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LMS(学習管理システム)とは?メリットから導入ステップまで徹底解説

2024.04.01

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LMS(学習管理システム)とは?メリットから導入ステップまで徹底解説

LMSとは何か?デジタルネイティブ世代の社員が増えるなか、インターネットやパソコンを活用した学習管理システム「LMS」が注目を浴びています。

「LMSをそもそもよく分かっていない・・・」

「LMSは聞いたことがあるものの、自社でどのように導入できるか分からない」

「コロナ禍をきっかけに、対面・集合型研修以外の新しい方法を探している」

この記事では、LMSという学習形態の概要や、導入にあたって検討が必要なポイントを解説します。

1. LMSとは

LMSはLearning Management System(ラーニングマネジメントシステム)の略で、学習管理システムとも呼ばれています。

インターネットやパソコン/スマートフォンで学習を行う、eラーニングのベースとなるシステムのことです。

多くのLMSでは、受講者がログインして学習する受講機能、教員や管理者が受講履歴や成績管理を行う管理機能から成り立っています。

LMSが企業に普及した背景として、新型コロナウイルスの影響で、従来型の対面・集合型研修の実施が難しくなったことが挙げられます。

そこで対面・集合型ではない学習形式として、eラーニングに注目が集まりました。

なおインターネットが普及する以前のeラーニングでは、CDやDVDなどを使用したパソコン学習が行われていました。管理者が教材を受講者に届け、受講者が各自で教材を使って学習を進める仕組みです。

しかし、従来のeラーニングでは受講者のモチベーション維持が難しく、管理側は受講者の進捗状況が把握できないことが課題になっていました。

そのような課題を解決するために登場したのが、eラーニングの学習管理システム「LMS」でした。

コロナ禍でオンライン会議やWeb接客が普及し、人々のITリテラシーが向上したことを背景に、LMSを導入する企業が増加していったのです。

eラーニングについてもっと詳しく知りたい方はこちらも参考にしてみて下さい。

>>eラーニングとは?概要からメリットや最新トレンドを徹底解説

2. LMSのメリット・デメリット

具体的にLMSにはどのようなメリットがあるのかについて、受講側と実施側の観点から解説します。

2-1. 受講側のメリット

LMSを使用した場合、受講者の学習効果の高まりが期待できます。

LMSを活用した教育の多くは、動画によって講義が行われます。そのため、受講者は視覚的に理解しやすく、繰り返し見返すことで復習することも可能です。

動画教材は、各自の状況で再生速度を調整できるのが特長です。内容の理解が進んでいるコンテンツは速度を速め、理解が難しい箇所はじっくり見ることで、効率よく学習が進められます。

また、自分の能力を把握しやすい点もLMSのメリットです。

LMS上では受講履歴を閲覧することができるので、得意・不得意分野が客観的に可視化されます。次に学ぶべきことの優先順位を把握できることは、目的意識を維持するのに役立つでしょう。

2-2. 実施側のメリット

実施する側の管理者にとって、LMSは教育の工数やコストを削減できるメリットがあります。

対面・集合型であるオフラインの勉強会を実施する場合、場所や講師の確保にコストがかかります。また、資料や会場の事前準備・実施当日のための人的リソースも発生するでしょう。

一方でLMSの場合は、必要な学習コースをオンライン上で受講してもらうため、研修のために場所や講師の確保が不要になります。

さらに紙での管理と比較すると、受講者の学習状況や受講結果のデータが、効率的に一元管理できるのもLMSの特長です。

業務を効率化することで、受講者フォローや振り返りなど、本来重要な業務に時間を使えるというメリットも生まれます。

3. LMSの主な機能

具体的にLMSのシステムで何ができるのかを、主な機能をもとに紹介していきます。

3-1. 受講者向けの機能

受講者向けには、講座閲覧機能や学習機能、テストの受験機能が搭載されています。具体的には以下のような操作が可能です。

  • 講座閲覧:受講可能な講座を閲覧、希望講座の登録を行う
  • 学習機能:研修への参加、講座の動画やスライドなど教材の閲覧
  • 受験機能:テストの受験、レポートの提出、受講履歴や評価を確認

LMSによっては、受講者同士の交流機能や質問チャット機能も搭載されており、受講者を飽きさせない工夫がされているものもあります。

3-2. 管理者向けの機能

管理者向けの機能としては、講座や受講者管理があります。具体的には以下のような操作が可能です。

  • 講座管理機能:講座の登録や編集、教材の作成・編集、講座と教材の紐づけ
  • 受講者管理:受講者登録、講座の割り当て、受講可能期間の設定
  • 学習・履修管理:研修の実施、受講者の学習状況や評価の確認・レポートの採点や評価
  • その他:受講者からの問い合わせに回答、受講者への学習リマインド

管理者は、「教材作成~受講者の出欠確認~学習進捗管理」の煩雑な研修実施プロセスを、ひとつのプラットフォームで管理できるようになります。

4. LMSの活用シーン

LMSは学校や企業の教育現場で主に活用されています。

学校活用では、学内や学生にインターネット環境が整っていれば、パソコンやスマートフォンなどから利用可能です。

オンライン講義や教材の閲覧、テスト受験、課題提出、成績確認、メールの送信等を学校教育で実施しています。

企業でもLMSの普及は急激に進んでいます。

今はSaaSをはじめとしたクラウドサービスを導入する企業が多く、企業研修をインターネットで行えるLMSのニーズが高まっているのです。

研修内容はさまざまで、ビジネスマナーやビジネススキル、コンプライアンスなど企業の状況に応じたテーマが選ばれています。

また教育目的だけではなく、コロナ禍で社内イベントが減っている影響を補完する試みとして、企業カルチャーやビジョンの発信などでLMSを活用している事例もあります。

▶▶企業でのLMSの活用事例をもっと知りたい方はこちら

5. LMSの種類

LMSには2つの種類があります。導入にあたっては、まずどちらかに決める必要があります。

5-1.オンプレミス型

オンプレミス型は、自社のサーバー内にLMSを構築する形式です。

カスタマイズ性に優れ、細かな部分まで柔軟に手を加えることができます。また、自社のネットワークを利用するため、セキュリティの安全性が高いのもメリットです。

一方でデメリットは、時間とコストがかかる点です。

サーバーの準備から構築、運用までのすべてを導入企業側で行う必要があります。

ネットワーク障害のトラブルも自社で対応しなくてはいけないため、専門知識をもつ人材の確保が求められます。

5-2.クラウド型

クラウド型は、ベンダーが提供するクラウド上のサーバーに構築されているLMSを、インターネットを介して利用する形式です。

導入企業は自分たちでサーバーの用意をする必要がないため、契約後に初期セットアップをすればすぐに使用できます。

構築の初期費用をかけることなく、定額の利用料金だけで運用できる点がメリットです。

また、システムのバージョンアップも自動で行われるため、導入や運用がしやすいという特徴があります。

クラウド型のデメリットとしては、カスタマイズに限界がある点です。

自社の要件に合わせた細かいカスタマイズが必要な場合は、オンプレミス型が適しているでしょう。

また、かつてはセキュリティの観点から、クラウド型を避ける企業も一定数ありました。

しかし近年ではセキュリティを強化したクラウドサービスの充実により、クラウド型を採用する企業が圧倒的に増えている状況です。

またクラウド型のなかでも、特定の専門分野のみを扱う「特化型」と、あらゆる学習のプラットフォームとして活用できる「統合型」に分けられます。

簡単に違いを紹介します。

特化型

特化型は、文字通り特定の学習を提供・管理するのに適したLMSです。
例えば接客業に特化したLMS、動画配信のみを行うLMSなど、さまざまなものがあります。
機能を絞っている分シンプルで使いやすく、コストが抑えられる点がメリットですが、決められた用途以外の拡張性に乏しいデメリットがあります。

統合型

豊富な機能を搭載し、あらゆる研修や学習のプラットフォームとして活用できるのが統合型です。
eラーニングコンテンツの配信だけでなく、対面・集合型も含めた研修全般の受講履歴や出欠確認などを一つのシステム上で管理・運用できるのが強みです。
一方、特化型よりはコストが高い傾向があるため、どのような機能が必要かを考慮して、LMSを選ぶ必要があります。

6. LMS導入までに押さえるべき3ステップ

最後に、実際にLMSを利用するまでの一般的なステップを紹介します。

6-1.目的の明確化

何のためにLMSを導入したいのかを明確にしましょう。

工数削減、学習効果の向上などメリットが多くあるだけに、目的の言語化や優先順位付けは欠かせません。

目的が曖昧なままLMSを導入しても、活用しきれなくなる例は珍しくありません。

例えば、優れた営業社員のプレゼンテーションを社内で共有したいのであれば、動画コンテンツの扱いに秀でたLMSがよいでしょう。

一方、セキュリティや法令に関する知識を社員に身に付けさせたいのであれば、システム上でテストを行える機能が必要かもしれません。

目的を明確化することは、自社でLMSを活用するための第一歩となります。

6-2.運用体制の構築

LMSに限りませんが、あらゆるITシステムは導入して終わりではありません。

導入後、適切に運用されてこそ効果を発揮します。そのため、導入前から運用体制を具体的に決めておくことが大切です。

例えば、LMSに必要な運用業務としては以下のようなことが必要になります。

  • 教材の準備
  • LMS導入環境の整備
  • 社内の既存システムとの連携
  • 教材・ユーザーの管理
  • 問い合わせへの対応
  • メンテナンス

利用するLMSのサポート次第で運用体制は変わりますが、ある程度の社内の体制構築は不可欠です。

必要な作業を事前に洗い出し、具体的にいつ誰がどのように行うのかを決めておきましょう。

6-3.導入形式の選択

オンプレミス型・クラウド型によって、相談するベンダー先も変わります。
いずれにしてもLMS導入目的をもとに、自社に必要な条件をピックアップしましょう。そのうえで、条件に近い提供ベンダーを探すことが重要です。

ここでは、LMSを導入する際によく比較検討される項目をご紹介します。

  1. 教材作成やカスタマイズは可能か?
  2. 動画教材に対応しているか?
  3. マルチデバイス対応か?
  4. 導入実績は十分か?
  5. 希望の導入形態があるか?
  6. 目的・用途に合った機能があるか?
  7. サポートはあるか?
  8. 課金体系に納得感があるか?

提供ベンダーによっては、無料トライアルができる場合もあります。

操作性も含めて自社でやりたいことが叶うかどうかを、できれば導入前に実際の動きで確認するとよいでしょう。

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7.まとめ

本記事では、LMSの概要について紹介しました。

もともとコロナ禍で広がったLMSですが、受講者の学習効果向上や企業の利便性向上など多くのメリットがあることから、一過性ではない学習形式として定着しはじめています。

LMSを提供する企業もバリエーションが増えているため、自社が実現したいことを明確にしたうえで、最適なパートナー選びをするといいでしょう。

 

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企業研修が、講師からの一方的な知識やスキルの伝授に終始している企業も少なくないかもしれません。 研修の目的は、仕事で成果を生むことにあります。 しかし、受け身な学習スタイルがメインとなり、インプットした知識をどう活用するかは参加者に委ねているだけという状態では、仕事での活用は期待できません。往々にして「学びっぱなし」「研修効果が見えない」といった結果に終わってしまいがちです。 今回は、社員の主体性を最大限に引き出すための、研修設計のノウハウについてお伝えします。 社員の主体性が求められる背景 昨今のビジネスを取り巻く環境は、VUCAの時代といわれています。 V(Volatility:変動性)、U(Uncertainty:不確実性)、C(Complexity:複雑性)、A(Ambiguity:曖昧性)の頭文字を取った略称です。 このような、先行きが不透明・複雑で将来の予測が見通しにくい時代には、社員一人ひとりが主体的に考え、行動する重要性が増しています。 例えば、新型コロナウイルス感染症の流行は多くの企業では予想不可能だっただけでなく、実際に企業業績にダメージを受けたという企業も少なくはないでしょう。 このような状況下では、トップダウンの意思決定だけですべての事象に対応していくことは現実的ではありません。上層部からの指示を待っているだけでは、指示が社員にいきわたる頃には、また状況が変化しているということも考えられるからです。 先行きが見通せず、前例もない状況下では、社員一人ひとりが主体性を発揮して、新規事業や新しい提供プロセスの考案、これまでとは異なる働き方への挑戦をしていく必要があります。 主体性が高い社員の特長 ビジネス書として広く知られる『7つの習慣』のなかで、スティーブン・R・コヴィー博士は習慣のひとつとして「主体性を発揮する」ことを提唱しています。 ビジネスシーンに限らず、何かのハプニングが起こった際には、自分自身で行動を選択する必要があるでしょう。このように、元来主体性は特別な訓練で取得するのではなく、すべての人間にそれを発揮する能力が備わっているのです。 ただ、ビジネスシーンでは主体性を発揮している社員と、発揮していない社員に分かれてしまっているのが現実です。 ここでは、あらためて主体性が高い社員の特長を紹介していきます。 特長1. 自分の言動に責任を持つ 主体性が高い社員は、自身の言動に責任を持とうとする傾向があります。 物事の判断基準や行動基準が、自分の価値観やポリシーに基づいており、言動の根拠がはっきりしているためです。 その影響で、自身の言動がもたらした結果に対して、他責ではなく自責思考が働きます。 例え望ましい結果が得られなかった場合であっても、自らの責任と考え内省し、今後に向けての対策を考える等、「失敗から学ぶ」姿勢が強い点が特長です。 一方、主体性が低い社員は、他責傾向が強くなります。 起こった事象に対して「上からの指示通りにやっただけ」や「自分が決めたわけではないから」等と、自分の意志の関与を否定するような言動が増えてしまいがちです。 特長2. 何事にも積極的・能動的 主体性が高い社員は、あらゆることに対して能動的に行動します。 詳細な指示を待つのではなく、自らやるべきこと・やれることを探し出そうとする傾向にあります。 また、日頃から問題意識や課題意識を持っているため、変化に対して気付くスピードが早いことも特長です。 主体性が高い社員はビジネスパーソンとしての成長意欲も強いため、自ら社員としての価値を高めようとし、キャリアアップの道を切り拓くこともできます。 一方、主体性が低い社員は、「待ち」の行動が多くなります。 「待ち」姿勢の社員が多い場合、マネジメントからの指示を待っている時間が無駄になるため、当然ビジネス全体のスピード感が損なわれます。 さらに、細かい指示まで求める社員の場合は、マネジメントの負荷も増すでしょう。 特長3. 周囲に働きかける 主体性が高い社員は、上下の社員や横の部門等、周囲に積極的に働きかける傾向があります。 また、分からないことや問題点をそのまま放置することはありません。自ら調べたり対策を考案したりしたうえで、上司や先輩に質問する点も特長です。 一方、主体性が低い社員は、自分の内側に閉じこもる傾向が強くなります。 分からないことがあっても周囲に質問することが少ないため、不明点を抱えたまま仕事を進めてしまいがちです。その結果、仕事のミスを引き起こすリスクも増えてしまいます。 主体性を高める研修のポイント 人材開発分野の第一人者であり、参加者を主体とした研修方法の実践者として世界的に有名なボブ・パイク氏は、脳科学の見地から、人は「与えられた目標」より「自ら立てた目標」の方が頑張れると述べています。 受け身の学習方法よりも、学ぶ側が積極的に参画する方が理解度も知識の定着率も断然高いことが科学的にも証明されています。 研修は参加者の主体性を尊重してデザインすべきとの認識が米国を中心に主流となっています。 例えば、席順、役割分担、課題、発表の順番等の段取りを決めず、参加者に委ねます。 研修の枠組みは提供しますが、細部に関しては参加者自身に決めてもらうことで参加意識を高めます。 参加者が取り組む課題も、ケーススタディ、ロールプレイ、演習問題、ワークショップ等、複数から自主的に選んでもらいます。そうすることで、参加者がより実践に近いシチュエーションを自ら考えて取り組めます。 主体性を高める具体的な研修デザインとは 具体的に、どのような研修デザインが参加者の主体性を引き出せるのでしょうか。主体性を高めるために効果的な、5つのポイントを説明します。 ①答えを用意しない 講義型の研修は無意味なものではありませんが、覚えるべき情報や活用するシーン等、すべてを講師から学ぶだけでは、そこに参加者の主体性はありません。 参加者自らが気づき考えながら学ばない限りは、単なる知識の「伝授」に過ぎず、知識の定着や職場での実践に結びつきにくいのです。 脳科学的見地からすると、提供した情報やノウハウを職場で活用できる具体的なシーンを参加者自身に考えてもらってこそ、現実へとフィードバックしやすくなり「成果」を生むのです。 ②グループ発表でやり取りを増やす 研修においては、参加者の質問が主体性を高めるプロセスとして欠かせません。「質問」は研修の内容を理解、考察し、不明点や新しい側面を発見することなので、参加者がどれだけ知識を吸収したかを測るバロメーターでもあります。 しかし、日本人の「他人の前で変な質問をすると恥ずかしい」というメンタリティが邪魔をして、活発な質疑応答になりにくいケースが多々あります。 その対策としては、グループディスカッションで事前に質問内容をまとめてもらい、それを発表する形式にするとよいでしょう。個々の発言を取りまとめることができるため、一人ずつの質疑応答スタイルよりも多くの質問が寄せられるはずです。 ③ロールプレイングで動きを取り入れる 一方的な講義形式だけでなく、研修参加者にその場で実践させるロールプレイングを取り入れることも、主体性を高めやすいポイントといえます。 例えば、営業のテクニックの情報を講義形式で教えた後に、あるケースを想定して、実践さながらに参加者自ら営業をしてもらうようなカリキュラムを入れる等です。 講義を聞いて分かったつもりになっていても、ロールプレイングではうまくいかないポイントが見つかる可能性もあります。 自らやってみてできない経験をすることで、「なぜうまくできなかったのか」と主体的な問題意識が芽生えることも期待できるでしょう。 ④上司向けにも研修を実施する 社員に主体性を求めるなら、上司にもメンバーの主体性を引き出すような訓練が必要となります。 例えば、「メンバーが話しているのに途中で遮ってしまう」「すぐに正解を教えてしまう」「自分の指示を押し付けてしまう」等は、社員の主体性を引き出せない代表的なNG行動といえます。 そのような場合は、上司向けに部下の主体性を引き出すための研修を実施しましょう。 上司が変化すれば、主体性を発揮する社員の面積の広がりが期待できるため、組織的に前向きな変化が起こりやすくなります。 まとめ 研修の目的は、学んだ知識を実践に活かすことであり、研修そのものは成果に至るまでの通過点です。 研修を形式的なイベントで終わらせるのではなく、職場に戻った参加者の行動を変えるような研修をめざしましょう。 一緒に読まれている記事 ・やりっぱなしダメ!研修の効果測定をしよう ・時間、コスト…社内研修を取り巻く問題とその改善方法 ・社内研修の種類や効果を高めるための実施プロセスとは?

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eラーニングシステムを提供する企業は60社以上もあると言われており、選ぶ側からすればかなり迷います。 導入を検討する前に、なるべく多くのeラーニングシステムについて知っておくことで、自社に最適なシステムを検討しやすくなります。 本記事ではeラーニングシステム20社の一覧をまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。 企業向けeラーニングの比較検討 4つのポイント eラーニング製品を比較検討する際に確認すべきポイントをまとめます。 1.システム(クラウド型/オンプレ型) eラーニングのシステムには、自社のサーバーに置かれた教材コンテンツにアクセスする「オンプレミス型」と、業者のサーバーに置かれたシステムやアプリケーションにアクセスする「クラウド型」があります。 中小規模の企業では、初期投資を抑えつつ比較的短期間で導入でき、サーバー管理の手間も省けるクラウド型を選択するケースが多いようです。 高いセキュリティを求める企業や独自のカスタマイズを希望する企業ではオンプレミス型が選択されています。 2.汎用コンテンツのラインナップ/独自コンテンツ制作機能 eラーニングを自前で制作するのか、販売されている既製コンテンツを購入して活用するのかを決めておきます。 自社の人材育成における目標を達成するために必要なものを検討しましょう。 既製コンテンツであれば、ラインナップ・契約期間・料金などを確認します。 より自社の業務に即したコンテンツが必要であれば、オリジナルeラーニングを内製できる機能を持つシステムを選び、コストや操作性を比較検討してみましょう。 3.操作性 受講者の学習の進み具合や理解度を把握しなければなりません。 最もeラーニングシステムを操作するであろう管理者として使いやすいか?という点を見ておきましょう。 日常業務の負担とならず、見たいデータを抽出したり分析する操作が簡単にできるかどうかは非常に重要です。 特に独自コンテンツを内製する場合は、迷わず作りやすいシステムになっているかも重視しておくべきでしょう。トライアルを行って実際に利用してみると、より操作性に対する評価もしやすくなります。 4.導入コストとランニングコスト オンプレミス型はLMS(Learning Management System)などのシステム開発費、コンテンツの製作費、導入後の運営費などの予算確保が必要です。 クラウド型はシステム構築費用はかかりませんが、受講人数やコースによって利用料金が変わってきます。 また、ITスキルや語学のような汎用コンテンツを利用するのか、業務に即した独自のコンテンツを内製するのかによって、コストや選ぶべき製品が変わってきます。 導入時のイニシャルコストだけでなく、数年にわたって運用する際にかかるランニングコストを把握しておくことも比較検討する上で重要です。 企業向けeラーニングシステム20社徹底比較 eラーニングシステム20社の特徴・コンテンツ・料金を早見表で作成しました。 製品名 主な特徴 コンテンツ受け放題 料金 Cloud Campus ユーザ登録無制限で低コスト!大企業に選ばれるeラーニングの決定版 あり 月額固定 AirCourse 月額200円/名〜で動画研修が受け放題! あり ID単価 ひかりクラウド スマートスタディ eラーニングプラットフォームで変わる社員研修・情報共有 なし ID単価 UMU パフォーマンス直結型AI学習プログラム プラットフォーム なし ID単価 eden LMS 簡単運用・システム管理不要・どこでも受講 シンプルで、柔軟 なし ID単価 月額固定(同時視聴制限あり) etudes 圧倒的に使いやすい学習管理システム(LMS)で人材育成をオールインワンでサポート あり ID単価 Smart Boading OJTも研修もeラーニングも「社員教育」をこの1つで実現 あり ID単価 SAKU-SAKU Testing 様々な教育やテストが簡単に運用できる「管理者」の使いやすさが圧倒的なシステム なし ID単価 LearningBox eラーニングに必要な機能が揃った学習管理システム あり 月額固定 LearningWare ユーザの要望に応える圧倒的な多機能 あり ID単価 学び~と ICT教育向けeラーニングシステム なし ID単価 KnowledgeC@fe 富士通の学習管理システム あり ID単価 playse リーズナブルな導入費で、しっかり人材育成を あり ID単価 Seculio 情報セキュリティ対策をかんたんに 従業員の現状調査から教育・訓練まで あり ID単価 LearnO(ラーノ) 月額4,900円の業界最安値帯料金から提供 なし ID単価 Teachme Biz 手順が見える、伝わる、拡がるマニュアル作成・共有システム なし ID単価 CAREER SHIP eラーニング、研修管理、スキル評価… 人材育成の全てを、これひとつで あり ID単価 Leaf 載せ放題、見放題の 圧倒的に安い”次世代型”LMS あり ID単価 Schoo 「一生学べる学校」 あり ID単価 KnowledgeDeliver 教材作成~学習~運用管理をこれ1つで なし ID単価 各社それぞれの特徴をもう少し詳しく見ていきましょう。 *詳しい情報につきましては各社の公式サイトをご確認ください。 Cloud Campus 株式会社サイバー大学(ソフトバンクグループ)が提供するeラーニングシステムです。フルオンライン大学の運営に使われるシステムでもあり、安定稼働・セキュリティ面の基準をクリアしています。 一番の特徴はユーザ登録数無制限&月額固定です。ユーザ数が多くなるほどコストメリットが出せる設計で、1,000人が利用すると1名あたり70円~と非常に安くeラーニングを運用できます。そのため大手企業の多くが利用している実績も多数あります。 動画制作ツールも標準機能としてあり、ITに詳しくない人でも直感的に操作できるので管理者に優しいシステムです。 また、100コンテンツ以上が見放題となるオプション(見放題コンテンツパック100)もあり、すぐにeラーニングの運用が行えます。 >>Cloud Campusについて詳しく見る AirCourse KIYOラーニング株式会社が提供するeラーニングシステムです。 既製品の教材750コースが受け放題であることに加えて、自社オリジナルの教材を簡単に作成できます。既にあるコースとオリジナル教材を組み合わせて運用したい方向けのサービスと言えます。 1,000名以上の利用で1人あたり200円で利用できるので、コストを抑えた運用も可能です。 ひかりクラウド スマートスタディ 東日本電信電話株式会社(NTT東日本)が提供するeラーニングシステムです。 どれだけ動画を保存しても、配信しても、毎月定額で利用ができます。研修のタイミングによって使用していないIDを休止することができ、その分のコストを下げて運用することが可能です。 契約企業専用のカスタマーサポートも用意されており、操作・利用方法の不明点を問い合わせすると、順次担当者が対応してくれます。充実したカスタマーサポートで安心して運用できる点が魅力です。 UMU ユームテクノロジージャパン株式会社が提供するeラーニングシステムです。 UMUはライブ配信学習によるパフォーマンス型双方向ラーニングプラットフォームと呼ばれています。 ライブ配信、マイクロラーニング、AIコーチングなどの双方向学習のトータルサポートにより、従来の一方向学習の課題を解決するとともに、受講者参加型の学習の推進を実現できます。 誰もが教え手にも学び手にもなることができ、インタラクティブな学習設計を、手軽な操作で実現可能です。 eden LMS エデン株式会社が提供するeラーニングシステムです。 eden LMSは技術的な知識なしでパワーポイントや動画などから、効果的な学習教材を簡単に配信可能です。AIによるナレーション追加や字幕追加にも対応しています。 集合研修や実技の講習など、オフライン実施教育における受講履歴管理や参加者募集も可能です。また、人事評価や職歴といった項目の管理もできるので、人材育成全体に関するデータを一元管理できます。 初期費用は0円、ユーザー数も1か月単位で変更できる柔軟な契約が可能で、人事には嬉しい点が多く盛り込まれています。 etudes アルー株式会社が提供するeラーニングシステムです。 自律的なプロフェッショナル人材が育成できるeラーニング教材と、初期費用ゼロの手軽さ、 個人情報を守る強固なセキュリティが選ばれる理由です。 Microsoft Azureの採用で、強固なセキュリティ対策を実現。動画もストリーミング方式の採用でファイル漏洩の心配もありません。 無理なく継続的に使えるシステムとなっており、人材育成のスムーズなDX化に活用されています。 Smart Boading 株式会社FCEトレーニング・カンパニーが提供するeラーニングシステムです。 OJTも研修もeラーニングも「社員教育」をこの1つで実現することをコンセプトにしています。 ライブ型のオンラインレッスンがあって動画で学んだことをその場でプロの講師や他企業の参加者と一緒に、その場で「やってみる」ことができます。 自社内では受けられない、新鮮なフィードバックや、プロ講師からの的確なコミュニケーションにより、理解し、身に付けるまでトレーニングが可能です。 単なるシステム提供ではなく、本当に社員が育つ社員教育を実現するための仕組みを考えた点が人事担当者の好評を得ています。 SAKU-SAKU Testing 株式会社イー・コミュニケーションズが提供するeラーニングシステムです。 CBT(Computer Based Testing)の技術と実績を基に開発されており、様々な教育やテストが簡単に運用できる「管理者」にとって使いやすいシステムです。 「マニュアルを見たけど操作ができない」「何から始めたらいいかわからない」など、運用障壁となる複雑さはなく、だれでも簡単にテストの作成・運用が可能です。 企業内の教育のみならず、検定・資格試験団体の通信講座や、会員様向け教育のプラットフォームとして活用されています。 LearningBox learningBOX株式会社が提供するeラーニングシステムです。 教材作成、問題・テスト作成、採点・成績管理など、eラーニングに必要な機能が揃った学習管理システムはもちろん、メッセージボックス、管理機能・設定、多言語対応(日本語・英語)、EC機能など機能面が充実しています。 また、100アカウントでも年間33,000円から利用できるコスパの高さも魅力。10アカウントまでなら期間無制限・無料で利用できるので、ランニングコストを抑えた上でトライアルも行うことができます。 LearningWare 株式会社プロシーズが提供するeラーニングシステムです。 20年以上にわたり、企業研修から、代理店・フランチャイズ研修、学校教育・研修ビジネス・オンライン講習・オンライン試験まで幅広く活用されています。 導入した企業からのお声の中で一番多いのが「使いやすい」とのことで、受講者にも、管理者にも使いやすいように作られています。 「3社以上のご要望があれば機能を実装する」という方針を掲げており、毎月のバージョンアップで、新しい機能がどんどん追加されています。 ビジネスマナー、Officeなどの新人向けの講座から専門的な教材まで厳選された1,000レッスン以上のeラーニング講座も準備されています。 学び~と エスエイティーティー株式会社(駿台グループ)が提供するeラーニングシステムです。 ICT教育・eラーニングにおいて駿台100年の教育ノウハウと最新の技術を結集し、使いやすさを追求したシステムです。 マイページのレイアウトは管理者・受講者が欲しい情報に最短でたどり着けるように、必要な情報が整理・集約されています。受講者は学習履歴を、管理者は全体の履歴やアクセスログ・使用容量などを即時に確認できるため、操作にストレスを感じることはありません。 また、多言語の切り替えに標準対応しているため、外国の社員が多いグローバル系企業でも導入しやすいメリットがあります。 サポート体制についても、教材の内容やシステムの使い方、受講中に起きたトラブルなど幅広く対応してもらえるため、安心して運用が可能です。 KnowledgeC@fe 株式会社富士通ラーニングメディアが提供するeラーニングシステムです。 富士通の強固なセキュリティ環境なので、大規模ユーザにも安定したeラーニングの運用ができる点で安心感と信頼感があります。 2,900以上の多彩なコンテンツも受講可能であり、人材育成会社という強みを活かして、受講者の学習ニーズを分析した魅力的な教材を揃えています。 様々な業務に対する研修運営実績があり、専任部隊による手厚いサポートがあるのも選ばれる理由の1つです。 playse 株式会社manebiが提供するeラーニングシステムです。 playse. ラーニングは3,000以上の学習教材が見放題となっており、自社に最適なコンテンツを選べます。 またコースマップを活用すれば受講者がスムーズに迷うことなく学習を進められる工夫ができます。教材選びと学習順序を決める負担が軽減され、学ぶことだけに専念してもらえます。 料金体系は利用者数(ID)に応じて料金が変わる従量課金ですが、IDの有効・無効の切り替えが簡単という特徴から、月々の無駄な出費を抑えやすいメリットもあります。 Seculio LRM株式会社が提供するeラーニングシステムです。 「セキュリオ」は情報セキュリティ教育の実施・確認・見直しを担当者の負担なく、かんたんに実施できるクラウドサービスです。 「セキュリオ」は、会社全体の情報セキュリティに対する認識を改善するため、従業員が意識をもって情報セキュリティ対策に取り組むための機能や、ISMS・Pマークの認証取得を検討中または取得済みの企業様が、より快適に認証運用できる機能などが備わっています。 70種類以上の本格的なセキュリティ教育向けeラーニングが使えるため、新入社員研修、年に1度の全社研修などの作業効率化に選ばれています。 LearnO(ラーノ) Mogic株式会社が提供するeラーニングシステムです。 コース設定や受講者データの管理機能など誰でも分かりやすく操作しやすいインターフェースを備えています。導入もリーズナブルな価格で可能なため、中小企業にとっても選ばれやすいシステムです。 テスト受講終了後の画面で、受講者全体の成績と受講者自身の成績の比較がグラフで表示されます。受講者自身が自分の理解度を自分自身でチェック・把握できることは学習のいい動機づけになります。 Teachme Biz 株式会社スタディストが提供するeラーニングシステムです。 主に「マニュアル」の作成から組織に根づく運用までかんたんに実現できるサービスです。 誰でも簡単に教材を作成できるテンプレートが準備されており、文字を入れ込むだけで、受講者が理解しやすいようにデザインされた教材の作成が可能です。画像編集やマニュアルなどのステップ化もできるため、様々な教材作成ニーズに対応できます。 また、作成した教材が活用されているか、アクセスログをもとに分析できます。そのため、教材の改善の有無や課題を明確化でき、受講者のニーズ分析も簡単に行えるようになっています。 CAREER SHIP 株式会社ライトワークスが提供するeラーニングシステムです。 高水準な性能で最適な学習環境を提供し、社内インフラとしても安心して採用できる安定性が確保されています。大手企業など1,500社以上での運用実績のあるシステムです。 機能追加を伴うバージョンアップを年4回行っており、利便性や機能性を継続的にアップデートしています。 日・英・中(簡・繁)・越の五言語対応/中国でのローカル対応もされており、グローバルでの展開もしやすいです。 Leaf 株式会社インソースが提供するeラーニングシステムです。 動画、PowerPoint、PDFなどお手持ちの資料をすぐにeラーニング教材として配信でき、一気に研修をオンライン化できます。 また、集合型研修はもちろん、ZoomによるWeb研修の管理機能も備わっています。受講者名簿作成、受講案内などもスムーズに手間なく行えます。 同時アクセス数無制限となっており、最大29万人の同時利用実績があるので超大規模なeラーニング運営にも向いています。リリース以来、停止実績ゼロという強固かつ安定稼働できる点も魅力のシステムです。 Schoo 株式会社Schooが提供するeラーニングシステムです。 動画教材は各業界における第一人者や専門家を講師として採用しているため、ビジネスに役立つ最新知識を常に学べます。また100種類以上の研修パッケージが用意されており、内定者・新入社員・中堅・管理職など階層別に研修コンテンツを提供できます。 受講者の進捗状況や理解度を詳細に把握できるレポート提出機能の備わっており、管理者の学習管理の効率化もできます。 KnowledgeDeliver 株式会社デジタル・ナレッジが提供するeラーニングシステムです。 企業・官公庁・医療機関など2,000社以上の導入実績があり、売上拡大や研修の効率化、コストカットなど各分野に精通した専門部署のサポート体制が充実しています。 「作成」「学習」「運用管理」機能を標準搭載しており、導入後すぐに利用できます。 管理・受講に関するサポートセンターが設置されており、電話やメールで相談できるため、初めてLMSを導入する方でも安心して利用できるでしょう。 自社に最適なeラーニングシステムを選ぼう 最後にeラーニングシステム導入前に確認すべき点を以下にまとめます。 ✓ そもそもeラーニングに求めるものは何か? ✓ 既製コンテンツを利用するか内製コンテンツを作成するか? ✓ 求める機能が十分に備わっているか? ✓ ランニングコストは予算内か? eラーニングシステムは年々進化しており、最新機能が随時追加されています。 ただ、最新機能があれば良いというわけでなく、eラーニングに不必要な機能を極力省きつつコストを抑えた運用を行う必要があります。 各社特徴を踏まえ自社に最適なeラーニングシステムを選ぶことが重要です。 低コストeラーニングシステムなら「Cloud Campus」 Cloud Campusを導入するメリットは、以下の3つです。 ✓ ユーザ登録数無制限!人数が増えるほどオトク ✓ ITに詳しくない人でも管理・運用しやすい ✓ セキュリティ・安定稼働できる基準をクリア 特にユーザ登録数無制限で定額制なので非常に低コストで運用できる点が選ばれる最大の理由です。 eラーニングは社員教育との親和性が高く、学習者・企業の双方にメリットがあります。 教育コストをなるべく抑えつつ、オンラインでの社員教育を促進するための機能が充実しているのがCloud Campusです。 低コストで厳選コンテンツ見放題!コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円(税抜)の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 >>Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

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