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eラーニング
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2023.01.04

eラーニングで男性の育休をサポートに活用する方法

2023.01.04

eラーニングで男性の育休をサポートに活用する方法

eラーニング

人事制度・組織づくり

裁量労働制や残業問題など、働き方改革が叫ばれている昨今、男性でも育児休業を取得する動きが企業の間に広がりつつあります。しかし、実施が難しい企業がまだまだ多いのも実情です。積極的に子育てに参加したいと考えるイクメン社員に育児休業を取得してもらい、女性が働きやすい企業を目指しつつ業績を伸ばすには、企業はどのような取り組みをしていく必要があるのでしょうか。 男性社員が育休を取りにくい理由とは? 企業としては男性社員の育児休業取得を推奨していきたいと考えているにも関わらず、実際には難しいと考えられるケースでは、社内にどのような問題があるのでしょうか。 周囲の社員からのハラスメントがある 男性社員の育児休業取得に対する理解が得られず、周囲の社員からバッシングを受けたり、白い目で見られたりするハラスメント問題が起きています。「育児休業は女性社員が取るものだ」という認識や考え方が、大きな壁となっているのです。 多忙なために休みたくても休めない 通常業務が忙しく、休むことができないというケースもあります。残業が日常化している社内環境では、たとえ周囲が了承していても本人に育児休業を取る余裕がないかもしれません。 おすすめ記事 eラーニングで女性が働きやすい職場づくり 企業はどのようにイクメン社員をサポートすべきか 女性が子育てをするのは当然だという認識が根強いことから、女性社員が育児休業を取得するのはそれほど難しくはありません。事前に業務の引き継ぎを行い、臨時のスタッフを雇うなど企業のサポートを受けて休業に入ることができます。育児休業を取得するにあたって企業のサポートが必要なのは、男性も同様です。それでは、具体的にどのようなサポートが必要なのか見ていきましょう。 育児休業の取得や、時間外労働・深夜業務の制限に関する社内周知 厚生労働省が定める「育児休業制度」では、子どもが1歳になるまで申し出により育児休業の取得を認めています。また、3歳未満の子どもを養育する労働者には残業の免除を認めているほか、小学校入学前の子どもを養育する労働者の時間外労働や深夜業務を制限し、育児を支援しています。このような制度を社内に周知させることが企業として必要な取り組みだといえるでしょう。 全体の業務量の調整 育児休業制度では、3歳未満の子どもを養育する労働者に関しては1日の所定労働時間を原則6時間とする、「短時間勤務制度」を用意することを義務づけています。人手が減るぶんはほかの社員でカバーすることとなりますが、全体の業務量を調整することも必要でしょう。 育休ハラスメントへの対応 育児休業を取得する社員に対する、上司や同僚のハラスメントを防止することも重要です。育児休業の取得推進は企業としての取り組みであることを社内に周知し、育児休業への理解を深めてもらいましょう。 eラーニングを活用して社内環境を整える 育児休業を取得した社員の担当業務を、ほかの社員に割り振るケースがあると思います。しかし、それによって引き受けた社員が残業を強いられるような社内体制では、育児休業を取得する男性社員を増やすことはできません。まずは、社内環境の改善から着手しましょう。それには、eラーニングを活用するという選択肢もあります。 チーム全体のスキル向上を図る 社員が短時間勤務制度を利用したり、育児休業を取得したりする際は、周囲の協力が欠かせません。その土台を作るには、チーム全体のスキルを底上げして効率的な仕事の進め方を身につけてもらう必要があるでしょう。また、セキュリティの知識を学び、必要に応じてテレワークができる体制を整えておけば、仕事と育児を両立しやすくなるほか、サポートにあたる社員の業務効率化にもつながります。 このような学習にeラーニングを用いれば、社員は忙しい日常業務のスキマ時間を利用して、効率的にスキルを高めることができるでしょう。 ワーク・ライフ・バランスを高める 男性社員が育児休業を取得しやすい環境を構築するには、ワーク・ライフ・バランスの向上も必要です。これは育児に参加する社員だけでなく、すべての社員が享受できるメリットとなります。各社員にワーク・ライフ・バランスそのものや時間管理について学んでもらい、すぐにでも実践に移すといいでしょう。その手段としては、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが最適です。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus(企業向け)」については、こちらをご覧ください。 育児休業の取得がマイナスとならない職場環境を目指そう 男性社員が育児休業を取得しやすくするには、制度を利用することが本人にとっても企業にとってもマイナスにならない職場環境を目指す必要があります。それが実現できれば、社員一人ひとりの働き方の改善につながり、社内の活気や業績の向上も期待できるでしょう。 参考: 育児・介護休業制度ガイドブック(PDF)|厚生労働省   eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

2023.01.04

経営者向け|eラーニングの人材育成へ活用する方法

2023.01.04

経営者向け|eラーニングの人材育成へ活用する方法

人材教育

eラーニング

eラーニングを社員に推奨し、スキルアップやビジネスマナーについて学ばせている企業が増えています。一方、経営層の意識はどうでしょうか。実は、経営層がどのように人材育成に関与するべきかについても、年々、関心が高まっているようです。今回は、経営層の人材育成への関わり方について考えます。 経営層の役割とは? 企業の経営者や経営層は、自社の商品やサービスでいかに利益を生み出していくのかを常に考え、行動する必要があります。そのための施策のひとつが人材育成です。しかし、人材育成には時間もコストもかかってしまいます。また、長期的な施策であるため、優先順位が下がってしまいがちです。 まずは人材育成を続ける重要性を知ろう 優秀な人材は、企業が発展していくうえで最も大切なエンジンの役割を担います。そして、企業を成長させるためには、人材を適切に配置して、社員の持つ能力を十分に活かすことが重要なポイントとなります。まず、経営者・経営層は人材育成を続けることの重要性をきちんと理解しなければなりません。 おすすめ記事 新入社員にもベテラン社員にも社員研修が必要な理由 ブレンディッド・ラーニングでスムーズな人材育成を! 経営層が人材育成のためにやるべきことは? 人材育成のために、経営者・経営層はどのようなことを進めていくべきなのでしょうか。 経営戦略を考えた人材育成を行う 企業が目指す姿は、経営者・経営層が目指すビジョンでもあります。ビジョンは各部署の目標として掲げられ、それを達成するための戦略が立てられます。そして、その先には戦略を実行に移す社員たちがいます。この社員たちこそが、企業が育てるべき「人材」なのです。 つまり、人材育成とは企業の将来への先行投資ともいえます。人事異動を単なる職場の人数調整とせずに、経営のための人材配置と認識することが大切です。こうした視点を持って議論・実行することが、経営層の人材育成への関わり方だといえるでしょう。 人材育成の担当者や、時間と資金の配分を決定する 経営層が考えなければならないことは、ほかにもあります。人材育成に取り組むための「担当者」と、人材育成にかかる「時間」と「資金」の配分です。人材育成の結果は、すぐに目に見えるものではないからこそ、経営層がしっかりと管理し、継続していく強い意思を持つことが重要です。 おすすめ記事 時間やコストをシェイプアップ!Cloud Campusで人材育成を効率化 社員の学びを支援して優秀な人材を育成しよう どんなに質の高い社員研修を行ったとしても、社員は学んだことをすぐに発揮できるわけではありません。職場に戻れば、社内の雰囲気に惑わされたり日常の雑務に追われたりして、気持ちや態度、言動が元に戻ってしまうこともあるからです。 社員が安心して学び働ける場所を提供 だからこそ、経営者・経営層はこうした人材育成における傾向を理解し、育成に割く時間や費用が長期的な投資だと認識しなければなりません。そのうえで、社員がお互いに協力して研修で学んだことを実践していけるような環境を作っていくことが大切です。 具体的かつ透明性のある指示を出す 経営者・経営層は、人材育成が経営戦略上どのような意味を持つのか、それにはどのような知識やスキルが必要なのかといった人材育成のあり方について、社員に説明することが重要です。そのうえで、業務においてどのような結果を期待しているのか、具体的かつ透明性を持って提示してください。 経営層もeラーニングを活用する eラーニングを用いた学習は、従業員のみならず経営者にも有効です。人材育成や経営戦略などをeラーニングで学び、経営者として対応すべきことを明確にして実践に移していきましょう。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus(企業向け)」については、こちらをご覧ください。教材コンテンツは、こちらからお選びいただくこともできます。 人材育成は企業戦略の一環である 人材育成の方向性や進め方は、経営層が掲げる企業の目標やビジネスモデルによって変わります。そのため、経営者・経営層は自身の役割をしっかりと把握し、社員に伝えていくことが大切です。人材育成を経営の目標や戦略の実現手段と考え、社内全体に人材育成の風土を醸成しましょう。 eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題!コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円(税抜)の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 >>Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

2023.01.04

企業でのeラーニング活用|国内・海外企業の動向まとめ

2023.01.04

企業でのeラーニング活用|国内・海外企業の動向まとめ

人材教育

eラーニング

以前、「可能性は無限大!eラーニングを導入してみよう」でも解説したeラーニングのメリットは世界的に認識され、その需要が高まっています。今回は、今後順調に成長すると予測される世界の企業向けeラーニング市場についてご紹介します。 世界の企業向けeラーニング市場は2020年までに310億ドル規模に 米リサーチ会社大手のTechnavioによると、世界の企業向けeラーニング市場は2016年から2020年までに11.4%増の310億ドル規模に達すると予測されます。米国では1995年にeラーニングを導入している企業はわずか4%足らずでしたが、今日では77%が導入済みです。世界番付上位500企業の「フォーチュン・グローバル500」では、41.7%がeラーニングを実施しています。 地域別で見ると、特にアジアでのeラーニング市場(個人向け・法人向け含む)の成長が年率17.3%増と著しく、国別の過去5年間の成長率でも上位3位はインド(55%増)、中国(52%増)、マレーシア(41%増)とアジアの国々が占めています。インドでは2014年のeラーニング企業数が140社でしたが、うち100社は過去3年間に設立されるほどのブームとなっています。 堅調な国内の企業向けeラーニング市場 日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)が2015年に国内企業360社を対象に行った調査では、eラーニングの実施率は80%と、2013年調査時の62.3%から大きく増加する結果となりました。特に従業員数3,000人以上の企業では、90%以上の高い実施率となっています。 また、矢野経済研究所の調査によると、2015年度の日本国内eラーニング市場規模は個人向けが前年比92.7%と縮小した一方で、企業向けは前年比102%と堅調に推移しています。 海外でも利用度が高いのはコンプライアンス研修 個人向けを含めたeラーニング市場全体をみると、米国では高等教育向けeラーニングが市場の成長を牽引しています。特に、大学の講座をベースとした動画配信のMOOC(Massive Open Online Courses)が注目されており、2018年までに28%の成長が予測されています。 eラーニングの主要市場である米国では、どのような教育にeラーニングを利用しているのでしょうか。企業研修業界誌『training』による2014年の調査によると、最も頻繁に利用される教育テーマは「コンプライアンス」(87%)でした。これは日本でも同様で、コンプライアンス研修にeラーニングを採用している企業は54.2%と半数を超えています(JMAM調査)。 さらに、米国では「IT/システムトレーニング」(82%)「デスクトップアプリケーション」(80%)、「業界専門知識(エンジニアリング等)」(78%)、「マネージメント・管理」(75%)「セールストレーニング」(74%)と続きます。 幅広い活用が可能なeラーニング このように、eラーニングのメリットと効果は世界中に浸透しています。今後も企業内教育には幅広い活用が可能なeラーニングの需要が高まっていくでしょう。なお、eラーニング導入の検討にあたっては、「eラーニング導入支援」をご覧ください。 こちらの記事も読まれています: 時間、コスト…社内研修を取り巻く問題とその改善方法 「学習手法」をブレンドすると違った味を生み出せる? 参考: Global Corporate E-learning Market to Reach over USD 31 Billion by 2020, says Technavio|Business Wire Global E-Learning market infographic|Decebo  The Growth of GLOBAL E-learning|Elearning! Magazine  eラーニング市場に関する調査結果 2016|矢野経済研究所  The Top eLearning Statistics and Facts For 2015 You Need To Know|eLearning Industry  2014 TRAINING INDUSTRY REPORT(PDF)|Training Magazine    eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

2023.01.04

eラーニングでワークライフバランスの充実させる活用例

2023.01.04

eラーニングでワークライフバランスの充実させる活用例

人材教育

eラーニング

人事制度・組織づくり

企業が成長するために必要なことはさまざまですが、社員のワーク・ライフ・バランスを重視して、働きがいのある環境を整えることが何より大切です。仕事と生活が調和することで仕事へのモチベーションが上がり、やがて企業の利益につながるでしょう。では、社員のワーク・ライフ・バランスの満足度を上げるには、どうしたらよいのでしょうか。 働きやすい職場にするために企業ができること 働きやすい職場では、公正な評価やスキルアップ支援が行われ、社員がプライベートも充実した生活を送るためのサポートがなされています。 公正な評価が職場にいい影響をもたらす 公平で適正な評価が社員のやる気につながります。成果に見合った給与やポストを与えることで社員のモチベーションを高め、職場環境にもいい影響を与えてくれます。そのためには、社員一人ひとりに対して「求める成果」を明示し、その結果を見るようにすることが重要です。 スキルアップを支援し、活かせるようにする 従業員のスキルアップの支援が社員のモチベーションアップにつながります。社員のスキルアップのために研修を実施したり、社外講習の補助制度をつくったりといったことが有効な手段となるでしょう。さらに、研修で社員が身につけたスキルを活かせる職場環境を整えることが必要です。 社員のスキルアップには、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが活用できます。関連商品はこちらをご覧ください。 社員のワーク・ライフ・バランスについて考える 日本は労働力人口の減少という大きな問題に直面しています。そのような状況で労働人口を増やすためにも、さまざまなバックグラウンドの人々に活躍してもらう必要があります。今後ますますワーク・ライフ・バランスの重要性が問われてきます。 ワーク・ライフ・バランスとは ワーク・ライフ・バランスは、社員の誰もが仕事、家庭生活、地域生活、個人の自己啓発など、さまざまな活動を自分たちの望むバランスで展開できる状態をいいます。仕事だけでなくプライベートも充実させ、生活全体のバランスを取ることがワーク・ライフ・バランスです。個人によってワーク・ライフ・バランスの考え方が異なるので、ワーク・ライフ・バランスとはどういうことか、どういうアクションが必要なのかといったことを、社員にeラーニングで学んでもらうのも有効でしょう。 企業ができるのは「職場環境を整えること」 企業は職場環境の整備を通じて、社員のワーク・ライフ・バランスの満足度向上を目指しましょう。給与や評価の見直し、残業手当の割り増し、勤務時間の見直し、短時間勤務の導入、フレックスタイム制の導入、テレワークの導入、待遇についてなど、さまざまな施策が考えられます。社員の日ごろの働き方を改革することはもちろん、育児中の社員、介護中の社員など、それぞれの立場に合わせた働き方を提案することも必要です。 おすすめ記事 eラーニングで 女性 が働きやすい職場づくり 良い職場環境は、従業員の定着度を高める 働きやすい職場にすることで従業員の定着度が上がり、業績アップにつながります。そのためにも、企業が声を上げてワーク・ライフ・バランスを推進し、社員の意識を高めていきましょう。 離職率の低下は人材確保や業績アップを生む 営利を追求しなければならない企業にとって、社員としての人材育成のみならず、社員の家庭生活のバランスまで考える余裕はないと思われるかもしれません。しかし、会社がワーク・ライフ・バランスを推進することで、従業員の離職を減らすことができます。優秀な人材のライバル社への流出の防止、社内確保にもつながります。離職率が低下すれば、中途採用や教育にかかる費用が減るメリットも考えられるでしょう。従業員が満足して一生懸命働くようになれば、結果として企業の業績はアップするのです。 ワーク・ライフ・バランスの充実が企業の利益になる 社員それぞれが仕事とプライベートのバランスをうまく取れる環境を整えることが、今後、企業が生き残る上で非常に重要な要素となっていきます。ワーク・ライフ・バランスを整え、欠勤や離職率が減少することで、企業の成長につなげていくことができます。 参考: 仕事と生活の調和推進プロジェクト|厚生労働省   eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

2020.12.15

やりっぱなしダメ!研修の効果測定をしよう

2020.12.15

やりっぱなしダメ!研修の効果測定をしよう

人材教育

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研修を実施しても、きちんと効果測定までできている企業は少ないといいます。 「どうやって計測すればいいか分からない」 「なんとなく受講者にアンケートを取って終わらせてしまっている」 「『そんなの測れる訳ない』と諦めている」 「やりたいけれど時間がない」 など理由はさまざまですが、どのような業務でも費用対効果の説明が求められる機会が多くなっています。人材育成の分野も例外ではなく、研修の開催自体よりも効果の説明に頭を悩ませる担当者もいるのではないでしょうか。 会社を良くするために研修を行っていても、「その研修、効果あったの?」という問いに回答できないのは残念なことです。実は会社に貢献しているのに、予算を削られてしまうといったことにもなりかねせん。また、効果測定が出来ないと中身の改善も大変です。 今回は、カークパトリックの4段階評価の理論をご紹介します。この機にまずは一般的な測定理論を把握し、みなさんの会社でも適切なレベルの効果測定をできるように検討してみましょう。 カークパトリックの4段階評価とは? アメリカの経営学者、ドナルド・カークパトリックにより提唱された、教育の効果を評価するための理論です。カークパトリックは、レベル1からレベル4の4段階に分けて、研修などの効果測定が可能であるとしており、評価モデルとして世界的にも定着しています。 レベル1.Reactions:反応 レベル1では、受講者自身の満足度を測ります。最も一般的なのは、事後アンケートです。これは多くの企業でも実施しているのではないでしょうか。研修前に、アンケートを取る項目を精査しておきましょう。 注意点として、運営側はアンケートの文章を恣意的にするなどして、無理に良い結果を出そうとしてはいけません。また、こういったアンケートでろくに設問も読まず、適当に「非常に満足」と記入してしまっている人を見かけたことはありませんか?これらは、研修の効果を測るうえでノイズとなってしまいます。目的を説明し、適当に答えてしまわないようにお願いすることも必要だと思います。 レベル2.Learning:学習 レベル2では、研修の目的である知識やスキルを習得できたか測定します。 方法としては、受講後に確認テストを実施するのが一般的ですが、より正しく効果を測るなら、研修実施前にもテストを実施し、どのくらい点数がアップしたか検証するのが理想的です。 また、レポートを書いてもらって採点したり、ロールプレイで実技試験を行ったりといった方法も考えられます。単純な知識の問題であれば測定は比較的簡単ですが、例えば営業スキルなどを測る場合にはやや定性的になってしまうでしょう。 レベル3.Behavior:行動 ここからは、ぐっと測定の難易度が上がります。レベル3では、研修後の行動に変化があったか、つまり知識を実際に業務に活かせているかを検証します。 研修後、期間(3ヶ月~6ヶ月程度)を置いてから受講者自身へインタビューをしたり、上司や部下、同僚からの評価を360度アンケートで取得したりします。 研修内容を知識として覚えるだけでなく、実際の行動に反映させるのは難しいことです。計測の難易度は高いですが、ここで明確にプラスの反応があれば「研修の効果が表れている。」と言えるでしょう。 レベル4.Results:結果 レベル4では、その研修を実施したことで、直接的・間接的な会社の業績に結びついたかどうかを測ります。例えば、営業担当者向けの研修であれば、売上実績、製造担当者研修であれば、生産性向上やコストダウンなどを測定します。より短期的にみる場合は、営業アポの獲得率やミスの発生率など、経営の指標を基にできるだけ数値化して効果を示すことが必要です。 レベル4の結果が高ければ、胸を張って研修の効果があったと言えますが、売上などは景気や外部要因も関わってくる場合が多いので注意が必要です。 効果測定に重要なのは事前の研修設計 あなたの会社では、現在どこまで効果測定をしていますか?もちろんすべての研修で精密な効果測定を行うのは、リソースや工数の問題で非常に難しいでしょう。カークパトリック自身も、レベル3とレベル4の測定は難しく、こうすればうまく測定できるという結論が出ているわけではない、と述べています。 しかし、どの研修も全く効果測定をしていないとしたら、もったいないことです。会社の業績と密接に関わるような研修であれば、アンケートに留めず、突っ込んだ効果測定を行い、質の向上に取り組むべきだと思います。しっかり効果が出ているようであれば、投資としてもっと費用をかけようという議論もできるのではないでしょうか。 それには、どの研修でどのレベルの効果測定を実施するか、設計時点で仕組みを組み込んでおきましょう。レベルの高い効果測定を行うには、研修を担当する部署だけでは不可能です。研修効果と関わる部門と事前調整をしたり、経営者に応援を頼んだりしながら、効果測定にぜひ取り組んでみてください。 参考: カークパトリックの4段階評価法 | 日本イーラーニングコンソシアム よくわかる講座 : 研修計画の作り方 – 『日本の人事部』 低コストで厳選コンテンツ見放題!コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円(税抜)の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 >>Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

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