企業にとって、社員のモチベーションは大切です。その維持のため、成果主義制度やMBOを導入したり、Googleのようにエンゲージメントに力を入れたり、ユニークな企業制度を取り入れるなど、企業努力は欠かせません。ここではそれ以外にできること、「仕事に集中できる」企業制度について考えてみましょう。 社員のモチベーションアップのためにできる事 社員のモチベーションを上げるためには、MBOによる単純な目標達成度合いだけでなく、頑張りを評価することも重要になってくるのではないでしょうか？　いくら努力をしたからといっても結果だけが重視され、それ以外は評価の対象とならないというのでは、その時々の運によっても評価にバラつきが出て、社員の不満につながる事もあります。 モチベーションアップのための工夫 営業成績に合わせたインセンティブ付与もそうですが、何かしらの成果を上げた社員やチームを、全体朝礼の中で表彰したり、全社員へのメール通達で案内したりするなどして、社員のモチベーションを上げるように工夫している企業が増えています。営業部門や管理部門、総合職、一般職、アシスタント職、スタッフ職等の部署や役職の垣根を超えて、会社に貢献した、または新しい施策を打ち出したなどを評価の対象とし、全社員にスポットライトが当たる制度などは、いい例でしょう。 実際に、著者もチームとして新しい事業を立ち上げた際、朝礼での表彰とメールによる全社告知をされ、達成感や責任感や高揚感を感じ、その後の事業推進に対するモチベーションアップへとつながった事例もあります。 楽天に見る職場環境 楽天のオフィスは、従業員同士がコミュニケーションを取りやすい、IT環境の充実を意識した環境で、従業員が持つ国際性や文化を考慮し、健康的に働けるよう福利厚生面を充実させています。 ビデオ会議や立ち話ができるスペースを設け、パーティションが少ない空間としてデザインすることで、創造性や革新的な発想をもって仕事ができるよう考慮をしています。また、朝食・昼食・夕食を無料とするほか、メニューでは宗教上の側面にも配慮しています。さらに語学学習ルームのほか、従業員が育児をしながら仕事ができるよう、託児所も新設する予定です。 仕事に集中できる職場環境作り メンタル面のケアの充実や、女性に配慮した環境があるというだけでも、社員は安心して仕事ができます。 産業カウンセラー 近年、保健室や産業カウンセラーがいるカウンセリングルームを常設している企業が増えています。希望する社員には月に数回の産業医面談を行い、メンタルヘルス対策・キャリア開発・職場における人間関係などをサポートし、働く人と組織の課題を解決して社員が働きやすい環境を作る事が目的です。 女性への制度 近年、ダイバーシティ・マネジメント（※）が騒がれる中、女性への制度として、時短勤務、育休などは当たり前の制度として企業に求められます。妊娠中、産前産後、育休から復職に至るまでを手厚く保障するだけでなく、育児支援の一環である企業内保育等の施設を常設したり、男性の育休を推奨したりする企業も出てきています。他にも結婚や出産の際、祝い金がもらえる企業もあります。 ※ダイバーシティ・マネジメントとは、これまでの男性正社員を中心とした画一的な制度やシステムの考え方を多様化（ダイバーシティ）し、女性や非正社員や外国人をはじめ、さまざまな年代やワークスタイルの多様化した社員へ、適切かつ効果的に対応するためのマネジメントの事を指します。 記念日制度 社員の誕生日に、社長から直接お祝いのコメントと花が届いたり、誕生日月の人が集まってランチを無料で食べられるなどの「記念日制度」を設けている企業があります。中には、お子様や配偶者の誕生日に給付金や休暇がもらえる企業もあります。また、著者の会社でも、勤続年数によってリフレッシュ休暇や旅費を負担する制度があり、モチベーションアップにつながっています。 企業内サークル 社員有志による野球、サッカー、バスケットボール、スノボ、サーフィン、テニスやボルダリングなど、趣味の合う者同士で色々な企業内サークル活動を行う事で社員同士の交流による親交を深める事に成功している企業もあります。 また、社内報も社員のコミュニケーションの活性化に有益なツールです。社員が他の社員のことを紹介するリレー形式の紹介文、入社者の紹介、社員の冠婚葬祭の報告などを掲載することで、他事業部の様子を把握することができます。 このように働く環境だけでなく、企業の協力の元、ライフスタイルまで充実させることで、仕事だけに集中できる環境を作りだす事が可能です。 社員がビジネスマンとして成長するための環境作り 新入社員向け企業内研修制度 新入社員のためのマナー研修、PC研修、宿泊研修、eラーニング研修等があげられます。近年では、入社前の内定者向けに語学留学制度を導入している企業も出てきています。 中途入社社員向け企業内研修制度 中途入社社員のための座学研修、ロールプレイング研修、eラーニング研修があげられます。 階層別企業内研修制度 階層別研修では、入社二年目、リーダー、課長、部長、役員など、階層別に研修制度を設置し、商品勉強会、業界勉強会、海外への語学留学制度等により、ビジネスマンとしての成長を促します。 社員全員に経営理念の浸透 最後に一番大切なのが、経営の方針や理念を社員全員に対して発信していくことです。週1回、月1回の全社員に対する全体朝礼で、前月度対比、目標達成率の共有を行います。また、経営の理念・思想・目標を分かりやすく展開する事により、社員のモチベーションや自社ブランドに対するプライドを保持させることも必要です。 月1度の締め会やランチ会を会社負担で行ったり、クォーターや、上期下期の締めのタイミング毎にキックオフを行ったりと、各部署の活動報告や今後の戦略についての報告をし、目標と成果を明らかにする。それによって社員が一丸となって、目標に向かって突き進んでいける環境が、最も望ましいのではないでしょうか。   参考サイト： 日本の人事部「MBOを活用するために」 株式会社キャリアデザインセンター「制度・働く環境について」 日本の人事部「企業内保育」  株式会社キッズコーポレーション「企業内保育の運営委託」  

働き方を改革することで企業文化や社員の意識を改善し、成長型に変身する企業が増えています。日本企業を変えていく働き方の改革とは、どういったものなのでしょうか。 100人中30人が辞めていく劣悪環境からの脱出 ITベンチャーのサイボウズ社は、2005年には離職率が28%に達していました。人事制度を改革した現在では、5%弱にまで改善されたそうです。具体的に、どのような改革をしたのでしょうか。 まずは、社員の夢をかなえ楽しく働ける環境を作ろうという方針を決めました。しかし、社員一人ひとりが思い描く理想の働き方はそれぞれ異なり、全員の理想に応えることは不可能です。そこで、働く時間と場所にバリエーションを持たせた9パターンのワークスタイルを用意し、各自が自分で働き方を決める選択型人事制度を導入しました。 また、35歳以下のエンジニアやスタッフを対象に、自分磨きを目的とした転職や留学を認める「育自分休暇制度」を導入。この制度で退職した場合は、6年間復帰が認められる「再入社パスポート」を交付しています。 制度は自分たちで作るという意識を育てるオープンな社風 このような自由な働き方の提供には、意見の相違や利害関係の不一致による不満が出てくるでしょう。そこで、サイボウズでは「自立と議論の文化」を社員に徹底させています。お酒の席で愚痴るのではなく、「自分ならどうしたいか？　どんな制度がほしいか？」といった問題提起と議論が自由にできる、オープンな風土の醸成に努めているのです。 トップダウンで1カ月の残業を平均20時間以下に システム開発のSCSK株式会社は、人事制度の段階的な改革に取り組み、その成果が高い評価を受け、「日本の人事部「HRアワード」2015」の企業人事部門最優秀賞を受賞しました。 SCSKは「働きやすい、やりがいのある会社」づくりをモットーとし、社員の平均残業時間を月20時間以下（1日1時間以下）、有給休暇の取得率100%を目標とした「スマートワーク・チャレンジ」を3年間かけて達成しました。同社の執行役員、人事グループ副グループ長河辺恵理氏は、その結果会社全体で「以前より活力と明るさが増した」と語っています。 システムITという仕事は、その性格上24時間体制が基本です。そのため、以前は長時間・夜間勤務は当たり前で、「残業する社員や休まない社員が“いい社員”」という日本企業独特の風潮があったといいます。それでも、改革に成功した要因は、「トップの強い旗振り」「組織全体での取組み」「残業削減と有給取得100％をセットにしたこと」だと河辺氏は述べています。 全社総参加の本気の取り組みが会社を変えた！ 削減した残業代を特別ボーナスとして社員へ還元することで、改革にかける経営トップの本気度が認識されました。また、残業が減れば業績が低下するという役員の懸念の声に、トップが断固として方針を貫いたことも、改革のあと押しとなりました。 そして、2012年よりフレックス制の適用、裁量労働制の導入、在宅勤務制度の拡充など、さまざまな施策を行ないました。そのなかでも特に効果が高かったのは、「業務の見直し・負荷分散」だったといいます。達成部門にはインセンティブを支給した「スマートワーク・チャレンジ」を通して、全社を巻き込んだ働き方改革がさらに推進されたわけです。 働き方がもたらす正のスパイラル 働き方の改革により、社内には次のような変化がもたらされます。 1．「働かされる」から「働きたい」への意識変化 2．コミュニケーションの活発化 3．やれば報われるフェアな職場環境の実現によるモチベーションアップ 4．ワークライフバランスの実現 こうした企業風土を築くことが、企業が健全な成長を続ける正のスパイラルへと導く、最も重要な要素だといえます。 また、個人のキャリアを尊重して人材の適材適所を実現するタレントマネジメントの活用も、働き方を変えていくうえで忘れてはなりません。タレントマネジメントについては、「個人キャリアの尊重が競争力を生む？「タレントマネジメント」と「エンゲージメント」の関係」「タレントマネジメントで人事戦略と働き方を考える」をご覧ください。 組織として目指す姿を明確にしよう さまざまな企業で機能した改革の施策が、自分の会社でも同じ効果を発揮するとは限りません。しかし、世界的に活躍する企業へと成長するには、人事制度への取り組みは必須といえるでしょう。企業ごとに抱える課題やカルチャーが異なるので、目指す姿を明確にして、改革していくことが大切です。 こちらの記事も読まれています： モチベーションも仕事効率もアップできる！ユニークな企業制度 参考： 職場環境劣悪だったITベンチャー、なぜ離職率激減？再入社可、副業自由、社長も育休…｜ビジネスジャーナル  受賞者一覧｜日本の人事部「HRアワード」2015  やるだけでなく、やりきる仕組み“働き方改革”でIT業界の常識を覆す SCSKの「スマートワーク・チャレンジ」とは｜日本の人事部    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

企業が業績を上げていくためには、社員が心身ともに健康でいることが何よりも重要です。ストレスから心の健康を崩すビジネスパーソンが増えていおり、企業は社員のメンタルヘルスケアにも取り組む必要性が高まっています。 この記事ではeラーニングを活用して職場のメンタルヘルスをマネジメントする方法を解説します。 職場のメンタルヘルスケアの重要性とは？ 職場のメンタルヘルスケアは、すべての社員が心の健康を保ち、いきいきと働ける環境をつくることを目的としています。 社員一人ひとりの健康問題に留まらず、企業の業績にも影響が及びかねない非常に重要な取り組みです。 社員の精神状態が業績を左右する 社員が精神的に落ち込んでいたり情緒不安定だったりすると、仕事に集中することができなくなり、生産性の低下やミス・事故の増加につながります。特にミスや事故の増加は企業の信用低下を招き、業績悪化の原因となってしまいます。 適切なメンタルヘルスケアが企業を活性化させる メンタルヘルスケアが行き届いていると、社員は働くことにやりがいを感じ、所属する組織への貢献度が高くなるため企業が活性化します。適切なメンタルヘルスケアを行うことは、企業の重要な課題なのです。 おすすめ記事 生産性の低下を招く長時間労働の解決法 管理職クラスにメンタルヘルスケアの知識を持ってもらう 大企業では、専門的な知識を持つ産業医や外部カウンセラーと連携してメンタルヘルスケアの体制が整備されているケースがあります。しかし、中小企業では資金面などの理由から、メンタルヘルスケアの体制づくりが難しい場合があるでしょう。 社内が一体となってメンタルヘルスケアに取り組む体制づくり 産業医や外部カウンセラーに依頼することが難しい場合は、まず管理職クラスの社員がカウンセリングに関する研修を受講したり、関連資格を取得したりすることで、メンタルヘルスケアに対する社内の認識を深めていくことが大切です。 しかし、管理職クラスの社員が日々の業務に追われながらメンタルヘルスケアの知識を習得するのは、現実的に難しいかもしれません。そのため、経営層や人事部などが主導し、社内が一体となって研修に取り組んでいける体制を整えることも必要です。 eラーニングを活用して効果的なメンタルヘルスケア研修を メンタルヘルスケアの研修には、eラーニングの活用が効果的です。eラーニングであれば忙しい社員でも効率よく学習できるほか、より自社に合った内容の研修ができます。また、知識の社内共有も容易です。そして、社内全体の取り組みとすることで、社員の意識改革にもつながるでしょう。 自社の業務やサービスに即した内製コンテンツで人材育成の効果を最大化する「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。教材はこちらからお選びいただくこともできます。 社員にはセルフケアに関する教育と復職支援を メンタルの不調を訴える社員には、セルフケアの方法を学んでもらうことも有効です。その際も、eラーニングを活用するといいでしょう。 セラピープログラムで回復を目指す メンタルヘルスのセルフケアにはさまざまな方法があり、うつなどに対する専門的な治療法をアレンジしたセラピープログラムが多数開発されています。 このようなプログラムでは、精神医学や心理学について学ぶだけでなく、自分の心の状態や問題点を段階的に記録し見つめ直すことで回復を目指します。eラーニングのコンテンツとして取り入れることを検討してもいいかもしれません。 復職支援にeラーニングを活用 メンタル回復のために休業が必要になった社員には、その間のスキルや知識を補うために復職支援を提供しましょう。 復帰したくても仕事についていけないのではないかという、当事者の不安を取り除くことができます。提供方法は、自宅でも利用できるeラーニングが有効です。 おすすめ記事 社員が楽しく仕事ができるようになる方法 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

裁量労働制や残業問題など、働き方改革が叫ばれている昨今、男性でも育児休業を取得する動きが企業の間に広がりつつあります。しかし、実施が難しい企業がまだまだ多いのも実情です。積極的に子育てに参加したいと考えるイクメン社員に育児休業を取得してもらい、女性が働きやすい企業を目指しつつ業績を伸ばすには、企業はどのような取り組みをしていく必要があるのでしょうか。 男性社員が育休を取りにくい理由とは？ 企業としては男性社員の育児休業取得を推奨していきたいと考えているにも関わらず、実際には難しいと考えられるケースでは、社内にどのような問題があるのでしょうか。 周囲の社員からのハラスメントがある 男性社員の育児休業取得に対する理解が得られず、周囲の社員からバッシングを受けたり、白い目で見られたりするハラスメント問題が起きています。「育児休業は女性社員が取るものだ」という認識や考え方が、大きな壁となっているのです。 多忙なために休みたくても休めない 通常業務が忙しく、休むことができないというケースもあります。残業が日常化している社内環境では、たとえ周囲が了承していても本人に育児休業を取る余裕がないかもしれません。 おすすめ記事 eラーニングで女性が働きやすい職場づくり 企業はどのようにイクメン社員をサポートすべきか 女性が子育てをするのは当然だという認識が根強いことから、女性社員が育児休業を取得するのはそれほど難しくはありません。事前に業務の引き継ぎを行い、臨時のスタッフを雇うなど企業のサポートを受けて休業に入ることができます。育児休業を取得するにあたって企業のサポートが必要なのは、男性も同様です。それでは、具体的にどのようなサポートが必要なのか見ていきましょう。 育児休業の取得や、時間外労働・深夜業務の制限に関する社内周知 厚生労働省が定める「育児休業制度」では、子どもが１歳になるまで申し出により育児休業の取得を認めています。また、3歳未満の子どもを養育する労働者には残業の免除を認めているほか、小学校入学前の子どもを養育する労働者の時間外労働や深夜業務を制限し、育児を支援しています。このような制度を社内に周知させることが企業として必要な取り組みだといえるでしょう。 全体の業務量の調整 育児休業制度では、3歳未満の子どもを養育する労働者に関しては1日の所定労働時間を原則6時間とする、「短時間勤務制度」を用意することを義務づけています。人手が減るぶんはほかの社員でカバーすることとなりますが、全体の業務量を調整することも必要でしょう。 育休ハラスメントへの対応 育児休業を取得する社員に対する、上司や同僚のハラスメントを防止することも重要です。育児休業の取得推進は企業としての取り組みであることを社内に周知し、育児休業への理解を深めてもらいましょう。 eラーニングを活用して社内環境を整える 育児休業を取得した社員の担当業務を、ほかの社員に割り振るケースがあると思います。しかし、それによって引き受けた社員が残業を強いられるような社内体制では、育児休業を取得する男性社員を増やすことはできません。まずは、社内環境の改善から着手しましょう。それには、eラーニングを活用するという選択肢もあります。 チーム全体のスキル向上を図る 社員が短時間勤務制度を利用したり、育児休業を取得したりする際は、周囲の協力が欠かせません。その土台を作るには、チーム全体のスキルを底上げして効率的な仕事の進め方を身につけてもらう必要があるでしょう。また、セキュリティの知識を学び、必要に応じてテレワークができる体制を整えておけば、仕事と育児を両立しやすくなるほか、サポートにあたる社員の業務効率化にもつながります。 このような学習にeラーニングを用いれば、社員は忙しい日常業務のスキマ時間を利用して、効率的にスキルを高めることができるでしょう。 ワーク・ライフ・バランスを高める 男性社員が育児休業を取得しやすい環境を構築するには、ワーク・ライフ・バランスの向上も必要です。これは育児に参加する社員だけでなく、すべての社員が享受できるメリットとなります。各社員にワーク・ライフ・バランスそのものや時間管理について学んでもらい、すぐにでも実践に移すといいでしょう。その手段としては、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが最適です。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。 育児休業の取得がマイナスとならない職場環境を目指そう 男性社員が育児休業を取得しやすくするには、制度を利用することが本人にとっても企業にとってもマイナスにならない職場環境を目指す必要があります。それが実現できれば、社員一人ひとりの働き方の改善につながり、社内の活気や業績の向上も期待できるでしょう。 参考： 育児・介護休業制度ガイドブック（PDF）｜厚生労働省   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

企業が成長するために必要なことはさまざまですが、社員のワーク・ライフ・バランスを重視して、働きがいのある環境を整えることが何より大切です。仕事と生活が調和することで仕事へのモチベーションが上がり、やがて企業の利益につながるでしょう。では、社員のワーク・ライフ・バランスの満足度を上げるには、どうしたらよいのでしょうか。 働きやすい職場にするために企業ができること 働きやすい職場では、公正な評価やスキルアップ支援が行われ、社員がプライベートも充実した生活を送るためのサポートがなされています。 公正な評価が職場にいい影響をもたらす 公平で適正な評価が社員のやる気につながります。成果に見合った給与やポストを与えることで社員のモチベーションを高め、職場環境にもいい影響を与えてくれます。そのためには、社員一人ひとりに対して「求める成果」を明示し、その結果を見るようにすることが重要です。 スキルアップを支援し、活かせるようにする 従業員のスキルアップの支援が社員のモチベーションアップにつながります。社員のスキルアップのために研修を実施したり、社外講習の補助制度をつくったりといったことが有効な手段となるでしょう。さらに、研修で社員が身につけたスキルを活かせる職場環境を整えることが必要です。 社員のスキルアップには、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが活用できます。関連商品はこちらをご覧ください。 社員のワーク・ライフ・バランスについて考える 日本は労働力人口の減少という大きな問題に直面しています。そのような状況で労働人口を増やすためにも、さまざまなバックグラウンドの人々に活躍してもらう必要があります。今後ますますワーク・ライフ・バランスの重要性が問われてきます。 ワーク・ライフ・バランスとは ワーク・ライフ・バランスは、社員の誰もが仕事、家庭生活、地域生活、個人の自己啓発など、さまざまな活動を自分たちの望むバランスで展開できる状態をいいます。仕事だけでなくプライベートも充実させ、生活全体のバランスを取ることがワーク・ライフ・バランスです。個人によってワーク・ライフ・バランスの考え方が異なるので、ワーク・ライフ・バランスとはどういうことか、どういうアクションが必要なのかといったことを、社員にeラーニングで学んでもらうのも有効でしょう。 企業ができるのは「職場環境を整えること」 企業は職場環境の整備を通じて、社員のワーク・ライフ・バランスの満足度向上を目指しましょう。給与や評価の見直し、残業手当の割り増し、勤務時間の見直し、短時間勤務の導入、フレックスタイム制の導入、テレワークの導入、待遇についてなど、さまざまな施策が考えられます。社員の日ごろの働き方を改革することはもちろん、育児中の社員、介護中の社員など、それぞれの立場に合わせた働き方を提案することも必要です。 おすすめ記事 eラーニングで 女性 が働きやすい職場づくり 良い職場環境は、従業員の定着度を高める 働きやすい職場にすることで従業員の定着度が上がり、業績アップにつながります。そのためにも、企業が声を上げてワーク・ライフ・バランスを推進し、社員の意識を高めていきましょう。 離職率の低下は人材確保や業績アップを生む 営利を追求しなければならない企業にとって、社員としての人材育成のみならず、社員の家庭生活のバランスまで考える余裕はないと思われるかもしれません。しかし、会社がワーク・ライフ・バランスを推進することで、従業員の離職を減らすことができます。優秀な人材のライバル社への流出の防止、社内確保にもつながります。離職率が低下すれば、中途採用や教育にかかる費用が減るメリットも考えられるでしょう。従業員が満足して一生懸命働くようになれば、結果として企業の業績はアップするのです。 ワーク・ライフ・バランスの充実が企業の利益になる 社員それぞれが仕事とプライベートのバランスをうまく取れる環境を整えることが、今後、企業が生き残る上で非常に重要な要素となっていきます。ワーク・ライフ・バランスを整え、欠勤や離職率が減少することで、企業の成長につなげていくことができます。 参考： 仕事と生活の調和推進プロジェクト｜厚生労働省   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

最近では、疑似体験や身体を動かすことを通じてチームワークやコミュニケーション能力を鍛える、ワークショップ形式の研修スタイルが生まれています。非常にユニークな内容で、一見、業務とは無関係に思えるのですが、実は仕事に必要なスキルや意識を育てる効果的な方法です。今回は、国内外のユニークな研修制度をいくつかご紹介します。 「無人島でサバイバル研修」日清食品 日清食品が新しく管理職に就く40代の社員を対象に行っているのが、瀬戸内海の無人島でのサバイバル研修です。食糧として渡されるのは、チキンラーメン3袋、米2合、小麦粉300gと水のみ。その他の持ち物も、最低限のサバイバルグッズが支給されるだけです。参加者は3～4人のグループに分かれ、試行錯誤をしながら2泊3日の無人島生活を送ります。 この研修の目的は、管理職になって課題に直面したときに、逃げることなく自ら打開策を見つける力を身につけることだといいます。2時間以上かけても火が起こせず、チキンラーメンをそのままポリポリと食べるグループもあるほどで、悪戦苦闘する経験を通して判断力、創造力、忍耐力を養うのです。 「全員参加の4週間新人研修」ザッポス（米国） 靴の通販会社であるザッポスは、社員が企業文化を共有することを重視しています。採用の時点でザッポスの文化になじめるかどうかを判断材料としており、入社後も4週間もの期間を費やす研修によって、経営理念と企業文化を共有する機会を設けています。この研修は、役職や部署に関わらず全員参加が義務づけられており、コールセンターでの実地トレーニングを中心に進められます。カスタマーサービスを事業の柱としていることから、その大切さを実感してもらうとともに、自由な社風にあってもルールと規律をしっかり学び、顧客業務のプロとしてのスキルを身につけてもらうのです。 新入社員一人ひとりにメンターが付き、技能試験に合格しないと採用は取り消されてしまいます。 「ヒッチハイク研修」イカイグループ 人材アウトソーシングのイカイグループでは、新入社員を対象にヒッチハイク研修を実施しています。その内容は、携帯も財布も持たずに、本社から100km離れたところからヒッチハイクで帰ってくるというものです。見ず知らずの人を相手にするヒッチハイクは、簡単なことではありません。行動を起こす積極性やコミュニケーション能力が問われます。そこには、ヒッチハイクの「失敗」と「成功」の体験を成長につなげるという狙いがあるのです。 「幼稚園研修」ダイハツモータース 自動車販売の青森ダイハツモータースでは、新人社員を対象に5日間の幼稚園研修を行っています。販売店を訪れる客層の6割は女性で、子連れの方が多いといいます。社員が子どもへの対応に不慣れだと商談がうまく進まず、業績に影響が出るとの判断からスタートしました。幼稚園で実際に子どもと過ごすことでコミュニケーションのとり方を学び、店内をファミリーフレンドリーに演出するアイデアにつなげることを最終目標としています。 「出前授業」コニカミノルタ オフィス関連製品・サービスのコニカミノルタでは、企業人として社会貢献することを目的に、新入社員による中学・高校への「出前授業」を実施しています。「理科離れ」が進む世代に、もっと理科・科学に興味を持ってもらえるよう、複合機のコピープロセスを実例に静電気の性質に関する授業をするのです。相手が理解しやすいように話を組み立てる訓練となるだけでなく、準備の過程を通して、チームワーク、スケジュール管理、リーダーシップ、コミュニケーションスキルを磨くことも目的としています。 アイデアしだいで効果大の研修に このように、通常の研修の枠組みに縛られないユニークな研修が行われています。社員教育の方法も視点を変えてアイデアを出してみてはいかがでしょうか。 研修を成功に導くには、おもしろいアイデアのみならず、研修後の効果測定までを考慮した事前計画がカギを握ります。「よくある失敗パターンから考える、社員研修を成功させる3つのカギ」や「やりっぱなしダメ！研修の効果測定をしよう」でも取り上げているので、参考にしてください。 また、近年人気のeラーニングや動画を利用した研修は、効率的な学習効果を実現するとともに、大幅なコストダウンに貢献しています。詳細については、「eラーニングで効率的に！避けては通れないコンプライアンス研修」「人事部チェック！注目研修ツール「研修動画」採用の8つのメリット」をご覧ください。 こちらの記事も読まれています： ゲーミフィケーションで効果の高い研修をしよう！ マッチ一本が「炎上」のもと！ネットリテラシー研修をしよう 参考： 過酷な体験が自信に…肉食社員になろう！｜東洋経済オンライン  How Zappos Converts New Hires to Its Bizarre Office Culture｜Bloomberg    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

みなさんは、ご自身が勤務する会社の「企業風土」と「企業文化」について説明できますか？　これら2つの言葉は混同されてしまいがちで、同意語のように扱われることもあります。しかし、両者の違いを理解することで自社の今の姿を正しく捉え、未来について考えるときに大きなヒントを与えてくれるのです。そこで今回は、「企業風土」と「企業文化」の違いについて確認してみましょう。 「企業風土」は人間関係が土台となる 「企業風土」は組織風土、社風とも呼ばれ、職場でのコミュニケーションのとり方、目標に向かって仕事に取り組む姿勢、社員の士気の高さといった、人間関係を土台とした労働環境を指します。 つまり、「うちの会社は風通しがいい」「雰囲気が暗い」「社員の仕事への姿勢が前向き」「事なかれ主義である」といった職場環境の描写が、企業風土にあたります。例えば、就活生がOB訪問やリクルーターを通して知ることができる社内の空気も企業風土です。 企業風土は、会社が唱えることで形成されるものではありません。社員一人ひとりが感じとることができて初めて、風土として定着するものだといえるでしょう。 「企業文化」は成果をもたらす枠組み 一方、「企業文化」とは、経営ビジョンや企業としてありたい姿を示すステートメント、組織運営や仕事の進め方を指します。 経営や組織の改革はトップダウンなのかボトムアップなのか、中長期の計画の有無や立て方といった組織としての枠組みは、企業文化を形成する重要な要素です。例えば、年功序列を取り払ったフラットでオープンな企業風土を実現するには、適切な業務評価や昇進の基準設定が不可欠です。若手が発言しやすい社内ルールづくりも必要でしょう。 まずは企業文化をしっかりつくろう 企業風土は人間関係を基礎にして成り立つものなので、リーダーや労働条件、社内ルールの変更で変化していきます。また、いい企業風土は社員の愛社精神や仕事に対する意欲の向上に貢献しますが、必ずしも業績に結びつくとは限りません。それは、いくら和気あいあいとした職場でも、業務の効率や経営計画といった企業文化の部分が不適切であれば成果を上げることができないからです。 日本の労働生産性が先進7カ国で最下位という調査結果も、企業風土と企業文化のバランスが崩れていることが一因となって起こる問題だといえるでしょう。 例えば、能力主義をよしとする価値観を全社に浸透させたり、自由な発想を奨励する組織づくりが業績アップに結びつくと考えるのであれば、まずはそれを実現するルールや体制を整備して企業文化を作りあげます。そのうえで、社員の働きやすさや会社とのエンゲージメントを高める企業風土を整えるのが、企業の発展にとって最も高い相乗効果を生むのです。 企業文化・風土の見直しで見えてくるもの 自社の企業文化と企業風土についてあらためて考え直すと、客観的な視点を持つことができます。そして、その視点に立つことで、組織の中では気がつきにくい成長へのヒントが見えてくるかもしれません。 こちらの記事も読まれています： 部下の成長を止めているのは上司の「思い込み」？ 参考： 企業風土と企業文化の違いを知る｜INSIGHT NOW!プロフェッショナル 優れた企業文化を構成する6つの要素｜DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

市場の変化がますます早くなっているビジネス環境では、新市場や新たな商品価値を創造するイノベーションの重要性が高まっています。「グローバルビジネスに必要な人材「イノベーションリーダー」に求められる能力と資質とは？」では、グローバルビジネスにおけるイノベーション思考の重要性をご紹介しましたが、今回は、ビジネスイノベーションを生むために必要な組織づくりについて述べていきます。 イノベーションへの先入観が障害に？ 世界3,000人超の経営者を対象とした調査「GE Global Innovation Barometer 2014」にて、「イノベーションを成功させるために当てはまるプロセスはどちらか」という質問に対し、 「（1）きちんとしたイノベーション・プロセスを通じて、計画的に生み出している」 「（2）クリエイティブな個人のやりとりから自発的に生まれてくる」 という2つの回答を用意しました。 回答の内容をみると、（1）と答えた経営者はグローバルでは62％、日本では40％でした。対して（2）と回答した経営者はグローバルでは38％、日本企業の経営者は60％という結果となり、両回答でグローバルと日本の比率が逆になっています。 前出の調査結果からは、日本の経営者にはイノベーションを体系的に組織・管理する意識が弱く、個人のクリエイティブな能力により生まれるという考え方が強いことがわかります。また、別の調査では、日本は「イノベーションは技術が牽引するものだ」という先入観が強いことが明らかになっています。 技術主導のイノベーションが事業化されないことも しかし、技術主導のイノベーションが開発部門に留まり、うまく事業化されないケースが多いようです。せっかく世界に誇れる技術でありながら、その技術が持つ価値に見合った利益につながらなかったり、事業ベースに乗せて活かしきれなかったりしているのです。 つまり、イノベーションの重要性は強く認識しているものの、多くの日本企業ではスローガンだけが先行していたり、部分的な改革に留まっていたりするのが現状です。これは、イノベーションを生み出すプロセスが事業化と結びつくようにメカニズム化されていないことに原因があります。 組織改革によるイノベーションを実現するフレームワーク 近年では、イノベーションを推進する経営組織をつくる「イノベーション・マネジメント」の重要性が世界で認識されており、欧州各国が研究とガイドラインの制定に取り組んでいます。 日本の経済産業省でも、「企業・社会システムレベルでのイノベーション創出環境の評価に関する調査研究」を発表し、日本の企業がどのように組織改革を行なえばイノベーションをプロセス化できるのかを示した「イノベーション・マネジメント・フレームワーク」とフレームワークへの取組み度を定量評価できる評価項目別の算出法などを提案しています。 イノベーションへの取り組みを経営全体のフレームで捉え、メカニズム化することでイノベーションの成果をムダにすることなく既存事業に還元するマネジメントこそが、グローバルビジネスでの成長に欠かせないものとなっているのです。 イノベーション・マネジメントがグローバル経営の課題に こうしたイノベーションをマネジメントするフレームワークは、デザイン思考により生み出される革新的な事業構想を速やかに実行することにも貢献するでしょう。今後、日本企業が国際競争力を維持するためには、イノベーション・マネジメントを経営課題として取り組むことが求められているのです。 こちらの記事も読まれています： グローバルマインドを育てる！「異業種交流」の新しい活用法 参考： 【第1回】ジレンマを超える経営｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー  平成27年度総合調査研究「企業・社会システムレベルでのイノベーション創出環境の評価に関する調査研究」（PDF）｜経済産業省    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

ひとくちに「集中力」といっても、さまざまな種類があります。集中力に欠けて仕事がはかどらなかったり、ひとつの仕事に集中しすぎて周りが見えなったりする人は、集中力を正しく使い分けることができていないのかもしれません。 集中力がないのではなく状況に合わない集中力を使っている？ スポーツ心理学によると、集中力には4つの種類があります。元ニューヨーク・ロチェスター大学準教授で、米国のオリンピック陸上競技選手のメンタルトレーニングも担当していたロバート・M・ナイデファー氏は、それを集中力のおよぶ範囲と向きによって分類しています。それぞれの集中力が、スポーツと仕事の両面においてどのような使われ方をするのか見てみましょう。 1. 狭く内向きの集中 細かい作業や瞬間の動作に集中している状態です。 ・スポーツの場合：フィギアスケートでジャンプをする瞬間 ・仕事の場合：企画書の作成や細かいデータ入力 2. 狭く外向きの集中 特定の相手やものごとに集中している状態です。 ・スポーツの場合：ゴルファーがショットを打つ瞬間やサッカーのPK戦 ・仕事の場合：上司の話を聞くときや商談をするとき 3. 広く内向きの集中 自分以外のものを広く分析して、その結果から決断をする際に必要とされる集中力です。 ・スポーツの場合：試合の戦略や練習の計画を立てるとき ・仕事の場合：戦略や事業計画を立てるとき 4. 広く外向きの集中 外部の広い範囲で起きている変化を敏感に察知し、対応するために必要な集中力です。 ・スポーツの場合：サッカーのような団体競技で試合を有利に展開させるとき ・仕事の場合：観客の様子を把握しながらイベントを進行するとき スポーツで秀でた成績を残せるかどうかは、状況に応じてうまく集中力を使い分けることができるかどうかにかかっています。それはビジネスでも同様で、仕事のできる人は、集中力の使い分けがうまいのです。逆に、一生懸命やっているのに仕事がはかどらないというときは、状況に合わない集中力を使っている可能性があります。 なお、仕事の効率化については、「仕事の効率化はコミュニケーションが取りやすい職場から」「モチベーションも仕事効率もアップできる！ユニークな企業制度」なども参考にしてください。 自分の得意な集中と苦手な集中を知ろう 誰にでも得手不得手があるものです。仕事の内容や状況が変わると、うまく成果を出せないこともあるでしょう。ここでは、リーダーとしてプロジェクトを任された途端に、仕事をうまく進められなくなった例を挙げてみます。 今までは、チームの一員として報告書をまとめたり、企画書を作ったりする業務を担当していたため、「狭い」集中力を使えば仕事をこなすことができました。しかし、部下の様子に気を配ったり、チーム全体の動きを把握したりといったリーダーの仕事に必要なのは、「広い」集中力です。このように、必要な集中力の違いに気がつかないと、新しい仕事に対応することができないかもしれません。 ビジネスシーンでは、自分の得意とする集中と苦手とする集中を知ることが重要です。そのうえで、自分の業務にはどの集中力が必要で、どのような使い分けをしていくべきか対策を練るようにしましょう。 集中力を使い分けて効率アップ！ 4つの集中力の違いを知り、業務内容に合わせた使い分けをマスターすることで、仕事の効率アップが期待できます。それに加えて、「eラーニングで職場のメンタルヘルスをマネジメントしよう」「部下の主体性を引き出すリーダーの資質「サーバントリーダーシップ」とは」も参考にして、ビジネスにおけるセルフマネジメントや意識改革についてもチェックしましょう。 こちらの記事も読まれています： 頑張る人が報われる！身になる通勤時間の活用法 参考： 第6回 効率的に仕事が進む 集中力コントロール術｜日立ソリューションズ  Sports: Understanding Focus in Sports｜Psychology Today   

米国の企業文化コンサルタントが、世界各国で2万人以上の社員を対象にアンケート調査を行い、50社におよぶ企業の分析、数々の研究、文献を精査したところ、「社員のパフォーマンスのよしあしは、その仕事をするモチベーションにより決まる」との結果にいたりました。しかし、モチベーションにもさまざまな種類があります。どのようなモチベーションが、社員のパフォーマンスを向上させるのでしょうか。 人が動く6つの動機とは？ 人が仕事のために動くとき、そこには何らかのモチベーションが存在します。「仕事が楽しくてしかたがない」「出世したい」「経済的安定がほしい」「上司からのプレッシャー」など、さまざまな動機づけがあるのです。 「内発的動機づけ」の研究において第一人者であるロチェスター大学のエドワード・L.デシ氏とリチャード・フラスト氏（著書『人を伸ばす力－内発と自律のすすめ』）は、1980年代に人が動く動機を6つのカテゴリーに大別しました。そして、冒頭で触れた企業文化コンサルタントのリンジー・マクレガー氏とニール・ドシ氏は、それらを現代の職場環境に置き換え、人が働く動機には次の6種類があるとしました。 1．楽しみ（Play） 仕事自体が楽しいから働く。楽しみとは、新しいことへの好奇心。楽しみが大きいと、たとえ仕事で難題にぶつかってもチャレンジ精神が刺激される。 2．意義（Purpose） 仕事が生み出す価値に意義を感じる。仕事のアウトプットが社会的貢献につながることに働きがいを感じる。 3．可能性 （Potential） 仕事を頑張ることが自身の向上につながる。仕事で成果を上げることが自らの能力を高めるとの信念に基づく。 4．感情的圧力 （Emotional pressure） 恐怖、同調圧力、恥など、仕事内容とは関係のない外部からの感情的な圧力によって、自分自身が脅かされているために働く。 5．経済的圧力（Economic pressure） 報酬を得るため、または、処罰を逃れるために働く。仕事内容や自己実現とは関係ない外的圧力によるものとなる。 6．惰性 （Inertia） 働く理由がわからず、仕事内容や自発的要素とは無関係な「昨日も働いていたから、今日も働く」という動機づけ。 「楽しみ」「意義」「可能性」を感じないと人は動かない 上記の6つの動機のうち、1～3は仕事に対する個人の自発的な意志や、行動を変えようという意欲が原動力となる内発的モチベーションです。残る4～6は、仕事内容と結びつかない外的圧力による間接的モチベーションであるため、かえってパフォーマンスを低下させる可能性があります。 なお、新しいリーダーの資質として注目を集める「サーバントリーダシップ」では、部下の主体性を引き出し成長させることでモチベーションを高め、働きがいへとつなげていきます。 内発的モチベーションが高いパフォーマンスをもたらす ハーバード・ビジネススクールのテレサ・アマビール氏による最近の研究では、内発的モチベーションがより高いパフォーマンスをもたらすことを証明しています。 その研究では文章の創作が好きな被験者を集め、ひとつのグループには創作する理由として「自己表現の場」「言葉で遊ぶのが好き」といった「楽しみ」を示すモチベーションを与えました。そして、もうひとつのグループには「自分の文才で誰かを感心させたい」「ベストセラー作家になって経済的安定が得たい」といった「感情的・経済的圧力」に該当するモチベーションを与えました。 すると、後者の外発的「圧力」によって書いたグループの創造性よりも、前者の「楽しみ」という内発的動機によって書いたグループの創造性のほうが26%高いという結果になりました。 また、別の研究では、ある分析作業を任せた2つのグループのうち、一方に「がんの医療研究に役立つ」との「意義」を与えたところ、もう一方のグループ（「意義」を与えられず、分析結果は破棄されると知らされていた）より報酬額が少なかったにも関わらず、分析により長い時間をかけ、質も後者のグループより高いという結果になりました。 このように、自発的モチベーションがパフォーマンスに好影響を及ぼすことが証明されているのです。 社員のモチベーションが低いときは会社の組織づくりの見直しを 社員のパフォーマンス向上に成功している企業は、「楽しみ」「意義」「可能性」の3つのモチベーションを最大化することに成功しています。逆に、社員のパフォーマンス向上に失敗している企業は、「感情的圧力」「経済的圧力」「惰性」で社員が動いているのかもしれません。しかし、社員が自発的に働きたくなる職場づくりは、特定の部署だけでは成し得ません。企業文化の形成として捉え、人事からの積極的な働きかけが欠かせないでしょう。 なお、モチベーションアップや人材評価については、「知っておきたい！初めての後輩指導で使える「コーチングスキル」」や「今さら聞けない「人材アセスメント」を成功させる3つのポイント」もあわせてご覧ください。 こちらの記事も読まれています： 仕事の効率化はコミュニケーションが取りやすい職場から 仕事に集中できる環境作り 参考： How Company Culture Shapes Employee Motivation｜Harvard Business Review Record Display｜APA PsycNET Breaking Monotony with Meaning:Motivation in Crowdsourcing Markets (PDF) ｜Cornell University Library  低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする