ひとくちに「集中力」といっても、さまざまな種類があります。集中力に欠けて仕事がはかどらなかったり、ひとつの仕事に集中しすぎて周りが見えなったりする人は、集中力を正しく使い分けることができていないのかもしれません。 集中力がないのではなく状況に合わない集中力を使っている？ スポーツ心理学によると、集中力には4つの種類があります。元ニューヨーク・ロチェスター大学準教授で、米国のオリンピック陸上競技選手のメンタルトレーニングも担当していたロバート・M・ナイデファー氏は、それを集中力のおよぶ範囲と向きによって分類しています。それぞれの集中力が、スポーツと仕事の両面においてどのような使われ方をするのか見てみましょう。 1. 狭く内向きの集中 細かい作業や瞬間の動作に集中している状態です。 ・スポーツの場合：フィギアスケートでジャンプをする瞬間 ・仕事の場合：企画書の作成や細かいデータ入力 2. 狭く外向きの集中 特定の相手やものごとに集中している状態です。 ・スポーツの場合：ゴルファーがショットを打つ瞬間やサッカーのPK戦 ・仕事の場合：上司の話を聞くときや商談をするとき 3. 広く内向きの集中 自分以外のものを広く分析して、その結果から決断をする際に必要とされる集中力です。 ・スポーツの場合：試合の戦略や練習の計画を立てるとき ・仕事の場合：戦略や事業計画を立てるとき 4. 広く外向きの集中 外部の広い範囲で起きている変化を敏感に察知し、対応するために必要な集中力です。 ・スポーツの場合：サッカーのような団体競技で試合を有利に展開させるとき ・仕事の場合：観客の様子を把握しながらイベントを進行するとき スポーツで秀でた成績を残せるかどうかは、状況に応じてうまく集中力を使い分けることができるかどうかにかかっています。それはビジネスでも同様で、仕事のできる人は、集中力の使い分けがうまいのです。逆に、一生懸命やっているのに仕事がはかどらないというときは、状況に合わない集中力を使っている可能性があります。 なお、仕事の効率化については、「仕事の効率化はコミュニケーションが取りやすい職場から」「モチベーションも仕事効率もアップできる！ユニークな企業制度」なども参考にしてください。 自分の得意な集中と苦手な集中を知ろう 誰にでも得手不得手があるものです。仕事の内容や状況が変わると、うまく成果を出せないこともあるでしょう。ここでは、リーダーとしてプロジェクトを任された途端に、仕事をうまく進められなくなった例を挙げてみます。 今までは、チームの一員として報告書をまとめたり、企画書を作ったりする業務を担当していたため、「狭い」集中力を使えば仕事をこなすことができました。しかし、部下の様子に気を配ったり、チーム全体の動きを把握したりといったリーダーの仕事に必要なのは、「広い」集中力です。このように、必要な集中力の違いに気がつかないと、新しい仕事に対応することができないかもしれません。 ビジネスシーンでは、自分の得意とする集中と苦手とする集中を知ることが重要です。そのうえで、自分の業務にはどの集中力が必要で、どのような使い分けをしていくべきか対策を練るようにしましょう。 集中力を使い分けて効率アップ！ 4つの集中力の違いを知り、業務内容に合わせた使い分けをマスターすることで、仕事の効率アップが期待できます。それに加えて、「eラーニングで職場のメンタルヘルスをマネジメントしよう」「部下の主体性を引き出すリーダーの資質「サーバントリーダーシップ」とは」も参考にして、ビジネスにおけるセルフマネジメントや意識改革についてもチェックしましょう。 こちらの記事も読まれています： 頑張る人が報われる！身になる通勤時間の活用法 参考： 第6回 効率的に仕事が進む 集中力コントロール術｜日立ソリューションズ  Sports: Understanding Focus in Sports｜Psychology Today   

世界61カ国の人材競争力をランキングした「ワールド・タレント・レポート（世界人材調査）」をご存じでしょうか。スイスのビジネススクール・IMDの世界競争力センターによる2015年調査の結果を見ると、日本のグローバル人材育成に関する多くの課題が浮き彫りとなってきます。 日本の人材競争力は61カ国中26位 「ワールド・タレント・レポート」の調査分野は、次の3つに分けられます。 1．「投資と育成」 学校教育や企業の従業員教育など、どれだけ人材に対する投資と育成をしているかを調査します。女性就労者の割合や、健康管理のインフラ整備も調査対象です。 2．世界規模で見た働く場所としての「魅力」 その国の生活費指数や生活の質から、国外の優秀な人材にとって働く場所として魅力があるかどうかや、ブレイン・ドレイン（優秀な人材の国外への流出度）がもたらす国内経済への影響などが含まれます。さらに、従業員のモチベーションや報酬と所得税率についても評価されます。 3．その国の人材プールの「質と能力の高さ」と「準備度」 労働力の成長とスキルや能力の質、そして、それらを高めるための取り組みです。これには、上級管理職の国際経験と能力、語学力なども含まれます。また、その国の大学までの高等教育を含めた教育制度が国の経済需要と相関しているかどうかや、住民数に対する海外からの留学生数やPISA（国際的な学力調査）を基にした教育レベルも考慮されます。 つまり、その国にどれだけ優秀な人材がいるのか、人材の育成にどれだけ取り組んでいるのか、どれだけのポテンシャルを持つのかという “人材競争力”を総合的に分析した調査なのです。 日本は「投資と育成」と「魅力」に関しては、それぞれ17位と15位でしたが、人材プールの「質と能力の高さ」と「準備度」に関しては49位と評価が低く、総合順位では61カ国中26位という結果でした。 グローバル化に追いつけない？内向きな日本の人材管理 詳細項目ごとの結果に目を向けると、日本企業の今後の人材開発に関する課題が浮かび上がってきます。 「上級管理職の国際経験」と「有能な上級管理職」に関しては、なんと最下位の61位。「語学力」が60位、「マネージャー教育」が57位と著しく低い水準なのです。また、国外の優秀な人材にとっての「日本のビジネス環境の魅力」に関しても50位という残念な結果となっています。 一方で、「人材確保と維持の優先度」に関しては第1位、「従業員教育の優先度」や「実習体制」に関しても5位と高い評価を得ています。「管理層への報酬」（10位）や「従業員のモチベーション」（11位）なども比較的高評価であることから、日本企業は労務管理面では非常に優れていることがわかります。 多くの日本企業で課題として認識されていることではありますが、日本の人事管理は内向きの傾向にあり、国際競争を前にするとその弱点が一気に露呈してしまうようです。 これからの「戦略人事」の課題とは？ 日本企業の従業員への教育や研修レベルは、世界的に見ても高いレベルにあります。しかし、経営戦略を国外に向けたときのアプローチが適切であるかどうかは、議論の余地があるでしょう。 事業のグローバル化を考えるときには、従来の人事制度を踏襲するのではなく、事業戦略と人事の足並みをそろえる必要があります。そのためには、さまざまな組織変革を要します。例えば、国内外を問わないグローバル人事制度を導入する、タレントマネジメントを通して人材の需給を一致させる、人事の日常業務をIT化で負担軽減し、事業部と連携した戦略サポート業務に参画させる、といった取り組みが求められるでしょう。また、海外拠点を持つ企業であれば、海外駐在員制度の見直しも必要です。 なお、戦略人事の取り組みについての詳細は、「勝ち続ける企業には欠かせない「グローバル人事制度」とは」や「海外グローバル企業の人材マネジメントはここが違う！」をご覧ください。 経営と人事の一本化は急務 日本企業がグローバルビジネスで成功するためには、まだまだ乗り越えなければならないハードルが多くあります。まずは、経営と人事を一本化する思考への転換が急がれているのです。 参考： IMDの世界人材調査で日本は61カ国中26位。アジア勢ではシンガポールが10位に。｜共同通信PRワイヤー  守りの人事から攻めの人事へ グローバル人事こそがこれからのビジネスの鍵を握る｜ダイヤモンド・オンライン    eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

新卒採用や新人研修の育成を担当する立場に立つと、「今どきの若者が何を考えているのかわからない」と疑問に思うこともあるのではないでしょうか。若い人材の確保と育成には、彼らがどのような考えを持っているのか読み解いておくことが必要です。彼らの働く意識と就職観について、いくつかの調査結果をもとに考察していきましょう。 「経済的な豊かさ」より「楽しい生活」を重視 2013年厚生労働白書「若者の意識を探る」をみると、新入社員の働く意識が2000年を境に大きく変化していることがわかります。新入社員の働く目的として「経済的に豊かになりたい」を追い抜き、「楽しい生活をしたい」と思う若者が急増しました。 ※出典：平成25年版厚生労働白書 －若者の意識を探る－ 第4節　仕事に関する意識   また、「2016年卒マイナビ大学生就職意識調査」でも、働く意識として「楽しく働きたい」（32.2%）がトップ、2位には「個人の生活と仕事を両立させたい」（24.1%）が続きました。自分の幸せを求める若者のライフスタイルが働く意識にも大きな変化をもたらしているようです。 そして、そこには、高収入を得てお金持ちになろうという野心は“面倒だ”とばかりに、それよりも自分の趣味や遊びのためにお金を稼ぎ、堅実な生活を営みたいという若者像が見てとれます。 もう1つの大きな変化は、「自分の能力をためす生き方をしたい」と考える若者が減る一方で、「社会のために役に立ちたい」を働く目的として選ぶ若者も、2000年以降増加している傾向が見られ、その後10年のうちにおよそ3倍になっていることです。 1990年代前半から「就職氷河期」を迎え、一時期回復の兆しはあったものの、1997年頃から大手金融機関が相次いで破たんし景気が急激に冷え込んだことで、就職状況は「超氷河期」に突入しました。 2000年といえば、まだ最悪な時期の真っ只中です。ベンチャーブームがあったものの、日本経済は大きな契機を逃したまま、バブル崩壊からの停滞感を現在に至るまで引きずっています。今の若者は、高成長率に沸きかえる社会をまったく知らずに育っており、それが保守的な考え方を持つようになった大きな原因といえるでしょう。 「安定した人生」志向、「自己投資」にも前向き 前出の「若者の意識を探る」調査では、若者の働く目的として「自分の能力をためす生き方をしたい」という意識の低下が見られましたが、新入社員の会社の選択理由としては、「自分の能力や個性を生かせるから」と答えた人が最も多い結果となりました。 ※出典：平成25年版厚生労働白書 －若者の意識を探る－ 第4節　仕事に関する意識   電通総研2015年「若者×働く」調査でも、現実的な働く目的はまず「生活の安定」ですが、理想をいえば、働くのなら「生きがいも得たい」という結果もあり、自己実現や能力の向上への前向きさも持っていることが分かります。また、ひとつの会社で働き続けたいと思う若者は減少しています（17.3％）。スキルアップを目指すのは、転職を念頭に入れてとの現実的な側面もあるようです。 若者目線を理解することから始めよう 20代までの若者で、「企業戦士」や「モーレツ社員」という言葉を知っている人は、2～3割しかいないそうです。会社に人生を捧げてきた親世代の生き方とは、はっきりと決別しているのが今の若者たちです。理解力も高く真面目な反面、自主性や適応力、踏ん張りが足りないとの指摘もあります。 しかし、こうした意識は、彼らを取りまく経済環境により培われた側面が大いにあることも分かります。彼らをリーダーに育て上げるには、まず彼らの目線を理解する必要がありそうです。 参考サイト： 「平成25年版厚生労働白書「若者の意識を探る」」　厚生労働省 「電通総研、「若者×働く」調査を実施」　電通総研 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

グローバルビジネスの展開において多くの企業がつまずく原因として、人材マネジメントでのグローバル化の遅れが挙げられます。日本企業の海外進出の歴史は長いですが、この課題が注目されはじめたのは最近のこと。多くの日本企業は、こと人材面でのグローバル化に関しては、成功している海外グローバル企業に比べると後れをとっているのが現状です。 今回は、海外のグローバル企業とは何が異なるのかを見ていきましょう。 「人」がビジネスの妨げに？ 日本で人気の商品が、海外市場でも同じように受け入れられるかどうか、そう簡単なことではありません。国により商品へのニーズも違えば、ブランド力の落差や販売路の開拓などビジネス環境も異なります。ここで成功・不成功を分かつ企業の差は、そうしたビジネスモデルの優勢だけでなく、実はそれを実行する「人」の使い方にもあるのです。 例えば、海外の市場調査を行い、進むべき正しい方向性が見いだされたとしましょう。自社の経営理念を共有し、その必要性を理解する判断力とアクション化できる経営力を持った人材が組織に不在の場合、いつまでたってもシェアを伸ばせない膠着（こうちゃく）状態に悩まされることとなります。これは企業の規模に関係なく起こる問題です。 人材マネジメントのフレームが異なる 日本企業と海外グローバル企業では、まず人材マネジメントの枠組みが大きく違います。日本企業は人が辞めないことを前提とした「ピラミッド型」です。入ってきた人すべてを育て、上へ押し上げるピラミッドの形をしたダイヤグラムがイメージできるでしょうか。こうした組織では、定期異動や年功序列の給与制度といった人材育成が成り立ちます。 一方、海外グローバル企業の人材マネジメントは「ウインドウ型」。人が辞めることを前提とした組織であるため、右のウインドウから入って左のウインドウから出ていくという人の流れを基本としています。 経営層の選抜研修に注力する海外グローバル企業 海外グローバル企業はウインドウ型の人事体制のため、経営層の人材も外部から常に注入できる組織づくりをしています。さらに、世界共通の評価基準を採用した選抜研修を全拠点で行い、選ばれた優秀な人材を育成して、グローバルに最適に配置するという人事戦略を持っています。こうした人材のマネジメントを円滑に行うために、下記のような施策を運用しています。 1.)選抜対象となった人材のデータベースの構築 2.)主要ポストの職務と要件の統一 3.)育成プログラムの体系化 4.)報酬体系とジョブグレード（等級制度）の共通化 日本企業でも、例えばトヨタやキヤノン、味の素などグローバル人事制度をいち早く取り入れた例がいくつもあります。その数はまだ氷山の一角ですが、グローバル人事の重要性への認識は昨今高まっており、導入例は年々増加しています。 経営戦略＝人事戦略という目線の大事さ グローバル人材マネジメントにおける日本企業の歴史は浅く、苦手とする分野です。しかし、人事は経営戦略の重要な担い手であるとの認識がますます高まる今日、自社の事業戦略を実現する人材育成を考え、定期的に見直していく姿勢が必要ではないでしょうか。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

2000年代に入り、日本では若い世代を中心に働くことの意味が大きく変化してきました。「働きがい」「ワークライフバランス」といったキーワードに代表されるように、仕事はお金のためだけではなく、自分の人生を豊かにする大事な要素のひとつであるという価値観が浸透してきているようです。そして、この動きは日本に限らず、グローバル共通の意識の変化であることがさまざまな調査からわかっています。 転職先を探す理由トップ5は？ デロイトの調査によると、「転職先を探す理由」のトップ5は以下のような結果となっています。 将来性のないキャリア 新たな就職先へのチャンス 上司や経営層への不満 仕事における課題の欠如 報酬や待遇への不満 働きがいを感じられないことが、離職を決意する原因に大きく絡んでいることがわかります。 自分が活かされない職場には「さようなら」 また、同調査では、離職を考えている人の42％が「自分のスキルや能力が仕事に活かされていない」と回答しているのに対し、離職を考えていない人の72％は「自分の能力を仕事に活かしている」と回答しています。このことからも、仕事にどれだけやりがいや将来性を感じられるかが、その職場に留まるかどうかの判断に大きく影響することがわかります。 若い世代では価値観の重点が組織から「個人」へシフト さらに、ミレニアル世代（1982年以降に生まれた世代。インターネットやデジタル機器が普及した環境で育ち、「デジタルネイティブ」と呼ばれることもある）に注目すると、グローバル規模で働く人たちの意識の変化が顕著に見えてきます。 就職先選びで重視される「ワークライフバランス」 世界29カ国7,700人のミレニアル世代を対象とした「2016年 デロイト ミレニアル年次調査」で、仕事選びの決め手となる要素を調べたところ、すべての国・地域で「報酬」が最大の判断基準となりました。しかし、それを除くと1位は「ワークライフバランス」（16.8％）、2位は「昇進・リーダーになる機会」（13.4％）、続いて「（在宅・遠隔勤務・フレックス制などの）柔軟な勤務形態」（11.0％）、さらに「仕事に意義を感じること」（9.3％）と続きます。ここでも私生活と仕事の両立や、働きがいを仕事に求める若い世代の意識が見えてきます。 仕事選びでは「報酬」が大事としていながらも巨額の富への興味は薄く、家を持ち、家庭を築き、平和な老後を過ごすといった「経済的安定」を確保できればよしとする保守的なところが、ミレニアル世代の特徴といえるかもしれません。 また、ミレニアル世代の87％が「企業の成功は利益だけでは測れない」と考えています。「利益（Profit）」のほかに、「人（People）」「製品（Products）」「目的（Purpose）」を加えた「4つのP」が、一流の組織を特徴づける要素なのです。ミレニアル世代にとって理想の職場となるのは、従業員の成長と満足度の向上、雇用の創出、人々の生活に貢献する製品やサービスの提供が実現できる組織だといえるでしょう。 組織の目標より個人の価値観を優先 職場で判断を下すときに影響される要素は、「個人的な価値観・モラル」がグローバルで1位となっています。つまり、ミレニアル世代は組織の目標より個人の価値観を優先する傾向があるのです。 ただし、日本では他諸国と異なり、「組織の価値観または全体の目的意識に忠実であること」が1位で「個人的な価値観・モラル」は4位でした。 「組織の目標より個人の価値観」が大事 社員の働く意識の変化を敏感に感じとり、職場の環境づくりに応用していくことは、離職対策となるだけでなく、社員のエンゲージメントを高めます。そして、企業の競争力の強化にも結びつくのです。現在の職場の環境と社員の意識とのギャップについて、見直してみてはいかがでしょうか。   こちらの記事も読まれています： 若手社員のモチベーションを上げるには？ 参考： Deloitte’s “Talent 2020” Report Reveals 80 Percent of Employees Plan to Stay with Current Employer in the Next Year｜PR Newswire  More Americans Pursuing Meaning Over Money At Work, Survey Finds (INFOGRAPHIC)｜The Huffington Post  Surveying the talent paradox from the employee perspective｜Deloitte University Press  ミレニアル世代とその雇用主～関係性は維持できるか｜デロイト トーマツ グループ   

研修を実施しても、きちんと効果測定までできている企業は少ないといいます。 「どうやって計測すればいいか分からない」 「なんとなく受講者にアンケートを取って終わらせてしまっている」 「『そんなの測れる訳ない』と諦めている」 「やりたいけれど時間がない」 など理由はさまざまですが、どのような業務でも費用対効果の説明が求められる機会が多くなっています。人材育成の分野も例外ではなく、研修の開催自体よりも効果の説明に頭を悩ませる担当者もいるのではないでしょうか。 会社を良くするために研修を行っていても、「その研修、効果あったの？」という問いに回答できないのは残念なことです。実は会社に貢献しているのに、予算を削られてしまうといったことにもなりかねせん。また、効果測定が出来ないと中身の改善も大変です。 今回は、カークパトリックの4段階評価の理論をご紹介します。この機にまずは一般的な測定理論を把握し、みなさんの会社でも適切なレベルの効果測定をできるように検討してみましょう。 カークパトリックの4段階評価とは？ アメリカの経営学者、ドナルド･カークパトリックにより提唱された、教育の効果を評価するための理論です。カークパトリックは、レベル1からレベル４の４段階に分けて、研修などの効果測定が可能であるとしており、評価モデルとして世界的にも定着しています。 レベル１．Reactions：反応 レベル１では、受講者自身の満足度を測ります。最も一般的なのは、事後アンケートです。これは多くの企業でも実施しているのではないでしょうか。研修前に、アンケートを取る項目を精査しておきましょう。 注意点として、運営側はアンケートの文章を恣意的にするなどして、無理に良い結果を出そうとしてはいけません。また、こういったアンケートでろくに設問も読まず、適当に「非常に満足」と記入してしまっている人を見かけたことはありませんか？これらは、研修の効果を測るうえでノイズとなってしまいます。目的を説明し、適当に答えてしまわないようにお願いすることも必要だと思います。 レベル２．Learning：学習 レベル2では、研修の目的である知識やスキルを習得できたか測定します。 方法としては、受講後に確認テストを実施するのが一般的ですが、より正しく効果を測るなら、研修実施前にもテストを実施し、どのくらい点数がアップしたか検証するのが理想的です。 また、レポートを書いてもらって採点したり、ロールプレイで実技試験を行ったりといった方法も考えられます。単純な知識の問題であれば測定は比較的簡単ですが、例えば営業スキルなどを測る場合にはやや定性的になってしまうでしょう。 レベル3．Behavior：行動 ここからは、ぐっと測定の難易度が上がります。レベル3では、研修後の行動に変化があったか、つまり知識を実際に業務に活かせているかを検証します。 研修後、期間（3ヶ月～6ヶ月程度）を置いてから受講者自身へインタビューをしたり、上司や部下、同僚からの評価を360度アンケートで取得したりします。 研修内容を知識として覚えるだけでなく、実際の行動に反映させるのは難しいことです。計測の難易度は高いですが、ここで明確にプラスの反応があれば「研修の効果が表れている。」と言えるでしょう。 レベル4．Results：結果 レベル4では、その研修を実施したことで、直接的・間接的な会社の業績に結びついたかどうかを測ります。例えば、営業担当者向けの研修であれば、売上実績、製造担当者研修であれば、生産性向上やコストダウンなどを測定します。より短期的にみる場合は、営業アポの獲得率やミスの発生率など、経営の指標を基にできるだけ数値化して効果を示すことが必要です。 レベル4の結果が高ければ、胸を張って研修の効果があったと言えますが、売上などは景気や外部要因も関わってくる場合が多いので注意が必要です。 効果測定に重要なのは事前の研修設計 あなたの会社では、現在どこまで効果測定をしていますか？もちろんすべての研修で精密な効果測定を行うのは、リソースや工数の問題で非常に難しいでしょう。カークパトリック自身も、レベル３とレベル４の測定は難しく、こうすればうまく測定できるという結論が出ているわけではない、と述べています。 しかし、どの研修も全く効果測定をしていないとしたら、もったいないことです。会社の業績と密接に関わるような研修であれば、アンケートに留めず、突っ込んだ効果測定を行い、質の向上に取り組むべきだと思います。しっかり効果が出ているようであれば、投資としてもっと費用をかけようという議論もできるのではないでしょうか。 それには、どの研修でどのレベルの効果測定を実施するか、設計時点で仕組みを組み込んでおきましょう。レベルの高い効果測定を行うには、研修を担当する部署だけでは不可能です。研修効果と関わる部門と事前調整をしたり、経営者に応援を頼んだりしながら、効果測定にぜひ取り組んでみてください。 参考： カークパトリックの４段階評価法 | 日本イーラーニングコンソシアム よくわかる講座 ： 研修計画の作り方 – 『日本の人事部』 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

社内研修を実施していると、受講者や人事担当者から様々な悩みを耳にします。 受講者からは、自分のキャリアアップにマッチする研修が無い、そもそも研修を受ける時間が無いなど。人事担当者からは、研修費用がかかりすぎるなど…。 ここでは、社内研修を進めていく中での問題点や、それをどのように改善していくことが出来るのか、ご紹介していきたいと思います。 研修実施上の問題点は？ まず、社内研修実施にあたり他社ではどのような問題を抱えているのでしょうか？ 「日本の人事部」が行った調査では以下のような結果となっています。 研修実施上の問題 時間（業務に支障が生じる）・・・64.5％ 予算・費用負担・・・57.6％ 研修の効果測定が不明確・・・50.8％ 研修対象者の意識不足・・・50.3% 経営者・上司の研修への意識不足・・・35.3％ 参加者のモチベーション不足・・・29.9％ 短期的な売上・成果を優先させる風潮・・・18.7% どのような研修が適切かわからない・・・10.2% 研修の目的が不明確・・・10.2% 異動・離職が多いため育成コストが回収困難・・・7.3% 研修に選抜されなかった者のモチベーション低下・・・5.0% その他・・・1.7% 特になし・・・1.5% ※回答者数：のべ2,743社、2,857名 出典：日本の人事部「日本の人事部 人事白書2015」『研修実施上の問題』より抜粋 筆者も社内研修に参加したいと思った時、一番心配するのは研修に時間を割くことで業務に支障が生じてしまうのではないか、ということです。いずれ自分の役に立つと分かってはいても、目の前にある仕事をこなしていくことを優先に考えてしまいます。また、人事担当者からすると、講師や会議室の確保・研修対象者の研修時間分の人件費等、コストに見合った効果が出せるか不安に感じるのではないでしょうか？ 問題点の改善。研修を実りあるものにするために・・・ 上記のように問題点は数多くありますが、これらは必ずしも別個のものではなく、実際は相互に関連性があることが多いと考えられます。 「研修の効果が分からないから、時間がもったいない、費用も抑えたい。」 「目的が不明確だから、参加者のモチベーションがあがらない。」など。 会社のコストとなる「時間」「費用」にどうしても注目してしまいますが、根本的な問題点を改善するためは、研修で身につけられる内容を具体化させることはもちろん、経営者・役職者の、研修に対する意識改革や啓蒙活動も行う必要があるでしょう。 では次に、それらの問題点を改善していくための具体的な施策を考えてみたいと思います。 具体的な施策 １． 目的・ゴールを明確にする 研修毎の目的と、ゴールを明確に設定する事で、対象者は自分にあった研修を、必要に応じて受講する事が出来ます。 ２．適切な対象へ、受け入れられやすいタイミングで実施する 新入社員であれば、現場に出る前に必要なビジネスマナーやコンプライアンス研修。今後のキャリアについて悩みが生じる中堅社員にはキャリアアップ研修。組織を束ね、数字を管理する必要性がある役職者には、マネジメントや財務諸表に関する研修を行う等、対象者を適切に絞り、受講者が必要とするタイミングでアプローチする事が大切です。 ３．ビジネストレンドを押さえた内容で分かりやすく伝える 研修テーマに即して、業界で話題になっているビジネストレンドや時事ネタを盛り込む事で、より研修内容が飲み込みやすくなります。 ４．実践してみる 講師から一方的に講義を受けるのではなく、研修の中で実際に試してみる事、体感してみる事により、より研修内容が定着しやすくなります。 ５．更なるスキルアップのための研修に誘導する 研修で習得した知識や技術をより生かせるためのスキルアップのための研修に誘導する事で、対象者の成長意欲向上に繋がります。 また、研修講師は社内にいる？！社内講師のメリット・デメリットにもあるように社内で講師を内製化する事により、講師自身のモチベーションアップも期待できます。 ６．テストする 研修日当日にテストをする、もしくはeラーニングによる事前・事後テストで研修内容の定着を促す事に繋がります。こちらはブレンディッドラーニングのブログでもご紹介しています。 ７．みんなで頑張る 自ら意見し、受講者同士で対話させることにより「やらされている意識」を「自ら取り組む意識」へ変換させることに繋がります。また、グループワークをつかってみんなで考えながら課題解決方法を導き出すのも有効です。 ８.　経営者・役職者の研修に対する理解を深める 上に列挙したような施策を行っても、経営者・上司が研修に対しマイナスなイメージをもっていては、円滑な研修実施は困難です。経営者・役職者が積極的に研修へ参加し、部下にもキャリアアップのため、参加を促すような環境を目指しましょう。 まとめ 研修の問題点を改善するには、前述のような施策以外にも工夫次第で様々な方法があると思います。人事担当者だけで悩むのではなく、受講者や役職者も巻き込み風通しの良い環境を作って、どんどん研修内容をバージョンアップしていきましょう。 参照サイト： 「日本の人事白書2015　研修実施上の問題点」（2016/3/10確認) 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

社員は企業の顔であり、重要な労働力となります。そのため、企業が成長するには社員一人ひとりの成長が必要です。そして、社員個々のスキルを高めるには、社内研修の実施が重要なポイントとなります。それは、新入社員はもちろん、ベテラン社員にとっても欠かすことができません。 なぜ社員教育が必要なのか 社員はそれぞれ、受けてきた教育やバックグラウンドが異なります。そこで、まずは企業のルールや規範を教育する必要があります。それによって、会社の代表としての立ち居振る舞いを学んでもらえるだけでなく、社員の規律を正すことにもつながるのです。 社員が規律正しい行動を取ることによって、顧客の信用が得られます。企業の顔である社員の行動は、企業の評判だけでなく利益にも深く関わるのです。 社内研修を通じて社内コミュニケーションを円滑にする 社員教育の成果が役立つのは、対外的な場面だけではありません。社員に企業の理念や方針を浸透していれば、それが業務上の行動の指針となるでしょう。また、一緒に働くほかの社員とのコミュニケーションを円滑にし、仕事をスムーズに遂行する力を養うこともできます。 おすすめ記事 新入社員に意欲を持たせて成果を高める３つのコツ 効果的な社員研修のポイント！階層別、業界別に解説します 社員研修は新入社員だけのものではない 社員研修は新入社員だけでなく、ベテラン社員に対しても実施することが大切です。しかし、両者の研修は内容も目的も異なります。 ビジネスマナーや会社の理念を伝える新入社員への研修 新入社員に社員教育をする目的は、同僚とのコミュニケーションを深め、自社のルールや考え方を伝えることにあります。また、社会人としての常識、ビジネスマナーの習得も必要です。例えば、名刺の渡し方、電話対応、あいさつ、敬語の使い方など基本的なものに加え、コンプライアンスの徹底や情報セキュリティといった一歩踏み込んだ内容も含みます。 また、新入社員に対する研修は会社への所属意識を高め、離職を防ぐ役割を果たします。多くの企業で新人研修が行われているのは、そのためです。 役職や職務内容に応じて行われるベテラン社員への研修 ベテラン社員に対しては、立場や役職、職務内容に応じた研修が必要です。また、ベテラン社員は仕事がマンネリ化してしまいがちなので、定期的に研修を実施することでモチベーションの低下を防ぐことができます。 特に重要なのは、昇進のタイミングで実施する研修です。部下の指導やマネジメントを行うポジションに就いたことで生じる業務内容の変化に対応できるよう、フォローしなければなりません。 社員の能力アップが企業の利益向上につながる 社員研修は、社員一人ひとりのスキルや知識、技術を高めます。それは、新入社員もベテラン社員も同様です。そして、社員一人ひとりの成長は、企業の利益向上に欠かすことができません。 また、社員教育では企業の方針や考え方、働き方指導のほか、部署ごと、役職ごとに必要になる専門的な知識に関する研修が必要です。特に、仕事に直結するスキルの習得は、社員のモチベーションを高めるだけでなく、企業の利益向上にもつながります。 eラーニングで社員の立場や成長に合わせた研修を実現しよう 社員研修は新入社員だけでなく、ベテラン社員にとっても重要なものです。しかし、社員の立場や部署によって、仕事の内容や責任は大きく変わります。それに対応するには、eラーニングの導入が効果的です。個々の役職や能力、成長に応じた、効率的な研修を実現できるでしょう。 業務やサービスに即した内製コンテンツで、人材育成の効果を最大化する「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらでご覧ください。 参考： 社員教育｜BizHint HR  

企業は社員が気持ちよく、そして、長い期間働ける環境を整える必要があります。それは社員のためだけでなく、企業が成長するうえでも非常に重要なことです。そこで、企業は人事評価制度を充実させ、社員が納得して業務に取り組めるように努めなければなりません。 社員にとって職場環境が大切な理由 社員にとって、会社は給料を得るだけの場所ではありません。1日の大半の時間を過ごす場所であり、仲間とコミュニケーションをとりながら働くことで自分の価値を確認できる場所でもあります。 例えば、残業が多い、有給休暇が取りにくい、上司や部下とのコミュニケーションがうまく取れないという環境では、社員が心身の健康を害したり仕事に行き詰ったりする可能性が高くなります。そうならないためには、職場環境の整備が非常に重要なのです。 社員の価値観は多種多様 給料、人間関係、社内の雰囲気など、満足して働くことができる環境は個々の社員によって異なります。企業は、社員の多様な価値観にマッチするような環境を用意することが求められています。 社員が自分の存在価値を実感できる人事評価制度を整備する 社員が「会社にとって自分は必要な存在である」と実感できることは、やる気の持続や離職率の低下につながります。そして、企業の利益に貢献できる人材となる礎にもなるでしょう。そのために、企業は人事評価制度を整えることが必要です。 社員の能力やスキルを活かした適材適所の人材配置 人事評価を給与に反映させるだけでは、社員の満足度は上がりません。社員が自身の存在価値を実感できるようにするには、職場での役割に対する喜びが必要です。適切な人事評価を通じて社員個々の能力を把握し、スキルを活かせる部署へ配属することができれば、社員は当事者意識を持って仕事に取り組んでくれるでしょう。そして、社員の満足度が向上すれば、離職率の低下にもつながるはずです。 おすすめ記事 社員が楽しく仕事ができるようになる方法 社員のやる気が利益の向上につながる 企業が社員を適切に評価し、一人ひとりが自分のスキルを活かせるようになると、社員のやる気がアップし、会社への貢献度が高まります。また、社員のやる気が高まると社内の雰囲気がよくなり、それが顧客にも伝わります。その結果、顧客満足度の向上、そして、企業の業績アップにも結びつくでしょう。 eラーニングで社員のスキルアップをあと押し 社員の努力を認めて評価することで、社員は「もっとがんばりたい」「もっと利益を出すにはどうすればいいのか」「この会社で働き続けたい」と考えるようになります。社員のスキルアップをあと押しするには、eラーニングの導入が効果的です。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧いただけます。 また、無料のお役立ちeBookもご利用ください。 人事制度や職場環境を整備して業績アップ 企業は社員が納得して働けるように、適切な人事評価制度や社員一人ひとりが能力を発揮できる職場環境を整備する必要があります。そうすることで、社員は自分が会社にとって必要な人材なのだという当事者意識を持つようになり、やる気を高めます。その結果として、顧客満足度や業績のアップへとつながるのです。  

仕事を楽しんでいる社員が多い職場は活気にあふれ、業務効率が高く生産性も上がります。では、社員に高いモチベーションを持って仕事をしてもらうには、具体的にどのようにすればいいのでしょうか。今回は、eラーニングを用いて社員をサポートする方法をご紹介します。 仕事ができる社員は会話がうまい コミュニケーションを取るのがうまい社員は上司や部下、同僚から慕われやすく、顧客にも親しみを持ってもらえるため、口下手な社員よりも営業成績に結びつく傾向があります。若手社員のなかには会話術に自信がない人も多いかもしれませんが、コミュニケーションスキルは訓練しだいで高められるものです。 スムーズな仕事は上手なコミュニケーションから生まれる 仕事は業務をこなすことはもちろん、対人関係が非常に重要です。仕事で関わることになる人は、同僚や部下、上司、顧客など多岐に渡ります。そのなかには、メールや電話でしか接点がない人もいるかもしれません。業務上で関わる人たちを理解し、うまくコミュニケーションを取ることができれば、よりスムーズに仕事に取り組めるはずです。 世代が違う相手、考え方や価値観の違う相手とどのように向き合い、どのように対応するのかといった、社会人としてのコミュニケーション能力を磨くeラーニングの講座を用意しています。 ビジネスマナーをマスターすると好感度がアップする 社会人としてのビジネスマナーが身についているかどうかで、仕事の成果を左右することがあります。また、担当者が顧客に気に入ってもらえると、新しい契約の獲得につながることもあるでしょう。そのため、特に新入社員にはビジネスマナーを身につけてもらわなければなりません。 社員のビジネスマナーは企業イメージにも影響する 新入社員にいきなりビジネスマナーの徹底を求めても、うまくいくものではありません。しかし、社員は企業の顔ともいえる存在です。顧客に失礼があっては、その社員だけでなく企業全体のイメージも悪くなってしまいます。そうならないように、まずは、基本的なビジネスマナーを学んでもらいましょう。 それには、eラーニングの活用が効果的です。下記コンテンツをお役立ていただくこともできます。 共感教材シリーズ　「損しないための 社会人マナー　《社内編》」 共感教材シリーズ　「損しないための 社会人マナー　《社外編》」 相手への思いやりが利益につながる 企業は、取引先とwin-winの関係を築くことで双方の利益を生み出しています。そうなるためには、相手のことを思いやる気持ちが欠かせません。 おもてなしの心を学ぼう 顧客に対する思いやりを持つことで、仕事を円滑に進められるようになります。それはお客さまに対しても同様で、思いやりのない接客をしていたらクレームの原因になりかねません。 相手に対する思いやりを持つには、おもてなしの心が必要です。それを学ぶことで、お互いにとって気持ちよく働けるようになり、新規案件や次の仕事につながっていくでしょう。学習には、eラーニングの教材をご活用いただけます。 これだけは押さえたい！接遇向上のための基本 eラーニングで社員の弱点を解消しモチベーションを高めよう 社員がコミュニケーションに対する苦手意識を克服し、基本的なビジネスマナーやおもてなしの心を学ぶことで、企業の売り上げアップやイメージアップに結びつきます。それには、忙しい業務の合間に学習できるeラーニングが効果的です。効率よく仕事ができるようになれば、営業成績の向上が期待できます。さらには社員のモチベーションアップにもつながり、相乗効果を生み出すことができるでしょう。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus（企業向け）」については、こちらをご覧ください。 また、教材コンテンツはこちらでご覧いただけます。