Cloud Campus

内定者研修とは?実施時期・内容・目的や成功させるポイントを解説

2023.06.23

人材教育

キーワード
  • 研修
内定者研修とは?実施時期・内容・目的や成功させるポイントを解説

新卒採用における内定辞退を防ぎ、入社後の早期戦力化を図るためには、内定者研修が重要な役割を果たします。入社前の段階から適切な教育やフォローをすれば、内定者の不安を和らげ、入社の意思を固める効果が期待できます。

本記事では、新卒内定者を対象とする内定者研修を実施するメリットや取り入れたい研修内容、実施方法、時期別のスケジュール例を解説します。効果的に実施するためのポイントや研修効果の測定方法も紹介するので、内定辞退の防止や早期戦力化につながる内定者研修を実施したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

内定者研修とは

内定者研修とは、企業が採用内定を出した学生に対して、入社前に実施する教育・研修プログラムのことです。内定を通知してから入社を迎えるまでの数か月間を活用して実施されるのが一般的です。

内定者研修の実施は義務付けられているわけではないため、実施の有無や開催頻度は企業によって異なります。実施が必須ではないからこそ、入社前から手厚いフォローや教育の場を設ければ、内定者に「従業員を大切に育てる企業である」という好印象を与えられるでしょう。

内定者研修の充実が内定辞退の防止につながる

内定者研修を充実させることで、内定者の不安を和らげ、入社意思の維持につなげられます。新卒者の内定辞退の理由としては、他社との比較や選考継続による心変わりのほか、具体的な仕事内容や職場環境へのイメージが持てないことによる不安や迷いを抱えてしまうことが挙げられます。

自社への志望度を維持してもらうには、研修を通じて企業のビジョンや期待する役割を伝え、働くイメージを明確にしてもらうことが大切です。さらに、同期や先輩従業員・上司と早期に関わりを持つ機会を設ければ、不安を感じたときに相談しやすくなり、辞退を思いとどまる心理的な支えとなります。

内定者研修を実施する目的・メリット

内定者研修を実施する目的・メリットは、以下のとおりです。

・内定者の不安を解消し内定辞退を防ぐ
・入社後の早期戦力化につなげる
・学生から社会人への意識転換を促す
・同期や従業員との関係構築を促す

それぞれ詳しく解説します。

内定者の不安を解消し内定辞退を防ぐ

内定者は、「この会社に入社してよいのか」「社会人として働いていけるのか」といった不安を抱えることがあります。入社まで十分な情報提供やフォローがない場合、不安が解消されないまま入社を迎えたり、内定辞退につながったりする可能性があります。

内定者研修を実施して企業で働く姿や職場の雰囲気を具体的にイメージできるようになれば、入社に向けた納得感と自信を深められ、内定辞退率を低下させる効果が期待できるでしょう。

入社後の早期戦力化につなげる

内定者が入社してから早期に活躍できるようにするうえで、内定者研修は効果的な手段です。社会人経験のない新卒内定者は、入社後に覚えるべきことが多くあります。入社後に一から研修を始めると、現場で活躍できるようになるまでに時間がかかってしまいます。

入社前に基礎的なビジネスマナーや社内用語を習得させておけば、入社後に戸惑うことなくスムーズに業務へなじむことができるでしょう。

学生から社会人への意識転換を促す

新卒内定者には、学生と社会人の立場や役割の違いを理解してもらうことが大切です。意識の切り替えができていない状態で入社を迎えると、受け身で学ぶ学生の感覚が抜けず、主体的な行動ができなかったりルールや時間を守れなかったりする可能性があります。

内定者研修を通して価値を提供して対価を得る立場であることを自覚できれば、早期から当事者意識を持って積極的に業務に取り組めるでしょう。

同期や従業員との関係構築を促す

内定者が安心感を持って入社するためには、内定者研修で同期や先輩従業員と関わる機会を入社前に設けることが大切です。同期や先輩従業員との接点がない状態で入社すると、職場になじめずに孤立したり、業務の悩みを一人で抱え込んで早期離職につながったりするリスクがあります。

同期同士のグループワークや先輩従業員との交流機会を設けることで、入社後に困りごとが生じても周囲に相談しやすくなるでしょう。

内定者が抱えやすい不安・課題

内定辞退は、以下のような不安や課題によって引き起こされる可能性があります。

・入社する会社や仕事内容が合っているか
・職場や人間関係になじめるか
・社会人として働けるか
・配属や入社後のキャリアが見えない

それぞれ詳しく見ていきましょう。

入社する会社や仕事内容が合っているか

選考段階の情報だけでは働くイメージがしにくく、求められる役割や成果が分からないため、内定を獲得しても「本当にこの会社・この仕事内容が適しているのか」と不安を感じるケースは少なくありません。

内定者の不安を放置すると、他社の選考を再開したり内定承諾を躊躇したりして、内定辞退につながる可能性があります。

職場や人間関係になじめるか

実際に働く職場環境や人間関係に対する懸念は、内定者にとって大きな不安です。どのような上司や先輩従業員と一緒に働くのかが分からない状態では、組織の雰囲気になじめるかどうかの心理的ハードルが高まります。

入社前に従業員との交流機会を与えなければ、入社直後に「イメージと違った」「なじめない」と感じて早期離職につながるリスクがあるでしょう。

社会人として働けるか

学生から社会人への環境変化にともない、ビジネスマナーやパソコンスキル、生活リズムの変化に伴う体力面・精神面での不安が生じます。「社会人としてやっていけるだろうか」といった不安が解消されない状態が続くと、入社への自信を持ちにくくなる可能性があります。

配属や入社後のキャリアが見えない

配属先や将来のキャリアパスが明確になっていないことは、内定者が内定承諾を躊躇する原因になります。希望どおりの部署や勤務地に配属されるか分からない状態が続くと、入社に向けた気持ちの準備ができません。

将来像が見えない状態を放置すると、自身の成長イメージを描ける他社へ気持ちが傾いて辞退につながる可能性があります。

内定者研修で取り入れたい内容・テーマ

内定者が抱える「社会人として通用するか」「業務についていけるか」といったさまざまな不安を解消し、入社につなげるには、適切な研修テーマの選定が重要です。

ここでは、内定者の不安・課題の解消につながる内定者研修の内容・テーマを紹介します。

ビジネスマナー・社会人基礎スキル

業界や職種を問わず必要となるビジネスマナーは、内定者研修における定番のコンテンツです。

具体的には以下のような内容が一般的です。

・名刺交換
・言葉遣い
・電話対応
・身だしなみの整え方

ビジネスマナー・スキルを事前に習得できれば「社会人として適切に振る舞えるか」という内定者の焦りや不安を解消できます。

パソコン・OAスキル

業務で日常的に使用するパソコン・OAスキルの習得は、実務への苦手意識や不安を取り除くために効果的です。WordやExcel、PowerPointの基本操作をはじめ、タイピングやショートカットキーを活用した業務効率化の手法を研修内容に盛り込みましょう。

ビジネスメールの作成方法や社内チャットツールの活用マナーを押さえることも重要です。入社前にパソコンスキルを底上げしておくことで、内定者が苦手意識を持たずに業務に取り組めるようになり、配属後の教育負担も軽減できるでしょう。

会社・業界・事業への理解

会社や業界への理解を深めるプログラムは「入社する会社や仕事内容が合っているか」「配属後のキャリアが見えない」といった不安の解消に効果的です。単なる会社概要の紹介ではなく、主力事業の強みや業界内での立ち位置、自社理念が日々の業務にどう落とし込まれているかを具体的に伝えましょう。

企業のめざす方向性や想いを伝えることで、内定者の「この会社で働きたい」という意欲を引き出すことができます。

コミュニケーション・チームワーク

「職場や人間関係になじめるか」という内定者の不安を払拭するためには、コミュニケーション力の強化やチームワークを学ぶコンテンツを取り入れるのが効果的です。

例えば、ケーススタディを通して報告・連絡・相談(ホウレンソウ)を体験させるワークや、グループで協力して課題をクリアするグループワークを実施しましょう。体験型コンテンツを通して同期や先輩従業員との関係が構築できれば、入社前から社内に相談できる仲間が存在する安心感を与えられます。

業務に関連する資格・専門知識

配属先で必要となる専門知識や資格取得に向けた学習を支援することで、「配属後の実務に対応できるか」という内定者の不安を和らげられます。業界の専門用語や業務の基礎知識、職種に応じた資格取得に役立つ学習コンテンツを提供しましょう。

実務に直結する知識を事前に身に付けておけば、内定者が自信を持って入社しやすくなるほか、配属後の教育も円滑に進めやすくなります。

内定者研修の主な実施方法

内定者研修を実施する際は、研修の目的や予算、内定者の状況に合わせて最適な方法を選択することが重要です。

主な実施方法として、以下のようなものが挙げられます。

・集合研修・グループワーク
・eラーニング
・通信教育・課題学習
・インターンシップ・内定者アルバイト
・内定者懇親会・交流会

それぞれ詳しく解説します。

集合研修・グループワーク

受講者が一堂に会する集合研修は、組織の一員としての連帯感や入社に向けたモチベーションを高められる方法です。対面ならではのグループワークや講演会を実施することで、自然なコミュニケーションが生まれ、チームワークの醸成につながります。ただし、会場準備や移動コスト等の負担が大きい側面もあるため、継続的な学習にはeラーニングを併用し、集合研修は実践や交流の場として組み合わせるのがよいでしょう。

eラーニング

eラーニングは、パソコンやスマートフォンを活用し、インターネット上で動画や資料を閲覧する学習形態です。時間や場所にとらわれずに学習できるので、学業や日常のスキマ時間を活用して自身のペースで学習を進められるのが特長です。

LMS等の学習管理機能を備えたシステムを併用すれば、受講進捗や理解度テストの結果を一元管理でき、担当者の運用負担を軽減できます。ただし、個人学習が中心となるので、定期的な進捗確認や学習のモチベーションを維持させるためのフォローが必要になります。

通信教育・課題学習

実務に関連する資格取得や知識の習得に向けて、市販のテキストや問題集を活用する学習方法です。簿記や宅建、語学、ビジネスマナー等の分野で取り入れやすく、定期的なレポートや課題の提出を通じて知識の定着を図れます。

体系化された外部講座を利用することで、自社で教材を作成する手間を省いて質の高い学習機会を提供できます。

インターンシップ・内定者アルバイト

インターンシップやアルバイトは、内定者が入社前に職場の雰囲気に触れられる機会です。具体的な業務内容や社風を実体験を通して理解できるため、入社の意思を固めてもらう効果が期待できます。

ただし、受け入れる部署の体制が整っていなければ、十分な指導ができなかったり、単なる労働力の補填として扱ってしまったりして、内定者の意欲を損なう原因になります。事前に受け入れ部署と目的を共有し、内定者の教育・サポート体制を整えたうえで実施することが大切です。

内定者懇親会・交流会

座談会やランチ会、オンライン交流会を実施すれば、同期や先輩従業員と交流する機会を提供できます。先輩従業員との会話を通して疑問や不安を解消できれば、入社への意欲や親近感を高めることにつながります。

一方で、一部の従業員の個人的な意見が会社の全体像として伝わってしまうリスクもあるため、多様な部署や年次の従業員をバランスよく参加させることが大切です。

内定者研修はいつ行う?実施時期とスケジュール例

内定者研修の内容は、実施時期に応じた内定者の状況やニーズに合ったものにすることが大切です。

ここでは、時期別の内定者研修の実施例を紹介します。

6~8月:内定者との関係構築・不安解消

6~8月は、複数の企業の選考や内定・内々定を比較しながら、就職先を検討している学生もいます。そのため「この会社に決めていいのか」という内定者の不安を解消し、入社意思を固めてもらうためのアプローチが大切です。

先輩従業員との座談会や夏休みを利用した同期の交流イベントによって、社風や働く魅力を体感してもらい、入社を迷っている学生の決断を後押ししましょう。

9~10月:内定式前後のフォロー・企業理解

10月初旬に行われることが多い内定式前は、企業への信頼感を高め、内定辞退を防ぐための重要な時期です。経営陣から企業理念や今後の方向性を詳しく共有し、組織の一員になる実感を育みましょう。

内定式後の懇親会を通じて内定者同士や先輩従業員との結束力を強化し、入社に向けた一体感や意欲を高めることも大切です。

11~1月:社会人への意識転換・基礎学習

内定式を終え、入社に向けた準備が本格化する11~1月は、学生から社会人への意識転換を図る研修を実施しましょう。まずは、基本的なビジネスマナー研修を通じて社会人としての自覚を促します。くわえて、業界の基礎知識や製品・専門用語といった実務の前提知識を学べる環境を整えましょう。

この時期に社会人としての土台を整えておくことで、残りの学生生活でも主体的に自己研鑽に取り組んでもらいやすくなります。

2~3月:ビジネスマナー・入社準備

卒業や入社を目前に控えた2~3月は、実務に役立つビジネススキルの習得や配属先の業務知識の学習が適しています。一方、入社前研修の実施にあたっては、内定者の学業や私生活への負担にも配慮が必要です。

研修への参加を強制することは避け、あくまで学習機会の提供という範囲にとどめる配慮が求められます。また、卒業論文の提出や卒業旅行で学生が多忙な時期でもあるため、大きな負担にならないように開催頻度や時期、内容を調整しましょう。

内定者研修を効果的に実施するポイント

内定者研修を効果的に実施するには、以下のポイントを押さえておくことが大切です。

・研修の目的とゴールを明確にする
・内定者の状況やスキルに合った内容を設計する
・入社までの期間を踏まえて無理のないスケジュールを組む
・受講状況や理解度を確認してフォローする

それぞれ詳しく解説します。

研修の目的とゴールを明確にする

研修を始める前に「何のために研修をして、受講後にどのような状態を目指すのか」という目的とゴールを明確に設定することが大切です。目的やゴールがあいまいなままでは、どのような手法や教材を選ぶべきか判断できず、適切な研修計画を立てることができません。

研修担当者が明確な目的意識を持っていれば、内定者に受講意義を伝えられるため、意欲的な学習姿勢を引き出せるでしょう。

内定者の状況やスキルに合った内容を設計する

研修効果を高めるには、習熟度やスキルの個人差、文系・理系の違いに配慮した研修内容を設計する必要があります。受講者の習熟度や状況を考慮せず全員に一律の課題を課した場合、スキルが高い層のモチベーション低下を招き、知識が不足している層に苦手意識をもたせる原因となります。

現状のスキルに応じたレベル分けや選択制プログラムを導入し、一人ひとりに適した学習機会を提供しましょう。

入社までの期間を踏まえて無理のないスケジュールを組む

内定から入社までの期間、学生は卒業論文の作成や卒業旅行で多忙な時期を過ごします。そのため、内定者研修は余裕を持ったスケジュールで企画することが大切です。

学生の事情を考慮しなければ、研修に参加できなかったり会社への不安・不信感を抱かせたりする可能性があります。学生に過度な負担をかけないように、内定通知から入社までの期間にバランスよく分散して実施しましょう。

受講状況や理解度を確認してフォローする

研修で学習機会を提供するだけでは十分な効果を得られません。研修効果を高めるためには、実施後のサポートが必要です。eラーニングの閲覧履歴や課題の提出状況、研修後のアンケート結果を確認し、進捗の遅れや理解不足が見られる受講者には個別に連絡を入れてフォローしましょう。

面談や定期的な連絡をして学習面や精神面での不安を解消することが、内定者の孤立を防ぎ、辞退防止につながります。

内定者研修の効果を測定する方法

効果的な内定者研修を継続して実施するには、効果測定の結果を次回の研修内容に反映することが大切です。ここでは、内定者研修の効果を測定する方法について解説します。

受講率・テスト結果を定量的に確認する

eラーニングや提出課題の完了率・受講率を確認することで、内定者の学習進捗や参加状況を把握できます。学習が滞っている受講者を早期に発見できるため、つまずきに応じた個別フォローが可能です。

また、研修後に選択式や記述式の理解度テストを実施すれば、知識の定着度を確認できます。受講者ごとの理解の偏りを解消するだけでなく、次回の研修内容の改善にもつながるでしょう。

アンケート・面談で理解度や不安の変化を確認する

研修効果をより深く測定するには、テストの数値だけでは見えにくい内定者の本音や心情の変化を確認することが効果的です。研修直後のアンケートで満足度を把握し、定期的な面談で不安の解消度や仕事への意欲の高まりといった変化を確認しましょう。

テスト結果等の定量データと生の声を組み合わせることで、研修内容の課題を多角的に分析できます。

まとめ

内定者研修は、内定者の不安を取り除いて内定辞退を防ぐだけでなく、社会人としての意識転換や入社後の早期戦力化を促進するための重要な取り組みです。内定者研修の実施負担を抑えながら高い教育効果を得るためには、eラーニングを活用した研修が適しています。

eラーニングを活用すれば、内定者がスキマ時間に自身のペースで効率的に学習可能です。サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ビジネスマナー、企業人マインド、社会人らしいコミュニケーション等、内定者に必要なテーマを提供しています。

内定者研修の担当者の負担を軽減しつつ、研修内容を充実させたい場合は、ぜひご活用ください。

 

低コストで厳選コンテンツ見放題!Cloud Campusコンテンツパック100

サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ビジネスメールの基本をはじめ、ビジネスマナーや業務に役立つ100以上のeラーニングコンテンツが見放題です。

ニーズの高いコンテンツを厳選することで業界最安値の1ID 年額999円(税抜)を実現し、利用企業は240社を超えています。Cloud Campusのプラットフォーム上で研修としてすぐに利用可能です。

サービスの詳細は、以下からご確認いただけます。

>>「Cloud Campusコンテンツパック100」をチェックする

この記事を書いた人

他の記事も見る

2025.03.10

eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説

2025.03.10

eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説

eラーニング

人材教育

eラーニング導入で失敗しやすい3つのポイント eラーニング導入にはたくさんのメリットがある一方、うまく活用できずに失敗してしまうケースも多くあります。この記事ではeラーニング導入における失敗例と成功する企業が押さえている導入プロセスについて紹介します。 まずはeラーニング導入のよくある失敗例を3つご紹介します。 受講者のモチベーションを維持するしくみがない 十分な準備期間がないまま運用開始してしまう 導入後に発生するコストを把握していなかった よくある失敗例① 受講者のモチベーションを維持するしくみがない eラーニング導入にあたり、多くの企業で課題となるのが受講率のキープです。 eラーニングのメリットである「いつでも好きな場所で学習できる」という点が裏目に出て、モチベーションが維持できなくなり、学習を継続できなくなることがあるからです。 よくある根本的な原因として受講者の学ぶ動機や必要性がそもそも薄いことが上げられます。 対策としては、管理を受講者個人に任せるのではなく、アドバイザー制度や評価制度を設けて、成果をフィードバックできる体制を整えることが重要です。また、学習者同士の交流が可能なSNS機能や、ゲーム感覚で楽しく学習できるゲーミフィケーションを取り入れることも、モチベーションの維持に効果的です。 よくある失敗例② 十分な準備期間がないまま運用開始してしまう 優れたコンテンツや機能を持つツールの作成にはそれなりの時間と労力がかかります。 十分な準備期間を確保したうえで研修の計画をスタートしないと、予定しているコンテンツ作成が間に合わなかったり、コンテンツ同士の整合性のチェックが不十分でクオリティに問題が生じたりと、失敗につながる可能性があります。 よくある失敗例③ 導入後に発生するコストを把握していなかった eラーニングにかかるコストを事前に把握しておくことが重要です。 導入時の初期費用だけでなく、導入後もコンテンツの追加やアップデートが必要になる場合があります。 それ以外にも社員数増によるサーバーの増強や、動画閲覧の従量課金でさらなる追加コストが発生する可能性があります。 eラーニングの導入後に発生するメンテナンスも想定しておかないと運用中に思わぬコスト増となります。 最悪の場合は継続が難しくなったり、実情にそぐわないシステムを使い続けざるを得なくなるなど、さまざまな弊害が生じる可能性があります。 以上、紹介した3つの失敗例に事前に対策しておくことが、eラーニング導入の失敗リスクを減らすことにつながります。では、eラーニング導入に成功する企業の一般的な意思決定プロセスをまとめます。 eラーニング導入までのプロセス【これで安心】 eラーニング導入に向けてLMS(Learning Management System:学習管理システム)の検討を行います。導入検討にあたり押さえておくべきポイントは以下の通りです。 導入目的とメリットの明確化 システム検討(オンプレミス型・クラウド型) 各社のeラーニングシステムについて情報収集 費用とランニングコスト アップロード可能容量 セキュリティ対策 トライアル 1つずつ見ていきましょう。 1. 導入目的とメリットの明確化 なぜeラーニングなのか?どんな課題を解決するのか?を明確にしておきましょう。教育は効果を明確に数字にしにくいからこそ、目的をはっきりさせておかないと「費用のムダ」と思われかねません。 とはいえeラーニングを導入していなければ運用のイメージはしにくいかと思います。 そこで人材教育・研修の担当者が「eラーニング導入の効果を実感できた」と思うメリットを8つまとめまてみました。 1. 研修のために人を集める手間や調整が省ける 集合研修では、会場や講師の確保、参加者の日程調整などが必要ですが、eラーニングは時間や場所の制約がありません。 2.準備費や運営費、人件費などのコスト削減ができる 集合研修を開催するたびに発生する会場費、講師代、資料準備費、運営費といったコストを削減できます。さらに、社員が研修のために費やす移動時間や拘束時間から発生する間接的な人件費の節約にもなります。 3.得られたノウハウや情報を手軽に全社で共有・平準化できる 成果を出している社員のスキルやノウハウ、解決策などを全社で共有できます。集合研修だと現地に集まる必要がありますが、eラーニングなら即座に全社へ展開できるスピード感もメリットです。 4.受講できなかった社員をスピーディにフォローアップできる 長期出張などで集合研修に参加できなかった社員がいても、再講習の日程調整が不要です。社員個人の都合のいいタイミングでフォローアップできます。 5.集合研修と組み合わせることで効果が高まる 事前にeラーニングで参加者の知識レベルを揃えておくことで、集合研修をスムーズで効果的に実施できます。また、集合研修後のフォローアップとしてeラーニングを活用すれば、知識やスキルの定着にも効果を発揮します。 6.個人・全体の進捗状況や学習履歴を管理できる 集合研修は参加者の理解度や定着度の計測が難しく、テストやアンケートを実施すると集計や評価といった煩雑な作業が発生します。しかし、eラーニングなら学習の進捗や理解度、定着度、履歴などを一括管理できます。 7.いつでもどこでも受講できる 集合研修は日常の業務をストップして数時間、場合によっては数日間を費やします。eラーニングであれば、移動中のようなスキマ時間にスマホやタブレットで学習できます。 8.繰り返し受講できるので理解度が深まる 自分が苦手だと思うテーマや、知識が定着していないと思う項目を、何度でも自己学習ができます。そうすることで理解が深まり、一度きりの集合研修ではフォローが難しい知識のムラを克服できます。 eラーニングには提供側にも受講者側にもメリットが数多くあります。eラーニング導入をすべき理由を検討し、明言できるようにしておくと良いでしょう。 導入形態(オンプレミス型・クラウド型) LMS(Learning Management System:学習管理システム)は大きく2種類あります。 イントラネット/オンプレミス型 サーバーやネットワーク機器、あるいはソフトウェアなどを自社で保有し運用するシステム形態です。特にセキュリティ面において人事関連データを含む機密情報を外部に置きたくない企業や、自社オリジナルのシステムを求める大企業に選ばれています。 ただ、初期導入費用が比較的高価(受講者数や導入サービスの内容等により異なる)であり、クラウド環境の進展などを背景に導入は減少傾向にあります。 SaaS/クラウド型 eラーニング提供業者のサーバーにアクセスしてシステムやアプリケーションを利用する形態です。高価な機材やソフトが不要なのでコストを抑えて安価に運用できます。導入の申し込みをすれば数日で利用可能となるため、スピーディに導入できるメリットもあります。現在は9割以上のLMSがクラウド型となっています。 現状のeラーニングだとクラウド型が主流となります。 イントラネット/オンプレミス型は、主に個人情報保護などセキュリティ面を厳重に管理したい企業(銀行など)に一定のニーズがあります。 eラーニングコンテンツ検討(既製・内製) 既製コンテンツ 情報セキュリティ、コンプライアンス、ビジネスマナーなど予め制作されている教材です。最近では「見放題」のeラーニングも増えており、量や質にこだわったラインナップが増えています。 内製コンテンツ 自社の需要に応じて作成するオリジナルコンテンツです。オリジナルのコンテンツは、社外秘の情報やノウハウ、特定のスキルなどをシェアできます。一般的ではなく、自社の目的に沿った研修をしたいときは、内容をカスタマイズできる内製コンテンツが向いています。 自社で取り扱うeラーニングは既製か内製のどちらが多いのかも検討しておきましょう。内製を行う場合でも、自社ではなくコンテンツ制作代行会社への協力を行うパターンもあります。 LMSは各社それぞれに強みが違うため、目的に合わせて選ばないと無駄なコストが発生する可能性もあります。導入目的に立ち返りながら選定を進めていきましょう。 費用とランニングコストの把握 導入時にかかる費用、月々のランニングコストをきちんと問い合わせしておきましょう。以下、LMSに一般的にかかる費用をまとめます。 初期費用…サーバ構築などにかかる費用 基本料金(1ID)…社員1名あたりにかかる利用料 オプション料金…追加機能を使うためにかかる費用 従量課金…動画の視聴数などサービスの利用量に応じてかかる費用 既製コンテンツ利用料…各社で用意されたコンテンツ利用にかかる費用 *あくまで一般的な例であり、料金体系は各社異なるため検討時はこれ以外の料金がかかる場合もあります。 アップロード可能容量の把握 LMSの多くは容量制限が設けられています。スマートフォンに例えるならストレージと同じ意味合いです。 写真や動画などをたくさん保存するとストレージに空きがなくなり保存できなくなります。 一般的には動画の容量が最も多く消費されるため、自社でアップロードするのは合計どのくらいの容量なのかを把握しておくことが重要です。 主にランニングコストに影響するため、利用を想定しているLMSの容量も事前に把握しておきましょう。 セキュリティ対策の把握 一般的なビジネススキルや汎用知識だけではなく、業務マニュアルや営業・技術情報など社外秘情報もeラーニング化が可能です。 そのため、サーバーの保護、機密の漏洩やシステムへの不正侵入対策、アクセス権の管理など、厳重な対応が求められます。 また、管理者が個人の学習履歴を把握することから、個人情報の管理にも配慮する必要があります。 <セキュリティチェック項目> ・本人認証(ログイン)の有無 ・通信の暗号化(SSL)の有無 ・第三者によるデータの盗難や改ざんに対する安全性 ・不正侵入における対策の有無 ・教材や内部情報のアクセス権保護の有無 ・不正利用における対策の有無 ・サーバーの管理運営における安全性 ・システム稼働におけるバックアップ等の有無 ・操作・利用ログなど履歴管理の有無 導入に向けたトライアルとスケジューリング ここまでの検討事項をもとに、eラーニングの運営会社と打ち合わせを行い、製品の選択や機能・仕様の設定について話し合いましょう。 候補先が決まったら各社に無料トライアルを依頼します。 トライアル時の主な確認ポイントは3つあります。 操作性(受講者にとって利用しやすいか) 機能性(目的に合わせた機能がそろっているか) 利便性(管理運用していくにあたって面倒ではないか) 実用までのイメージが掴めたら、社内導入に向けて最終調整です。 ここまでご紹介した確認事項をまとめておけば、導入の目的、メリット、かかるコスト、運用におけるリスク管理まで把握できるはずです。 計画性のある検討を行うことでeラーニング導入における失敗リスクを最小限に抑えられます。 eラーニング導入前に読んでおきたいe-book これだけは押さえたい!eラーニング導入&運用ガイド eラーニング導入時に、多くの企業がまず悩むのがシステム選定です。 eラーニングシステムを提供する企業は60社以上あり、やみくもに調べてもなかなかうまくいきません。 本eBookでは、自社にマッチしたシステムを選定するために押さえるべきポイントを網羅。 運用開始後のフォロー体制など、成果を出すために事前に検討しておきたい施策についてもご紹介します。 240社150万人以上が利用する内製型LMS「Cloud Campus」 eラーニング企業の1例として「Cloud Campus」をご紹介します。 企業向けのフルオンライン教育プラットフォームとして提供されており、ソフトバンク、セブンアンドアイフードシステムズ、花王などの大手企業が採用する内製型LMSです。 ユーザー登録数無制限で月額固定 大手企業に選ばれる理由の1つがコストパフォーマンスです。 Cloud Campusはユーザー登録数無制限なので、利用人数が多いほどコストメリットが大きくなります。料金も月額固定なので、先々まで予算の見通しが立てやすいことも特徴です。 ITに詳しくなくてもOK!誰でもカンタンに操作できる 内製で自社オリジナルのeラーニングコンテンツを制作するなら、なるべく手軽に、簡単に作れる機能があると便利です。 「Cloud Campus」は特にITに詳しくない初心者でも直感的にeラーニングコンテンツを制作できる機能が備わっています。 PC画面で撮影しながらスライドの説明動画を簡単に作成できます。 さらに社員同士のコミュニケーションツールとなる「Q&A」や、意見のディスカッションができる「ディベート」機能など双方向のアクティブな学びができる機能が網羅されています。 クラウド型でも高水準なセキュリティ サイバー大学提供のCloud Campusは、ソフトバンクグループのポリシーに則った高水準のセキュリティを完備しています。 ラーニングシステムの導入を検討する際は、以下のような基本的なセキュリティ対策が整備されたシステムの利用が望まれます。 ・本人認証 ディレクトリサービスなどを利用した認証強化で不正利用を防止 ・通信の暗号化 利用者のデバイスとサーバーの通信データをSSL(Secure Sockets Layer)で暗号化し、第三者によるデータの盗難や改ざんを防止 ・不正侵入防止 ファイアーウォール環境を強化し、社内ネットワークを保護 ・利用権限の整備 教材や情報単位でアクセス権を設定し、不正使用を防止 ・サーバーの保護 サイバーへの侵入・改ざんの防止、システムの全面停止を防ぐバックアップ・二重化対策、操作・利用ログで履歴を管理 ここまで紹介した資料の一部は無料でダウンロードすることが可能です。気になったらぜひ情報収集の一環としてチェックしてみてください。 無料でダウンロード 内製型eラーニングシステム Cloud Campus 資料請求はこちら 公式サイトはこちら>>ユーザ登録数無制限のLMS「Cloud Campus」 eラーニングの活用事例|Cloud Campus eラーニングのフレキシブルな特徴はさまざまなシーンで活用され、業績の向上に大きく貢献しています。人材教育で抱えていた課題をeラーニングによって解決し、企業の成長につなげている事例をご紹介します。 1.株式会社プレミアムウォーターホールディングス プレミアムウォーターホールディングスは、ナチュラルミネラルウォーター(天然水)の製造から販売、品質管理、アフターサービスまでを製販一体型で行っている企業です。 eラーニング導入前の問題点 スタッフ一人ひとりの知識やノウハウに差があり、これらを統一するべく研修コンテンツの内製化を実施。 しかし、手間がかかりすぎる事、理解度テストがなく効果が分かりにくいという課題がありました。 また、進捗管理が徹底できておらず、受講率をなかなか改善できていませんでした。 eラーニング導入後の効果 「Cloud Campus」のコンテンツ制作ツールを活用して「動画+スライド」のコンテンツや、理解度を測るテストを迷うことなく制作できるようになりました。 また、ユーザー登録から受講、受講履歴の参照まで、担当者が単独にて一気通貫で行えるので、未受講の社員へ受講促進メールを送りやすくなり、受講率100%を達成することができました。導入事例」ページでは、ほかにも事例をご紹介しています。--> 記事はこちら >> 受講率100%を達成!会社統合後の社内制度研修を、内製のeラーニングコンテンツで実施 そのほか導入事例はこちらからも読めます。 Check >> eラーニング導入に役立つ10社以上の導入事例 人材教育の強化にeラーニングが欠かせない時代に eラーニングは社内の情報流通を活性化させ、かつ、コストも削減できます。eラーニングは、社員教育の効率や効果の最大化に欠かすことができません。この機会に、導入を検討してはいかがでしょうか。 eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】  

2023.01.12

効果の高いeラーニングの作り方と3つのポイント【企業事例付き】

2023.01.12

効果の高いeラーニングの作り方と3つのポイント【企業事例付き】

eラーニング

人材教育

効果の高いeラーニングを作成するためには、最大限まで効果が高まるポイントを盛り込むことが重要です。 一方で「研修の効果がどのくらいあったのか?」は具体的な数字にしにくく、あらかじめ効果測定の仕組みを作っておかなければ測定は非常に難しくなります。 効果的なeラーニング研修を行うためには、研修をどのように評価すべきか?をきちんと押さえることがカギとなります。 この記事では効果の高いeラーニング作成のノウハウだけでなく、研修の費用対効果を示すための評価モデルもご紹介していきます。 効果の高いeラーニング作成3つのポイント eラーニングは時間や場所を選ばずに学習でき、独学にベストです。 一方で独学は自分自身を律する必要があり、時に苦しいものでもあります。 効果を高めるためにはモチベーションを持続させる工夫が必須です。 まずはモチベーションUPのための3つのポイントをご紹介します。 1.楽しんで学べる「ゲーム要素」 子どもが遊びを通じて多くのことを学ぶのと同じように、大人も楽しみながら学ぶことで成果が上がると言われています。 学習にゲーム要素を取り入れることを「ゲーミフィケーション」と言います。 例えば、回答までに時間制限を設けたり、課題をクリアしないと次に進めなかったり、ランキング機能を用意したりと、ゲーム性を用意する方法があります。また、動画にドラマ性を持たせたり、語学ならオンラインでネイティブスピーカーと会話したりするのもいいでしょう。 教材にエンターテインメントの要素を加えることも重要です。 2.やる気を引き出す「達成感」 「できた」という成功体験が積み重なると自信になり、よりいっそう頑張ろうという気持ちになります。 例えば、受験勉強などは時間を決めてやるよりも、分量を決めてやるほうが良いと言われています。決めた分量を終えることで達成感が得られるためです。 オンラインで大学の授業を展開するサイバー大学は15分単位ごとにeラーニングを区切っています。 最近だとマイクロラーニングが話題となっており、1回あたり3~5分の細切れの教材にするパターンも多くなっています。 学習者が小さな達成感を何度も味わうことでモチベーションを持続させることができます。また、繰り返し学習することで記憶が定着しやすくなるというメリットもあります。 3.「目標」と「ギャップ」を認識させる マラソンの途中で疲れ切っていても、ゴールが近づくにつれて元気がわいてくる……というような経験はないでしょうか。 eラーニングも同様に、目標(ゴール)を明確に伝える工夫が重要です。 加えてその目標とのギャップを確認できるような工夫も必要です。ゴールまであと一歩なのか、それともまだ折り返し地点なのか、学習者が現在の到達地点が分かるようなチェックリストや進捗を示すグラフなどを入れましょう。 また、学習者のモチベーションや学習ペースを把握するために、上司や人事部など研修担当者も進捗をチェックする機会を設けることも大切です。 効果の高いeラーニングを作るための具体的な流れ ここまで紹介した学びたくなるeラーニングの3つのポイントを押さえつつ、制作までの流れをまとめます。 1. 「シンプル」な長さのコンテンツづくり 達成感を得やすいeラーニング作成において、教材そのものを細切れにすることが大切です。短くするメリットは3つあります。 1.集中力を保ちやすい 2.達成感を得やすい 3.探したいときに見つけやすい 区切る時間の目安ですが例えば20分の動画があった場合、導入から最初までを1分以内、それ以外を3分前後ごとに区切る方法があります。 導入はなるべく短く、細切れにすることで小さな達成を積み上げてもらい、本編を見る前準備(助走)を促すパターンです。 細かくし過ぎると逆に面倒に感じてしまうこともあるため、受講者の属性に合わせて適切なバランスを見つけましょう。 2. 学習効果を高める「仕組み」づくり eラーニングと別の研修を組み合わせたブレンデッドラーニングも効果を高める工夫の1つです。 eラーニングは主に知識を習得するインプット学習に向いている学習法です。そのため、予習・復習に活用し、間に実践的な研修を入れ込むことで研修全体の効果を高めるデザインが可能です。 予習:eラーニング 実践:集合研修、OJTなど 復習:eラーニング 例えば営業のプレゼン研修の場合、必要な知識はeラーニングで事前に身につけてもらい、集合研修では全時間フルでプレゼンの実践練習に使います。 最後に復習のためのeラーニングコースを用意しておき、受講することで研修全体が修了となるよう設計しておきます。 eラーニングのみの提供だと「いつでもできる=やらない」となりがちなので、別の研修と組み合わせることで強制力を持たせたり、より効果的に学習してもらえるようになります。 3. 効果測定をしながら「改善頻度」を上げる 完成したeラーニングを受講してもらったら、必ず受講後のアンケートを取るようにしましょう。以下にアンケート項目の一例を載せておきます。 ・年齢 ・受講した場所 ・受講した時間帯 ・完了までにかかった時間 ・満足度 ・メリット/デメリット ・改善点/要望 誰が、どんな場面で受講し、満足しているかという傾向を見ていきましょう。 達成感はあるか?途中で挫折していないか?満足度が低いとしたら原因は何か?など、アンケートを取ることでより具体的な改善策の打ち手が見えてきます。 次に向けた改善をなるべくスピーディにできるよう、提供する側にも仕組み作りが重要です。 生徒が学びたくなるeラーニングはどう作る?|千葉工業大学 大学講義の一部をオンライン提供している千葉工業大学。 生徒たちの若い世代はYoutubeやTikTokなどの短い動画に慣れているため、授業を10分ごとに区切って展開。バスや電車で通学する生徒も多く、なるべく細切れの時間で見れるように工夫しています。 説明用のパワーポイント資料もなるべく文字を入れないようにし、講義内容に集中できるような作りにしているそうです。 Check>>講義150本をオンデマンド化!授業のeラーニング展開を支援する大学活用事例 「eラーニングの効果」を評価するためのフィリップスの5段階評価モデル ただeラーニングを作るだけで研修がうまくいくわけではありません。eラーニングは手段であり、仕事にどのようなプラスがあるのかという「効果」が求められます。 研修の効果をより明確に評価するために活用されるのがカーク・パトリックの4段階評価法と呼ばれるモデルです。研修の評価内容を4段階に分け、どのような結果をもたらしたかを測定します。 さらに、近年注目されているのがROI(投資対効果)を指標に加えたジャック・フィリップスの5段階評価法です。 参考:https://www.dashe.com/blog/evaluation-2/more-on-re-evaluating-evaluation-jack-phillips-and-roi/ ジャックフィリップスは研修が行われることでスキルや知識(レベル2)の習得が進み、それを自分の仕事に応用したり実行する(レベル3)ことで会社の売上などの数値(レベル4)に影響を与え、最終的に研修にかかった費用を上回る金銭的価値を生み出すと語ります。 つまり、研修がビジネスにおける数字面での成果そのものが研修の成果であるということです。 効果測定7つのステップと効果の高いeラーニングに求められる要素 5段階評価モデルにおける研修効果を見極めるための7つのステップは以下の通りです。 比較前の研修データを集める 研修実施後のデータを集める 研修による効果データのみを抽出・精査する データを金銭的価値に置き換える かかった研修費用をまとめる 4と5からROIを計算する 参考:https://www.dashe.com/blog/evaluation-2/more-on-re-evaluating-evaluation-jack-phillips-and-roi/ この記事では1つ1つのステップにおける詳細は説明しませんが、eラーニングにおける効果測定にあたって必要となる2と5(赤字部分)について押さえます。 eラーニング研修実施後のデータを集める 主に集めておきたい履歴データは以下の通りです。 受講状況(完了/進行中/未完了) 学習時間 受講回数 テスト等の点数 ほとんどのeラーニングシステムであれば上記のデータは抽出できます。研修効果を明確に示すためにも、なるべくテスト等を作成して数字データで収集できるようにしておきましょう。 eラーニング研修にかかった費用をまとめる eラーニングの実施にかかるコストを計算しておきます。具体的には以下の項目を確認しておきます。 導入にかかった初期費用 ランニングコスト eラーニング制作にかかった費用 そのほか外注費 教育効果を見るために、まずはeラーニングの提供にどのくらいのコストがかかっているか?をきちんと把握しておくことが第一歩です。 Point 受講履歴データとコストを把握することで効果を可視化できるようにしておく 費用対効果を可視化した事例|セゾン自動車火災保険株式会社 セゾン自動車火災保険株式会社は集合研修をeラーニング化したことで研修効果の可視化とコスト削減に成功しています。 これまで200名、1日7時間かけていたスキル研修の日数が8日から6日に短縮されました。削減された時間は以下の通り。 7(時間) x 200(名) x 2(日間) =2,800時間 仮に1時間あたり時給2,000円とした場合、おおよそ560万円分の経費削減につながっています。*あくまでも仮試算であり実際の社員時給ではないことをご了承ください。 研修効果も受講率100%と研修後のテスト80点を目標に設定。全社員の平均点が80点以上となっており、高いレベルを維持できています。 Check>>2,800時間削減で理解度80%超!研修が表彰されるほど効率化 効果の高いeラーニング作りができる「Cloud Campus」 「Cloud Campus」は企業のeラーニング運営を支えるプラットフォームです。教材の内製から履歴管理まで一貫して行うことができ、効果の高いeラーニング運用をサポートします。 10種類のeラーニングコンテンツ制作が可能 Cloud Campusは10種類のコンテンツ制作が可能です。 動画だけでなく、テスト、アンケート、討論用のディベートなど受講者の学びを促進するコンテンツを簡単に制作できます。 ひと目でわかる受講履歴 受講履歴も細かく管理できます。 受講者の完了ステータス、最終ログイン日時、受講回数、学習時間、テストの合否、点数まで分かるようになっています。 効果の高いeラーニングづくりには、まず効果をきちんと測定できることが何よりも重要です。Cloud Campusは受講者の履歴を細かく記録し、csvデータによる一括ダウンロードも可能です。 「定額制」で分かりやすい料金体系 Cloud Campusはユーザ登録数無制限、定額制なのでID単価のような細かい課金体系ではないのでコストを楽に把握できます。 人員が増えても料金は一定なので、研修効果を計算する上でeラーニングにどのくらいコストがかかったのかという計算もブレなく行えます。   eラーニングを使いこなすことで、企業研修のコストパフォーマンスはグンと上がります。 効果の高いeラーニングを作るために、研修の効果をどう示すのか?という点にも着目しながら制作することをおすすめします。   ほかにもeラーニングについての記事をまとめているので、気になる方はぜひチェックしてみてください。 eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

2023.06.07

Cloud Campusでコスパよくeラーニングで人材育成する方法

2023.06.07

Cloud Campusでコスパよくeラーニングで人材育成する方法

人材教育

社員研修や人材育成の効率化に、頭を悩ませている企業は多いのではないでしょうか。なかにはコストや時間をかけてまで人材育成を行う必要があるのかどうか、確信が持てずにいる企業もあるかもしれません。今回は社員研修の必要性を踏まえ、時間やコストを削減して効率的な社員教育ができるeラーニングシステム「Cloud Campus」をご紹介します。 どの企業も社員研修を実施しているのか? 人材の育成には時間と費用がかかるため、研修に力を入れたくても実現できていない企業が多いのが現状です。そして、社員数が増えるほど、社内の基本的情報やルール、仕事への取り組み方などの共有が難しくなる傾向にあります。 知っておきたいOJTのメリットとデメリット 対面での研修やセミナーの継続的な実施が難しい企業では、OJT(on the job training)を中心に行うケースがあります。OJTでは上司や所属長ではなく、年齢の近い先輩社員が新入社員の指導にあたることもあるでしょう。その場合、指導をする側と受ける側の双方が成長の機会を持てるというメリットはありますが、個人間の指導になってしまうことから、新入社員全体に同一の内容を浸透させることが難しいというデメリットもあります。 人材教育をできていない企業が抱えるリスク 社員研修に時間やコストをかけることができず、マニュアルの用意やルールの徹底もなされていない企業には、どのようなリスクがあるのでしょうか。 情報の共有ができず業務の効率が低下する 社員研修には、社内のノウハウやルールを共有するという目的があります。それがうまくいかないと、社員全体で共通の認識を持つことが難しく、業務が非効率になってしまいがちです。その結果、残業が増えて職場環境が悪化する可能性があります。こうした企業では、社員教育が業務効率や職場環境に深く関わっているという認識が欠けているのかもしれません。 事故やトラブルのリスクが高まる 企業の業績や信用は、社員一人ひとりの行動の上に成り立つものです。しかし、社員研修がおろそかになるとコンプライアンスの徹底が難しくなります。そうなると、情報漏洩をはじめとする事故やトラブルの発生リスクが高まり、業績や顧客からの信用にも影響が及びかねません。企業は社員教育の重要性をしっかりと意識する必要があります。 受講者にとってのeラーニングのメリットとは 社員研修を通じて社員が当事者意識を持ち、利益に貢献するという意欲を高められるように、企業は努力しなければなりません。そのためには、全社員に対する教育を徹底する必要があります。そこで効果的なのが、eラーニングの導入です。eラーニングは受講者にとって、どのようなメリットがあるのでしょうか。 スキマ時間を使って学習できる 従来の集合型研修は、受講者が業務の合間を縫って同じ時間、同じ場所に集まる必要があります。それがeラーニングであれば、受講の時間と場所を選びません。日々忙しい社員も、スキマ時間を使って自主的に学習することができるのです。 個人のスキルや能力に適した学習ができる eラーニングでは、各受講者が自身のスキルや能力、立場に適した学習が可能です。また、きちんと理解・習熟するまで繰り返し学習できるので、社員一人ひとりの能力を効率よく伸ばせます。 全員が同じ情報を共有できる 社内ルールやコンプライアンス、業務に必要な知識・スキルは、社内全体に浸透させたいものです。eラーニングは同じ内容を学習できるため、このような対象社員が修得すべき内容の研修に向いています。企業の新たな方針や新製品の案内のような、全社員でいち早く共有すべきものを周知させるときには、より効果を発揮するでしょう。 eラーニングの導入は企業にもメリットをもたらす eラーニングを導入することで、研修を提供する企業にとっても大きなメリットがあります。 研修の手間やコストを軽減できる 集合型研修は、対象者別に開催しなければなりません。そして、その都度参加人数を把握し、会場の予約、研修内容に応じた外部講師の手配が必要です。それには、大きな手間やコストがかかります。また、受講者の立場やスキルに応じてさまざまな教材を用意するのは、膨大な作業となります。eラーニングを導入することで、企業にとってはそのような手間やコストを軽減することができるほか、以下のようなメリットがあります。 受講者の学習状況を把握できる 集合型研修では、受講者個々の学習状況を把握するのは難しいことでした。eラーニングでは社員個人のスキルや学習の進捗の把握が容易になるため、研修の提供者は受講者の理解度を随時チェックして的確なフォローアップが可能になります。 企業内eラーニングに必要な機能がそろう「Cloud Campus」 「Cloud Campus(企業向け)」には、企業内eラーニングに必要な機能がそろっています。以下に、その特長をチェックしてみましょう。 受講者自身が研修のフィードバックをできる 「Cloud Campus(企業向け)」は、受講者自身が学習の進捗を管理可能です。自動採点システムによる小テストを受けて自ら理解度を測りながら、弱点を繰り返し復習できるため、高い学習効果が期待できます。つまり、受講者自身が研修のフィードバックを行えるのです。 教材を簡単に作成できる Cloud Campusには、教材作成に必要なツールがビルトインされています。担当者が兼務の場合や、専門的な知識がない場合でも、簡単にコンテンツの内製が可能です。また、研修コストの削減だけでなく、教材の内容変更が必要なときに迅速な対応ができるというメリットもあります。 登録できるユーザー数が無制限 Cloud Campusは、ユーザーの登録数に制限がありません。そのため、多くの社員を抱える大企業や急な社員の増加があった際も、上限を気にすることなく利用できます。また、登録人数が増えても月額の利用料が変わらないため、コストの面も安心です。(ご利用料金についてはこちら) Cloud Campusを活用し、社員教育を徹底して業績を上げる 企業が成長するためには、社内の人材育成が必要不可欠です。しかし、人材育成には時間とお金がかかり、担当者の負担も大きいという問題もあります。それを解決するには、eラーニングの導入が有効です。 Cloud Campusを活用することで、確実な社員教育を実施できます。そして、優秀な社員の育成は企業の利益向上をあと押しします。また、コンプライアンスや社内ルールを徹底し、よりよい職場環境の構築にもつながります。そしてなにより、社員の成長とともに企業の大きな成長も期待できるでしょう。 eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。自社の研修内容に合わせてより効率的・効果的な提供方法をぜひ検討してみてください。 ユーザ登録数無制限!コストをなるべく抑えたeラーニングならCloud Campusがおすすめです。 220社160万人が使う低コストLMS 内製型eラーニングシステム Cloud Campus eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】  

まずはお試しください!