられやすい伝え方を心がけてください。 また、一方的に伝えるのではなく、コミュニケーションの合間に、相手の理解度や興味・関心度合いを確認しながら会話を進めることも効果的です。 ②相手を知る観点「解釈力」 前章に続き、リスキリングの例で「解釈力」という観点を説明していきます。 「リスキリングに取り組んだ他社の労働生産性指標が50万円向上した」と伝えたとしても、その数値のインパクトや重要度が理解できるのは、聞く相手の解釈力に依存するのです。 この例では、「労働生産性の算出式」や「自業界の平均値」の解釈力によって、理解度に違いが生じることが予想されます。 コミュニケーションの際には、取り上げる話題について相手がどのくらいのリテラシーを持っているかを把握し、言葉を選ぶようにしましょう。 ③相手を知る観点「価値観」 「価値観」が異なることによって、自分が伝えたメッセージが異なる受け取り方をされた経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。 例えば「リスキリングは会社主導で行うべきだ」と考えている人と、「リスキリングは社員自らが取り組むものだ」と考えている人では、そもそもリスキリングへの課題意識が異なっています。 価値観はビジネスシーンのみならず、プライベートを含めてコミュニケーションのすれ違いを生みやすい概念です。 完全に価値観を他者と一致させるのは難しいとしても、該当テーマについての相手の考え方は、なるべく会話の早い段階で確認するとよいでしょう。 ④伝える場面をシミュレートする いきなり相手に伝えるのではなく、伝える場面を豊かにシミュレートすることは重要です。 相手の性格や社会的立場を考慮したうえで、どのような反応が予想されるか、それに対してどのような答えを返すか、最終的な目的等、伝える場面を具体的にシミュレートして対策を練ります。 相手が明らかに自分と相反する立場にいる場合は、すぐに結果を求めず長期的なアプローチが必要になります。 ⑤次につながる信頼関係を構築する ビジネスの基本は、信頼関係に裏付けされた人間関係にあります。 例えば、社外とのプロジェクトを遂行する際に、強引な交渉をしたり自分や自社のエゴを押し出しすぎたりしていては、そのプロジェクトを成功に導いたとしても、次につながるパートナー関係を構築できない可能性があります。 相手の言い分に耳を傾ける、結論を急がずに粘り強く交渉を続けるといった、相手を尊重する姿勢こそが良好な人間関係を築き、こちらが伝えたい内容への理解を深めてもらえるのです。 伝える力を磨くための訓練方法5選 最後に、実際に伝える力を磨くための訓練方法を5つお伝えします。 日常的に取り組めるものから、集中的に鍛えたいものまで紹介しますので、フィット感が高い訓練方法を見つける参考にしてください。 ①伝える順番に注意する 伝わりにくい話は、往々にして話す順番が整理できていないケースが多い傾向にあります。 話す順番を整理できないという方は、ライティングやプレゼンテーションで使われるフレームワークを活用しましょう。 おすすめは「PREP法」という、構成の型に沿って話を進めることです。 伝えたい内容を、以下の4点で整理をしてみてください。 Point：結論・要点を伝える Reason：理由・根拠を伝える Example：事例・具体例を伝える Point：あらためて結論・要点を伝える このようなフレームワークは、いわば「的確に情報を伝える型」です。 伝え方の訓練だけでなく、情報の論理的一貫性のチェックにもなります。どこかのポイントが思い浮かばなかったら、その情報を補強するだけで、伝える話の説得力が増すでしょう。 ②数字やストーリーで具体的に話す 相手の記憶に残りやすい内容にするためには、「数字」と「ストーリー」の2つが有効です。 前章のPREP法で結論や根拠を整理したとしても、具体性に欠けていると相手に忘れられてしまう可能性があります。 具体的には、以下のような例を参考にしてください。 【数字】 「このマーケットは拡大傾向にあります」と伝えるよりも、「このマーケットは過去3年、毎年5%の成長を遂げています」と伝える方が、インパクトが強まります。 数値が入ることで、相手の記憶にも留まりやすくなるでしょう。 【ストーリー】 情景がイメージできるようなストーリーを意識すると、伝えたいメッセージについて相手が興味を抱く可能性が高まります。 例えば採用の会社説明会で、創業からの沿革を年表で説明するより、創業ストーリーとして、創業者の当時の想いや市場開拓の工夫点を話した方が、興味を抱く人が多いのではないでしょうか。 うまくストーリーテリングができれば、相手がこの先の話も受け入れてくれる下地を作る効果が期待できます。 ③例え話や分かりやすい表現を使う 伝え上手の人は、会話に例え話や比喩表現を効果的に差し込んでいる傾向があります。 この訓練のためには、日常的に「分かりやすい言葉に言い換えてみる」習慣を付けておきましょう。 例えば普段自分が仕事で使っている言葉を、小学生でも分かるように言い換えてみる方法もお勧めです。 例え話や比喩表現は、ある程度語彙力や表現方法の引き出しも必要です。 最初はうまくいかなかったとしても、このような言い換えの習慣を意識して繰り返すことで、伝える力が自然と身に付いていくでしょう。 ④業務日誌を書く 伝える力を磨くためには、できるだけ日常的・身近なトレーニングが効果的です。 例えば、業務日誌や日報等、日々取り組みやすいことで伝える力の訓練をすることがお勧めです。 業務日誌であれば毎日の習慣になりやすいだけでなく、端的に文章を書くことや論理を組み立てる訓練にもなります。 ⑤伝え方に関する講座を受講する 日々のトレーニングと並行し、集中して伝え方を磨きたい方は、伝え方に関する講座や研修を受講するとよいでしょう。 ポイントを押さえたナレッジが得られるうえに、ロールプレイング形式の講座であれば、実践的に伝える練習もできます。 最近はeラーニングでも伝える力を磨けるプログラムがあります。集合型研修への参加が難しい方は、自分のペースで進められるオンライン講座もお勧めです。 まとめ 人を動かす「伝える力」は、一朝一夕に身に付く能力ではありません。日頃から周囲の人を観察し、人間関係を分析する癖をつけることが、「伝える力」を高める近道となります。 他者とのコミュニケーションは、役職や業種を問わず誰しも遭遇する場面でしょう。 一度身に付けてしまえば、この先のビジネスシーンでのパフォーマンス向上の一助となる力です。意識的に取り組んでみてください。 また、仕事がうまくいかないというときは、まずは「自分の伝え方」に問題がないかと見直してみることが大切です。 なお、コミュニケーションと仕事の効率については、「職場コミュニケーション改善5つのポイント｜小さな工夫で効率化」にて解説しています。併せてご覧ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 相手に伝わるビジネスコミュニケーション力を鍛えるコンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

大小はあるものの、みなさん部・課・チーム等に属していると思います。 そこには部長や課長等のリーダーの存在があり、部下を指揮して成り立っています。 今回はリーダーとして部下の業務を円滑に回し、成果が出るような環境づくりをどのように行うべきかを紹介します。 リーダーの立ち位置 まず、部署にとってのリーダーの立ち位置とはどのような物でしょうか？ 良く勘違いされるのは「完璧なプレイヤー」であるということです。 特に若いリーダーだと、成果を求めるがあまり仕事を抱え込んでしまったり、「自分でやった方が早い！」と思ったりしがちです。 リーダーが率先して仕事をするのは悪くはありませんが、それでは部署としては崩壊です。 いつまでたっても下は育ちませんし、仕事はたまる一方でリーダーだけが終電で帰り、他のメンバーは仕事がないので定時で帰る。なんてことにもなりかねません。 そこで、ポイントとなるのが部下のやる気スイッチを押すことです。 部下も人間ですので、何かを無理やり「やらせる」ことはできません。 できたとしても効率が悪く、結局また「自分でやった方が早い」となってしまいます。 なので、部下の「やる気スイッチ」が入る環境を整えることで部署を円滑に回すことができます。 やる気スイッチはどうすればオンになる？ 具体的にやる気スイッチが入る主な瞬間は以下の通りです。 目標を達成した時 不可能が可能になって成果を上げた時 好きなことをやっている時 リーダーとしてまず行うべきことは目標づくりです。 具体的には小さな目標と大きな目標を作ります。 いきなり大きな目標を立ててしまうと、部下にとっては遠い先の話に聞こえてしまってやる気にはつながりません。 なによりやる気スイッチを押すためには「達成すること」が重要なので、まずはステップごとにクリアしやすい小さな目標を立てましょう。 小さな目標を積み重ねた先に大きな目標へ繋がるイメージを持てると、さらに頑張ろうと思わせることができます。 やる気スイッチがオンにならないときの対策 当然、いくら目標を作っても動かない人も出てきます。 そうなる場合の主な理由は以下の通りです。 知らない 面倒くさい 怖い リーダーが嫌い 「知らない」という人はそもそも目標や与えられている仕事の必要性や情報を理解していません。 なので、情報の共有がされるよう1on1などのコミュニケーションを取り、ツールなども考慮して最新の情報が共有できるようにしていきましょう。 「面倒くさい」「怖い」という人は大抵、手間やリスクが見えています。 リーダーがゴールを明確にイメージできているのであれば、その逆をイメージする人もいます。双方で違うイメージを持ち続けても発展しませんので、どんな手間やリスクを考えているのかしっかり聞いて、解決法を一緒に考えるようにします。 「リーダーが嫌い」というと、そもそも目標を設定しても、その部署での仕事が「好きなことをやっている時」でないので、やる気スイッチが入ることはありません。 しかし、「リーダーが嫌い」と思われるのには案外単純な理由があるのかもしれません。 やっちゃダメ！嫌われるリーダーに共通する行動とは？ 嫌われるリーダーがよくやってしまうことは過去を否定する行為です。 例えば何の気なしにリーダーが過去の施策を否定するとします。その施策が実は部下が過去行ってきた施策だとすると、部下は過去の仕事を否定されたのも同然です。過去の仕事に無意味なことはありませんし、失敗していることから学ぶことはたくさんあるので無下にしないようにしましょう。 また、リーダーに部下が付いていきたい、信頼できると「思わせる」のではなく「思われる」必要があります。 「思わせる人」はたいてい実績や成果など、何らかの理由の力で上に立とうとしますが、「思われる人」は普段の発言や行動を周りが評価して、おのずと周りが付いてきます。 特に発言と行動が一致して、しっかりやり遂げる人ほど信頼され、「思われる人」になります。 ここまで来たら、あとは仕事を部下に任せる勇気を出して、部下がたとえ失敗してもきちんと謝り、責任をとる姿勢でいましょう。 やりがいや目標をもった社員は成長して会社の発展につながる このように、自身のリーダーとしての心構えを整え、部下のやる気スイッチが入る環境を作っていきますが、最終的に必要になってくるのはコミュニケーションです。 「管理職に求められる３つのスキル」の記事でも紹介しましたが、結局は人間同士の関わりなのでヒューマンスキルが大切になってきます。 そのためにも、会議だけではなく立ち話などインフォーマルなコミュニケーションもできるだけとるようにし、相手の心情を理解して部署全体が同じ方向を向いていくようにしていきます。 そうすれば、その部下がリーダーになった時もしっかりとその部署は目標を達成し、会社の発展につながっていくことでしょう。 こちらの記事も読まれています： 若手社員のモチベーションを上げるには？ 参考サイト： リーダーの仕事は環境作り。スタンドプレーではないーIT media 丸の内キャリア塾 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 リーダーシップを含む、ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする