組織が競争力を発揮するには、単に優秀な人材がいるだけでなく、社員それぞれの個性や力を最大限に発揮できていることが重要です。 特に、VUCAの時代といわれる変化が激しい現代のビジネス環境においては、社員個々人が状況変化に対応できる柔軟な組織づくりが求められます。 そこで注目されているのが、組織開発の手法である「チームビルディング」です。 本記事では、チームビルディングの定義やチームワークとの違い、チームビルディングの5つの段階や代表的な手法まで幅広く紹介します。 社員の能力や多様性が活かされるチームを作りたいとお考えの方は、ぜひ参考にしていただければ幸いです。 チームビルディングとは？ チームビルディングは、組織開発の手法のひとつです。 組織ビジョンや目標を達成するため、チームに所属するメンバー個々人の能力や個性が最大限発揮できる環境整備や取り組み全般を指します。 チームビルディングの特長は、メンバー一人ひとりの個性に注目し、本来の特性を重視している点にあります。組織に合わせて無理にメンバーの個性を修正するのではなく、本来所持している持ち味やスキルを活用することで、より大きな組織力を生み出すのが目的です。 新しく生まれたチームに活用できることはもちろんのこと、チームビルディングは既存チームの結束や生産性をより一層高めるためにも効果があります。 チームワークとの違い チームビルディングと似たような言葉として挙げられやすいのが「チームワーク」です。 チームワークとは、メンバーが組織目標を達成するために、スムーズに共同作業が行えるという目的があります。 組織目標の達成に向けてメンバー同士が連携するという観点では、チームビルディングと共通する点も多いといえます。 ただし、チームワークは個々人の弱点をメンバー間で補完しながら、ある課題を乗り越えることに主眼を置いた考え方です。 そのため、チームワークは短期的、かつ特定の課題に対して用いられることが多いでしょう。また、課題解決が重要視されるため、メンバー個人の能力開発や成長にはそれほど力点が置かれません。 一方、チームビルディングは個人の能力を引き出し、企業に中長期的な付加価値をもたらすことを目的としています。 メンバーの育成や成長にもきちんと着目し、ある程度中長期的な視点で取り組むのが特長です。 チームビルディングマネジメントの目的や意義 組織的・戦略的にチームビルディングに取り組むことを「チームビルディングマネジメント」といいます。 本章ではチームビルディングをマネジメントすることで、どのような状態を実現したいかという3つの目的についてお伝えします。 目的①企業ビジョン・ミッションの浸透 チームビルディングマネジメントの目的の1つは、企業ビジョン・ミッションの浸透です。 企業ビジョンやミッションを反映したチームビルディングを実施すると、自然な形で組織に企業の考え方が浸透しやすくなります。 そのためチームビルディングは、期初のキックオフや新規プロジェクトの立ち上げの際に導入される傾向があります。 企業ビジョンの重要性が理解できることはもちろんのこと、中長期的にビジョンが浸透する風土形成にも効果があるでしょう。 目的②組織の結束力強化 メンバー一人ひとりの結束力を強固にするために、チームビルディングを用いるケースもあります。 具体的には、組織の目標共有や達成に向けて、お互いが果たすべき役割を考えるような設計で、チームビルディングを実施します。 組織の存在意義や達成すべきミッションの目線がチームメンバー間でそろうことで、スムーズなコミュニケーションや結束力を高めることが2つ目の目的です。 また、ミッション達成に向けてのお互いの役割が明確になれば、メンバー個々人の自律的な行動も促せるでしょう。 目的③コミュニケーションの活性化 チームビルディングを行う3つ目の目的は、コミュニケーションの活性化により、メンバーの心理的安全性を高めることです。 メンバー同士の相互理解や相互承認を高めるようなチームビルディングを実施すれば、コミュニケーションの基盤ができます。 お互いの多様性を認め合うフラットなコミュニケーションが多くなるほど、何でも率直に話し合えるような安心感が形成されるものです。 その結果、自分の意見を安心して場に出せる「心理的安全性」が醸成されていきます。 心理的安全性が高まっている組織では、会議の場での意見交換が活性化し、新しいアイデアが生まれやすくなるでしょう。 チームビルディングマネジメントのメリット チームビルディングマネジメントの実施目的は前章で紹介した通りですが、本章ではもう少し具体的な3つメリットをお伝えします。 1. 社員のモチベーション向上 チームビルディングを行うことで、社員のモチベーションの維持・向上がしやすい点がメリットです。 チームメンバー間で意見・アイデアを出し合うことで、一人では成し得なかった目標が達成できれば、メンバーのモチベーションは向上します。 チーム全体での成功体験を積むことで、組織への貢献意欲も高まっていくでしょう。 さらに、他メンバーと関わることで自分でも気付いていない特性を発見したり、周囲からどのように必要とされているかを自覚できたりします。 このようなやりとりやきっかけを通じ、自分の役割を強く自覚できるため、組織や仕事に対するモチベーションが向上していくのです。 2. 組織の生産性向上 チームビルディングを実施することで、組織の生産性が上がりやすくなることもメリットです。 具体的にはチーム内のコミュニケーションがスムーズになり、互いの情報共有が活発になることで、メンバー一人ひとりの生産性が高まります。 特に経験の少ない若手メンバーが多いチームでは、お互いにサポートしあう土壌は不可欠です。 心理的安全性が高まっていない状態では「この意見は言わないでおこう」「もっとアドバイスできるけれど、まあいいか」と、情報交換が消極的になりやすくなります。 メンバー間の信頼感が高まり、常にアイデアやノウハウの共有がなされている状態が生まれることで、生産性だけでなく組織の問題解決力の向上も期待できるでしょう。 3. アイデアやイノベーションの創出 チームビルディングは、アイデアやイノベーション創出にもつながりやすくなります。そのため、新規事業のキックオフでチームビルディングを実施すると効果的です。 新規事業は想定外の困難な出来事も多いため、メンバー全員の知恵を場に出して問題解決することが求められます。 メンバーで情報交換を重ねることで「自分の抱えている問題は、○○さんに相談すればヒントが得られるかも」と、メンバー間の相乗効果が生まれていきます。 チームでの議論が前向きで活発になればなるほど、イノベーションが創出しやすい組織風土に進化しやすいでしょう。 チームビルディングの5段階プロセス どのように優秀な人材を集めたチームでも、最初から成果が出せるとは限りません。成果を出すチームになるためには、組織の成長ステップを経る必要があります。 本章では、心理学者のブルース・W・タックマンが1965年に提唱したチームビルディングのフレームワークを紹介します。 成果を出すためにチームが通る5つのプロセスを具体的にご確認ください。 1．形成期 「形成期」は、プロジェクトを立ち上げるタイミング等、チームが形成されたばかりの初期段階です。 この段階では、まだチームメンバーがお互いのことを知らないため、コミュニケーションへの緊張感やぎこちなさが生じてしまう傾向があります。 それぞれの役割も理解しきれていないため、メンバーは自身にどのような言動が求められているのかを把握するのも難しいでしょう。 そのため、仮に何か問題が起きたとしても、「誰かが対応するだろう」と消極的な態度になってしまう点が課題です。 形成期でまず求められるのは、コミュニケーションの量です。 自己紹介にくわえて、交流のためのゲームを行ったり、懇親会を開催したりすることが有効な手法でしょう。 2．混乱期 「混乱期」は、お互いのことを少しずつ知るプロセスを経て、それぞれの考え方の違いが表面に出始める時期です。 この段階では、チーム目標は明確に定まっており、プロジェクトも進み始めています。しかし、お互いの理解が進んだからこそ、価値観や思考の違いに意識が向きやすく、対立構造が起きやすい段階です。 ただし、組織として成熟していくためには、混乱期は避けては通れない重要な時期でもあります。混乱期を通じることで、さらにお互いへの深い理解が生まれ、その先のプロセスがスムーズに進められるからです。 混乱期で求められるのは、コミュニケーションの質です。 対立が起こっても放置せず、チーム内で納得するまで話し合ったり、お互いの考え方や背景情報を交換し合ったりするような対話が重要となります。 3．統一期 無事に混乱期を乗り越えると、メンバーの相互理解が進み、チームが一丸になりやすい「統一期」を迎えます。 この段階になると、メンバー全員が組織・プロジェクト目標や自身が果たすべき役割を前向きにとらえ、他のメンバーと能動的・安定的な協力関係を築けるようになります。 統一期で求められるのは、小さな対立を乗り越えてでも、メンバー全員が合意した目標を達成することです。 その他、チーム内の規律やルールを守りながら、分担した役割を果たすことも求められます。 安定を乗り越えて次のステップに進むためにも、この段階でお互いの成功体験を話し合い、チームとしての組織力を高めることも有効でしょう。 4．機能期 「機能期」は最も組織機能が成熟しているステップであり、組織として高いパフォーマンスが期待できます。 メンバーそれぞれが自分の役割を強く自覚し、積極的・自発的な行動を起こし始めるため、優れた成果が次々と上げられるようになっていくのです。 機能期で求められるのは、高いパフォーマンスを継続していくための取り組みです。 チームワークを高めるためのアクティビティを実施したり、リーダーがメンバーに対して丁寧なメンタルケアを行ったり、メンバーの自律を促す工夫が必要となります。 一般的に、チームは統一期から機能期に移行することが難しいといわれているため、壁を乗り越えるためにもチームビルディングが効果を発揮するでしょう。 5．散会期 「散会期」とは、目標達成やプロジェクトの終了等で、チームがその役割を終える時期のことです。 どれほど優秀なチームでも、組織内で永続的に同じメンバーで活動し続けることはありません。散会期と聞くとネガティブな響きもありますが、メンバーがこのチームの経験を活かして次のステップに進むために、必要な期間ととらえましょう。 この段階で求められるのは、経験の棚卸しや振り返りです。 活動のフィードバックを行い、各メンバーのさらなる成長につながる機会を設けることが効果的です。 ひとつのチームができ上がっていく5つのステップを経たメンバーは、他の業務でも力を発揮する力強い存在となることでしょう。 チームビルディングマネジメントの代表的な5つの手法 具体的にチームビルディングを行うにはどのような手法があるのでしょうか。本章ではメジャーな5つの手法をご紹介します。 昨今はオンラインやITツールを用いたチームビルディングも増えているため、手法と合わせて実施形態もご検討ください。 1. ゲーム 「マシュマロチャレンジ」や「NASAゲーム」等のビジネスゲームは、チームビルディングの代表的な手法です。 特に、前述した5段階のプロセスで形成期にあるチームは、ゲームを取り入れたチームビルディングが効果的といわれています。 形成期では、まだお互いへの理解が進んでおらず、組織内にぎこちなさやよそよそしさが漂いがちです。次のステップに進むためには、できるだけ早く緊張を解くことが重要なため、ゲームでお互いの交流を深めましょう。 時間配分や対戦チームの動向等も意識する必要があることから、戦略的な思考を養うことにもつながります。 2. アクティビティ お互いの緊張が緩和してきた段階では、スポーツやダンスのようにチーム全員で身体を動かすアクティビティが有効です。 チームとして成果を上げるには、メンバーが共通の目標に向かって一致団結することが不可欠です。 チームメンバーが一丸となって行動するには、アクション要素があるアクティビティが効果を発揮します。 あれこれと思考を巡らせる必要がないアクティビティは、メンバー間の率直なコミュニケーションを促すきっかけになります。 チームメンバーの関係性をフラットに近づけやすく、信頼や団結を深めるのに適した手法といえるでしょう。 3. イベント イベントの開催は、メンバーの相互理解を深める絶好の機会となります。 例えば、懇親会や座談会を行うことで、メンバーのありのままの姿を理解する効果があります。少し仕事を離れてリフレッシュしたい場合は、バーベキューや社員旅行等の社外でのイベントを開催するのもひとつの方法です。 仕事以外のプライベートの一面も知っていると、相手の個性や特長がより深く理解できるようになるため、コミュニケーションをスムーズにするうえで大いに役立つでしょう。 4. ワークショップ メンバーの主体性を引き出したいときは、ワークショップの開催が効果的です。 ワークショップとは、体験型の講座やグループ学習のことを指します。用意されたケースについて、メンバーで解決のためのアイデアを出し合う等の形式が代表的なワークショップです。 ワークショップで成果を上げるためには、メンバー間での議論や創意工夫が必要となり、健全な協力関係を築かなければ目標は達成できません。 そのため、協力して成果を出すという経験を共有することで、チームとしての実力が磨かれていきます。 メンバーに主体的に行動してもらいたいときにも、ワークショップを実施して自主的な共同作業を促すのも効果的でしょう。 5. グループディスカッション ワークショップと似ていますが、より実践的・現場に近い想定でチームビルディングを実施したい場合は、グループディスカッションもお勧めです。 例えばプロジェクトの中盤で、前半の振り返りをチームメンバーにディスカッションさせるような企画が考えられます。 実際の題材をもとに話し合いを進めるため、新たな気付きやノウハウが得られるだけでなく、プロジェクト終盤に向けての結束力強化も期待できるでしょう。 まとめ メンバーの個性に焦点をあてて、持てる能力を最大限に引き出すためのチームビルディングマネジメントについて紹介しました。 少子高齢化の影響で人材不足に悩む企業は、現在の社員が余すことなく力を発揮することが求められています。 今回紹介したように、チームの成長段階に応じたマネジメント施策を投じることで、メンバーの成長と組織成果を同時に実現することをめざしましょう。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 チームビルディング等のマネジメントスキルを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

会議の生産性や参加者のモチベーションを高めるための技法のひとつとして注目されているのがファシリテーションです。 ただ、ファシリテーションが具体的にどのようなものか知らない方も多いでしょう。 そこで今回はファシリテーションの意味やメリット、会議に取り入れる際のポイントを紹介します。 ファシリテーションに必要なスキルも紹介しているので、会議の生産性を高めるためにも、ぜひ参考にしてみてください。 ファシリテーションとは ファシリテーション（facilitation）とは、会議やミーティングを円滑に進める技法のことです。 会議では、参加者一人ひとりが主体性をもって参加し、それぞれが納得できる結論にたどり着くことが大切です。 参加者の発言を促したり、意見をまとめて合意形成に導いたりすることで会議の目的をスムーズに達成することがファシリテーションの意義といえます。 なお、ファシリテーションの役割を担う人を「ファシリテーター」といいます。 ファシリテーションのメリット ファシリテーションには、会議の生産性が高まったり、意見が集まりやすくなったりするメリットがあります。 ここからは、ファシリテーションを取り入れるメリットを紹介します。 1. 会議の生産性が高まる ファシリテーターには、会議の時間を管理しながら特定の議題に時間を使いすぎないように呼びかける役割があります。 議題から話がそれたときに軌道修正をして、時間内に結論まで導けるように舵を取るのも重要な役目です。 このようにファシリテーションを取り入れることで、会議の生産性が高まり、会議が長引くことでほかの業務に支障が出たり、残業時間が増えたりすることを防げます。 会議でなかなか結論が出ないという悩みをもっているときは、ファシリテーターを決めてみるのがお勧めです。 2. 意見が集まりやすくなる ファシリテーターには、発言できていない参加者に質問を投げかけて意見を出せるようにサポートする役割があります。 くわえて、積極的な意見交換ができるように、参加者の緊張が和らぐような雰囲気を作ることも行います。 ファシリテーターの働きかけで、より多くの意見が集まれば、新たなアイデアが生まれるきっかけになるでしょう。 3. 参加者のモチベーションが高まる 参加するメリットが感じられない会議は、時間だけが過ぎてしまい、参加者のモチベーションが下がる傾向があります。 ファシリテーションを取り入れて有益な意見交換や情報共有ができれば、会議に臨む姿勢もよい方向に変わりやすいでしょう。 またファシリテーターは参加者の様子から「話を理解しているのか」「結論に納得しているのか」を確認する役割も担います。 会議についていけていなかったり、納得できていなかったりする参加者を出さないように会議を進めることで、参加者のモチベーションが下がることを避けやすくなります。 ファシリテーションのポイント｜会議前 ファシリテーションをうまく取り入れるには、会議中の振る舞いだけでなく、会議前の準備も大切です。 ここでは、会議をファシリテーションでスムーズに進めるためのポイントを紹介します。 1. 会議の方針を明確化する 会議前は、開催目的やどこまで話し合いを進めるかの目標を明確にしておきましょう。 あらかじめ目的やゴールを明確化することで、質問交換をメインに進めるのか、情報共有に時間を割くべきかといった会議の方向性が定まりやすくなります。 タイムスケジュールを立てて会議を計画的に進めるためにも、事前に会議の方針を決めておきましょう。 2. 参加者の情報を確認する 会議の参加者は誰なのか？を確認することで、会議の進め方だけでなく、あらかじめ参加者に共有すべき情報を洗い出しやすくなります。 同じチームや部署での会議であれば、共通認識があることでスムーズに話し合いを進められるでしょう。 一方、別部署との会議の場合は、認識にずれがあったり情報の理解度が異なっていたりするため、求めている意見や反応を得られない可能性があります。 そのような場合は、事前資料を配布して議論ができる状態で会議に臨んでもらうようにするのが効果的です。 会議中に活発な意見が出る環境にするためにも、参加者の情報を把握しておきましょう。 ファシリテーションのポイント｜会議中 会議中のファシリテーションのポイントは、発言しやすい雰囲気を作ったり、中立的な立場で話し合いを進行したりすることです。 次に、会議中のファシリテーションのポイントを詳しく見ていきましょう。 1. 会議開始時にアジェンダを共有する アジェンダとは「会議の議題」もしくは「会議の議題や目的を明確にするための資料」を指します。 ファシリテーションをスムーズに進めるには、会議開始時に参加者全員でアジェンダを確認するようにしましょう。 参加者全員で会議の目的やゴールを把握しておけば、的確な意見が集まりやすくなったり、話がそれるのを防ぎやすくなったりします。 2. 発言しやすい雰囲気を作る ファシリテーターは、発言しやすい雰囲気を作ることが求められます。 初対面の人がいるときは、最初に自己紹介をする等して場を和ませるのが効果的です。 また参加者が発言するときに、相づちを打ったり質問をしたりして、相手の考え方に興味がある姿勢を示すことも大切です。 3. 中立的な立場で進行する ファシリテーターは会議を進行する立場であるため、主観的な考えで意見を聞いたり、結論を出したりするのは避けましょう。 賛成派・反対派、多数派・少数派のどちらかの意見に偏ると、会社にとって利益になる意見を見逃してしまう可能性があります。 そのため、ファシリテーターをする際は、中立な立場で幅広い意見を集め、アイデアをまとめることに集中しましょう。 4. 結論の明確化と合意形成をする 議論が終盤に差し掛かったら、今まで出た意見やアイデアを整理します。 会議には決定すべき事項があるため、最後に結論を明確化して会議を締めくくる必要があります。 例えば、プロジェクトの実施が決まったのなら「誰が」「いつまでに」「何を達成するのか」といった今後のアクションを明確にしましょう。 結論が出なかったときは次回の会議の予定と、何について話し合うのかを決定し、共有するのが理想的です。 ファシリテーションのポイント｜会議後 会議で決まったことは当日中に関係者に共有するのが基本です。 ファシリテーターの役割は多岐にわたるため、議事録を作成する担当者を別で立てておくのがお勧めです。 会議内容の共有が遅れると、その後の業務に支障が出るので、ファシリテーターもしくは議事録の担当者は早めに対応するようにしましょう。 ファシリテーションに必要な6つのスキル ファシリテーションをスムーズに進めるには、以下の6つのスキルが求められます。 ・事前準備力 ・質問力 ・傾聴力 ・タイムマネジメント力 ・論理的思考力 ・合意形成スキル それぞれ詳しく紹介します。 事前準備力 ファシリテーションにおける事前準備力とは、あらかじめ会議の目的やゴールを明確化したりルールを作ったりして、会議がスムーズに進むようにするスキルのことです。 例えば、事前に以下のようなルールを決めておくと、活発な意見交換を促せます。 【意見交換のためのルール例】 ・全員に少なくとも1回は発言してもらう ・ほかの人が話している最中に質問したり発言したりしない ・ほかの人の意見に対してマイナスなことを言わない このようなルールを決めて、参加者に共有しておけば、会議中に意見が出なくなったり、発言しにくさを感じたりすることが減るでしょう。 質問力 質問力のあるファシリテーターは、参加者の意見を深掘りして、その意見に至った思いを引き出すことができます。 意見の裏側にある思いや狙いを引き出せれば、貴重なアイデアの発見につながることもあります。 議論の質を高めるためにも、ファシリテーターは「そのように思った理由を聞かせてもらえますか」といった質問を投げかけて、意見を深掘りすることが大切です。 傾聴力 参加者から意見を聞き出すためには、質問力だけでなく、傾聴力も求められます。 参加者の話に耳を傾け、熱心に聞いている姿勢を示せば、自然と発言しやすい雰囲気になります。 反対に話を遮ったり、興味のないように見える姿勢を取ったりすると、発言者は萎縮して発言しにくくなるでしょう。 発言しやすい雰囲気を作るためにも、話を聞く姿勢を見直して、傾聴力を磨くことが大切です。 タイムマネジメント力 ファシリテーターは、時間内に会議が終わるようにタイムマネジメントをする役目もあります。 会議前は、会議が予定通りに終了するように、あらかじめ議題の優先順位を決めて時間の割り振りを決めておくとスムーズです。 また会議中も「〇分までに意見を出し合います」のように呼びかけて、参加者に時間の意識をもたせる働きかけもしなければなりません。 論理的思考力 ファシリテーションをスムーズに進めるためには、論理的思考力も欠かせません。 論点がずれたり、重要なポイントを見落としたりしたまま話し合いを続けると、適切な結論を出せない可能性があります。 そのような状況を避けるには、参加者の意見を理解しながら、論点がずれていないか、この意見を深掘りすべきか等を判断しなければなりません。 論点のずれに気付いたり、深掘りすべきポイントを見極めたりするためには、論理的思考力が必要になります。 合意形成スキル 合意形成スキルとは、結論を導き出すスキルといえます。 ファシリテーターは会議の結論を導き出す際に、何を基準にして適切であると判断するのか、異なる意見をどのようにまとめるのかを検討する必要があります。 また、意見が対立したときは落としどころを見つけたり、双方に視点の切り替えを促したりすることも大切です。 ファシリテーションスキルを身に付ける方法 質問力や傾聴力、合意形成スキルといったファシリテーションスキルを身に付けるには、資格を取得したり、研修に参加したりするのが効果的です。 最後にファシリテーションスキルを身に付ける方法を紹介します。 資格を取得する ファシリテーションスキルを身に付けるためには、ファシリテーションに関する民間資格を取得するのがお勧めです。 ファシリテーターをするうえで必ずしも資格が必要というわけではありませんが、資格取得に向けて講座を受講することでファシリテーションスキルを身に付けられます。 実践的な内容を学べる資格取得講座もあるので、自分に合ったものを選んでみましょう。 研修に参加する ファシリテーションに特化した研修に参加して、専門家からノウハウを学ぶのもお勧めです。 オンライン研修であれば、手軽にインプットができ、会議で繰り返しアウトプットすることで効率的にスキルを磨けます。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ファシリテーションスキルを伸ばす研修を含む100教材以上のeラーニングを社員研修として利用できます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする まとめ ファシリテーションを取り入れれば、会議をスムーズに進めやすくなります。 効果的なファシリテーションをするには、質問力や傾聴力、合意形成スキルが欠かせません。 これらのスキルを身に付けるためには、ファシリテーターに関する資格を取得したり、研修に参加したりするのが効果的です。 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで、1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 社会人として身に付けるべきビジネスマナー等の基礎コンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

主体性とは、自らの意思や判断に基づき責任をもって行動することをいいます。 目まぐるしく変化する時代に対応するためには、主体性をもった社員を増やすことが重要です。 主体性のある人が組織に増えると、生産性や業績の向上につながります。 本記事では、主体性と自主性の違いや、主体性が求められる背景を解説します。 社員の主体性を高める方法も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。 主体性とは 主体性とは、自らやるべきことを考え、責任をもって行動することをいいます。 与えられた仕事をこなすだけではなく、業務効率を高めるために無駄なプロセスを洗い出して改善する人は、主体性があるといえます。 責任感や成長意欲をもった主体性のある人が組織に増えると、モチベーションや生産性の向上につながるでしょう。 主体性と自主性の違い 主体性と似た言葉に「自主性」があります。 自主性とは、やるべきことに率先して取り組むことです。 主体性はやるべきことが決められていない状況で自ら考えて行動することを指すのに対し、自主性は決められていることに率先して取り組むという違いがあります。 例えば、上司から与えられた業務に積極的に取り組む人は、自主性がある人です。 一方、主体性がある人とは、業務効率や業績アップのために何をすべきかを考えて行動できる人を指します。 社員に主体性が求められる背景 企業が時代の流れや働き方の変化に対応して成果を出すためには、主体性のある人材が必要です。 ここでは、社員に主体性が求められる背景を紹介します。 VUCA時代への対応 VUCA時代とは、先行きが不透明で予測困難な時代のことを指します。 柔軟な思考や迅速な判断が求められるVUCA時代では、経営者や管理職だけでなく、社員一人ひとりが時代の変化にあわせてやるべきことを考え、行動する必要があります。 主体性のある人は、変化の激しいVUCA時代を生き抜くために重要な人材といえるでしょう。 働き方の変化 働き方の変化にともなって、昨今では上司の目が届かない場所でも仕事ができるようになりました。 リモートワークのように上司が細かい指示を出せない状況であっても、自ら考えて行動し、成果を出せる人材が求められているのです。 主体性がある人の特徴 主体性がある人には、以下のような特徴があります。 責任感がある 課題発見力がある 成長意欲がある 失敗を恐れない 周りを巻き込んで行動できる それぞれ詳しく解説します。 1. 責任感がある 主体性がある人は、自ら考えて行動した結果の責任が自身にあると考えています。 そのため、失敗やトラブルに直面しても、他人のせいにすることはありません。 自らの行動を振り返って失敗した原因を考え、目標達成に向かって最後までやり抜くことができます。 どのような状況であっても責任をもって業務に取り組む人は、重要な仕事を任せられることが多いでしょう。 2. 課題発見力がある 生産性を向上させるためには、改善できる課題がないかを考えながら業務に取り組む姿勢をもつことが大切です。 自ら考えて行動できる人は、従来のやり方に捉われることなく「無駄なプロセスがないか」「新たなツールの導入で業務効率をアップできないか」といった視点をもっており、職場環境の改善に貢献できます。 新しい視点で物事を捉えられる人材は、時代の変化に対応するための新たなアイデアを生み出しやすいでしょう。 3. 成長意欲がある 主体性がある人は、自ら考えて行動をすることが自己成長につながると考えています。 なりたい姿や目標が明確なため、高いモチベーションを保てるのも特徴です。 業務に必要な知識やスキルを自ら学び、成長につなげようと行動することで、周囲のモチベーションまで高める効果も期待できるでしょう。 4. 失敗を恐れない 失敗を恐れずに新たな挑戦ができるのは、主体性がある人の特徴です。 挑戦をするときに最初から成功すると思っていないため、失敗しても過度に落ち込むことがなく、前向きに対処できます。 失敗を学びの機会と捉え、同じ失敗をしないように対策することが重要だと考えています。 5. 周りを巻き込んで行動できる 率先して行動できる主体性のある人は、上司や同僚に相談して協力してもらうことが得意です。 業務によっては、一人で解決できない課題に直面することもあります。 そのようなときに、さまざまな知識や経験をもった人を巻き込んで行動できるため、課題解決がスムーズに進み、大きな成果につながりやすいでしょう。 主体性がない人の特徴 主体性がない人の特徴は、以下の通りです。 指示されるまで行動しない 他責思考である 他人に流されやすい それぞれ詳しく見ていきましょう。 1. 指示されるまで行動しない 主体性がない人は、指示されたこと以外は自身の仕事ではないと考える傾向があります。 指示されていないことには取り組もうとせず、従来のやり方で効率が悪い部分があったり、違和感を覚えたりしても改善しようとしません。 上司が細かく指示を出す必要があるため、上司の負担も大きくなるでしょう。 2. 他責思考である 主体性がない人は、他責思考であるケースが多いです。 他責思考が強いと、ミスやトラブルが起きた際に「上司の指示が悪かった」と他者のせいにしてしまいます。 上司や同僚からミスを指摘されることを恐れているため、他人を責める傾向があるのです。 自身に責任がないとの思考により、失敗の原因について考えることもなく、同じミスを繰り返してしまいます。 他責思考の人は、組織で孤立したり、チームワークを低下させたりする可能性があるでしょう。 3. 他人に流されやすい 責任を取りたくない気持ちが強い主体性のない人は、意見を言わないことが多いです。 自信がなく、周囲の意見にあわせることに安心感を覚える傾向があり、新たなアイデアを出すのが苦手とされています。 否定や責任から逃れようとして他人の意見に同調する人がいると、建設的な意見交換が難しくなるでしょう。 社員の主体性を高める方法 社員の主体性を高める方法には、以下のようなものがあります。 主体性を高める研修を実施する 考える機会を与える ある程度の失敗を許容する 1on1ミーティングを実施する それぞれ詳しく解説します。 主体性を高める研修を実施する 社員の主体性を高めるためには、研修の実施が効果的です。 例えば、主体性の意味や求められる理由を理解してもらう研修や、主体性を発揮するために必要な知識やスキルを身に付けられる研修を実施するのがよいでしょう。 また、自身のやり方を押し付けたり、部下の話に耳を傾けない上司に対して、部下の主体性を引き出すための研修を実施することも大切です。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、自律的にPDCAサイクルを回す方法や問題解決のための論理的思考法、自発的な行動を促すコミュニケーション方法といったコンテンツをeラーニングで学べます。 考える機会を与える 上司が細かく指示をしていると、部下は自ら考える機会を失い、指示通りりに行動するべきだと考えるようになります。 主体性を高めるためには、部下に考える機会を与えることが大切です。 例えば、目的達成までのプロセスや、業務改善のアイデアを考えてもらう方法があります。 最初から適切なアイデアを出せるとは限らないため、部下のやり方を尊重しつつ、必要に応じてフォローするのがよいでしょう。 ある程度の失敗を許容する 失敗を強く非難される環境では、主体性をもつのが難しくなります。 そのような環境で考える機会が与えられたとしても、失敗を恐れて従来のやり方に固執してしまうかもしれません。 ある程度の失敗は許容し、学びの機会として次の行動に活かせるようサポートしましょう。 1on1ミーティングを実施する 主体的な行動ができない社員のなかには、「上司の指示が細か過ぎる」と感じている人がいるかもしれません。 部下の考える機会を奪っていることに上司が気付いていない可能性もあるため、定期的な1on1ミーティングの実施をお勧めします。 1on1ミーティングとは、上司と部下の1対1の定期的な面談のことです。 1on1ミーティングで信頼関係を築くことができれば、部下が意見をもったり、率先して行動しやすくなったりするでしょう。 主体性がない社員がいる場合には、積極的な行動ができるようになるための具体的な方法を考える機会にもなります。 まとめ 目まぐるしく変化する時代に対応するには、主体性のある社員を増やすことが大切です。 自らの意思や判断に基づき責任をもって行動できる社員が増えれば、業務効率アップや業績向上につながります。 社員の主体性を高めるためには、研修を実施したり、考える機会を与えたりするのが効果的です。 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、PDCAサイクルを回す方法や、自発的な行動を促すコミュニケーション方法、問題解決のための論理的思考法といったコンテンツをeラーニングで学べます。 eラーニングで社員の主体性を高める研修を実施したい場合は、ぜひご活用ください。 低コストで厳選コンテンツ見放題！Cloud Campusコンテンツパック100 サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」は、自律的にPDCAサイクルを回す方法や問題解決のための論理的思考法といったコンテンツを含む、100以上のeラーニングコンテンツが見放題です。 ニーズの高いコンテンツを厳選することで、業界最安値の1ID 年額999円（税抜）を実現しており、利用企業は240社を超えています。 Cloud Campusのプラットフォーム上で研修としてすぐに利用可能です。 「コンテンツパック100」の詳細は、以下からご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campusコンテンツパック100の詳細をチェックする