会議の生産性や参加者のモチベーションを高めるための技法のひとつとして注目されているのがファシリテーションです。 ただ、ファシリテーションが具体的にどのようなものか知らない方も多いでしょう。 そこで今回はファシリテーションの意味やメリット、会議に取り入れる際のポイントを紹介します。 ファシリテーションに必要なスキルも紹介しているので、会議の生産性を高めるためにも、ぜひ参考にしてみてください。 ファシリテーションとは ファシリテーション（facilitation）とは、会議やミーティングを円滑に進める技法のことです。 会議では、参加者一人ひとりが主体性をもって参加し、それぞれが納得できる結論にたどり着くことが大切です。 参加者の発言を促したり、意見をまとめて合意形成に導いたりすることで会議の目的をスムーズに達成することがファシリテーションの意義といえます。 なお、ファシリテーションの役割を担う人を「ファシリテーター」といいます。 ファシリテーションのメリット ファシリテーションには、会議の生産性が高まったり、意見が集まりやすくなったりするメリットがあります。 ここからは、ファシリテーションを取り入れるメリットを紹介します。 1. 会議の生産性が高まる ファシリテーターには、会議の時間を管理しながら特定の議題に時間を使いすぎないように呼びかける役割があります。 議題から話がそれたときに軌道修正をして、時間内に結論まで導けるように舵を取るのも重要な役目です。 このようにファシリテーションを取り入れることで、会議の生産性が高まり、会議が長引くことでほかの業務に支障が出たり、残業時間が増えたりすることを防げます。 会議でなかなか結論が出ないという悩みをもっているときは、ファシリテーターを決めてみるのがお勧めです。 2. 意見が集まりやすくなる ファシリテーターには、発言できていない参加者に質問を投げかけて意見を出せるようにサポートする役割があります。 くわえて、積極的な意見交換ができるように、参加者の緊張が和らぐような雰囲気を作ることも行います。 ファシリテーターの働きかけで、より多くの意見が集まれば、新たなアイデアが生まれるきっかけになるでしょう。 3. 参加者のモチベーションが高まる 参加するメリットが感じられない会議は、時間だけが過ぎてしまい、参加者のモチベーションが下がる傾向があります。 ファシリテーションを取り入れて有益な意見交換や情報共有ができれば、会議に臨む姿勢もよい方向に変わりやすいでしょう。 またファシリテーターは参加者の様子から「話を理解しているのか」「結論に納得しているのか」を確認する役割も担います。 会議についていけていなかったり、納得できていなかったりする参加者を出さないように会議を進めることで、参加者のモチベーションが下がることを避けやすくなります。 ファシリテーションのポイント｜会議前 ファシリテーションをうまく取り入れるには、会議中の振る舞いだけでなく、会議前の準備も大切です。 ここでは、会議をファシリテーションでスムーズに進めるためのポイントを紹介します。 1. 会議の方針を明確化する 会議前は、開催目的やどこまで話し合いを進めるかの目標を明確にしておきましょう。 あらかじめ目的やゴールを明確化することで、質問交換をメインに進めるのか、情報共有に時間を割くべきかといった会議の方向性が定まりやすくなります。 タイムスケジュールを立てて会議を計画的に進めるためにも、事前に会議の方針を決めておきましょう。 2. 参加者の情報を確認する 会議の参加者は誰なのか？を確認することで、会議の進め方だけでなく、あらかじめ参加者に共有すべき情報を洗い出しやすくなります。 同じチームや部署での会議であれば、共通認識があることでスムーズに話し合いを進められるでしょう。 一方、別部署との会議の場合は、認識にずれがあったり情報の理解度が異なっていたりするため、求めている意見や反応を得られない可能性があります。 そのような場合は、事前資料を配布して議論ができる状態で会議に臨んでもらうようにするのが効果的です。 会議中に活発な意見が出る環境にするためにも、参加者の情報を把握しておきましょう。 ファシリテーションのポイント｜会議中 会議中のファシリテーションのポイントは、発言しやすい雰囲気を作ったり、中立的な立場で話し合いを進行したりすることです。 次に、会議中のファシリテーションのポイントを詳しく見ていきましょう。 1. 会議開始時にアジェンダを共有する アジェンダとは「会議の議題」もしくは「会議の議題や目的を明確にするための資料」を指します。 ファシリテーションをスムーズに進めるには、会議開始時に参加者全員でアジェンダを確認するようにしましょう。 参加者全員で会議の目的やゴールを把握しておけば、的確な意見が集まりやすくなったり、話がそれるのを防ぎやすくなったりします。 2. 発言しやすい雰囲気を作る ファシリテーターは、発言しやすい雰囲気を作ることが求められます。 初対面の人がいるときは、最初に自己紹介をする等して場を和ませるのが効果的です。 また参加者が発言するときに、相づちを打ったり質問をしたりして、相手の考え方に興味がある姿勢を示すことも大切です。 3. 中立的な立場で進行する ファシリテーターは会議を進行する立場であるため、主観的な考えで意見を聞いたり、結論を出したりするのは避けましょう。 賛成派・反対派、多数派・少数派のどちらかの意見に偏ると、会社にとって利益になる意見を見逃してしまう可能性があります。 そのため、ファシリテーターをする際は、中立な立場で幅広い意見を集め、アイデアをまとめることに集中しましょう。 4. 結論の明確化と合意形成をする 議論が終盤に差し掛かったら、今まで出た意見やアイデアを整理します。 会議には決定すべき事項があるため、最後に結論を明確化して会議を締めくくる必要があります。 例えば、プロジェクトの実施が決まったのなら「誰が」「いつまでに」「何を達成するのか」といった今後のアクションを明確にしましょう。 結論が出なかったときは次回の会議の予定と、何について話し合うのかを決定し、共有するのが理想的です。 ファシリテーションのポイント｜会議後 会議で決まったことは当日中に関係者に共有するのが基本です。 ファシリテーターの役割は多岐にわたるため、議事録を作成する担当者を別で立てておくのがお勧めです。 会議内容の共有が遅れると、その後の業務に支障が出るので、ファシリテーターもしくは議事録の担当者は早めに対応するようにしましょう。 ファシリテーションに必要な6つのスキル ファシリテーションをスムーズに進めるには、以下の6つのスキルが求められます。 ・事前準備力 ・質問力 ・傾聴力 ・タイムマネジメント力 ・論理的思考力 ・合意形成スキル それぞれ詳しく紹介します。 事前準備力 ファシリテーションにおける事前準備力とは、あらかじめ会議の目的やゴールを明確化したりルールを作ったりして、会議がスムーズに進むようにするスキルのことです。 例えば、事前に以下のようなルールを決めておくと、活発な意見交換を促せます。 【意見交換のためのルール例】 ・全員に少なくとも1回は発言してもらう ・ほかの人が話している最中に質問したり発言したりしない ・ほかの人の意見に対してマイナスなことを言わない このようなルールを決めて、参加者に共有しておけば、会議中に意見が出なくなったり、発言しにくさを感じたりすることが減るでしょう。 質問力 質問力のあるファシリテーターは、参加者の意見を深掘りして、その意見に至った思いを引き出すことができます。 意見の裏側にある思いや狙いを引き出せれば、貴重なアイデアの発見につながることもあります。 議論の質を高めるためにも、ファシリテーターは「そのように思った理由を聞かせてもらえますか」といった質問を投げかけて、意見を深掘りすることが大切です。 傾聴力 参加者から意見を聞き出すためには、質問力だけでなく、傾聴力も求められます。 参加者の話に耳を傾け、熱心に聞いている姿勢を示せば、自然と発言しやすい雰囲気になります。 反対に話を遮ったり、興味のないように見える姿勢を取ったりすると、発言者は萎縮して発言しにくくなるでしょう。 発言しやすい雰囲気を作るためにも、話を聞く姿勢を見直して、傾聴力を磨くことが大切です。 タイムマネジメント力 ファシリテーターは、時間内に会議が終わるようにタイムマネジメントをする役目もあります。 会議前は、会議が予定通りに終了するように、あらかじめ議題の優先順位を決めて時間の割り振りを決めておくとスムーズです。 また会議中も「〇分までに意見を出し合います」のように呼びかけて、参加者に時間の意識をもたせる働きかけもしなければなりません。 論理的思考力 ファシリテーションをスムーズに進めるためには、論理的思考力も欠かせません。 論点がずれたり、重要なポイントを見落としたりしたまま話し合いを続けると、適切な結論を出せない可能性があります。 そのような状況を避けるには、参加者の意見を理解しながら、論点がずれていないか、この意見を深掘りすべきか等を判断しなければなりません。 論点のずれに気付いたり、深掘りすべきポイントを見極めたりするためには、論理的思考力が必要になります。 合意形成スキル 合意形成スキルとは、結論を導き出すスキルといえます。 ファシリテーターは会議の結論を導き出す際に、何を基準にして適切であると判断するのか、異なる意見をどのようにまとめるのかを検討する必要があります。 また、意見が対立したときは落としどころを見つけたり、双方に視点の切り替えを促したりすることも大切です。 ファシリテーションスキルを身に付ける方法 質問力や傾聴力、合意形成スキルといったファシリテーションスキルを身に付けるには、資格を取得したり、研修に参加したりするのが効果的です。 最後にファシリテーションスキルを身に付ける方法を紹介します。 資格を取得する ファシリテーションスキルを身に付けるためには、ファシリテーションに関する民間資格を取得するのがお勧めです。 ファシリテーターをするうえで必ずしも資格が必要というわけではありませんが、資格取得に向けて講座を受講することでファシリテーションスキルを身に付けられます。 実践的な内容を学べる資格取得講座もあるので、自分に合ったものを選んでみましょう。 研修に参加する ファシリテーションに特化した研修に参加して、専門家からノウハウを学ぶのもお勧めです。 オンライン研修であれば、手軽にインプットができ、会議で繰り返しアウトプットすることで効率的にスキルを磨けます。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ファシリテーションスキルを伸ばす研修を含む100教材以上のeラーニングを社員研修として利用できます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする まとめ ファシリテーションを取り入れれば、会議をスムーズに進めやすくなります。 効果的なファシリテーションをするには、質問力や傾聴力、合意形成スキルが欠かせません。 これらのスキルを身に付けるためには、ファシリテーターに関する資格を取得したり、研修に参加したりするのが効果的です。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud 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ロジカルシンキングとは 仕事では、上司へのホウ・レン・ソウや、顧客への営業活動など、自分の考えを説明するシーンが数多く発生します。話の筋道がはっきりしていなかったり論理の飛躍があったりすると、なかなか相手に理解してもらえません。 そういったことを防ぎ、情報を分析・整理し、根拠から結論までを順序立てて考える手法がロジカルシンキング（論理的思考力）です。 ロジカルシンキングがビジネスで役立つ場面は多岐にわたり、社内の課題解決やプレゼンテーション、営業トーク、文章の作成など、例を挙げればきりがありません。そのため、社会人が養っておくべき必須スキルと考えられています。 また、ロジカルシンキング力は普段の生活の中でも鍛えることが可能です。ぜひ基本を理解しスキルアップに取り組んでみましょう。 ロジカルな人とロジカルでない人の違いは？ まずは事例をもとにロジカルな人はどう考えるか？を見ていきます。 社内の会議室がどこも埋まっている。予約が取れずに会議ができない。あなたならどうしますか？ 内容は具体的でなくてもよいので、「自分ならどんなことをまず考えるか？」について考えてみてください。 ロジカルではない人の思考パターン ロジカルでない人は経験則から物事をすぐ考えてしまいます。 「だいたい月曜の朝は予約が埋まりにくいのでは？」「お昼の時間をズラして会議したことがある」「外部の会議室をスポット利用した部署があったから真似すれば良さそう」などです。 友人との会話であれば問題ないのかもしれませんが、仕事では仲間をうまく説得するためにもきちんと考えることが必要です。 ロジカルな人の思考パターン（4Step） ロジカルに考える人は「絞る」ことにフォーカスします。 まず「解決すべき問題は何か」について仮説を立てていきます。 ＜Step1. 仮説を立てる＞ ✓会議はそもそも必要なのか ✓会議室の予約時間を変更できないか ✓そもそも会議室でやる必要はあるのか ・・・・・ そしてそれぞれについて事実を確認します。 ＜Step2. 事実を確認する＞ ✓会議は行う必要がある▶解決できそうにない ✓時間の変更は都合上難しい▶解決できそうにない ✓会議室を使う必要はないかもしれない▶検討余地あり 事実を確認すると検討する余地のある選択肢が出てきます。次は解決に向けてまず理由を絞り込みします。 ＜Step3. 理由を調べる＞ 会議室をそもそも利用したい理由って何？？ ✓ホワイトボードを使いたい ✓面と向かって議論をしたい ✓資料などその場で共有して目を通しながら意見交換したい ここまで来たら、それぞれの理由に対して解決策を複数出し、解決までのシミュレーションを行います。 ＜Step4. 解決策を複数考えてベストなものを選ぶ＞ ✓オープンスペースで会議する ✓メールで共有する ✓白紙のパワーポイントを共有して意見を募る ✓オンラインでそれぞれの席から会議する ▶最も良さそう ここまで思考できれば、課題、理由、解決策の3つがきちんと理解できているので、より説得力のある説明ができるようになります。 「（例）会議室の予約が取れない状態です。そこで、会議室は使わずオンラインでの会議に変更しましょう。そもそも会議室を使う理由は、お互いに面と向かって議論し、企画についてホワイトボードで意見をまとめて共有して議論がしたいからです。そうあればオンライン上のホワイトボードでも代用可能ですし、事前に資料をメールで共有しておけばその場で意見交換もできます。」 ＊本例はあくまでも一例です ロジカルシンキングの基本 ピラミッド構造思考 当然ですが、絡まった糸の様に物事が複雑であればあるほど、それを正しく理解したり解決したりするのは困難になります。 その糸を解きほぐし、どこが絡まっているのか把握するために用いるのが、ピラミッド構造思考です。 ピラミッド構造思考では、結論となるメインテーマをピラミッドの頂点に据え、その根拠を3つ～5つ程度下の階層に列挙します。 そしてまたその下の階層へ根拠を並べピラミッドを構成していきます。 その際には「So What？（だから何？）／ Why So？（それはなぜ？）」の問いかけを繰り返して、きちんと上下に因果関係があるかを確認していくことが必要です。 この思考法を実践すれば、自然と物事を分解することができるので、全体を理解しやすくなります。 誰かに説明する際にストーリー立てて話せるので説得力が生まれますし、解決するべき課題であれば、タスクへ落とし込みやすくなるでしょう。 MECE MECE（Mutually Exclusive and Collectively Exhaustive）とは、事象を「モレなく、ダブリなく」捉え考えることです。 モレがあると、その先の議論なども全体を把握できていない状態で行うことになりますし、ダブりがあると無駄な業務が発生してしまうかもしれません。 MECEを徹底することで、先ほどのピラミッド構造思考の精度も高めることができます。 例えば、「顧客のターゲット層」ごとの議論をする場合、性別や都道府県、年齢のような情報であればダブりなく分類するのは容易でしょう。 しかしMECEを意識しないと、気づかずに「20代」と「アメリカ在住」などダブりがある状態で議論をしてしまいがちなので注意が必要です。 ただし、テーマによってはダブリを完全に排除するのは難しいでしょう。どこまで厳密に行うかはケースバイケースだといえます。 ロジカルシンキング力の鍛え方 ロジカルシンキング力を鍛えるには、基礎を把握したうえで実践あるのみです！ 仕事だけでなくプライベートでも、ロジカルシンキングを鍛えるネタは身近にたくさん存在します。いくつか例を挙げてみましょう。 （１）貯金を増やす方法を考えてみる 自分の貯金を増やす方法を、ロジカルシンキングの題材にしてみてはいかがでしょうか？ ピラミッド構造思考で掘り下げてみると、仕事をがんばる、資産運用をしてみる、タバコをやめて支出を減らす、などなどいろいろなアイディアが出てくると思います。 （２）普段目にする広告やマーケティングの狙いを予想してみる 私たちは毎日、電車内の広告やテレビCM、Webサイトの企画ページなど、多くのクリエイティブを目にします。 それらを、制作者や広告代理店の担当になったつもりで、どんな属性の人に何を訴えるために作られたのか推理、分析して文章にまとめてみましょう。また、その推理を元に自分ならどうするか考えてみるのもトレーニングになります。 （３）色々なものを分類してみる MECEを使って、自分が興味のあるものを独自の切り口で「モレなく、ダブリなく」分類してみましょう。自動車や芸能人の分類、高級時計を買う人の属性でも結構です。 まとめ ロジカルシンキングは書き出すことで身近な人にチェックしてもらえると、なお成長につながりやすいです。 最近だとChatGPTなどの生成AIを活用することで、もれなくダブりなく思考を深めることも可能です。 どんな事にも「なぜ？」と疑問をもち、粘り強く考え抜く姿勢があれば、ロジカルシンキング力は必ず身につきます。ぜひ皆さんもトライしてみてください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

部下の能力を引き出すために効果的な褒め方のコツを知っていますか？ 近年、米国を中心に、ビジネスの人材育成へ脳科学や心理学で得られた見地を応用する動きが高まっており、能力ではなく努力をほめるのが最も効果的であるという考え方が広まっています。 この記事では、効果的に褒めるために覚えておきたいたった1つのポイントをまとめていきます。 出発は能力至上主義の失敗への反省 これまでアメリカのビジネス界は能力至上主義で、仕事のできる人が偉く、その能力は賞賛の的になっていました。 ところが、能力がほめたたえられる環境では、人は失敗を認めず、いつしか保身に走ってしまいます。 そしてビジネスの成長に歯止めをかける結果となっていたことに気づいたのです。 「能力」をほめるとダメになる理由 能力をほめるとダメになる理由については、米スタンフォード大学の心理学教授であるキャロル・S・ドゥエック氏が、著書『「やればできる！」の研究（原題「Mindset」）』の中で、子供のほめ方に関する研究結果をもとに解説しています。 ドゥエック教授は、子どもを対象としたテストで「頭がいいから成績がよかった」と能力をほめたグループと、「がんばったから成績がよかった」と努力をほめたグループのその後の行動を観察しました。 能力をほめたグループの子どもは新しい課題に消極的になったり、なかなか解けない難題に対して「楽しくない」「自分はできない」とあきらめてしまったりしたそうです。 一方、努力をほめたグループは新しい課題にも積極的に取り組み、難問にも根気よくがんばる姿勢を見せ、最終的にいい成績を収めたといいます。 「あなたは高い能力の持ち主だ」という評価を受けると、人はその評価を下げることに恐怖心を持つようになります。 すると、変化を恐れるようになり、間違いをしないよう守りに入って新しいチャレンジを避けるようになってしまうのです。 努力に対して褒めるほうが能力を伸ばせる ドゥエック教授によれば、才能や能力をほめると相手が「能力は固定化されているという考え方（Fixed mindset）」を強め、成長しようとする意欲をかえって奪ってしまう結果を招くのです。 逆に、努力をポジティブに評価することは、相手に「能力は伸ばせるという考え方（Growth mindset）」与えるため、努力することに喜びを感じるようになるのです。 努力をほめると変化への対応力も鍛えられる 両者には、変化への対応力にも差が現れます。 「Fixed mindset」に縛られると、「失敗したくない」「低評価を受けたくない」という恐怖感や抵抗感を抱きます。 それに対し、「Growth mindset」は失敗を恐れないチャレンジ精神を育み、変化に対応する力を生みだすのです。 努力をほめ、できなかったところは課題としてその理由を考察して次回につなげるというフィードバックの仕方は、コーチングでも利用されています。 コーチングスキルについては、「知っておきたい！初めての後輩指導で使える「コーチングスキル」」をご覧ください。 さらに、「いまどきの新入社員をどう育てる？教育法と注意点」で取り上げている、新入社員や若手との世代間ギャップから指導の仕方に頭を悩ませている人にとっても、心理学の見地は参考になるでしょう。 部下が言われて嬉しい褒め言葉 部下が言われて嬉しい言葉のランキングは以下の通りでした。 1. 信頼して任せられるよ 60% 2. ○○さんがいてくれてよかった 30.8% 3. 一緒に仕事ができてうれしいです 20.6% 4. 機転の利いた気配りができるね 16.0% 5. 助かりました 15.6% 6. これからも期待しているよ 14.2% 7. 仕事が早いね 14.0% 8. 頑張ったね 13.0% 9. 目の付け所がセンスあるね 11.2% 10. 仕事が正確だね 10.6% 出典：龍谷大学水口教授の研究より あくまでも参考としてですが、部下がどのように褒められると嬉しいのかを知っておくことも重要です。 毎回同じような褒め言葉だと部下も感づくでしょうし、ボキャブラリーが多いことでより柔軟に対応できるようにもなります。 日常の指導にも応用できる心理学 今回ご紹介した心理学の見地を、研修や部下の指導などに役立ててみてはいかがでしょうか。 また、「社員の能力を伸ばすためにすること」では、日ごろの努力をほめて育てるピグマリオン効果を応用した人材教育法について紹介していますので、ご参照ください。 こちらの記事も読まれています： 職場の空気がビジネスを上向きにする！「エア・コーチング」 参考： 世界の人材開発の潮流を読み解く　成長を促す人間関係とマインドセット｜リクルートマネジメントソリューションズ スタンフォードの心理学教授に学ぶ子供の教育方法｜イノーバ  低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

ここ数年で、日本企業での普及が広がった1on1ミーティング。 大手企業を中心に導入が進み、最近では企業規模を問わず1on1ミーティングが活用されています。 普及は進んだものの、「名称は知っているが、具体的な内容は分からない」「実施しているものの、今のやり方が正しいのか疑問だ」という声も聞かれます。 今回はあらためて1on1ミーティングのメリットや、効果的な1on1ミーティングの進め方を紹介します。 これから1on1ミーティングの導入を検討したいとお考えの方も、現在の1on1ミーティングの進め方を見直したい方も、参考にしていただければ幸いです。 1on1（1on1ミーティング）とは 1on1ミーティング（略称：1on1）とは、一般的には「上司とメンバーとの一対一の定期的な面談・ミーティング」のことで、短い時間・サイクルで定期的に行われます。 企業によって1on1の長さや頻度は異なりますが、1回15～30分程度、週1回～隔週1回の頻度で実施される傾向にあります。 面談者は、多くの場合は直属の上司が担いますが、部門長やメンターが担うケースもあります。 1on1は、もともとアメリカのTech系企業が集まるシリコンバレーで1980年代初頭に始まり、当時大きく成長した産業・企業を象徴する文化のひとつとして注目されるようになりました。 日本でもIT企業や大手企業が導入したことで注目が集まり、多くの企業で1on1の導入が広がっていきました。 1on1が注目された背景 アメリカのTech企業で始まったこの面談手法が、日本でどのように普及が進んだのか、背景をあらためて深堀りしていきます。 1990年代から変化が激しく、先行きの見通しが難しい「VUCAの時代」に全世界が突入したことから、社員一人ひとりが上からの指示を待たずに変化に対応することが求められてきました。 そのため、こまめに社員とコミュニケーションを取り、現状認識のすりあわせをしたり、情報交換をしたりする1on1の必要性が高まっていきました。 さらに、多くの企業で1on1が広まった背景のひとつが、コロナ禍の影響です。 ある企業が行った調査では、1on1ミーティングは日本企業の約70％で導入が進んでおり、そのうち60.5％がこの3年間で導入したという結果となっています。 参考：「1on1ミーティングに関する実態調査」 コロナ禍では、リモートワークの導入や部門での食事会の減少等によって、上司と職場メンバーで直接コミュニケーションを取る機会が大きく減少しました。 また、これまで行っていたオフィスでの挨拶や雑談等から、メンバーの状況を把握することも難しくなったといえます。 そのような背景から、メンバーの仕事の状況だけでなく、喜怒哀楽も含めてこまめに本人の状態を感じられる1on1のニーズが高まっていきました。 従来型「面談」との違い これまで行っていた「面談」と呼ばれるものと1on1の大きな違いは、1on1はメンバーのための時間という点です。 従来型の面談は人事評価の一環で、メンバーを評価したり業務マネジメントをしたりする目的がありました。 もちろん従来型面談の時間でメンバーの成長も考えると思いますが、どちらかというと組織側の観点で使われる時間といえるでしょう。 一方1on1はメンバーと対話を繰り返すことでお互いの考えを深め、メンバーの成長をサポートしていくことが目的です。 その対話過程でメンバーの成功や失敗が共有され、そのフィードバックを通じながら、双方向でコミュニケーションをする特長があります。 また、実施の頻度が評価面談は半期で1～3回程度なのに対し、1on1ミーティングは週1回～隔週1回と高頻度なこともポイントです。 1on1を実施する目的・メリット 通常の人事評価面談と平行して、1on1を実施する目的やメリットはどのようなものがあるのでしょうか。 本章では、すでに1on1を導入している企業からよく聞かれる狙いや実際のメリットをお伝えします。 メリット①メンバーの離職防止 上司とメンバーのコミュニケーションが密になることで、メンバーの離職意向を減少させるメリットがあります。 どのような人であっても、高いモチベーションを保ち続けるのは難しいでしょう。ときには落ち込んだり、悩みや不安を抱えたりすることもあります。 また、発生時点ではそれほど大きな悩みではなくても、手を差し伸べず放置しておくと深刻な問題に発展することもあります。 メンタルの不調や、組織や仕事に対するエンゲージメントが著しく低下し、休職や離職という事態につながるケースも考えられるでしょう。 このような事態を未然に防ぐために、1on1の場で上司がメンバー一人ひとりと向き合う頻度や密度を増やし、早めに異変を察知して対応・解消する効果があるのです。 メリット②メンバーの成長促進 1on1は、メンバーの主体的・自律的な考えを深めさせることで、成長を加速させることも目的のひとつです。 上司が一方的に業務指示をする面談では、メンバー自らが必要性やアイデアを考える等の「気付き」が得られにくい場合があります。 1on1はお互いに対話をしながら、一緒に問題解決の糸口を見つけていくアプローチです。 メンバー自身が現状の問題や、今後実現したいことに対して主体的に考えることで、徐々に自律型人材へと成長していくことが期待できるでしょう。 メリット③上司とメンバー間の信頼関係強化 1on1を通じてよく聞かれるメリットの声は、メンバーとの関係性が良化し、信頼関係が強固になったという意見です。 1on1は評価や指導の場ではなく、上司とメンバーが対等に話をする場です。 また、業務の話題だけでなく、プライベートの話題や世間のニュースについての雑談を交えることも効果的とされています。 リラックスした状態で対話することでお互いの理解が促進され、信頼が深まっていきます。1on1を通じた信頼関係が土台となり、日常のマネジメントが円滑になる効果も期待できるしょう。 1on1で話すテーマとは 1on1は比較的ライトな位置づけの面談ではあるものの、だからこそ「何を話せばいいのだろう」と首を傾げるマネジメントの方も多いようです。 前述したように1on1はメンバーが主体の時間です。 そのため「メンバーが相談したいこと」が主題になりますが、メンバー側も「好きに話せといっても話題が思いつかない」と困るケースもあるでしょう。 そのため、上司側がある程度のテーマ・アジェンダを用意して、それについてのメンバーの意見を出してもらう工夫が有効です。 例えば、多くの企業で取り上げているテーマは以下のようなものです。 【1on1のテーマ・アジェンダ例】 ・仕事の進め方や課題等、 最近困っていること ・職場の人間関係に関する悩み ・会社方針等、大きな出来事についての不安 ・中長期的なキャリアに対しての考え、今後チャレンジしてみたい分野 ・プライベート（家族のこと、休日の過ごし方、趣味等） ・最近の仕事から学んだこと（失敗・成功体験の共有） 「業務○○の課題について」等とテーマを固定しすぎてしまうと、1on1の時間が上司からの「指定」となってしまいます。 上記例のように、あくまでメンバーの考え方の「促し」となるような粒度でテーマを投げかけるよう注意しましょう。 効果的な1on1の進め方 話題にするテーマが決まったとしても、実際の進め方が分からないと、メンバーの成長を促せません。 1on1は30分程度と短時間なため、本章で紹介するような型に則ってミーティングを進めるようにしましょう。 STEP1. チェックイン いきなり本題に入る前に、まずはメンバーに今の気分や関心のあることを共有してもらいます。 英語のチェックインには「物事が進んでいるかを確かめるために、短時間の電話や訪問等での連絡」という意味があります。 場のアイスブレイクという目的もあるため、話しやすい身近な話題から始め、場の空気をあたためるようにしましょう。 雰囲気作りのためには、物理的な環境にも気を配る必要があります。 個別の空間が望ましいですが、会議室のような静か過ぎる環境よりも、ミーティングスペースやカフェスペース等の環境が1on1にはフィットしやすいでしょう。 STEP2. テーマについてメンバーの考えを引き出す チェックインが終わったら、その日のテーマに移っていきます。 上司からリードするよりも、メンバーが積極的に話せるような場をつくることを心がけ、上司は聞き役に徹しましょう。 メンバーが言葉に詰まったり、さらに詳しい状況を知りたかったりするときにのみ質問するようにし、基本的にはメンバーの話をさえぎらないようにします。 また、頷きや相槌を有効活用し、相手の話を聞く姿勢を伝えることも大切です。 特にオンラインでの1on1の場合、実際に対面でのミーティングよりも反応を大きくすると、メンバーが話しやすい雰囲気につながるでしょう。 STEP3. 上司・メンバーともに対応を考える 一通りテーマに関するメンバーの認識が把握できたら、これからの対応を一緒に考えていきます。 ここで重視するのは、メンバーが主体的に対応の方向性を導き出すことです。 上司が正解を教えるのではなく、「なぜそうなったと思う？」「次にどうしたらいい？」とメンバーの思考を深めるプロセスをサポートします。 「メンバー自身による考察→上司としての考えをフィードバック」というサイクルを守りながら、一緒に対応を考えるスタンスを忘れないようにしましょう。 STEP4. 次回の1on1までの具体的なアクションを決める これまでの流れで、大筋の対応や方向性が見えたら、次回の1on1までにやるべきことを確認します。 「来週までに○○の方法を試してみる」「次の2週間は○○にチャレンジしてみる」等、スモールステップで進められる程度のアクション目標が望ましいでしょう。 チェックアウトとして、メンバー自身にこの1on1ミーティング自体の振り返りや感想を聞いてみることも有効です。 【注意】メンバーの満足度を下げてしまう1on1の注意点 最後に、1on1をやっていてもメンバーの満足度が低く「やらされ感」を抱いてしまうケースを紹介します。 注意点①上司ばかりが話してしまう 1on1では、全体の7～8割をメンバーが話している状態が理想です。 上司が話をしたい場合は、部下に「私の考えも少し伝えてもいい？」等と確認したうえで意見を述べ、その意見を採用するか否かはメンバーに任せるようにしましょう。 上司が話し過ぎたり、判断をしたりすることは避け、本人の意思や考えを話してもらう時間にしなければなりません。 「相談したかったのに、ずっと上司が話していた」「自分の意見をいろいろ話したけど、結局否定された」とメンバーが受け取ることのないように注意しましょう。 注意点②雑談で終わってしまう メンバーとの関係性が良好な場合、雑談で終わってしまう1on1もときにはありますが、毎回雑談のみになるのは避けてください。 ミーティングを行ったことで、メンバーの成長を促せるような会話ができたかどうかが、本来の1on1のゴールです。毎回雑談に終始してしまい、次のアクションが決められない状態では、お互い時間の無駄にもなりかねません。 また、楽しく雑談して「コミュニケーションが取れた」と上司は思い込んでいても、メンバーには「上司の雑談に付き合わされ、貴重な時間を無駄にした」と思われている可能性もあるでしょう。 注意点③評価や進捗管理の時間ばかりになってしまう 1on1はメンバー評価をしたり、業務の進捗を管理したりする時間ではありません。 業務の進捗度合いや達成状況ではなく、そのプロセスで感じたことや喜び、困っていることを話してもらうために時間を使ってください。 あくまでメンバーの成長を促すための、人材育成の場であることを忘れないようにしましょう。 まとめ 1on1ミーティングは、上司とメンバーとのコミュニケーション促進の場として、多くのメリットが期待できます。 業務とは少し離れた位置づけでお互いの信頼関係を構築できれば、メンバーのモチベーションややりがいも向上します。 1on1がうまくいっている職場では、最終的に職場全体の活性化や自律化等、風土形成にも効果が期待できるでしょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 1on1ミーティングの基礎から実践的なスキルを鍛えるコンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

誰もが働きやすい職場環境を実現するためには、LGBTに対する理解を深めることが大切です。 LGBTについて学ぶ機会がなければ、無意識な差別発言や行動によって社内のLGBT当事者に不快な思いをさせたり、優秀な人材の離職につながったりする可能性があります。 この記事では、LGBT研修の目的や研修内容を解説します。 LGBT研修の実施を検討している企業の方は、ぜひ参考にしてください。 LGBTとは LGBTは、Lesbian（レズビアン）、Gay（ゲイ）、Bisexual（バイセクシュアル）、Transgender（トランスジェンダー）の頭文字をとった言葉で、性的少数者を指します。 LGBT以外に「LGBTQ」や「LGBTQ+」といった派生形も存在します。 LGBTQは、性的指向や性自認が男女のどちらにも当てはまらなかったり、流動的であったりすることを表すQuestioning（クエスチョニング）やQueer（クィア）の頭文字のQをくわえた言葉です。 LGBTQ+は、特定の性的指向や性自認に該当しないことを表現する「+」をくわえ、多様な性的少数者がいることを表現しています。 LGBT研修が必要とされる背景 LGBT研修は、社内のダイバーシティを推進したり、LGBT向けの商品やサービスの開発をめざしたりするために必要とされています。 ここでは、LGBT研修が必要とされる社会的背景を解説します。 ダイバーシティの推進 社会全体としてダイバーシティやグローバル化が進んでいることから、年齢・性別・国籍・価値観等が異なる多様な人材を受け入れる姿勢が企業に求められています。 さらに、少子高齢化によって労働人口の減少が続き、人材確保が難しくなっている背景もダイバーシティが推し進められている要因となっています。 そんななかで優秀な人材を確保したり、離職を減らしたりするためにもLGBT研修を実施して多様な人材への理解を深め、誰もが働きやすい環境をつくる必要があるのです。 LGBTの市場規模の拡大 電通ダイバーシティ・ラボが実施した「LGBTQ+調査2020」によると、LGBTの市場規模は、5.42兆円と公表されています。 また、宝塚大学看護学部の日高庸晴教授による2016年のLGBT当事者の意識調査では、回答者15,064人のうち約62％の当事者がセクシュアルマイノリティにフレンドリーな企業の商品を優先して購入したいと回答しています。 参考：LGBT当事者の意識調査 このような背景から、LGBTへの理解を深め、LGBT向けの商品やサービスを提供することが企業の収益アップにつながると予測できるでしょう。 LGBT研修の目的 LGBT研修の実施により、社員がLGBTに関する正しい知識を身に付けることは、誰もが働きやすい職場環境の実現や、優秀な人材確保のために重要とされています。 ここからは、企業におけるLGBT研修の目的を解説します。 目的①ハラスメントの防止 LGBTに関する知識がなければ、職場で差別的な発言をしてしまうハラスメントが発生する可能性があります。 例えば、異性愛者を前提とした会話は、LGBT当事者に不快な思いをさせてしまうことになります。 そのため、研修を通して当事者への理解を深め、被害者の悩みを減らしたり、無意識に加害者になることを予防できるLGBT研修を積極的に取り入れることが大切です。 これにより、人権侵害による訴訟リスクの回避にもつながります。 目的②働きやすい職場環境の実現 LGBTを差別しないのはもちろん、悩みを理解して相談に乗ったり、サポートしたりする人を増やすことで、誰もが働きやすく生産性の高い職場環境を実現できるようになります。 働きやすい職場環境の実現は、優秀な人材の離職防止にもつながります。 目的③優秀な人材の確保 LGBT研修によって多様な人材を受け入れる姿勢をもっている企業は、社会的信用度が高まります。 また、LGBT研修を実施していることをアピールすれば、LGBT当事者だけでなく多くの優秀な人材に出会える可能性も高まるでしょう。 LGBT研修の主な内容 LGBT研修で取り扱ったほうがよい主な内容を解説します。 LGBTの基礎知識 LGBT研修では、「LGBTとはどのような人のことを指すのか」「日本にどれくらいのLGBT当事者がいるのか」といった基礎知識を学びます。 LGBTへの理解を深め、自分の周囲にLGBT当事者はいないという思い込みをなくすことが、無意識な差別の防止につながります。 LGBT当事者が抱える悩み LGBT当事者の実体験に基づいた体験談や事例を聞くことは、当事者が抱える悩みを理解する第一歩です。 どのような発言や行動がLGBT当事者への差別になるのかを学び、自身の発言や行動を振り返って、無意識のうちにLGBT当事者を差別していないかを確認することが大切です。 適切な対応方法 誰もが働きやすい環境をつくるには、LGBTの基礎知識を理解して差別をなくすだけでなく、LGBT当事者をサポートできる人材を育てることが大切です。 そのため、LGBT当事者からカミングアウトを受けたり相談されたりしたときに、適切な対応が取れるような知識を身に付けておくことが求められます。 さまざまなケースに対応するためにも、LGBT当事者だけでなく、それ以外の視点も重要です。LGBTに詳しい講師を招き、当事者以外の立場からの失敗経験やLGBTを支援する立場になった経緯等を聞く機会をつくるのもよいでしょう。 LGBT研修を実施する際のポイント LGBT研修を効果的に実施するためのポイントを解説します。 研修の目的を明確に示す LGBT研修を実施する際は、研修の目的や必要性を社員に共有することが大切です。 受講者がLGBT当事者でない限り、明確な目的がなければ積極的に学ぼうという姿勢になることは難しいでしょう。そのような状態で受講することにならないためにも、LGBT研修を実施する重要性と、今後の企業成長のために必要であることを社員に説明しておきましょう。 また、無意識のうちにLGBT差別をすることで訴えられたり、社内で罰則を受けたりするリスクを説明しておくことも効果的です。まずは受講者が自分ごとにできるように「なぜ受講するのか」の目的を明確にすることから始めましょう。 研修の振り返りを行う LGBT研修は、一度受講したら終わるものではありません。 LGBT研修で学んだ内容を活かしてもらうためには、研修後も継続して学習することが大切です。 新入社員が配属される年度初めだけに実施するのではなく、長期的にフォローアップできる環境を整えていきましょう。 研修の振り返りをする習慣がない場合は、各職場の定例会議で事故事例やトラブル事例とともに紹介するのも効果的です。 研修後に効果を測定する LGBT研修は実施するだけでなく、その後の効果測定が重要です。 効果測定をしなければ改善すべき点を見直せず、研修の効果が薄れてしまいます。 例えば、営業のデモンストレーションのなかに客先担当者がLGBT当事者を想定したケースを取り入れるのもよいでしょう。研修後に大きな効果が見られない場合は、受講者へのアンケートを実施して改善を繰り返していきましょう。 LGBT研修の依頼先を選ぶポイント 社外に依頼してLGBT研修を実施する際に「どのようなポイントに注目して依頼先を選べばよいか」といった悩みを抱える担当者も多いでしょう。 ここからは、LGBT研修の依頼先を選ぶポイントを解説します。 ポイント①講師 LGBT研修の講師を選ぶ際は、LGBT当事者と非当事者の両方の立場から意見が聞けるように意識することが大切です。 ある程度研修実績のある講師であれば、話術等のスキルに大きな差はありません。 そのため、非当事者の視点で失敗談やLGBT当事者をサポートする立場になった経緯等の話ができ、LGBT当事者が直面してきた事実もきちんと伝えられるかといった点を重視しましょう。 LGBT当事者に会ったことがない受講者が多い場合は、当事者を呼んで直接話を聞くことでLGBTに対する理解を深めやすくなります。 ポイント②研修内容 LGBT研修を社外に依頼する際は、自社に必要なカリキュラムやプログラムを提供しているかを確認しましょう。 ニーズに応じてカリキュラムをカスタマイズできれば、より自社に適した研修を実施できます。 また、LGBTの基礎知識や対応方法といった研修内容が同じであっても、話を聞くことをメインとする講義形式であるか、グループワークやディスカッション等を豊富に行う実践形式であるかといった違いもあります。 ポイント③研修の実施方法 研修の実施方法には、集合研修・オンライン研修・eラーニングといった種類があります。 集合研修は、対面で研修を実施するためグループワークやロールプレイングを行いやすく、オンライン研修は、会場の手配が不要で講師も受講者もどこからでも参加できるのが特長です。 eラーニングは、会場の手配やスケジュール調整が不要で、時間や場所を問わず学習できます。 それぞれ特長が異なるため、自社のニーズに合う実施方法を選択できる依頼先を選びましょう。 ポイント④実績や口コミ 信頼できるLGBT研修会社を選ぶためには、LGBT研修の実施実績や、利用企業の声を確認しましょう。 取引先の企業名や利用者の声をホームページで公開している研修会社は、信頼度が高いといえます。 また、ニーズや悩みが似ている同規模の同業他社への研修実績がある会社は、自社のニーズにも合う研修を実施できる可能性が高いでしょう。 まとめ 多様な人材を採用して活かすダイバーシティの推進やLGBTの市場規模の拡大によって、LGBTに対する理解を深めることが重要とされています。 LGBT研修の実施により、社員がLGBT当事者の抱える悩みや適切な対応方法を学ぶことは、無意識な差別やハラスメントの防止にもつながります。 LGBTに関する正しい知識を身に付け、誰もが働きやすい職場環境をつくりましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 LGBTに関するコンテンツを含む、30カテゴリ、100以上のeラーニングコンテンツが見放題の「Cloud Campusコンテンツパック100」。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しており、利用企業は240社以上。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 「コンテンツパック100」の詳細は、こちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする

労働人口の減少や消費者ニーズの多様化が進む現代で、企業が成長し続けていくには多様な人材を活かす「ダイバーシティ」の推進が求められています。 しかし、「ダイバーシティの推進方法が分からない」といった企業も多いのではないでしょうか。 この記事では、ダイバーシティを推進するメリットや推進方法を解説します。 ダイバーシティを推進する際の注意点も解説するので、ぜひ参考にしてください。 ダイバーシティとは ダイバーシティとは「多様性」を意味する言葉で、年齢・性別・国籍・価値観・宗教等が異なる人々が共存している状態を指します。 企業におけるダイバーシティは、多様性を認めてさまざまな人材を採用して活用することをいいます。 ダイバーシティの2つの要素 ダイバーシティには、表層的な属性と深層的な属性の2つの要素があります。 表層的な属性とは、年齢や性別、国籍、障がいの有無等の目で見て判断しやすい要素のことです。 近年話題になっているLGBTQも表層的な属性に関する要素に近いと言えるでしょう。 一方、深層的な属性とは、価値観やスキル、知識、ライフスタイル等見た目からは判断しにくい内面的な要素のことを指します。 企業のダイバーシティを推進する際は、見た目から判断できる多様性だけでなく、内面的な多様性に対する理解を深めて多様な人材を採用し、活躍できる環境を整えることが大切です。 ダイバーシティとインクルージョンの違い ダイバーシティを推進する際は、「インクルージョン」も併せて推進することが大切です。 インクルージョンとは「包括」という意味の言葉で、ダイバーシティが「多様な人材が集まっている状態」を指すのに対し、インクルージョンは「多様な人材が活かされている状態」を指します。 多様性を認めてさまざまな人材を採用しても、活躍できる職場環境が整っていなければ生産性の低下につながってしまいます。 そのため、ダイバーシティを推進するとともに、採用した人材が個性を活かせる職場環境をつくっていくことが重要です。 ダイバーシティの推進が必要となった背景 ダイバーシティの推進は、日本経済の成長に不可欠とされています。 ここからは、ダイバーシティの推進が求められるようになった社会的背景を解説します。 労働人口の減少 日本では、1995年をピークに15歳以上65歳未満の労働人口の減少が続いています。 少子高齢化によって今後も労働人口の減少が続くことが予想されており、企業の人材確保が難しくなっていくと考えられています。 そのようななかで企業が成長し続けるためには、多様な人材や働き方を受け入れていくことが求められ、その方法としてダイバーシティが注目されているのです。 出典：内閣府（2022）「令和4年版高齢社会白書」 働き方の変化 時代の流れとともに人々の働き方に対する考えが変化し、仕事と生活を両立させる「ワーク・ライフ・バランス」が重視されるようになりました。 そのようなニーズに応えるための働き方改革が進み、テレワークや時短勤務、フレックスタイム制等、働き方の選択肢が増えています。 ワーク・ライフ・バランスを重視している優秀な人材を確保するためには、時間や場所に縛られない柔軟な働き方を受け入れることが企業に求められているのです。 消費者のニーズの多様化 人々の価値観やライフスタイルの多様化にともない、消費者のニーズも多様化しています。 多様化するニーズに応えるためには、多様な価値観や考え方をもつ人材を採用して、商品やサービスに反映していく必要があります。 ダイバーシティの推進は、顧客離れを防いだり、新たな顧客を獲得したりすることにもつながるでしょう。 企業のグローバル化 企業の海外進出が増えたことで、海外の文化や言語に対応できる人材が求められるシーンが多くなっています。 自社商品やサービスを海外に展開していくためには、さまざまな経歴や文化的背景をもつ人材の確保が重要です。 このような企業のグローバル化の観点からもダイバーシティの推進が必要とされています。 女性の社会進出 女性の社会進出が進んでいる一方で、結婚や出産によって優秀な女性社員がキャリアを断念することが企業の損失につながっています。 労働人口が減少していくなかで優秀な人材を逃さないようにするためには、性別や年齢に関係なく、さまざまな人材が働きやすい環境をつくることが大切です。 ダイバーシティを推進するメリット ダイバーシティの推進は、優秀な人材の確保や企業価値の向上につながります。 ダイバーシティを推進するメリットを3つ紹介します。 メリット①優秀な人材を確保しやすくなる さまざまな価値観や働き方を認め、ダイバーシティの推進に積極的に取り組んでいる企業には、優秀な人材が集まりやすくなります。 くわえて、採用対象を拡大すると、これまでの募集要件に該当しなかった優秀な人材に出会える可能性も高くなります。 メリット②新たなアイデアが生まれやすくなる 価値観や経歴が似ている人材ばかりを採用していると、斬新な発想が生まれにくくなる傾向があります。 ダイバーシティを推進すると、異なる視点をもつ人材が集まるので、新しいアイデアが生まれやすくなります。 また、問題解決のアイデアも出ることで生産性が向上する効果も期待できるでしょう。 メリット③企業価値の向上につながる ダイバーシティを推進し、「さまざまな働き方を実現できる企業」や「女性の採用に積極的な企業」といったイメージが定着することは、企業のイメージアップにつながります。 ダイバーシティを推進して多様なアイデアを生み出すことができれば、消費者や取引先からの注目を集められ、企業価値を高めることができるでしょう。 企業価値が上がれば、新たな事業への参入や優秀な人材の確保がしやすくなります。 ダイバーシティを推進する方法 「ダイバーシティを推進したいけれど、どのように進めればよいか分からない」という企業も多いのではないでしょうか。 ここでは、経済産業省の「ダイバーシティ2.0行動ガイドライン」で示されている「実践のための7つのアクション」をもとに、ダイバーシティを推進する方法を紹介します。 1.経営戦略への組み込み ダイバーシティを推進するためには、経営のトップが多様な人材の必要性を認識し、ダイバーシティの推進によってどのような企業をめざすのかを明確に示すことが大切です。 例えば、「女性管理職比率を30％以上とする」等の具体的な目標を設定しながら、ダイバーシティ推進のロードマップを策定しましょう。 2.推進体制を構築 ダイバーシティを効率的に推進していくためには、経営者がダイバーシティ推進のリーダーとなり、推進体制を構築することがポイントです。 社員に任せっきりにすると方向性が定まらず、社内のダイバーシティが進まなくなってしまいます。 そのような状況を避けるためにも経営者を中心に各事業部門との役割分担や連携体制を整理して、全社的に進められるような体制を整えましょう。 3.ガバナンスの改革 経営陣の性別や年齢層が偏っている状況は、ダイバーシティの推進との矛盾が生じてしまいます。 そのため、取締役や役員等の経営陣にも多様性をもたせ、ダイバーシティの推進を監督できる体制にしていくことが大切です。 4.全社的な環境・ルールの整備 多様な人材を採用しても、活躍できる環境が整っていなければ、生産性の低下や退職につながってしまいます。 そのような状況を避けるためには、年功序列等の従来の人事制度や働き方を見直すことが大切です。 年齢や性別に関わらず成果に応じた評価制度を整えたり、テレワークや時短勤務、フレックスタイム制等を導入して、育児・介護と仕事を両立しやすい環境を整えていきましょう。 5.管理職の行動・意識改革 多様な人材が働きやすい環境づくりには、管理職の意識改革が欠かせません。 多様な価値観を受け入れられない状態でダイバーシティを推し進めると、生産性の低下やハラスメントが発生する恐れがあるので注意が必要です。 まずは、管理職に対して無意識のうちに偏見をもったりハラスメントをしたりしないための研修を実施することが大切です。 くわえて、管理職の評価項目にダイバーシティの要素を取り入れて多様な人材をマネジメントできる管理職を育成しましょう。 6.従業員の行動・意識改革 多様な人材が活躍できる環境にするためには管理職だけでなく、社員一人ひとりが多様性を受け入れる姿勢をもつことが大切です。 また、多様な人材が個人の能力を十分に発揮して働けるように、自分らしさを大切にした個人のキャリアプランを考える研修やトレーニングを実施し、企業が積極的にサポートするという姿勢を示すことが求められます。 個々の状況に応じて利用できる制度を定め、キャリアを構築できる環境を整えることで、優秀な人材の離職を防止できるでしょう。 7.労働市場・資本市場への情報開示と対話 ダイバーシティの推進によって企業を成長させていくためには、中長期的な視点で社内に必要な人材を整理し、人材戦略を策定しましょう。 策定した人材戦略に合った人材を獲得するには、ダイバーシティに関する取り組みを発信したり、多様な人材への訴求方法を工夫したりすることが大切です。 また、投資家に対してダイバーシティの方針や取り組み状況を発信することも重要な要素です。 ダイバーシティを推進する際の注意点 ダイバーシティの推進には、優秀な人材の確保や企業価値の向上が期待できる一方で、ハラスメントの発生や生産性の低下といった問題が生じる可能性があります。 トラブルが発生することを防ぐためにも、ダイバーシティを推進する際の注意点を押さえておきましょう。 適切に取り組まなければ生産性が低下する 働きやすい社内環境の整備や社員の意識改革をする前にダイバーシティを推し進めると、組織内のコミュニケーションが取りづらくなり、生産性が低下してしまう場合があります。 ダイバーシティを推進する際は、無意識の偏見をなくす等の社員の意識改革を進めたり、互いの価値観を理解するための研修をしたりして、ダイバーシティの推進による生産性の低下を防ぎましょう。 ハラスメントが発生する可能性がある 価値観やスキルが異なる相手と働くことは、人によって大きなストレスになる場合があり、ハラスメントが発生する可能性があります。 ハラスメントを防ぐためには、コミュニケーションを取りやすい環境を整えて互いの価値観を理解したり、ハラスメントへの理解を深める研修を実施したりすることが大切です。 ハラスメントの防止方法については、こちらの記事を参考にしてみてください。 ＞＞「ハラスメント教育」とは？企業で取り組むべき内容を徹底解説 まとめ ダイバーシティを推進することで、優秀な人材の確保や生産性の向上が期待できます。 しかし、社員の意識改革や働きやすい環境の整備ができていなければ、生産性の低下やハラスメントの発生につながる恐れがあるため、注意しなければなりません。 労働力の不足が問題視されるなかで優秀な人材を確保するためにも、多様な人材が個人の能力を発揮して働ける企業をめざしましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 ダイバーシティに関するコンテンツを含む、30カテゴリ、100以上のeラーニングコンテンツが見放題の「コンテンツパック100」。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現しており、利用企業は240社以上です。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。「コンテンツパック100」の詳細は、こちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus「コンテンツパック100」をチェックする

優秀なビジネスパーソンとなるためには、専門知識や実務スキルだけでなく、人を動かす「伝える力」が必要です。 人を指導する立場になるほど、「伝える力」の必要性は高まります。 今回は、人と関わりながら仕事を推進していく際に重要となる「伝える力」を取り上げます。 具体的な訓練方法もお伝えするので、伝え方を磨きたい人だけでなく、自社社員や自部門のメンバーの伝え方を鍛えたい人事部門・マネジメント層の方でも参考にしていただける内容となっています。ぜひご一読ください。 ビジネスのさまざまな場面で求められる「伝える力」 新入社員や若手社員は、これまで「自分の伝える力で人を動かす」経験をそれほど積んでいないため、人への伝え方で苦労している方が多いかもしれません。 ビジネスでは、社内メンバーや顧客等、多くの他者と関わって仕事を進めていく必要があります。 つまり、他者に「動いてもらう」必要があり、そのために「伝える力」が求められます。 「企画の重要性を理解してもらう」 「商品力をアピールして案件獲得のために交渉する」 「指示に従って動いてもらう」 このような場面は、業種や職種を問わず、日常的に発生するでしょう。 また、チームの中堅メンバーやリーダーとなって責任が増すほどに、その機会は増えていきます。組織やチームをまとめ、競争力として機能させるには、こうしたコミュニケーション能力が欠かせません。 自分が思い描いたように相手を説得できなかったり、言いたいことを理解してもらえなかったりしたときは、まず「自分の伝え方」に問題がないか考えてみることが大切です。 「伝える力」を磨く5つのポイント 伝える前にまずは相手を知ることから、は基本中の基本です。 相手に伝わらない要因として、自分が伝えたいことばかりに集中して、伝える相手を意識していないことが挙げられます。 まずは、相手の仕事スタイル（効率重視派か慎重派か等）や、人柄・性格（野心家・批判的・周囲の評価を気にする等）を普段から観察し、話のポイントの絞り方や、どうすれば相手が理解しやすいか、動いてくれるかを見極めます。 また、自分では効率よく指示を出したつもりでも、部下の経験や知識の不足により伝わらない場合があります。相手のポジションや立ち位置、影響力等の社会的立場を事前に分析しておくことも大切です。 相手を理解するにあたって前提となるのは、「伝えたい相手には、相手の世界がある」ということです。 自分と相手の基本となる考え方は、必ずしも一致していない可能性があると認識しておきましょう。 具体的に伝える力を磨く訓練を紹介する前に、まずは相手を知るための5つの観点をお伝えします。 ①相手を知る観点「情報」 人に情報を伝える際には、相手と自分が持っている「情報の量と質の違い」を考える必要があります。 コミュニケーションを取る双方の間に、どの程度の情報格差があるかを把握しておかないと、健全なやり取りが成立しにくくなるからです。 例えば人事部門が「最近多くの企業で話題となっている、リスキリング施策に自社でも取り組みたい」と現場マネジメントに伝えるとしましょう。 日常的にHRトレンドや文献に目を通している人事部門の方が、そのままリスキリングのことを知らない現場マネジメントと話をしても、話がかみ合わないことが予想されます。 相手の情報量をあらかじめ想像しつつ、受け入れられやすい伝え方を心がけてください。 また、一方的に伝えるのではなく、コミュニケーションの合間に、相手の理解度や興味・関心度合いを確認しながら会話を進めることも効果的です。 ②相手を知る観点「解釈力」 前章に続き、リスキリングの例で「解釈力」という観点を説明していきます。 「リスキリングに取り組んだ他社の労働生産性指標が50万円向上した」と伝えたとしても、その数値のインパクトや重要度が理解できるのは、聞く相手の解釈力に依存するのです。 この例では、「労働生産性の算出式」や「自業界の平均値」の解釈力によって、理解度に違いが生じることが予想されます。 コミュニケーションの際には、取り上げる話題について相手がどのくらいのリテラシーを持っているかを把握し、言葉を選ぶようにしましょう。 ③相手を知る観点「価値観」 「価値観」が異なることによって、自分が伝えたメッセージが異なる受け取り方をされた経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。 例えば「リスキリングは会社主導で行うべきだ」と考えている人と、「リスキリングは社員自らが取り組むものだ」と考えている人では、そもそもリスキリングへの課題意識が異なっています。 価値観はビジネスシーンのみならず、プライベートを含めてコミュニケーションのすれ違いを生みやすい概念です。 完全に価値観を他者と一致させるのは難しいとしても、該当テーマについての相手の考え方は、なるべく会話の早い段階で確認するとよいでしょう。 ④伝える場面をシミュレートする いきなり相手に伝えるのではなく、伝える場面を豊かにシミュレートすることは重要です。 相手の性格や社会的立場を考慮したうえで、どのような反応が予想されるか、それに対してどのような答えを返すか、最終的な目的等、伝える場面を具体的にシミュレートして対策を練ります。 相手が明らかに自分と相反する立場にいる場合は、すぐに結果を求めず長期的なアプローチが必要になります。 ⑤次につながる信頼関係を構築する ビジネスの基本は、信頼関係に裏付けされた人間関係にあります。 例えば、社外とのプロジェクトを遂行する際に、強引な交渉をしたり自分や自社のエゴを押し出しすぎたりしていては、そのプロジェクトを成功に導いたとしても、次につながるパートナー関係を構築できない可能性があります。 相手の言い分に耳を傾ける、結論を急がずに粘り強く交渉を続けるといった、相手を尊重する姿勢こそが良好な人間関係を築き、こちらが伝えたい内容への理解を深めてもらえるのです。 伝える力を磨くための訓練方法5選 最後に、実際に伝える力を磨くための訓練方法を5つお伝えします。 日常的に取り組めるものから、集中的に鍛えたいものまで紹介しますので、フィット感が高い訓練方法を見つける参考にしてください。 ①伝える順番に注意する 伝わりにくい話は、往々にして話す順番が整理できていないケースが多い傾向にあります。 話す順番を整理できないという方は、ライティングやプレゼンテーションで使われるフレームワークを活用しましょう。 おすすめは「PREP法」という、構成の型に沿って話を進めることです。 伝えたい内容を、以下の4点で整理をしてみてください。 Point：結論・要点を伝える Reason：理由・根拠を伝える Example：事例・具体例を伝える Point：あらためて結論・要点を伝える このようなフレームワークは、いわば「的確に情報を伝える型」です。 伝え方の訓練だけでなく、情報の論理的一貫性のチェックにもなります。どこかのポイントが思い浮かばなかったら、その情報を補強するだけで、伝える話の説得力が増すでしょう。 ②数字やストーリーで具体的に話す 相手の記憶に残りやすい内容にするためには、「数字」と「ストーリー」の2つが有効です。 前章のPREP法で結論や根拠を整理したとしても、具体性に欠けていると相手に忘れられてしまう可能性があります。 具体的には、以下のような例を参考にしてください。 【数字】 「このマーケットは拡大傾向にあります」と伝えるよりも、「このマーケットは過去3年、毎年5%の成長を遂げています」と伝える方が、インパクトが強まります。 数値が入ることで、相手の記憶にも留まりやすくなるでしょう。 【ストーリー】 情景がイメージできるようなストーリーを意識すると、伝えたいメッセージについて相手が興味を抱く可能性が高まります。 例えば採用の会社説明会で、創業からの沿革を年表で説明するより、創業ストーリーとして、創業者の当時の想いや市場開拓の工夫点を話した方が、興味を抱く人が多いのではないでしょうか。 うまくストーリーテリングができれば、相手がこの先の話も受け入れてくれる下地を作る効果が期待できます。 ③例え話や分かりやすい表現を使う 伝え上手の人は、会話に例え話や比喩表現を効果的に差し込んでいる傾向があります。 この訓練のためには、日常的に「分かりやすい言葉に言い換えてみる」習慣を付けておきましょう。 例えば普段自分が仕事で使っている言葉を、小学生でも分かるように言い換えてみる方法もお勧めです。 例え話や比喩表現は、ある程度語彙力や表現方法の引き出しも必要です。 最初はうまくいかなかったとしても、このような言い換えの習慣を意識して繰り返すことで、伝える力が自然と身に付いていくでしょう。 ④業務日誌を書く 伝える力を磨くためには、できるだけ日常的・身近なトレーニングが効果的です。 例えば、業務日誌や日報等、日々取り組みやすいことで伝える力の訓練をすることがお勧めです。 業務日誌であれば毎日の習慣になりやすいだけでなく、端的に文章を書くことや論理を組み立てる訓練にもなります。 ⑤伝え方に関する講座を受講する 日々のトレーニングと並行し、集中して伝え方を磨きたい方は、伝え方に関する講座や研修を受講するとよいでしょう。 ポイントを押さえたナレッジが得られるうえに、ロールプレイング形式の講座であれば、実践的に伝える練習もできます。 最近はeラーニングでも伝える力を磨けるプログラムがあります。集合型研修への参加が難しい方は、自分のペースで進められるオンライン講座もお勧めです。 まとめ 人を動かす「伝える力」は、一朝一夕に身に付く能力ではありません。日頃から周囲の人を観察し、人間関係を分析する癖をつけることが、「伝える力」を高める近道となります。 他者とのコミュニケーションは、役職や業種を問わず誰しも遭遇する場面でしょう。 一度身に付けてしまえば、この先のビジネスシーンでのパフォーマンス向上の一助となる力です。意識的に取り組んでみてください。 また、仕事がうまくいかないというときは、まずは「自分の伝え方」に問題がないかと見直してみることが大切です。 なお、コミュニケーションと仕事の効率については、「職場コミュニケーション改善5つのポイント｜小さな工夫で効率化」にて解説しています。併せてご覧ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 相手に伝わるビジネスコミュニケーション力を鍛えるコンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

大小はあるものの、みなさん部・課・チーム等に属していると思います。 そこには部長や課長等のリーダーの存在があり、部下を指揮して成り立っています。 今回はリーダーとして部下の業務を円滑に回し、成果が出るような環境づくりをどのように行うべきかを紹介します。 リーダーの立ち位置 まず、部署にとってのリーダーの立ち位置とはどのような物でしょうか？ 良く勘違いされるのは「完璧なプレイヤー」であるということです。 特に若いリーダーだと、成果を求めるがあまり仕事を抱え込んでしまったり、「自分でやった方が早い！」と思ったりしがちです。 リーダーが率先して仕事をするのは悪くはありませんが、それでは部署としては崩壊です。 いつまでたっても下は育ちませんし、仕事はたまる一方でリーダーだけが終電で帰り、他のメンバーは仕事がないので定時で帰る。なんてことにもなりかねません。 そこで、ポイントとなるのが部下のやる気スイッチを押すことです。 部下も人間ですので、何かを無理やり「やらせる」ことはできません。 できたとしても効率が悪く、結局また「自分でやった方が早い」となってしまいます。 なので、部下の「やる気スイッチ」が入る環境を整えることで部署を円滑に回すことができます。 やる気スイッチはどうすればオンになる？ 具体的にやる気スイッチが入る主な瞬間は以下の通りです。 目標を達成した時 不可能が可能になって成果を上げた時 好きなことをやっている時 リーダーとしてまず行うべきことは目標づくりです。 具体的には小さな目標と大きな目標を作ります。 いきなり大きな目標を立ててしまうと、部下にとっては遠い先の話に聞こえてしまってやる気にはつながりません。 なによりやる気スイッチを押すためには「達成すること」が重要なので、まずはステップごとにクリアしやすい小さな目標を立てましょう。 小さな目標を積み重ねた先に大きな目標へ繋がるイメージを持てると、さらに頑張ろうと思わせることができます。 やる気スイッチがオンにならないときの対策 当然、いくら目標を作っても動かない人も出てきます。 そうなる場合の主な理由は以下の通りです。 知らない 面倒くさい 怖い リーダーが嫌い 「知らない」という人はそもそも目標や与えられている仕事の必要性や情報を理解していません。 なので、情報の共有がされるよう1on1などのコミュニケーションを取り、ツールなども考慮して最新の情報が共有できるようにしていきましょう。 「面倒くさい」「怖い」という人は大抵、手間やリスクが見えています。 リーダーがゴールを明確にイメージできているのであれば、その逆をイメージする人もいます。双方で違うイメージを持ち続けても発展しませんので、どんな手間やリスクを考えているのかしっかり聞いて、解決法を一緒に考えるようにします。 「リーダーが嫌い」というと、そもそも目標を設定しても、その部署での仕事が「好きなことをやっている時」でないので、やる気スイッチが入ることはありません。 しかし、「リーダーが嫌い」と思われるのには案外単純な理由があるのかもしれません。 やっちゃダメ！嫌われるリーダーに共通する行動とは？ 嫌われるリーダーがよくやってしまうことは過去を否定する行為です。 例えば何の気なしにリーダーが過去の施策を否定するとします。その施策が実は部下が過去行ってきた施策だとすると、部下は過去の仕事を否定されたのも同然です。過去の仕事に無意味なことはありませんし、失敗していることから学ぶことはたくさんあるので無下にしないようにしましょう。 また、リーダーに部下が付いていきたい、信頼できると「思わせる」のではなく「思われる」必要があります。 「思わせる人」はたいてい実績や成果など、何らかの理由の力で上に立とうとしますが、「思われる人」は普段の発言や行動を周りが評価して、おのずと周りが付いてきます。 特に発言と行動が一致して、しっかりやり遂げる人ほど信頼され、「思われる人」になります。 ここまで来たら、あとは仕事を部下に任せる勇気を出して、部下がたとえ失敗してもきちんと謝り、責任をとる姿勢でいましょう。 やりがいや目標をもった社員は成長して会社の発展につながる このように、自身のリーダーとしての心構えを整え、部下のやる気スイッチが入る環境を作っていきますが、最終的に必要になってくるのはコミュニケーションです。 「管理職に求められる３つのスキル」の記事でも紹介しましたが、結局は人間同士の関わりなのでヒューマンスキルが大切になってきます。 そのためにも、会議だけではなく立ち話などインフォーマルなコミュニケーションもできるだけとるようにし、相手の心情を理解して部署全体が同じ方向を向いていくようにしていきます。 そうすれば、その部下がリーダーになった時もしっかりとその部署は目標を達成し、会社の発展につながっていくことでしょう。 こちらの記事も読まれています： 若手社員のモチベーションを上げるには？ 参考サイト： リーダーの仕事は環境作り。スタンドプレーではないーIT media 丸の内キャリア塾 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 リーダーシップを含む、ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

大卒新入社員の3年目までの離職率は、ここ10年来30％台で推移しています。 約3人に1人は、一人前になる前に離職してしまうことを意味します。 時間と費用をかけたのに新卒社員が離職する要因は何なのか、どうしたら意欲をもって働く環境を作れるのかを本記事ではまとめます。 新入社員はやる気がない？ 新卒社員に限ったことではなく、若い世代の特徴として「教えらたれたことをこなす能力は高い」、「真面目で理解力が高い」、「向上心がある」などなどが挙げられています。 一方で、「自主解決能力に欠ける」、「高望みせず、ほどほどで満足する」、「状況に適応する自律性がない」など、複雑でかつスピーディーなビジネスの現場環境で判断力を発揮し、新しい発想をチャンスへとつなげる実践力には乏しいようです。 このような話題になると、「最近の若者は根性が足りない」という諸先輩方の声が聞こえてきそうですが、時代にあわせた新人育成方法を考えることも、人事部にとっては大切な仕事です。 新入社員を育てる環境づくりの現状 産業能率大学が企業の教育担当者を対象にして行なった調査によれば、「中堅社員に求める役割」で第1位に挙げられたのは、「後輩の育成」（72.5％）でした。 しかし、「後輩育成を遂行していますか？」という問いに対し「遂行している」と回答したのはわずか2.9％と極端に実現率が低く、半数以上が「あまり遂行していない」と回答しています。 また、労働政策研究・研修機構による「人材マネジメントのあり方に関する調査」（2014年）では、若手層の人材育成上の課題として「業務が多忙で、育成の時間的余裕がない」「上長等の育成能力や指導意識が不足している」といった回答が多くなっています。 これらの調査結果から考えると、「若手が育たない」と嘆く裏には、「育てられない職場環境」が隠れているということがわかります。 OJTやoff-JTという研修方法を考えるだけでなく、実際に新入社員が配属される現場の指導体制はどうなっているか、指導係は誰なのか、受け入れ体制はできているかも考えていく必要がありそうです。 新入社員の意欲を高める3つのコツ ①職場の一員として認める 新入社員は仕事のことも会社のこともあまり把握できていないため、常に不安を感じています。 まずは、上司や先輩のほうから彼らを仲間として認め、信頼を得るために1on1などのコミュニケーションの場を設けることが重要です。 また、パワハラなどの問題にも上司が気を配らなければなりません。 新人を「新人」として一括りに考えるのではなく、一人ひとりの個人として向き合っていく意識を持つことも重要な要素です。 新入社員に対して高圧的にならず、成長を見守り導くというスタンスを持つべきでしょう。 ②社会人マナーや会社ルールを積極的に共有する 新入社員は不安を抱えながらも、社会人としてのマナーや会社のルールを早く身につけて、会社の戦力として成果を挙げたいと思っています。 既存の社員はその気持ちを理解したうえで指導し、不足している点を補い、成長へと導く姿勢が求められるでしょう。 また、新入社員は既存の社員とは気質が異なるケースがあります。 それを「最近の若者は……」のひとことで片付けてしまうのではなく、いまどきの新入社員に見られる傾向についても理解しておきましょう。 コミュニケーションを密にして世代間のギャップを埋めることが重要です。 ③新入社員のビジネススキル向上を図る 「あいさつ」「言葉づかい」「身だしなみ」「電話対応」など基本的なビジネスマナー研修だけでなく、OJTに対しても現場をサポートしていく必要があります。 教育担当である中堅層に「新人を育てる意識」を持ってもらうよう働きかける、メンター制など「相談できる先輩」がいる環境を整えるなど、自社に適した仕組みを探し、積極的に試していくことが求められています。 また、新入社員教育に適した方法としてeラーニングを実践する企業も多いです。 一体感を持って学習してもらうことでモチベーションを維持し、自発的に目標を設定することや、目標の達成に向けた実践について身につけることが可能です。 新入社員向け研修で検討すべきプログラム まず新入社員に知ってほしいことは「社会人としての常識」や「仕事の基本」と言われるものです。 会社は学校とは違い、仕事をすることで報酬を得る場所なので、社会人・組織人としてふさわしい常識やマナー、コンプライアンス（法令遵守）を最初に身に付けてもらうことが必要です。 1. ビジネスマナー 身だしなみ、挨拶、電話応対、名刺交換などで、身についていて当たり前のマナーです。配属が決まり業務がスタートすると、なかなか研修の機会はありません。取引先への訪問などでは、新入社員であっても会社の顔となるので、まずマナー研修を行いましょう。 2. ホウレンソウ 「ホウレンソウ」と呼ばれる報告・連絡・相談は、社会人の義務として徹底させましょう。とくに「報告」は重要で、慣れないうちは初めからすべて話そうとして、要点がつかめない報告となります。「結論」から話し始めて経過、理由を報告させるよう徹底させることが必要です。 3. コンプライアンス（法令順守） コンプライアンスとは、企業が法律や規制、内部ルール、倫理的な基準に従って適切な行動をとることを指します。 コンプライアンスを学ぶ最大の理由は「やってはいけないことを学ばせるため」です。 ＜主なコンプライアンス項目＞ ・法律と規制（労働法、環境法、消費者保護法、競争法、税法など） ・企業内ポリシーと手順 ・個人情報の取り扱い ・情報セキュリティ ・賄賂や贈収賄の禁止 ・インサイダー取引の禁止 すべて覚えることは難しくても、コンプライアンスに関する禁止事項があることを理解し、日々の業務において意識することで、企業の信頼性向上と長期的な成功に繋がります。 4. ITスキル ビジネスシーンではExcel、Word、PowerPointといったオフィスツールが使えることは必須です。 部署によってはExcel、Wordを多用するでしょうし、営業部ではPowerPointを使ったプレゼンテーションができなくては話になりません。 また、メールにもビジネス文書としてのマナーはあります。 件名や文面の書式も大切ですが、最も気にかけなくてはならないことは、「その用件はメールでよいのか」ということと、「宛先は間違えていないか」です。例えば、謝罪をメールで済ませることは社会人としては許されませんし、toとcc、bccの使い分けを知らなければ、インシデント発生の原因にもなります。 基本的なITスキルについては若い世代のほうが慣れていることもありますが、ビジネスにおける使い方は改めて学ぶほうが良いでしょう。 新入社員研修の効果を高める2つのポイント ①現場のニーズを優先する 多くの研修は座学形式で行われますが、配属先で実践しながら学ぶOJTを取り入れるのもよいでしょう。 部署により要求されるスキルは異なりますし、少しでも早く部署に慣れ、チームワークやコミュニケーションの取り方を学んだほうが早く成長することもあります。 現場で学べることには、仕事の指示の受け方、メモの取り方、タイムマネジメント、コスト意識、1日の業務の流れなどがあります。 しかし最も学ばなくてはならないのは、これから働く職場の雰囲気であったり、先輩や上司の仕事ぶりなどの自社の文化です。 帰属意識が高まり組織の一員であることを自覚させ、組織に貢献することで報酬を得ているという認識が強まります。 社会人・組織人としての基本的な常識やマナーを身につけながら、実践で業務を学ぶ。自社に必要・不要な新入社員研修のプログラムを調整することが重要です。 新入社員向けの研修を検討する際は社会人基礎力について理解しておくと参考になります。 ②全社員の意識にも気を配る 新入社員研修＝新入社員に対してどのような研修を行うかにフォーカスしてしまいがちですが、全社員が持つ社風も非常に大切です。 「自分の意見が自由に言えない」「社員同士の挨拶や会話がない」「部門長クラスの人間が人材育成に興味がない」という環境では、新入社員のやる気も低下していってしまいます。 社風そのものに問題があると判断した場合は、研修という枠を飛び越えて、全社員の意識を変えるために必要な施策を模索しなければなりません。 新人教育をしっかりと機能させていくためには、会社全体を見渡したうえで本質的な課題を見つけ、解決していくことが大切です。 まとめ｜新入社員が育てば会社も成長する 企業にとって、将来を担う人材の確保は、最優先事項の一つです。 人事部には、新入社員を育成できる職場環境づくりのために、地道な継続と積極的推進が求められています。 「新人が育たない」といわれる現代でも、定着率の高い企業はいくつもあります。 そういった企業は何が成功しているのか、自社に足りないものは何なのかを常に考え、一人でも多くの新人を育てることができる環境を作っていきましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 新人教育にも使える厳選コンテンツが1ID 年額999円で見放題になるCloud Campusコンテンツパック100。 ビジネスマナーだけでなく、社会人に必須のビジネス・ITの基礎知識を学べる充実のeラーニングコンテンツが魅力です。 Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コンテンツ以上の厳選コンテンツラインナップは資料請求からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする   参考サイト： 新人若手育成のアタリマエを変えよう｜人材育成・社員研修のリクルートマネジメントソリューションズ　 平成26年版　労働経済の分析　－人材力の最大発揮に向けて－｜厚生労働省　 第27回（最終回）　OJTにおける｢課題｣とは何か？～新人の成長課題とトレーナーの育成課題＜後編＞～ | ヒューマンキャピタル Online　 新人がイキイキと働くために、人事ができること～誰しもが経験するつまずきを乗り越える方法とは？～ – 『日本の人事部』 恒例の新入社員の特長。2015年は「消せるボールペン型」。その心は？｜ブラック企業｜【瓦版】　 「新入社員意識調査・特徴とタイプ」公益財団法人日本生産性本部） 「新人と中途採用者の研修、教育の方法」ビジネス･ソリューション  

「社会人基礎力という言葉を耳にすることはあるが、具体的な内容は知らない」 「社員の社会人基礎力がどの程度あるか把握しておきたい」 業種や職種をまたいで、会社で働くうえでの素地として求められる社会人基礎力。 2006年に経済産業省が提唱し、社会人として押さえるべき基礎が詰まった概念ですが、具体的な内容や自社での高め方は実はあまり知られていません。 今回は「社会人基礎力」とはどのような内容で構成され、どのように鍛えていけばよいかについて紹介します。 「社会人基礎力」とは？どのような位置づけなのか？ 社会人基礎力とは、2006年に経済産業省で「多様な人々と仕事をしていくうえで必要な基礎的な力」として定義された概念です。 もともとは企業で働く人と、未就業者である学生の間で「身に付けておいてほしい能力水準」に意識の差があったことから、企業と学生間での認識のギャップを埋めるために定義されました。 社会人としての能力は、まず社会人としての心構えや基本的なビジネスマナー等が挙げられますが、さらに必要となるのが社会人基礎力です。 社会人基礎力が十分に備わったのち、各職種で必要となる専門知識・スキルがさらに上乗せされていくイメージでしょう。 参考：経済産業省「社会人基礎力」 社会人基礎力の3つの能力と、12の能力要素 社会人基礎力は「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つの能力と、それらに紐付く12の能力要素で成り立っています。 具体的には以下の表の通りです。 3つの能力 能力要素 内容 前に踏み出す力 （アクション） 主体性 物事に進んで取り組む力 働きかけ力 他人に働きかけ巻き込む力 実行力 目的を設定し確実に行動する力 考え抜く力 （シンキング） 課題発見力 現状を分析し目的や課題を明らかにする力 計画力 課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力 創造力 新しい価値を生み出す力 チームで働く力 （チームワーク） 発信力 自分の意見を分かりやすく伝える力 傾聴力 相手の意見を丁寧に聴く力 柔軟性 意見の違いや立場の違いを理解する力 状況把握力 自分と周囲の人々や物事との関係を理解する力 規律性 社会のルールや人との約束を守る力 ストレスコントロール力 ストレスの発生源に対応する力 ここからは各要素の定義と、どのように伸ばしていったらよいかのヒントについて紹介します。 2.1 前に踏み出す力（アクション） この力は、困難な状況でも一歩前に踏み出し、失敗しても粘り強く取り組む力です。 3つの構成要素について具体的に紹介していきます。 ①主体性 物事に進んで取り組む力が「主体性」です。 新卒採用時に、多くの企業で重視されている力といえるでしょう。 主体性を伸ばすためには、自己信頼を高める必要があります。 例え小さな課題でも「達成できた」という経験を重ねていくことで、徐々に自分で動いてよい、自ら動くべき、という感覚が生まれてきます。 例えば、部下や後輩が試行錯誤して出した結果に間違いがあったとしても「それではダメだ」と全否定せず、達成できたポイントを認めることも忘れないようにしましょう。 主体性に関する研修のポイントについては社員の主体性を最大限に引き出すための研修設計3つのポイントの記事も参考にしてみてください。 ②働きかけ力 他人に働きかけ巻き込む力が「働きかけ力」です。 会社員として職場メンバーや顧客とやりとりするうえで、必要とされる力でしょう。 働きかけ力を伸ばすためには、身近な人間関係から他者に働きかけていくことが効果的です。 仕事のなかでは部署を横断するプロジェクトに参加させたり、勉強会を主催させる等して、自ら他者とやりとりする環境に身を置くことで、伸ばしやすい力です。 特に新入社員の場合は、見知らぬメンバーに積極的に声をかけにくい状況もあるかと思います。上司や先輩が他のメンバーや他部署メンバーを紹介する等、働きかけしやすい接点をつくりだすと効果的です。 ③実行力 目的を設定し確実に行動する力が「実行力」です。 単に行動をするだけではなく、あくまで目的や目標をかなえるために適切な行動をとることがポイントとなります。 実行力を伸ばすためには、実現可能性が高い目的・目標の設定からチャレンジすることが有効です。 あまりに高い目的・目標を掲げてしまうと、実行の道筋が立てにくくなります。その結果、最初の一歩目が踏み出せず、足が止まってしまう可能性があるからです。 「少し頑張れば達成できそう」というレベルの目的・目標を達成することで、次はより高レベルの目標に向けての実行力が高まるはずです。 2.2考え抜く力（シンキング） この力は、課題に対して疑問を持ち、諦めずに考え抜く力です。 3つの構成要素について具体的に紹介していきます。 ④課題発見力 現状を分析し目的や課題を明らかにする力が「課題発見力」です。 仕事をしていくうえで課題を発見し、それを解決するための基本の力といえます。 課題発見力を伸ばすためには、まずは本人に考えさせ、フィードバックを重ねることが有効です。 特に新卒入社者の場合は、会社で発生する「課題」の見立てに慣れていないことが想定されます。課題の発見方法や、それを他者に伝える方法等を周囲がフィードバックすることで、徐々に力が高まっていくでしょう。 ただしいきなり正解を教えるのではなく、本人に考えさせることが重要です。正解を先に教えてしまうと本人の考える力が鍛えられないため、注意してください。 ⑤計画力 課題の解決に向けたプロセスを明らかにし準備する力が「計画力」です。 作業を進めるうえでの段取りを、組み立てる力とも置き換えられます。 計画力を伸ばすためには、納期だけを設定させるのではなく「何をいつ、どれくらいの時間で」作業をするかを見積もらせるようにしましょう。 そのうえで作業終了後には振り返りを行い、その見積もりが正しかったかを検証していきます。 徐々に慣れてきたら少し難易度の高い計画を設定して、効率よく仕事をする訓練をしていきます。 ⑥創造力 新しい価値を生み出す力が「創造力」です。 人によって得手不得手が分かれ、なおかつすぐには鍛えられない要素のひとつです。 経験や知識を増やすことで鍛えられる力ではありますが、まずは日々いろいろな事にアンテナを張って自身の経験としていってもらうことが大切です。 ある程度の経験と知識量が得られたら「デザイン思考」等を取り入れることで、創造力を伸ばせる可能性が高まります。 2.3チームで働く力（チームワーク） チームで働く力は、多様な人々とともに、目標に向けて協力する力です。 ここでは6つの構成要素について、具体的に紹介していきます。 ⑦発信力 自分の意見を分かりやすく伝える力が「発信力」です。 相手にどの程度伝わっているかは分かりにくいため、自分の発信力が把握できないという方も多いのではないでしょうか。 この力を伸ばすには、本人の発言の内容が伝わったかフィードバックすることが必要です。 発信力のフィードバックは大きな仕事だけでなく、日常業務でも可能です。 例えばeメールでのやりとりに対して、伝わる順番で内容が書かれているか、受け手にきちんと伝えたい情報が伝わっているかをフィードバックすることでも、鍛えていけるでしょう。 ⑧傾聴力 相手の意見を丁寧に聴く力が「傾聴力」です。 単に「聞く」だけでなく、相手の心情や意図に配慮して「聴く」ことがポイントになります。 この力を伸ばすには、例えば、コミュニケーションを取り合うようなグループワークの実施が効果的です。 傾聴力が高いイメージとしては、対談番組やニュース等に出てくるインタビュアーがよい例です。相槌のタイミングや、人の話を聞いて意見をどのように引き出しているかを参考にしてもらうのもよいでしょう。 ⑨柔軟性 意見の違いや立場の違いを理解する力が「柔軟性」です。 ある程度仕事に慣れてくると、自分なりのルールができて柔軟性が発揮しにくくなるといわれています。 この力を伸ばすには、業務では関わりの少なかった人と接点を持つことが有効です。一緒にプロジェクトを進めたり、異なる環境で仕事を進めたりする等して、刺激や考え方の違いを体感させるのがよいでしょう。 重点的に鍛えたい場合は、会社をまたぐようなプロジェクトや、海外へ行って異国の文化に触れるのも有効な手段のひとつといえます。 ⑩状況把握力 自分と周囲の人々や物事との関係を理解する力が「状況把握力」です。 自分の業務に集中するだけではなく、周囲の状況も把握し、配慮する力ともいえます。 この力を伸ばすには、何かに集中して取り組ませるのではなく、周囲のメンバーのフォローを積極的に行ってもらうことが効果的です。 周囲の状況が判断できるようになると、自分の強みや特長に基づいた貢献領域が分かってくるため、主体的に動けるようになってきます。 ⑪規律性 社会のルールや人との約束を守る力が「規律性」です。 規律性が欠けていると、チーム単位での仕事がスムーズに進みにくくなります。 この力を伸ばすためには、約束や期日、社内ルール等、基本的な行動から始めることが重要です。 しかし、あまりに厳しくルールを守らせてしまうと、やや窮屈な雰囲気にもなってしまいます。本人が取った行動で周囲が困惑したり迷惑したりした場合に、自分の起こした行動の結果を振り返る機会を与えるようにしましょう。 ⑫ストレスコントロール力 ストレスの発生源に対応する力が「ストレスコントロール力」です。 仕事をするなかである程度のストレスは避けて通れないため、自分で対応していく力が重要になります。 この力を伸ばすには、感情だけにとらわれるのではなく、どう乗り越えるかの対応策を考えさせることが効果的です。 人の性格によってストレスの感じ方は変わってきます。指導側は本人の特性に合わせた育成が重要になるでしょう。   ここまでまとめた項目に加えて、チームで働くためにはチームビルディングに関する知識を身に付けておくことも有効です。 再定義で追加された社会人基礎力の3つの観点 昨今では、個人と企業や社会との接点が長くなる「人生100年時代」の潮流があることで、社会人基礎力の重要性がさらに増してきています。 そこで経済産業省は、2018年に個人がライフステージの各段階で活躍し続けるために「人生100年時代の社会人基礎力」として新たに定義しました。 これにより社会人基礎力は、若手社員だけでなく、シニア社員をはじめとした幅広い年齢層の社会人にとって必要な能力と認識されたのです。 ここからは新たに定義に加わった、3つの視点を紹介していきます。 学ぶ「何を学ぶか」 社会人基礎力として新たに取り入れられたのが「学び」という視点です。 学びと聞くと、子供や学生がする学校での学習というイメージが強いかもしれません。 しかし、昨今よく耳にする「生涯学習」「リカレント教育」等のように、社会人になってから新しい分野にチャレンジするために、学ぶ機会も増えてきています。 企業も労働力不足を回避するために、社員に新たなスキルを付与するリスキリングの取り組みが広まっています。 学ぶ内容も一律とは限りません。苦手な部分を克服する学びや、得意な分野をさらに伸ばす学び等、目的に応じて学ぶ内容も変わってくるでしょう。 統合「どのように学ぶか」 何を学ぶのかを明確にしたあとは、「どのように学ぶか」を検討する必要があります。 単に新しい知識を取り入れるのではなく、これまで培ってきた能力や経験、すでに身に付いているスキルと結び付けて、体系的に学ぶことが重要です。 統合的な視点でとらえると、一からすべてを学ぶより効率的に新しい知識が定着するだけでなく、経験に裏打ちされた実践的な能力が得られます。 また、周囲の人たちで各々の得意分野と絡めて学び合いをするのも、学びが企業風土に昇華しやすいので、お勧めの方法です。 目的「どう活躍するか」 学んだうえで「自分が活躍するイメージを固め、そこに向かって行動を起こす」ことは、モチベーションを維持しやすいでしょう。 キャリアアップや新しい業務へのチャレンジなど、人によって目的は違いますが、目的達成に向けて自ら行動する部分は同じです。 一歩前に踏み出し、例え失敗したとしても忍耐強く取り組む力は「前に踏み出す力」の開発にも効果的でしょう。 社会人基礎力の診断方法 社会人基礎力の概要を理解したうえで、自分や、自分のチームメンバーがどの程度の力を備えているか把握したいという方もいるのではないでしょうか。 社会人基礎力を診断する代表的な3つの方法を紹介します。 社会人基礎力検定｜一般財団法人　社会人基礎力検定協会 「社会人基礎力検定」は、社会人基礎力検定協会が実施している検定試験です。検定問題は60問で、90分で回答します。 結果は3級・準2級・2級で判定されます。 出題されるのは同一問題ですが、級に応じて合格基準がそれぞれ設定される形式です。70〜80％未満の点数で3級合格、80〜90％未満の点数で準2級合格、90％以上の点数で2級合格となります。 参考：社会人基礎力検定｜一般財団法人　社会人基礎力検定協会 ひらく社会人基礎力診断テスト120｜経済産業省 経済産業省が実施している「ひらく社会人基礎力診断テスト120」は、セルフチェック式の診断テストです。 設問は120問用意されており、4つの選択肢のなかから当てはまるものを選びます。「よく当てはまる」から「全く当てはまらない」の選択肢から適したものを選ぶだけです。 Web上で回答したあとに自動的にグラフが作成されるので、強みや弱点を視覚的に把握できます。 参考：ひらく社会人基礎力診断テスト120｜経済産業省 社会人基礎力診断｜マイナビ 「社会人基礎力診断」は、採用に関するサービスを提供しているマイナビが実施している、Webで回答する診断テストです。 回答時間の目安は15分程で、分析後にデータが送付されるため、容易に社会人基礎力の診断ができます。 マイナビの社会人基礎力診断では、ビジネス上の得意部分や苦手部分を把握し、改善するイメージがしやすくなるのが大きな特長です。個人だけではなく、採用担当者にも活用されています。 参考：社会人基礎力診断｜マイナビ 社会人基礎力の高め方 最後に、どの社会人基礎力の要素を高めるとしても、共通して推奨したい高め方のステップを紹介します。 「何を鍛えるか」を明確にする 社会人基礎力にはさまざまな能力要素があるため、まず「何を鍛えるか」を明確にすることが重要です。 自部門で鍛えたい力を設定する、本人の申請で鍛えたい力を決める等の方法があります。 どの力を鍛えるとしても、一人ひとりの成長が会社の成長につながることを意識してもらうようにしましょう。 「どう鍛えるか」を決める 「どう鍛えるか」も、鍛える力によってさまざまな方法があります。 OJTや研修受講、社外での学習費用の支援、社内の配置転換等が代表的な育成手法です。 全社一律で社会人基礎力を身に付けてもらう場合は、社会人基礎力専用の育成プログラムを持っている外部に依頼するのもお勧めです。 通常業務で能力を開発する 社会人基礎力は、特別なプログラムだけではなく、通常業務のなかでも少しずつ開発可能です。 例えば、主体性を開発したい社員がいた場合は、会議の場で積極的に発言を促す等の工夫が挙げられます。 通常業務で能力開発を行う場合は、マネジメントのサポートも重要になります。期初の面談で「どの力を今期は鍛えよう」と本人とすり合わせを行い、期中の動きを見守るようにしましょう。 効果測定・振り返りを行う 社会人基礎力の向上には、フィードバックによる客観的な振り返りが役立ちます。 上司や同僚、仕事で関わりのある人等からのフィードバックを取り入れることで、自分では気付いていない部分を発見できる可能性があります。 一人ひとりの振り返りを行うのとともに、マネジメントや人事部門は組織全体の効果測定を行い、次に鍛える力の設定につなげるようにしましょう。 まとめ 社会人基礎力とは、主体性やチームワーク等、仕事をするうえで必要になる基礎的な能力です。 社会人基礎力を向上させるのは、企業にとってのメリットだけではなく、個人にとってもポジティブな影響があります。 人的資本経営の潮流がある昨今においては、ぜひ自社人材の能力の底上げとして、社会人基礎力の向上を心がけてはいかがでしょうか。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 社会人として身に付けるべきビジネスマナー等の基礎コンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする