『ディープラーニング』は人工知能の分野で大きな注目を集めている技術です。 ただ、調べてみても内容が難しくて、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。 この記事では初心者の方でも『ディープラーニング』について詳しくなれるよう、丁寧にまとめていきます。 ディープラーニングってそもそも何？ ディープラーニング（Deep Learning）は深層学習と呼ばれており、1950年代からすでに研究が始まっていた歴史の長い技術です。 もとになっているのは「ニューラルネットワーク」という人間の脳の神経回路の仕組みを模したアルゴリズムです。 コンピュータは単純な計算処理を高速に行うことは得意で、人間を遥かに凌いでいますが、人間にとっては簡単な「物体を認識する」という処理はコンピュータにとっては非常に複雑で苦手とする処理でした。 そこで、コンピュータの苦手とする処理を人間の脳のメカニズムをコンピュータ上で人工的に実現し、その苦手な処理を得意にしてみようということで生まれたのがニューラルネットワークです。 そして『ディープラーニング』とは、従来よりも脳のメカニズムを正確に模した最新のニューラルネットワーク技術のことを指す言葉です。 さらに詳しい内容に興味がある方はこちらのリンク集からご覧ください。 ＜参考サイト＞ TechCrunch：これは便利―Google+/Picasa Webにアップロードした写真が画像認識によってキーワード検索できるようになった。 Think IT：未来を先取り！技術者なら知っておきたいディープラーニング ITmediaビジネスオンライン：ディープラーニングとは何なのか？ そのイメージをつかんでみる ケータイWatch：ケータイ用語の基礎知識「第714回：ディープラーニングとは」 Yahoo! JAPAN、人工知能技術「ディープラーニング」を導入し、音声認識精度を向上 ディープラーニング最新の研究事例 最近では、ディープラーニングの応用分野が拡大しており、医療や金融、自動車産業など、様々な分野で利用されています。 ディープラーニングの最新の研究例の1つとして、Googleが2021年6月に発表した「MUM」が挙げられます。 MUMは、検索エンジンの質問応答能力を向上させることを目的としており、ディープラーニング技術を駆使して、複数の言語にまたがる情報を理解し、迅速に回答を生成することができるとされています。 そのほか、ディープラーニングの最新研究例としてGAN（Generative Adversarial Networks）を用いた画像生成技術が注目を集めています。 GANは、2つのニューラルネットワークを競わせることで、本物の画像に近い新しい画像を生成することができます。例えば、GANを使って、本物の写真と見分けがつかないような人工的な顔写真を生成することが可能になっています。 もう１つの最新例としては、2022年に発表された「DALL·E 2」があります。 DALL·E 2は、オープンAIによって開発された画像生成モデルで、自然言語の説明に基づいて、画像を生成することができます。例えば、「青い月の上に立つ象」という文章を入力すると、その内容に沿った画像を生成することができます。 ディープラーニング｜企業導入事例 最新の企業導入事例として、以下の3つを紹介します。 トヨタ自動車 – 工場の生産管理 トヨタ自動車は、ディープラーニングを活用して、工場の生産管理を改善する取り組みを進めています。製品の欠陥率や生産ラインの停止時間などを予測し、生産ラインの最適化を図ることで、生産効率の向上を目指しています。 マイクロソフト – 自然言語処理 マイクロソフトは、自然言語処理技術にディープラーニングを導入し、音声認識や文章生成などの分野で高い精度を実現しています。また、その技術を活用して、AIアシスタント「Cortana」や機械翻訳サービス「Microsoft Translator」を提供しています。 LINE – 画像解析 LINEは、画像解析技術にディープラーニングを活用して、顔認識や物体検出などの機能を提供しています。また、その技術を活用して、AIアシスタント「Clova」や、AIによる自動応答システムの開発にも取り組んでいます。 身近な活用サービス事例 「結局のところ生活者にとって何がどう便利になるの？」という皆さんのために、すでにサービス化されている事例をいくつか挙げてみます。 画像認識 米GoogleのクラウドサービスGoogleフォトの画像検索をはじめとして、米MicrosoftのBing画像検索、米YahooのFlickr画像検索など、ウェブ画像検索ではすでに標準的になっているそうです。 また、以下サイトの記事にこの件について詳しく書かれていましたので参考までに載せておきます。 <参考サイト> これは便利 Google+/Picasa Webにアップロードした写真が画像認識によってキーワード検索できるようになった。 私もさっそくGoogle フォトの画像検索をしてみましたが、アップロードした写真は、自動的に物体の認識やシーンの認識が行われ、その認識したラベル（タグ）による検索結果が反映されました。（私は「赤ちゃん」というキーワードで検索したところ赤ちゃんの写真のみ表示されました。すごい！） また、日本国内でも2015年7月NTTコミュニケーションズのオンラインストレージサービス「マイポケット」において、『ディープラーニング』を用いて画像を解析し、自動でタグ付けを行う自動認識技術を東大出身の技術者が創設したモルフォ社が提供することがニュースで取り上げられています。 自然言語処理 自然言語処理とは、テキスト情報から意味を抽出したり、変換したりする処理のことです。 例えば、文章を自動要約したり、質疑応答させたりします。しかし、自然言語処理の実例は少なく、研究段階ということが実情みたいです。 そんな数少ない『ディープラーニング』の成功例としては、スマートフォン・タブレット向けニュース閲覧アプリ「SmartNews」が挙げられるそうです。 「SmartNews」は2012年設立のスマートニュース社が提供している、日米両国で1000万件以上のダウンロード数を記録している人気アプリであることは、皆さんもご存知のことと思います。 このアプリは、1日あたり1000万以上の大量の記事をウェブで収集・分析し、高速かつ精度の高い『ディープラーニング』の技術を使って10数種類のカテゴリに自動分類して、ユーザーに適切な情報を発信しているそうです。 音声認識 2015年5月、Yahoo! JAPANは『ディープラーニング』をベースにした音声認識エンジン「YJVOICE（ワイジェイボイス）」を発表しました。 同エンジンは「Yahoo！検索」や「音声検索」などで蓄えられたビッグデータをもとに2013年より研究が開始されました。 現在は18種のYahoo! JAPANのスマートフォン・タブレットアプリおよびウィジェットに実装されており、雑音やノイズの多い騒音下でも認識精度が大幅に向上しているそうです。 最後に このように、私たちの身近なサービスでも『ディープラーニング』の技術はすでに利用されているようですね。この技術が発展して私たちの生活をもっと豊かにしてくれる期待は充分に持ってよさそうです。 これからも『ディープラーニング』の動向は目が離せません。企業の人材育成についても、今後は「コンピュータに任せる」業務が拡大していくので「人間だから磨くべき知識・スキル」に重点をおく必要がありそうです。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

すき間時間を活用し、短時間で学べるマイクロラーニングが昨今注目を浴びています。 「テレワークが進むなか、社員を長時間拘束する対面・集合型研修がそぐわないと感じる」 「営業社員が、外出先でこまめに学べるようなナレッジを提供したい」 こうした悩みを持つ方にとってマイクロラーニングは最適な解決策の1つです。 ただ、意味や活用方法は具体的に分からないという方も多いのではないでしょうか。 この記事ではマイクロラーニングのメリット・デメリットや活用場面を紹介していきます。 マイクロラーニングとは マイクロラーニングとは、短時間かつ小容量のプログラムによる学習スタイルです。 時間の明確な定義はありませんが、一般的には1回の学習時間は1～5分、最長でも10分程度までといわれています。 学習形式は数分の動画視聴による学習やクイズ形式の勉強など多種多様で、学習手段も学習アプリやWeb上の記事など自由度の高さが特長です。 マイクロラーニングは、2017年にATD（Association for Talent Development）という人材開発組織の会長トニー・ビンガム氏が紹介したことで注目されるようになりました。 当時のeラーニングコンテンツの多くは、1回60分程度のプログラムで構成されていました。忙しい現代社会において、もう少しコンパクトな学びが求められていたのです。 短時間に要点を集約したマイクロラーニングコンテンツなら、忙しくても採り入れやすいと注目を集めました。 マイクロラーニングが普及した背景 マイクロラーニングは、どのような背景を受けて世の中に広まっていったのでしょうか。ここでは二つの代表的な背景を紹介します。 企業の教育・研修の変化 働き方の多様化にともない、企業研修や教育方法のあり方も見直しが進んでいます。そのような背景をうけて、マイクロラーニングは普及していきました。 かつての企業研修といえば、一か所に受講者を集めて、数時間～数日かけて集中的に行う形式がスタンダードでした。 しかしフレックスタイム制やテレワークの導入が進んだことで、一か所に従業員を集める対面・集合研修を実施しにくくなったのです。 さらに新型コロナウイルス感染症対策の潮流もあったことから、どこでも短時間で学べるマイクロラーニングは、多くの企業で広まっていきました。 また、人々にスマートフォンが普及したことで、いつでもどこでも学習できる環境が整ったことも、マイクロラーニングの追い風となりました。 スマートフォンとマイクロラーニングは相性がよく、日常のちょっとした空き時間に学習コンテンツを閲覧できるからです。 こうした企業教育を取り巻く環境の変化により、マイクロラーニングは注目されるようになりました。 志向・生活様式の変化 マイクロラーニングの普及の背景として、若手世代を中心とした志向や生活様式の変化が挙げられます。 主にパソコンを使うeラーニングは、ジェネレーションX世代（1965～1980年頃）に向いていた形式です。パソコンが普及した時期に育ったこの年代の方には、従来型eラーニングは馴染みがある学習形態でした。 一方、現代の労働力の高い割合を占めているのは、その後のミレニアル世代（1981～1990年頃）に生まれた人々です。この世代の人々はモバイルデバイスが普及した時期に育ったため、それらを使ったマイクロラーニングとの相性がよいのです。 このような世代による志向や使用システムの変化が、マイクロラーニングが注目を浴びる原因となっています。 マイクロラーニングのメリット マイクロラーニングのメリットとして、代表的な3点を紹介します。 短時間で学習できる マイクロラーニングの特徴は、5～10分ほどの短時間で学習できることです。一つのコンテンツに要点が詰め込まれているので、ポイントを押さえた学習が可能です。 またスマートフォンやタブレットを活用する短時間の学習は、通勤や休憩時間など、ちょっとしたすき間時間での学びにも適しています。 従来型eラーニングは一つのコンテンツは長時間に及びやすいので、まとまった時間を確保できないと、後回しになりがちな点が課題でした。 一方マイクロラーニングなら、忙しい方であっても日常生活に取り込みやすいメリットがあります。 集中力が続きやすい 短時間学習を繰り返す方法は、集中力を保ちやすく学習効果が高いと考えられます。 スマートフォンやタブレットがあればいつでもどこでも学習できるので、本人の意欲次第で、何度でも繰り返し学習ができます。 短時間のコンテンツを繰り返し学習することで、記憶への定着も期待できるでしょう。 また理解力を確かめられるのも、マイクロラーニングのメリットの一つです。 クイズ形式の学習を採り入れることで、気軽な感覚で自分の理解度を把握できます。 覚えられていない箇所や自分の弱点が明確になるため、効率的に学習が進められます。 変化に対応しやすい マイクロラーニングには、教材作成側にとっても教材の作成や修正が容易というメリットがあります。 従来型eラーニングの場合は、一つのコンテンツが数十分～1時間程度のものが多いので、作成するのはもちろん、修正するのも容易ではありません。 一方マイクロラーニングの場合、一つの教材がコンパクトにできているので、作成や修正に要する時間や手間は少なくて済みます。 法律関係の学習のような頻繁に内容の更新が必要な分野では、なおさら負担軽減につながるでしょう。 マイクロラーニングのデメリット マイクロラーニングを検討している方は、事前にデメリットや注意点も把握する必要があります。 複雑な学習テーマには不向き マイクロラーニングは1回のコンテンツが短いため、難解で複雑なテーマは苦手です。 例えば、専門的で深い知識を習得するためには、丁寧で分かりやすい説明や長時間の学習が求められます。 その内容を短時間のコンテンツの中にまとめるのは難しく、仮にまとめたとしても理解しにくい内容になるおそれがあります。 さらに、営業で必要な対人スキルのような動きやディスカッションが必要な内容は、マイクロラーニングよりも双方向型のほうが身に付きやすいものです。 複雑な学習テーマの場合は、対面・集合型研修や長い時間のeラーニングなど、マイクロラーニング以外の手法を検討することをお勧めします。 システムの準備が必要 マイクロラーニングを中長期的に運用する場合、システムの導入が必要です。 導入後もシステムの管理や教材の更新などの作業が発生するため、人員やコストを準備する必要があります。 自社のみでシステム構築が難しい場合は、外部に委託する方法が一般的です。 自社専用の学習プラットフォームを作りたいなら、外部のシステム開発会社に依頼をすることになります。この場合、構築期間やコストはそれなりに発生するでしょう。 一方、昨今はシステムに不慣れな方でも操作がしやすい、クラウド型のラーニングシステムが増えています。自社開発と比べると、構築期間やコストは抑えられる傾向があります。 クラウド型eラーニングシステムについてはこちらの記事を参考にしてみてください。 Check>>eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 外部委託する場合は、事前にコストや必要人員を確認し、期待される効果に見合うなら導入を検討するとよいでしょう。 マイクロラーニングの活用場面例 マイクロラーニングの活用場面は幅広く、年々新しい学習プログラムが増えている状況です。 マイクロラーニングは単に短時間で学べるだけでなく、学びが習慣化しやすい効果もあります。現在では「生涯学習」の潮流を受けて、企業研修のみならず、幅広い世代の日常生活での学びに活用できる期待が高まっています。 具体的には、以下のような活用がマイクロラーニングの代表例です。 語学学習 新入社員の教育（ビジネスマナー、基礎的なビジネススキルなど） 管理職研修のフォローアップ 営業職におけるTips・ノウハウ 趣味の知識獲得 資格試験対策における要点確認 なかには、企業独自のいわゆる「社内用語」を、企業理解の一環としてクイズ形式でマイクロラーニング化した事例もあります。 マイクロラーニングが持つ「楽しく学べる」特性を活かし、今後もさまざまな場面での活用が見いだされるでしょう。 まとめ 1回数分程度の学習を積み重ねるマイクロラーニングは、学習効果が高く、忙しい現代人に適した学習方法として注目されています。 人生100年時代と言われるいま、自身のスキルを高め続ける姿勢が必要とされています。マイクロラーニングは、まさに現代社会に求められる学習方法といえるでしょう。 また導入においては、使いやすいプラットフォーム選びが大切です。 企業・従業側双方にとって使いやすいものを選び、効果的な学習を実現しましょう。 近年では内製でマイクロラーニングを意識したコンテンツ作りを行う企業も多いです。 ユーザ登録数無制限！コストをなるべく抑えて幅広い教育としてeラーニングを活用したいならCloud Campusがおすすめです。 220社160万人が使う低コストLMS 内製型eラーニングシステム Cloud Campus eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

今はタブレットやスマートフォンなどの普及により、場所を問わずにeラーニングで学習ができるようになり、より「働く現場」に近い場所でeラーニングの活用がしやすくなってきています。 今回は現場でのeラーニング活用を行い、効率よくスキルを身につける方法をご紹介します。 「知識伝達型」から「経験学習型」への進化 社員研修や人材教育でのeラーニングでは、社員は研修ルームやオフィスでパソコンの前に座り、業務に必要な専門知識や職場のルールを学ぶ、つまり「知識伝達型」のeラーニングが主流でした。 ところが、持ち運びが可能で扱いやすいタブレットやスマートフォンなどが広まり、eラーニングのあり方は大きく変わりました。社員が実際に働く現場でeラーニングを用いながら、経験を通じて業務の流れやルールなどを学べるようになったのです。 このように知識伝達型から「経験学習型」に進化したeラーニングは、人材教育の可能性を大きく広げることになりました。 飲食店やデパートなどの店舗教育にeラーニングを活用 経験学習型のeラーニングが活用されている主な例としては、業務のマニュアルや接遇のマナーなどを学ぶ店舗教育があります。 例えば、飲食店においては、飲食物を作るときの業務マニュアルや実際にお客様に提供するときの接遇マナーを学べる動画を作成するという方法があります。それによって、新人スタッフに対して動画を用いて説明したり、学習者本人が自ら復習したりすることができるのです。現場の経験を通じた学びは学習者の記憶に定着しやすいため、座学よりも効率的だといえるでしょう。 また、研修を提供する側にとっても、マニュアルやルールに変更や追加があった場合に全店舗のスタッフにリアルタイムで共有できるというメリットがあります。 企業事例：ジェイアール東日本都市開発 JR東日本が運営する各駅ナカにある商業施設を展開する企業です。 スタッフ1万人以上の入社時教育にeラーニングを活用し、接客スキルとモチベーションアップを実現しています。これまでは責任者に対して集合研修を行い、各店舗のアルバイトを含むスタッフそれぞれに責任者から教育を行っていました。eラーニングに置き換えたことで、全従業員が均一にどこでも研修を受けられるようになりました。 研修で学んだあと、自分たちのショップですぐに活かせる点は「eラーニングならでは」の効果です。 事例記事はこちら>>接客スタッフ1万人以上のスキル・モチベーションアップをCloud Campusで実現 今後の経験学習型eラーニングの可能性は？ 今後は、学ぶべきマニュアルやルールが存在するすべての業界や職種の研修において、経験学習型のeラーニングが用いられる可能性があるでしょう。 例えば、一般企業であれば事務全般や受付業務、営業などの部署で活用できます。ほかにも公共施設や交通機関、工場のような生産現場、医療施設や福祉・介護施設などでの利用が考えられます。また、AIによる本番さながらのロールプレイングを実施できるかもしれません。さまざまな可能性が生まれつつあります。 その際には、既存のコンテンツを利用するだけでなく、自社の業務やルールに合った独自コンテンツを内製できるようにすることも重要です。 株式会社サイバー大学が提供するeラーニングコンテンツは、「取り扱いコンテンツ一覧」でご覧いただけます。また、自社でコンテンツを内製したいとお考えの場合は、「Cloud Campus（企業向け）」をご検討ください。 経験学習型のeラーニングで即戦略となる人材育成を 今後の社内研修や人材教育では、経験学習型のeラーニングによって現場ですぐに活躍できる人材を育てることが可能になると考えられます。従来のeラーニングのイメージにとらわれず、経験学習型のeラーニングを積極的に活用して、効率的かつ成果的な人材育成を行いましょう。   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

企業が業績を上げていくためには、社員が心身ともに健康でいることが何よりも重要です。ストレスから心の健康を崩すビジネスパーソンが増えていおり、企業は社員のメンタルヘルスケアにも取り組む必要性が高まっています。 この記事ではeラーニングを活用して職場のメンタルヘルスをマネジメントする方法を解説します。 職場のメンタルヘルスケアの重要性とは？ 職場のメンタルヘルスケアは、すべての社員が心の健康を保ち、いきいきと働ける環境をつくることを目的としています。 社員一人ひとりの健康問題に留まらず、企業の業績にも影響が及びかねない非常に重要な取り組みです。 社員の精神状態が業績を左右する 社員が精神的に落ち込んでいたり情緒不安定だったりすると、仕事に集中することができなくなり、生産性の低下やミス・事故の増加につながります。特にミスや事故の増加は企業の信用低下を招き、業績悪化の原因となってしまいます。 適切なメンタルヘルスケアが企業を活性化させる メンタルヘルスケアが行き届いていると、社員は働くことにやりがいを感じ、所属する組織への貢献度が高くなるため企業が活性化します。適切なメンタルヘルスケアを行うことは、企業の重要な課題なのです。 おすすめ記事 生産性の低下を招く長時間労働の解決法 管理職クラスにメンタルヘルスケアの知識を持ってもらう 大企業では、専門的な知識を持つ産業医や外部カウンセラーと連携してメンタルヘルスケアの体制が整備されているケースがあります。しかし、中小企業では資金面などの理由から、メンタルヘルスケアの体制づくりが難しい場合があるでしょう。 社内が一体となってメンタルヘルスケアに取り組む体制づくり 産業医や外部カウンセラーに依頼することが難しい場合は、まず管理職クラスの社員がカウンセリングに関する研修を受講したり、関連資格を取得したりすることで、メンタルヘルスケアに対する社内の認識を深めていくことが大切です。 しかし、管理職クラスの社員が日々の業務に追われながらメンタルヘルスケアの知識を習得するのは、現実的に難しいかもしれません。そのため、経営層や人事部などが主導し、社内が一体となって研修に取り組んでいける体制を整えることも必要です。 eラーニングを活用して効果的なメンタルヘルスケア研修を メンタルヘルスケアの研修には、eラーニングの活用が効果的です。eラーニングであれば忙しい社員でも効率よく学習できるほか、より自社に合った内容の研修ができます。また、知識の社内共有も容易です。そして、社内全体の取り組みとすることで、社員の意識改革にもつながるでしょう。 自社の業務やサービスに即した内製コンテンツで人材育成の効果を最大化する「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。教材はこちらからお選びいただくこともできます。 社員にはセルフケアに関する教育と復職支援を メンタルの不調を訴える社員には、セルフケアの方法を学んでもらうことも有効です。その際も、eラーニングを活用するといいでしょう。 セラピープログラムで回復を目指す メンタルヘルスのセルフケアにはさまざまな方法があり、うつなどに対する専門的な治療法をアレンジしたセラピープログラムが多数開発されています。 このようなプログラムでは、精神医学や心理学について学ぶだけでなく、自分の心の状態や問題点を段階的に記録し見つめ直すことで回復を目指します。eラーニングのコンテンツとして取り入れることを検討してもいいかもしれません。 復職支援にeラーニングを活用 メンタル回復のために休業が必要になった社員には、その間のスキルや知識を補うために復職支援を提供しましょう。 復帰したくても仕事についていけないのではないかという、当事者の不安を取り除くことができます。提供方法は、自宅でも利用できるeラーニングが有効です。 おすすめ記事 社員が楽しく仕事ができるようになる方法 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

効果の高いeラーニングを作成するためには、最大限まで効果が高まるポイントを盛り込むことが重要です。 一方で「研修の効果がどのくらいあったのか？」は具体的な数字にしにくく、あらかじめ効果測定の仕組みを作っておかなければ測定は非常に難しくなります。 効果的なeラーニング研修を行うためには、研修をどのように評価すべきか？をきちんと押さえることがカギとなります。 この記事では効果の高いeラーニング作成のノウハウだけでなく、研修の費用対効果を示すための評価モデルもご紹介していきます。 効果の高いeラーニング作成3つのポイント eラーニングは時間や場所を選ばずに学習でき、独学にベストです。 一方で独学は自分自身を律する必要があり、時に苦しいものでもあります。 効果を高めるためにはモチベーションを持続させる工夫が必須です。 まずはモチベーションUPのための3つのポイントをご紹介します。 1.楽しんで学べる「ゲーム要素」 子どもが遊びを通じて多くのことを学ぶのと同じように、大人も楽しみながら学ぶことで成果が上がると言われています。 学習にゲーム要素を取り入れることを「ゲーミフィケーション」と言います。 例えば、回答までに時間制限を設けたり、課題をクリアしないと次に進めなかったり、ランキング機能を用意したりと、ゲーム性を用意する方法があります。また、動画にドラマ性を持たせたり、語学ならオンラインでネイティブスピーカーと会話したりするのもいいでしょう。 教材にエンターテインメントの要素を加えることも重要です。 2.やる気を引き出す「達成感」 「できた」という成功体験が積み重なると自信になり、よりいっそう頑張ろうという気持ちになります。 例えば、受験勉強などは時間を決めてやるよりも、分量を決めてやるほうが良いと言われています。決めた分量を終えることで達成感が得られるためです。 オンラインで大学の授業を展開するサイバー大学は15分単位ごとにeラーニングを区切っています。 最近だとマイクロラーニングが話題となっており、1回あたり3~5分の細切れの教材にするパターンも多くなっています。 学習者が小さな達成感を何度も味わうことでモチベーションを持続させることができます。また、繰り返し学習することで記憶が定着しやすくなるというメリットもあります。 3.「目標」と「ギャップ」を認識させる マラソンの途中で疲れ切っていても、ゴールが近づくにつれて元気がわいてくる……というような経験はないでしょうか。 eラーニングも同様に、目標（ゴール）を明確に伝える工夫が重要です。 加えてその目標とのギャップを確認できるような工夫も必要です。ゴールまであと一歩なのか、それともまだ折り返し地点なのか、学習者が現在の到達地点が分かるようなチェックリストや進捗を示すグラフなどを入れましょう。 また、学習者のモチベーションや学習ペースを把握するために、上司や人事部など研修担当者も進捗をチェックする機会を設けることも大切です。 効果の高いeラーニングを作るための具体的な流れ ここまで紹介した学びたくなるeラーニングの3つのポイントを押さえつつ、制作までの流れをまとめます。 1. 「シンプル」な長さのコンテンツづくり 達成感を得やすいeラーニング作成において、教材そのものを細切れにすることが大切です。短くするメリットは3つあります。 1.集中力を保ちやすい 2.達成感を得やすい 3.探したいときに見つけやすい 区切る時間の目安ですが例えば20分の動画があった場合、導入から最初までを1分以内、それ以外を3分前後ごとに区切る方法があります。 導入はなるべく短く、細切れにすることで小さな達成を積み上げてもらい、本編を見る前準備（助走）を促すパターンです。 細かくし過ぎると逆に面倒に感じてしまうこともあるため、受講者の属性に合わせて適切なバランスを見つけましょう。 2. 学習効果を高める「仕組み」づくり eラーニングと別の研修を組み合わせたブレンデッドラーニングも効果を高める工夫の1つです。 eラーニングは主に知識を習得するインプット学習に向いている学習法です。そのため、予習・復習に活用し、間に実践的な研修を入れ込むことで研修全体の効果を高めるデザインが可能です。 予習：eラーニング 実践：集合研修、OJTなど 復習：eラーニング 例えば営業のプレゼン研修の場合、必要な知識はeラーニングで事前に身につけてもらい、集合研修では全時間フルでプレゼンの実践練習に使います。 最後に復習のためのeラーニングコースを用意しておき、受講することで研修全体が修了となるよう設計しておきます。 eラーニングのみの提供だと「いつでもできる＝やらない」となりがちなので、別の研修と組み合わせることで強制力を持たせたり、より効果的に学習してもらえるようになります。 3. 効果測定をしながら「改善頻度」を上げる 完成したeラーニングを受講してもらったら、必ず受講後のアンケートを取るようにしましょう。以下にアンケート項目の一例を載せておきます。 ・年齢 ・受講した場所 ・受講した時間帯 ・完了までにかかった時間 ・満足度 ・メリット／デメリット ・改善点／要望 誰が、どんな場面で受講し、満足しているかという傾向を見ていきましょう。 達成感はあるか？途中で挫折していないか？満足度が低いとしたら原因は何か？など、アンケートを取ることでより具体的な改善策の打ち手が見えてきます。 次に向けた改善をなるべくスピーディにできるよう、提供する側にも仕組み作りが重要です。 生徒が学びたくなるeラーニングはどう作る？｜千葉工業大学 大学講義の一部をオンライン提供している千葉工業大学。 生徒たちの若い世代はYoutubeやTikTokなどの短い動画に慣れているため、授業を10分ごとに区切って展開。バスや電車で通学する生徒も多く、なるべく細切れの時間で見れるように工夫しています。 説明用のパワーポイント資料もなるべく文字を入れないようにし、講義内容に集中できるような作りにしているそうです。 Check>>講義150本をオンデマンド化！授業のeラーニング展開を支援する大学活用事例 「eラーニングの効果」を評価するためのフィリップスの5段階評価モデル ただeラーニングを作るだけで研修がうまくいくわけではありません。eラーニングは手段であり、仕事にどのようなプラスがあるのかという「効果」が求められます。 研修の効果をより明確に評価するために活用されるのがカーク・パトリックの4段階評価法と呼ばれるモデルです。研修の評価内容を4段階に分け、どのような結果をもたらしたかを測定します。 さらに、近年注目されているのがROI(投資対効果)を指標に加えたジャック・フィリップスの5段階評価法です。 参考：https://www.dashe.com/blog/evaluation-2/more-on-re-evaluating-evaluation-jack-phillips-and-roi/ ジャックフィリップスは研修が行われることでスキルや知識（レベル2）の習得が進み、それを自分の仕事に応用したり実行する（レベル3）ことで会社の売上などの数値（レベル4）に影響を与え、最終的に研修にかかった費用を上回る金銭的価値を生み出すと語ります。 つまり、研修がビジネスにおける数字面での成果そのものが研修の成果であるということです。 効果測定7つのステップと効果の高いeラーニングに求められる要素 5段階評価モデルにおける研修効果を見極めるための7つのステップは以下の通りです。 比較前の研修データを集める 研修実施後のデータを集める 研修による効果データのみを抽出・精査する データを金銭的価値に置き換える かかった研修費用をまとめる 4と5からROIを計算する 参考：https://www.dashe.com/blog/evaluation-2/more-on-re-evaluating-evaluation-jack-phillips-and-roi/ この記事では1つ1つのステップにおける詳細は説明しませんが、eラーニングにおける効果測定にあたって必要となる2と5（赤字部分）について押さえます。 eラーニング研修実施後のデータを集める 主に集めておきたい履歴データは以下の通りです。 受講状況（完了／進行中／未完了） 学習時間 受講回数 テスト等の点数 ほとんどのeラーニングシステムであれば上記のデータは抽出できます。研修効果を明確に示すためにも、なるべくテスト等を作成して数字データで収集できるようにしておきましょう。 eラーニング研修にかかった費用をまとめる eラーニングの実施にかかるコストを計算しておきます。具体的には以下の項目を確認しておきます。 導入にかかった初期費用 ランニングコスト eラーニング制作にかかった費用 そのほか外注費 教育効果を見るために、まずはeラーニングの提供にどのくらいのコストがかかっているか？をきちんと把握しておくことが第一歩です。 Point 受講履歴データとコストを把握することで効果を可視化できるようにしておく 費用対効果を可視化した事例｜セゾン自動車火災保険株式会社 セゾン自動車火災保険株式会社は集合研修をeラーニング化したことで研修効果の可視化とコスト削減に成功しています。 これまで200名、1日7時間かけていたスキル研修の日数が8日から6日に短縮されました。削減された時間は以下の通り。 7(時間) x 200(名) x 2(日間) =2,800時間 仮に1時間あたり時給2,000円とした場合、おおよそ560万円分の経費削減につながっています。＊あくまでも仮試算であり実際の社員時給ではないことをご了承ください。 研修効果も受講率100%と研修後のテスト80点を目標に設定。全社員の平均点が80点以上となっており、高いレベルを維持できています。 Check>>2,800時間削減で理解度80%超！研修が表彰されるほど効率化 効果の高いeラーニング作りができる「Cloud Campus」 「Cloud Campus」は企業のeラーニング運営を支えるプラットフォームです。教材の内製から履歴管理まで一貫して行うことができ、効果の高いeラーニング運用をサポートします。 10種類のeラーニングコンテンツ制作が可能 Cloud Campusは10種類のコンテンツ制作が可能です。 動画だけでなく、テスト、アンケート、討論用のディベートなど受講者の学びを促進するコンテンツを簡単に制作できます。 ひと目でわかる受講履歴 受講履歴も細かく管理できます。 受講者の完了ステータス、最終ログイン日時、受講回数、学習時間、テストの合否、点数まで分かるようになっています。 効果の高いeラーニングづくりには、まず効果をきちんと測定できることが何よりも重要です。Cloud Campusは受講者の履歴を細かく記録し、csvデータによる一括ダウンロードも可能です。 「定額制」で分かりやすい料金体系 Cloud Campusはユーザ登録数無制限、定額制なのでID単価のような細かい課金体系ではないのでコストを楽に把握できます。 人員が増えても料金は一定なので、研修効果を計算する上でeラーニングにどのくらいコストがかかったのかという計算もブレなく行えます。   eラーニングを使いこなすことで、企業研修のコストパフォーマンスはグンと上がります。 効果の高いeラーニングを作るために、研修の効果をどう示すのか？という点にも着目しながら制作することをおすすめします。   ほかにもeラーニングについての記事をまとめているので、気になる方はぜひチェックしてみてください。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

女性はライフステージによって生活が大きく変わるため、企業は女性が働きやすい職場環境を整える必要があります。それには、時間や場所を選ばずに学習できるeラーニングの導入が効果的です。産休・育休などから復職するときや、育児や介護のために時短勤務をしているとき、管理職を任せるときなど、多くの場面において活用できます。 産休や育休から復職する女性社員を支援する 産休や育休から復職する女性社員は、多くの不安を抱えているものです。 休職前と同じ仕事につけるのか、自身のパフォーマンスをすぐに戻せるのか、休業中に社内規定や部署のルールが変わっていないか、専門的な知識や技術が更新されていないか、同僚とうまくやっていけるかなど、その悩みは多岐に渡ります。 女性が働きやすい職場を作るためには、こうした悩みを解決することが重要です。 事前研修を実施してスムーズに復職してもらう 女性社員にスムーズに職場復帰してもらうには、その前に働き方に関する研修を実施するといいかもしれません。その目的は、復帰するにあたっての不安を取り除くことや、業務をいかに管理し周囲と共有していくかを学んでもらうことにあります。 その研修方法のひとつとして挙げられるのがeラーニングです。パソコンやスマホがあればいつでもどこでも学習できるeラーニングは、復職前の予習に最適といえるでしょう。例えば、事前に自宅でeラーニングによる予習をしておき、復職後に社内で対面研修を実施する方法があります。時間や場所に縛られないというeラーニングの特性を活かすことで、効率的な研修が可能になるのです。 自宅勤務や時短勤務の女性社員に効果的に学んでもらうには 産休や育休から復職した際に、自宅勤務や時短勤務といった働き方を選ぶ女性社員が増えています。また、子どもの発熱のような突発的なトラブルによって、遅刻や早退が増えることもあるでしょう。そのようなケースでは、ほかの社員と同じタイミングで対面研修やセミナーを受けることが難しいかもしれません。 働き方が変わった女性社員が研修を受けられる環境を用意する 復職した女性社員は、更新された社内ルールや新たな知識を学ぶ必要があります。そして、企業はそのような女性社員が問題なく働けるようにサポートしなければなりません。 復職後に今までと違う働き方を選んだ女性社員が、ほかの社員と一緒に対面研修を受けるのが難しいようであれば、eラーニングでも同様の研修やセミナーを受講できるような環境を用意といいでしょう。 企業には、目まぐるしく変化するビジネス環境に対応した社内研修の体制を整え、復職した社員に学習の機会を提供することが求められているのです。 リーダー候補の女性社員を育成するには 企業は優秀な女性社員により活躍してもらうために、管理職を任せられるような研修を行う必要があります。女性が働きやすい制度や環境を整え、リーダー候補を育てていくことも企業の重要な役目です。 リーダーを育成するための研修では、専門的知識や資格の取得だけでなく、マネジメントのノウハウを学んでもらうことが重要です。経営や会計、マーケティングに関する知識はもちろんのこと、リーダーシップや部下のモチベーションアップ術、コミュニケーション力などを身につけてもらわなければなりません。 女性社員がより働きやすい職場を作るために 女性社員に長く活躍してもらうためには、企業はライフステージや役職に応じた学びの機会を提供する必要があります。職場復帰のための研修、自宅での研修、リーダー研修など、eラーニングを効果的に用いて女性にとって働きやすい職場づくりを目指しましょう。 運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。 参考：女性リーダーを育成するには何が必要か？～プログラム開発者の君島朋子に聞く｜GLOBIS 知見録 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

ベンチャー企業はもちろん、大手企業でも副業を解禁する会社が増えています。その背景にはどのような理由があるのでしょうか。また、副業により企業と社員が得るメリットはどのようなものがあるのでしょう。 大手企業が次々と副業を解禁！ 近年、雇用は上向きと言われていますが、派遣社員や契約社員など非正規雇用が増えたことによるものが大きく、非正規雇用になれば年収は会社員より減少してしまうのが現状です。こういった背景のなかで、副業をする人が増加傾向にあります。 以前は派遣社員や契約社員だけに認められていた副業 副業とは、会社とは別のところで仕事を持ち、複数の収入源を持つことです。派遣社員や契約社員にはもともと副業が認められており、給料がほかの社員と比べて少ない分、副業で稼いでいる人たちが多くいます。 専業禁止の会社も!?増える副業を解禁する大企業 しかし、実際にはそういった非正規雇用の社員だけでなく、正社員に対しても副業解禁が進んでいます。例えば、ロート製薬、花王、日産、富士通、リクルートなど、大手企業でも副業を認める動きが始まっています。ショッピングや専門家マッチング事業などを展開する株式会社エンファクトリーでは専業を禁止にしているほどです。 なぜ副業を解禁するのか これまで正社員に対して副業を禁止してきた大手企業が、昨今、副業を解禁するようになったのには、どのような理由があるのでしょうか。 優秀な人材を確保する 大手企業が副業を解禁する狙いのひとつは、優秀な人材の確保です。ほかの企業でも活躍できる優秀な社員に対して副業を禁止してしまうことで、引き抜かれたり起業して退職されたりといった可能性があるでしょう。優秀な社員はできるだけ組織に留めておきたいもの。自社が副業先として、優秀な社員を他社から迎え入れることも可能となります。 いざというときに社員を守る 経済の行き先が見えにくく、大手企業が倒産する、事業が傾くことも十分に考えられる時代。大きな災害が起これば経済は低迷して、個人の所得にも打撃を与えることになります。大企業であっても、リストラや減給をしなければならない事態が起こらないともかぎりません。企業が副業を解禁することで、別の収入源を持ってもらい、個人が自分や家族を守ることができるようにしているのです。 副業を仕事に生かしてモチベーションをアップ やりたいことがあったとしても、独立にはリスクがつきものです。副業ならあまり収入を気にせずに始めることができるでしょう。会社は社員が副業で得たスキルや人脈を仕事に生かすことができれば、新たなビジネスチャンスにつながる可能性があり、モチベーションの向上にもつなげられます。 本業では得られないスキルや知識を得る 副業では会社という組織に縛られず、自分で仕事をやりくりする必要があります。例えば副業で会社を運営することになった場合、経営やマーケティングなどのスキルが身につくかもしれません。また、興味はあっても本業ではできないことを副業で実践できれば、その取り組みで知見が広がるでしょう。本業で生かすことができれば評価につながり、結果として社員のモチベーション向上が期待できます。 eラーニングで情報漏洩を防ぐ 企業が副業を解禁するときに気をつけなければいけないことがあります。それは、社内での情報共有と情報漏えいの防止です。社内で徹底しなければならないルールなどがあれば、解禁前に再度確認してもらい社内での認識の統一をはかりましょう。また、社内の情報を外部に漏えいさせないためにも、各自にその重要性と方法を学んでもらうことが必要です。 全社員を対象に研修を実施したり、理解度をチェックしたりするのは困難ですが、eラーニングを利用することでコストを抑えて研修が実施でき、進捗管理も可能です。繰り返し学習できるので、社員自身が不安に感じたときなども便利でしょう。 関連ページは下記をご覧ください。 Cloud Campus（企業向け）｜株式会社サイバー大学 取り扱いコンテンツ一覧｜株式会社サイバー大学 副業解禁で社員も企業もレベルアップ 副業を解禁すれば、優秀な社員を確保し続けることが可能になるばかりでなく、社員のスキルアップとモチベーションアップが期待できます。企業を成長させていくために、副業解禁という選択肢を検討してもいいでしょう。 参考： なぜ大手企業は副業を解禁するのか？｜iRONNA   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

裁量労働制や残業問題など、働き方改革が叫ばれている昨今、男性でも育児休業を取得する動きが企業の間に広がりつつあります。しかし、実施が難しい企業がまだまだ多いのも実情です。積極的に子育てに参加したいと考えるイクメン社員に育児休業を取得してもらい、女性が働きやすい企業を目指しつつ業績を伸ばすには、企業はどのような取り組みをしていく必要があるのでしょうか。 男性社員が育休を取りにくい理由とは？ 企業としては男性社員の育児休業取得を推奨していきたいと考えているにも関わらず、実際には難しいと考えられるケースでは、社内にどのような問題があるのでしょうか。 周囲の社員からのハラスメントがある 男性社員の育児休業取得に対する理解が得られず、周囲の社員からバッシングを受けたり、白い目で見られたりするハラスメント問題が起きています。「育児休業は女性社員が取るものだ」という認識や考え方が、大きな壁となっているのです。 多忙なために休みたくても休めない 通常業務が忙しく、休むことができないというケースもあります。残業が日常化している社内環境では、たとえ周囲が了承していても本人に育児休業を取る余裕がないかもしれません。 おすすめ記事 eラーニングで女性が働きやすい職場づくり 企業はどのようにイクメン社員をサポートすべきか 女性が子育てをするのは当然だという認識が根強いことから、女性社員が育児休業を取得するのはそれほど難しくはありません。事前に業務の引き継ぎを行い、臨時のスタッフを雇うなど企業のサポートを受けて休業に入ることができます。育児休業を取得するにあたって企業のサポートが必要なのは、男性も同様です。それでは、具体的にどのようなサポートが必要なのか見ていきましょう。 育児休業の取得や、時間外労働・深夜業務の制限に関する社内周知 厚生労働省が定める「育児休業制度」では、子どもが１歳になるまで申し出により育児休業の取得を認めています。また、3歳未満の子どもを養育する労働者には残業の免除を認めているほか、小学校入学前の子どもを養育する労働者の時間外労働や深夜業務を制限し、育児を支援しています。このような制度を社内に周知させることが企業として必要な取り組みだといえるでしょう。 全体の業務量の調整 育児休業制度では、3歳未満の子どもを養育する労働者に関しては1日の所定労働時間を原則6時間とする、「短時間勤務制度」を用意することを義務づけています。人手が減るぶんはほかの社員でカバーすることとなりますが、全体の業務量を調整することも必要でしょう。 育休ハラスメントへの対応 育児休業を取得する社員に対する、上司や同僚のハラスメントを防止することも重要です。育児休業の取得推進は企業としての取り組みであることを社内に周知し、育児休業への理解を深めてもらいましょう。 eラーニングを活用して社内環境を整える 育児休業を取得した社員の担当業務を、ほかの社員に割り振るケースがあると思います。しかし、それによって引き受けた社員が残業を強いられるような社内体制では、育児休業を取得する男性社員を増やすことはできません。まずは、社内環境の改善から着手しましょう。それには、eラーニングを活用するという選択肢もあります。 チーム全体のスキル向上を図る 社員が短時間勤務制度を利用したり、育児休業を取得したりする際は、周囲の協力が欠かせません。その土台を作るには、チーム全体のスキルを底上げして効率的な仕事の進め方を身につけてもらう必要があるでしょう。また、セキュリティの知識を学び、必要に応じてテレワークができる体制を整えておけば、仕事と育児を両立しやすくなるほか、サポートにあたる社員の業務効率化にもつながります。 このような学習にeラーニングを用いれば、社員は忙しい日常業務のスキマ時間を利用して、効率的にスキルを高めることができるでしょう。 ワーク・ライフ・バランスを高める 男性社員が育児休業を取得しやすい環境を構築するには、ワーク・ライフ・バランスの向上も必要です。これは育児に参加する社員だけでなく、すべての社員が享受できるメリットとなります。各社員にワーク・ライフ・バランスそのものや時間管理について学んでもらい、すぐにでも実践に移すといいでしょう。その手段としては、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが最適です。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。 育児休業の取得がマイナスとならない職場環境を目指そう 男性社員が育児休業を取得しやすくするには、制度を利用することが本人にとっても企業にとってもマイナスにならない職場環境を目指す必要があります。それが実現できれば、社員一人ひとりの働き方の改善につながり、社内の活気や業績の向上も期待できるでしょう。 参考： 育児・介護休業制度ガイドブック（PDF）｜厚生労働省   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

eラーニングを社員に推奨し、スキルアップやビジネスマナーについて学ばせている企業が増えています。一方、経営層の意識はどうでしょうか。実は、経営層がどのように人材育成に関与するべきかについても、年々、関心が高まっているようです。今回は、経営層の人材育成への関わり方について考えます。 経営層の役割とは？ 企業の経営者や経営層は、自社の商品やサービスでいかに利益を生み出していくのかを常に考え、行動する必要があります。そのための施策のひとつが人材育成です。しかし、人材育成には時間もコストもかかってしまいます。また、長期的な施策であるため、優先順位が下がってしまいがちです。 まずは人材育成を続ける重要性を知ろう 優秀な人材は、企業が発展していくうえで最も大切なエンジンの役割を担います。そして、企業を成長させるためには、人材を適切に配置して、社員の持つ能力を十分に活かすことが重要なポイントとなります。まず、経営者・経営層は人材育成を続けることの重要性をきちんと理解しなければなりません。 おすすめ記事 新入社員にもベテラン社員にも社員研修が必要な理由 ブレンディッド・ラーニングでスムーズな人材育成を！ 経営層が人材育成のためにやるべきことは？ 人材育成のために、経営者・経営層はどのようなことを進めていくべきなのでしょうか。 経営戦略を考えた人材育成を行う 企業が目指す姿は、経営者・経営層が目指すビジョンでもあります。ビジョンは各部署の目標として掲げられ、それを達成するための戦略が立てられます。そして、その先には戦略を実行に移す社員たちがいます。この社員たちこそが、企業が育てるべき「人材」なのです。 つまり、人材育成とは企業の将来への先行投資ともいえます。人事異動を単なる職場の人数調整とせずに、経営のための人材配置と認識することが大切です。こうした視点を持って議論・実行することが、経営層の人材育成への関わり方だといえるでしょう。 人材育成の担当者や、時間と資金の配分を決定する 経営層が考えなければならないことは、ほかにもあります。人材育成に取り組むための「担当者」と、人材育成にかかる「時間」と「資金」の配分です。人材育成の結果は、すぐに目に見えるものではないからこそ、経営層がしっかりと管理し、継続していく強い意思を持つことが重要です。 おすすめ記事 時間やコストをシェイプアップ！Cloud Campusで人材育成を効率化 社員の学びを支援して優秀な人材を育成しよう どんなに質の高い社員研修を行ったとしても、社員は学んだことをすぐに発揮できるわけではありません。職場に戻れば、社内の雰囲気に惑わされたり日常の雑務に追われたりして、気持ちや態度、言動が元に戻ってしまうこともあるからです。 社員が安心して学び働ける場所を提供 だからこそ、経営者・経営層はこうした人材育成における傾向を理解し、育成に割く時間や費用が長期的な投資だと認識しなければなりません。そのうえで、社員がお互いに協力して研修で学んだことを実践していけるような環境を作っていくことが大切です。 具体的かつ透明性のある指示を出す 経営者・経営層は、人材育成が経営戦略上どのような意味を持つのか、それにはどのような知識やスキルが必要なのかといった人材育成のあり方について、社員に説明することが重要です。そのうえで、業務においてどのような結果を期待しているのか、具体的かつ透明性を持って提示してください。 経営層もeラーニングを活用する eラーニングを用いた学習は、従業員のみならず経営者にも有効です。人材育成や経営戦略などをeラーニングで学び、経営者として対応すべきことを明確にして実践に移していきましょう。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。教材コンテンツは、こちらからお選びいただくこともできます。 人材育成は企業戦略の一環である 人材育成の方向性や進め方は、経営層が掲げる企業の目標やビジネスモデルによって変わります。そのため、経営者・経営層は自身の役割をしっかりと把握し、社員に伝えていくことが大切です。人材育成を経営の目標や戦略の実現手段と考え、社内全体に人材育成の風土を醸成しましょう。 eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

以前、「可能性は無限大！eラーニングを導入してみよう」でも解説したeラーニングのメリットは世界的に認識され、その需要が高まっています。今回は、今後順調に成長すると予測される世界の企業向けeラーニング市場についてご紹介します。 世界の企業向けeラーニング市場は2020年までに310億ドル規模に 米リサーチ会社大手のTechnavioによると、世界の企業向けeラーニング市場は2016年から2020年までに11.4％増の310億ドル規模に達すると予測されます。米国では1995年にeラーニングを導入している企業はわずか4％足らずでしたが、今日では77％が導入済みです。世界番付上位500企業の「フォーチュン・グローバル500」では、41.7％がeラーニングを実施しています。 地域別で見ると、特にアジアでのeラーニング市場（個人向け・法人向け含む）の成長が年率17.3％増と著しく、国別の過去5年間の成長率でも上位3位はインド（55％増）、中国（52％増）、マレーシア（41％増）とアジアの国々が占めています。インドでは2014年のeラーニング企業数が140社でしたが、うち100社は過去3年間に設立されるほどのブームとなっています。 堅調な国内の企業向けeラーニング市場 日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が2015年に国内企業360社を対象に行った調査では、eラーニングの実施率は80％と、2013年調査時の62.3％から大きく増加する結果となりました。特に従業員数3,000人以上の企業では、90％以上の高い実施率となっています。 また、矢野経済研究所の調査によると、2015年度の日本国内eラーニング市場規模は個人向けが前年比92.7％と縮小した一方で、企業向けは前年比102％と堅調に推移しています。 海外でも利用度が高いのはコンプライアンス研修 個人向けを含めたeラーニング市場全体をみると、米国では高等教育向けeラーニングが市場の成長を牽引しています。特に、大学の講座をベースとした動画配信のMOOC(Massive Open Online Courses)が注目されており、2018年までに28％の成長が予測されています。 eラーニングの主要市場である米国では、どのような教育にeラーニングを利用しているのでしょうか。企業研修業界誌『training』による2014年の調査によると、最も頻繁に利用される教育テーマは「コンプライアンス」（87％）でした。これは日本でも同様で、コンプライアンス研修にeラーニングを採用している企業は54.2％と半数を超えています（JMAM調査）。 さらに、米国では「IT／システムトレーニング」（82％）「デスクトップアプリケーション」（80％）、「業界専門知識（エンジニアリング等）」（78％）、「マネージメント・管理」（75％）「セールストレーニング」（74％）と続きます。 幅広い活用が可能なeラーニング このように、eラーニングのメリットと効果は世界中に浸透しています。今後も企業内教育には幅広い活用が可能なeラーニングの需要が高まっていくでしょう。なお、eラーニング導入の検討にあたっては、「eラーニング導入支援」をご覧ください。 こちらの記事も読まれています： 時間、コスト…社内研修を取り巻く問題とその改善方法 「学習手法」をブレンドすると違った味を生み出せる？ 参考： Global Corporate E-learning Market to Reach over USD 31 Billion by 2020, says Technavio｜Business Wire Global E-Learning market infographic｜Decebo  The Growth of GLOBAL E-learning｜Elearning! Magazine  eラーニング市場に関する調査結果 2016｜矢野経済研究所  The Top eLearning Statistics and Facts For 2015 You Need To Know｜eLearning Industry  2014 TRAINING INDUSTRY REPORT（PDF）｜Training Magazine    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】