MBOとは?導入メリットや効果的な運用ステップを紹介

2024.03.12

人材教育

人事制度・組織づくり

キーワード
  • 目標管理
  • 人事評価
MBOとは?導入メリットや効果的な運用ステップを紹介

MBO(目標管理制度)は、社員自らが目標を設定し、達成をめざして業務を進めていくマネジメント手法のことです。

上司からの命令ではなく、本人の問題意識や成長課題に基づいて目標設定する点が特長で、多くの企業で導入が進んでいます。ただし、MBOの本来のメリットを享受するためには、運用やマネジメント側の関与の仕方で気を付ける点もあります。

今回は日本企業に浸透するMBOについて、メリットや注意点、効果的な運用ステップを解説します。

今後MBOの導入を検討している方も、現在のMBOの運用を見直したいとお考えの方も、参考にしていただければ幸いです。

MBO(目標管理制度)とは?

目標管理制度とは、四半期や半年という一定期間で達成すべき目標を決め、期間終了時に目標の達成度合をチェックするマネジメント手法です。

英語の「Management by Objectives and Self Control」の頭文字をとって、「MBO」と略されています。

MBOは、もともと経営学者として有名なP.F.ドラッカーが、『現代の経営』のなかで紹介した概念です。

「Management by Objectives and Self Control」の言葉で示されているように、「目標と自己統制によるマネジメント」がMBOの特長といえます。

つまりMBOは、社員自らが目標設定するため、会社や上司の指示とは異なるボトムアップ方式の目標なのです。自身の目標を達成すると、組織の目標達成にも寄与するため、モチベーションを高く保ちながら業務に取り組めるメリットがあります。

現代ではMBOの考え方は、アメリカはもとより、日本および世界各国の企業に浸透しています。またMBOだけでなく、ほかのマネジメント手法と組み合わせるケースも見受けられます。

MBOとOKRとの違い

MBOは、しばしばOKRと比較されます。

OKRとは、インテル社のアンディ・グローブが1970年代に構築した、MBOの一手法です。

MBOは社員の自主性や業績を可視化することで、個々の社員の人事評価に活用できます。

OKRは企業やチームの目標を個々人に連動させることで、組織目標への目線をそろえる目的があります。

一般的に、社員の自主性を重視し、人事評価にも活用するのであればMBOがお勧めです。

一方のOKRは、個人の目標を企業やチームの目標に連動しやすいことから、階層的な管理体制になっている企業に適しています。

ただし、本来のインテルの思想としては、MBOとOKRは別の目的ではありませんでした。MBOで得られる効果をより高くするために開発したのが「OKRメソッド」なのです。

OKRの最大の特長は目標(Objectives)に必ず主要な結果(Key Results)をセットする点です。

これらは、KPI(Key Performance Indicator)やKFS(Key Factor for Success)という指標で略されているケースもあります。

市場に急速な変化が起こった場合、MBOの目標そのものを変更しようとすると、パワーがかかりスピードも遅れる懸念があります。

そのためMBOを取り入れつつも、MBOの機動力をより上げるために「OKRメソッド」を併用するという企業も一定数存在します。

日本で目標管理制度が広がった背景

近年は、日本企業でのMBOの導入率が高くなっています。

労務行政研究所が行った「人事労務諸制度の実施状況調査」によると、日本では78.4%の企業で目標管理制度を導入しています。

参考:人事労務諸制度の実施状況【前編】

実に8割近くの企業で導入が進むMBOですが、もう少し詳しく、目標管理制度が普及した時代的な背景を探っていきましょう。

MBOが日本で注目されたのは、1990年代です。

バブル経済崩壊後、業績の立て直しを迫られた日本企業は、経営や人事制度の大規模な見直しに着手しました。

その際に参考にしたのが、急成長していた米シリコンバレーのIT企業です。

イノベーションの文化や意思決定のスピード等、学ぶべき点が多々あるなか、注目されたのは「成果主義」の人事制度でした。

当時、その成果主義とともに注目されたのが「MBO」です。

成果主義を掲げるなかで、従来型の能力やプロセス重視の評価制度ではなく、結果重視のMBOは相性がよかったのです。

ただし、成果主義の潮流で導入が進んだことで、一部の企業では「MBO=ノルマ管理」のような間違った認識も広まってしまいました。

会社からの一方的な目標を強要したり、結果至上主義のようなドライ過ぎる運用が横行したりした事実もあります。

MBOを導入する際は、ドラッカーが提唱した「and Self Control」を尊重すべきことは、時代背景からも学ぶことができるでしょう。

MBOを導入するメリット

これまでMBOの概要や導入が進んだ背景を紹介してきましたが、ここからはより現場で実感しやすい具体的なMBO導入のメリットについて確認していきます。

1. 社員が成長しやすい

MBOでは社員自身で目標を設定し、達成までのプロセスを含めて管理します。そのため、自己管理能力が向上する等、MBOを通じて社員が成長しやすい点がメリットです。

上層部から与えられた目標の場合と比べても、自主的に目標達成できるための工夫や努力を行うため、その過程で業務効率化や、より高いスキルの習得が期待できます。

さらにメンバーの目標達成をマネジメント側がフォローすることで、マネジメント側も一体となって社員の成長を後押しできるでしょう。

2. 社員の主体性や自律性が高まる

MBOの主役は社員一人ひとりであるため、社員の主体性や自律性が高まりやすい点もメリットです。

目標設定そのものも社員自ら決めますが、そこへの到達プロセスも社員自身でセルフコントロールする必要があります。

仮に目標の進捗が予定通りにいかない場合でも、上層部からの指揮命令を待つのではなく、社員個人がまずは解決策を考案しなければなりません。

もちろん必要に応じて上司の力を借りることもありますが、「自ら考える必要がある」という意識が芽生えることは、仕事に主体的に向かうスタンスが鍛えられるでしょう。

3. 人事評価の透明性・納得感が高まる

MBOは情意評価やプロセス評価と比較すると、評価者の主観が入りにくいため、人事評価の透明性や納得感を高めやすいメリットがあります。

達成すべき指標や達成と見なされる状態、達成期限があらかじめ定められていることで、目標の進捗や達成・未達成が可視化されているのがMBOの特長です。

また、評価に納得がいかないときであっても、「何を根拠にこの評価結果になったか」について確認できるため、健全な議論が進めやすい利点もあります。

もちろん、社員自らが設定している指標であるため、どのような結果であっても社員の納得感も得られやすくなるでしょう。

MBOを導入する際の注意点

1990年代に「ノルマ管理」のような誤認含みでMBOが浸透してしまったように、現代でもMBO導入には配慮すべき点があります。

本章では、MBO導入企業で陥りやすい注意点を紹介していきます。

低い難易度の目標を設定してしまう

MBOの目標は社員が率先して設定するため、なかには低い難易度の目標を申請する社員もいます。

このように社員の自己申請だけに任せていては、目標レベルに差が生じがちなのがMBOの注意点です。一段高いレベルの目標を掲げる人もいれば、これまで通りの業務の進め方で達成できる内容を選ぶ人もいるでしょう。

MBOは目標の達成度で評価するため、低い目標を設定した方が評価は有利に働くことになります。

挑戦的な目標を掲げた人が低評価で、低い目標を掲げて努力しなかった人が高評価といった不公平な事態になりかねません。

このような事態を防ぐためには、マネジメント側がメンバー間の目標難易度を調整しながら、目標設定をサポートする必要があります。

さらに部署間の難易度を是正するために、人事部門の介入や部門横断での目標確認ミーティング等も有効でしょう。

目標項目以外の業務が疎かになる

設定した目標達成にとらわれすぎて、目標とは関係がない業務を軽視しがちになるのもMBOの注意点です。

MBOのメリットは目標が可視化されることですが、目標には入れていないものの、やるべき業務が組織には数多くあります。

また期中には環境変化も予想されるため、誰の目標にも含まれていない業務が発生することもあるでしょう。

このため、MBOの運用では、期中に他メンバーや組織目標の共有をこまめに行い、メンバーが自分の目標ばかりに集中しないような工夫も必要となります。

期中には面談を行い、目標に含まれる内容や達成基準をチューニングすることで、結果評価の納得感を上げる工夫も効果的です。

社員のモチベーションの低下を招くことがある

MBOは結果評価なので、メンバーによっては期中を通じたモチベーション維持が難しくなる点には注意が必要です。

特に営業部門等、数値目標が明確な職種では、マネジメント側が数値の達成状態しかチェックしていないと、メンバーのよい動きが拾えなくなってしまいます。

例えば顧客都合のような不可避な理由で目標達成ができなくても、顧客によい資料を作った・アプローチを工夫した等、評価できるプロセスはあるでしょう。

マネジメント側としては、結果だけではなく「結果に影響を与えるプロセス」に着目し、必要に応じてメンバーを褒める等して、メンバーのモチベーション維持に注意を払う必要があります。

また、経験の浅い新入社員やMBOを導入して間もない企業では、メンバーが適切な目標を立てられないこともあります。マネジメント側から適切なサポートが受けられないと、モチベーションの低下につながるため注意が必要です。

効果的なMBOの運用ステップ

効果的にMBOを運用するために、押さえるべき運用ステップを紹介します。あくまで基本的な流れとなりますので、適宜自社の状況に応じてアレンジいただければ幸いです。

STEP1. 目標を設定する

人事評価にMBOを活用する場合は、期初にメンバーからの申請を基に目標を設定します。

この際、メンバーの目標申請と組織・上司からの期待をすり合わせすることが重要です。

メンバーの申請だけを鵜呑みにしてしまうと組織成果から外れる可能性があります。一方で組織側からの期待だけを押しつけてしまうと、MBOのメリットが享受できなくなるでしょう。

期初の目標設定面談では、メンバーからの申請を尊重しつつも、組織成果からの期待・メンバーへの成長期待・他メンバーとの目標バランス等、幅広い視点でメンバーと目標をすり合わせる必要があります。

健全に話し合いを進めながら、メンバー・マネジメント側の双方が「今期はこの目標でやっていこう」と合意形成できることを目標設定のゴールとしましょう。

STEP2. 目標のブレイクダウンをする

目標内容のすり合わせだけでなく、もう一段目標のブレイクダウンをすることも必要です。

例え目標そのものは合意ができていたとしても、達成への到達プロセスが曖昧では、目標が未達に終わってしまうリスクがあります。

そのため、できれば期初の早い段階で「どのように達成をめざすか」という達成プロセスのブレイクダウンもしておきましょう。

前述したOKRメソッドを使い、目標達成までの中間指標であるKPIの設定もお勧めです。

また個別メンバーとの合意だけでなく、他メンバーや他部署の目標をチェックしたうえで、必要に応じて目標の横並び調整をすることも忘れないでください。

STEP3. 目標を遂行する

MBOは目標設定と結果評価がクローズアップされがちですが、期中の目標遂行期間のフォローも必要です。

目標達成のためには、定期的な面談で進捗状況を確認し、状況に応じたマネジメント側のサポートが重要となります。

定期的に面談を行っていれば、進捗が頓挫したときや問題があったときに迅速に対応できます。問題が小さいうちに解決につなげられるため、目標の達成確率を上げることができるでしょう。

また、大きな環境変化のような予想外の事態が起きた際には、期中であっても目標修正をタイムリーに行うようにしてください。

STEP4. 結果を評価する

目標設定と同様に、結果評価の際にもメンバーからの自己申請を基に行います。

達成度の評価や根拠をメンバーが申請したうえで、マネジメント側が総合的に判断する流れがよいでしょう。

評価面談の際に自己評価とマネジメント側からのフィードバックを繰り返すことで、共通認識が深まることにもつながります。

また結果の評価という定量的な部分だけでなく、定性的なプロセスも評価することがお勧めです。目標達成の可否のみであれば、メンバーのモチベーション向上に貢献しにくくなります。

結果に関わらず、よかった動きや次にめざすべき成長課題を話し合う機会としましょう。

まとめ

MBOは人事評価で活用されることが多いですが、本来は社員の自主性を引き出すマネジメントの概念です。

昨今は「自律キャリア」や「ワーク・ライフ・バランス」等、社員を主体とする制度を検討する傾向にあるため、日本企業ではMBOが馴染みやすくなりつつあるといえます。

ただし本来のMBOの目的を享受するためには、現場マネジメントや人事部門に工夫が求められるのも事実です。

一般的な概念だけではなく、自社に即した実運用を見越しながら、MBOを導入するようにしましょう。

低コストで厳選コンテンツ見放題!コンテンツパック100

特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円(税抜)の低コストを実現。

ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。

MBOや部下の目標管理に役立つコンテンツを含む、100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。

>>Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

この記事を書いた人

他の記事も見る

2019.11.08

効果的な社員研修のポイント!階層別、業界別に解説します

2019.11.08

効果的な社員研修のポイント!階層別、業界別に解説します

人事制度・組織づくり

人材教育

社員研修は、企業の業績を向上させる上で必要不可欠な社員教育です。今回は、社員研修による効果と、社員研修の種類を階層別、業界別にそれぞれご紹介します。 企業が社員研修に取り組むべき理由 企業が保有する資産(ヒト・モノ・カネ・情報)のなかでも、最も重要な資産は「ヒト」であると言われています。その、企業にとって最も大切な資産である個人(ヒト)の成長を促すことは、企業の成長につながります。企業に所属する個人の成長を促す一つの手段である社員研修を導入することは、事業を成長させていく上でとても重要な役割を担っているのです。 では、自社にとって最適な社員研修はどうやって選ぶのが良いのでしょうか? 社員研修は、大きく「受講者の階層」と「企業の業界」の2つに分けることができます。それぞれ詳しくご紹介していきます。 階層別社員研修の種類(管理職・中堅・新人向け) 階層別社員研修は、新入社員向け、管理職向け、中堅向け、といったそれぞれのポジションに求められるスキルやマインドなどを学ぶ研修です。 管理職向け社員研修 収益確保と社会的責任の遂行を両立させるために、管理職に必要なマインドとスキルを習得するための社員研修です。組織づくり研修、マーケティング研修、コストダウン研修、業務フロー改善研修、役員養成研修、人材育成研修、採用研修、BCP研修、BCM研修などがあります。 中堅向け社員研修 幅広い年齢層の中堅社員に対して、企業の未来を担う人材に育てるための社員研修です。次世代リーダー向け研修、中途入社社員向け研修、リーダーシップ研修、キャリアデザイン研修、女性リーダー育成研修、チームビルディング研修などがあります。 新人向け社員研修 学生から社会人としてのマインドへの切り替えや、社会人に必要な基礎スキルを行動レベルで身につけるための社員研修です。マナー研修、ビジネス文書研修、メンタルヘルス研修、ロジカルシンキング研修、チームワーク研修、コミュニケーション研修などがあります。 業界別社員研修の種類 業界別の社員研修は、金融業や建設業、サービス業といった業界ごとの社員研修です。それぞれの業界で、どのような研修があるのかを具体的にご紹介しましょう。 金融業界 業界知識研修、財務諸表の読み方研修、営業研修、クレーム対応研修、モチベーション向上研修、リスクマネジメント研修など 建設業界 現場育成力向上研修、コンプライアンス研修、営業力研修、ハラスメント防止研修、クレーム対応研修など IT業界 キャリアデザイン研修、メンター研修、目標管理研修、プログラミング研修、PM向け研修など サービス業界 マーケティング研修、接客研修、マナー研修、店長研修など 自社と目的に合った研修を企画し、事業を加速させよう 効果的な社員研修を行うポイントは、「自社の現在地と目的に合った研修を企画する」ことです。自社が目指すゴールと現在地のギャップをしっかりと把握し、強化すべきポイントはどこなのか、しっかり把握した上で研修のテーマを決めましょう。 また、近年は効果と効率を高めるためにeラーニングを社員研修に取り入れる企業が増えています。社員教育にもスピード感が求められる今、場所も時間も選ばないeラーニングの導入を検討してみてはいかがでしょうか?  

2023.01.04

eラーニングでワークライフバランスの充実させる活用例

2023.01.04

eラーニングでワークライフバランスの充実させる活用例

eラーニング

人事制度・組織づくり

人材教育

企業が成長するために必要なことはさまざまですが、社員のワーク・ライフ・バランスを重視して、働きがいのある環境を整えることが何より大切です。仕事と生活が調和することで仕事へのモチベーションが上がり、やがて企業の利益につながるでしょう。では、社員のワーク・ライフ・バランスの満足度を上げるには、どうしたらよいのでしょうか。 働きやすい職場にするために企業ができること 働きやすい職場では、公正な評価やスキルアップ支援が行われ、社員がプライベートも充実した生活を送るためのサポートがなされています。 公正な評価が職場にいい影響をもたらす 公平で適正な評価が社員のやる気につながります。成果に見合った給与やポストを与えることで社員のモチベーションを高め、職場環境にもいい影響を与えてくれます。そのためには、社員一人ひとりに対して「求める成果」を明示し、その結果を見るようにすることが重要です。 スキルアップを支援し、活かせるようにする 従業員のスキルアップの支援が社員のモチベーションアップにつながります。社員のスキルアップのために研修を実施したり、社外講習の補助制度をつくったりといったことが有効な手段となるでしょう。さらに、研修で社員が身につけたスキルを活かせる職場環境を整えることが必要です。 社員のスキルアップには、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが活用できます。関連商品はこちらをご覧ください。 社員のワーク・ライフ・バランスについて考える 日本は労働力人口の減少という大きな問題に直面しています。そのような状況で労働人口を増やすためにも、さまざまなバックグラウンドの人々に活躍してもらう必要があります。今後ますますワーク・ライフ・バランスの重要性が問われてきます。 ワーク・ライフ・バランスとは ワーク・ライフ・バランスは、社員の誰もが仕事、家庭生活、地域生活、個人の自己啓発など、さまざまな活動を自分たちの望むバランスで展開できる状態をいいます。仕事だけでなくプライベートも充実させ、生活全体のバランスを取ることがワーク・ライフ・バランスです。個人によってワーク・ライフ・バランスの考え方が異なるので、ワーク・ライフ・バランスとはどういうことか、どういうアクションが必要なのかといったことを、社員にeラーニングで学んでもらうのも有効でしょう。 企業ができるのは「職場環境を整えること」 企業は職場環境の整備を通じて、社員のワーク・ライフ・バランスの満足度向上を目指しましょう。給与や評価の見直し、残業手当の割り増し、勤務時間の見直し、短時間勤務の導入、フレックスタイム制の導入、テレワークの導入、待遇についてなど、さまざまな施策が考えられます。社員の日ごろの働き方を改革することはもちろん、育児中の社員、介護中の社員など、それぞれの立場に合わせた働き方を提案することも必要です。 おすすめ記事 eラーニングで 女性 が働きやすい職場づくり 良い職場環境は、従業員の定着度を高める 働きやすい職場にすることで従業員の定着度が上がり、業績アップにつながります。そのためにも、企業が声を上げてワーク・ライフ・バランスを推進し、社員の意識を高めていきましょう。 離職率の低下は人材確保や業績アップを生む 営利を追求しなければならない企業にとって、社員としての人材育成のみならず、社員の家庭生活のバランスまで考える余裕はないと思われるかもしれません。しかし、会社がワーク・ライフ・バランスを推進することで、従業員の離職を減らすことができます。優秀な人材のライバル社への流出の防止、社内確保にもつながります。離職率が低下すれば、中途採用や教育にかかる費用が減るメリットも考えられるでしょう。従業員が満足して一生懸命働くようになれば、結果として企業の業績はアップするのです。 ワーク・ライフ・バランスの充実が企業の利益になる 社員それぞれが仕事とプライベートのバランスをうまく取れる環境を整えることが、今後、企業が生き残る上で非常に重要な要素となっていきます。ワーク・ライフ・バランスを整え、欠勤や離職率が減少することで、企業の成長につなげていくことができます。 参考: 仕事と生活の調和推進プロジェクト|厚生労働省   eラーニングとは?概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

2019.11.26

社員が楽しく仕事ができるようになる方法

2019.11.26

社員が楽しく仕事ができるようになる方法

人事制度・組織づくり

人材教育

仕事を楽しんでいる社員が多い職場は活気にあふれ、業務効率が高く生産性も上がります。では、社員に高いモチベーションを持って仕事をしてもらうには、具体的にどのようにすればいいのでしょうか。今回は、eラーニングを用いて社員をサポートする方法をご紹介します。 仕事ができる社員は会話がうまい コミュニケーションを取るのがうまい社員は上司や部下、同僚から慕われやすく、顧客にも親しみを持ってもらえるため、口下手な社員よりも営業成績に結びつく傾向があります。若手社員のなかには会話術に自信がない人も多いかもしれませんが、コミュニケーションスキルは訓練しだいで高められるものです。 スムーズな仕事は上手なコミュニケーションから生まれる 仕事は業務をこなすことはもちろん、対人関係が非常に重要です。仕事で関わることになる人は、同僚や部下、上司、顧客など多岐に渡ります。そのなかには、メールや電話でしか接点がない人もいるかもしれません。業務上で関わる人たちを理解し、うまくコミュニケーションを取ることができれば、よりスムーズに仕事に取り組めるはずです。 世代が違う相手、考え方や価値観の違う相手とどのように向き合い、どのように対応するのかといった、社会人としてのコミュニケーション能力を磨くeラーニングの講座を用意しています。 ビジネスマナーをマスターすると好感度がアップする 社会人としてのビジネスマナーが身についているかどうかで、仕事の成果を左右することがあります。また、担当者が顧客に気に入ってもらえると、新しい契約の獲得につながることもあるでしょう。そのため、特に新入社員にはビジネスマナーを身につけてもらわなければなりません。 社員のビジネスマナーは企業イメージにも影響する 新入社員にいきなりビジネスマナーの徹底を求めても、うまくいくものではありません。しかし、社員は企業の顔ともいえる存在です。顧客に失礼があっては、その社員だけでなく企業全体のイメージも悪くなってしまいます。そうならないように、まずは、基本的なビジネスマナーを学んでもらいましょう。 それには、eラーニングの活用が効果的です。下記コンテンツをお役立ていただくこともできます。 共感教材シリーズ 「損しないための 社会人マナー 《社内編》」 共感教材シリーズ 「損しないための 社会人マナー 《社外編》」 相手への思いやりが利益につながる 企業は、取引先とwin-winの関係を築くことで双方の利益を生み出しています。そうなるためには、相手のことを思いやる気持ちが欠かせません。 おもてなしの心を学ぼう 顧客に対する思いやりを持つことで、仕事を円滑に進められるようになります。それはお客さまに対しても同様で、思いやりのない接客をしていたらクレームの原因になりかねません。 相手に対する思いやりを持つには、おもてなしの心が必要です。それを学ぶことで、お互いにとって気持ちよく働けるようになり、新規案件や次の仕事につながっていくでしょう。学習には、eラーニングの教材をご活用いただけます。 これだけは押さえたい!接遇向上のための基本 eラーニングで社員の弱点を解消しモチベーションを高めよう 社員がコミュニケーションに対する苦手意識を克服し、基本的なビジネスマナーやおもてなしの心を学ぶことで、企業の売り上げアップやイメージアップに結びつきます。それには、忙しい業務の合間に学習できるeラーニングが効果的です。効率よく仕事ができるようになれば、営業成績の向上が期待できます。さらには社員のモチベーションアップにもつながり、相乗効果を生み出すことができるでしょう。 eラーニングの運営からコンテンツの内製まで、企業内eラーニングに必要な機能がそろった「Cloud Campus(企業向け)」については、こちらをご覧ください。 また、教材コンテンツはこちらでご覧いただけます。  

まずはお試しください!