職場の雰囲気は、人間関係はもちろん、チームの士気やモチベーション、組織としての競争力にも大きな影響を与えます。そのため、社内の「空気」をいい方向へ持っていくことは企業の最重要課題のひとつといえるでしょう。今回は、職場の雰囲気を変えたい方向へと導く「エアコーチング」について解説します。 エアコーチングとは？ エアコーチングについて、提唱者である横山信弘氏は「チームの『空気（エア）』を変え、構成員の行動変容を促し、目標達成に向けた意識改革を実現させる」ことと説明しています。特徴としては次の4点が挙げられます。 人を変えるのではなく、「空気」を変える 個人ではなく、チーム全体を対象とする 時間がかかるが、持続性・再現性は高い コーチをする側、受ける側の双方にストレスがかからない チームを対象とするため、5人以上のメンバーがいる場合にその効果が大きく発揮されます。 チームの「空気」が悪いことの弊害 同僚の1人が、「この仕事量に給料が見合っていない」「どうせ頑張っても自分たちの評価にはならない」などの愚痴を毎日繰り返しているとします。ネガティブな発言を常に耳にすることで、元々は不満なくがんばっていた人もしだいにやる気をそがれ、自ら不満材料を探すようになってしまうでしょう。 「早目の帰宅が許されない空気」は、個人の仕事のペースが配慮されない不本意なものであり、会社への不満と身体的苦痛にもつながります。また、「勤務中にプライベートのSMSやネット閲覧が許される空気」があると、職場にダラダラ感が蔓延し、仕事の効率が悪化するといった弊害が生じます。 長期的に見ると、チームへの所属意識や結束力、協力体制が弱まったり、業務がスムーズに運ばなくなったりして、会社全体に不利益をもたらすことになってしまいます。 チームの「空気」を変えるポイントは「独白」にある 通常のコーチングは1対1のコミュニケーションを基本としますが、エアコーチングでは一方的な「独白」を繰り返すことでチームの空気を変えていきます。変化を望むことを促すような発言を会話に入れ込み、それを聞かせることで周囲の雰囲気を誘導するのです。これは、人が周囲の言動を無意識に模倣してしまうという、脳の神経細胞「ミラーニューロン」の働きを利用しています。 「独白」をする際には、次の2つのポイントがあります。 名指しはせず、チームや組織全体を対象とする 「よくなりつつある」「変わり始めている」など「現在進行形」で語る 「独白」を聞かせるシチュエーションとしては、「朝礼や会議などでの講話」「メールや掲示板からの情報発信」「協調者との会話」が考えられます。特に効果が高いのは、意識の高い社員や信頼のおける部下といった「協調者との会話」です。 例えば、「残業を減らそうという会社の働きかけが定着してきたのか、夜遅くまで残業をする人が減ってきている」「最近では残業をしている人を見ると、仕事のしかたを疑ってしまう」「脳科学的に見ても、長期に渡る残業の繰り返しは脳の基礎体力を下げてよくない」といった、上司と部下の会話を意識的にチームに聞かせます。そうすると、聞いている側には「残業ばかりしていてはいけない」という意識がおのずと高まってきます。 1対1の会話では訓示や命令、苦言のようになってしまいますが、対象をチーム全体とすることで一般論や風潮として語れます。これがエア・コーチングの最大のメリットなのです。 なお、職場の環境作りに関しては、「部署の環境はリーダー次第!?」、「仕事に集中できる環境作り」にて取り上げています。 「雰囲気」を変えて上向きの会社を作ろう 職場の雰囲気が悪くなると、本来感じていた仕事の楽しみや誇りが失われてしまいます。しかし、職場の「空気」を上手にコントロールすれば、チームの士気や仕事効率を高めることができるのです。 「“世界最高の職場”Googleにみる、人事の未来のあり方─「エンゲージメント」について考える」でも述べたとおり、企業経営の善し悪しは経営面だけでなく、組織としての環境作りが要となります。そのためにも、チームの「空気」を変えることが求められているのです。 こちらの記事も読まれています： 社内SNSを導入する際の注意点！成功と失敗の分かれ道 はここだ！ チームのモチベーションが上がらないのには理由がある「チームビルディング」がつくる強いチーム 参考： 5人以上の部下を持つリーダーに「エア・コーチング」のススメ｜Yahoo!ニュース (2016/7/1確認) 答えを持たない部下に「コーチング」は有害｜日経ビジネスオンライン (2016/7/1確認) 低コストで厳選コンテンツ見放題！コンテンツパック100 特にニーズの高いコンテンツだけを厳選することで1ID 年額999円（税抜）の低コストを実現。 ビジネス・ITの基礎知識を学べるeラーニングコンテンツが見放題、Cloud Campusのプラットフォーム上ですぐに研修として利用できます。 100コース・1500本以上の厳選動画をラインナップ。コース一覧詳細は無料でこちらからご確認頂けます。 ＞＞Cloud Campus コンテンツパック100の詳細をチェックする

内閣府発表の「平成28年版高齢社会白書」によると日本の総人口に占める65歳以上の高齢者は26.7％というデータが出ており、4人に1人は高齢者という超高齢社会がやってきています。また、2030年には3人に1人が高齢者という時代がくるといわれています。そんな日本社会の変化に適応し、企業では定年を撤廃したり、再雇用をしたりとシニア世代の活用が増えてきています。今回はシニア世代の活用で企業を活性化させる方法を見ていきたいと思います。 シニア世代の現状 冒頭でシニア世代が4人に1人と書きましたが、生産年齢で見てみるとどうでしょうか。0～14歳までの年少者を除いて15～64歳までの生産年齢から見ると、勤労者1人が2.7人を支えているということになります。その中でも65歳以上で就労している割合は21.7％という数字が出ており、ここ数年で少しずつ増加しているようです。 もう少し切り出してみてみると、60～64歳での就業率は62.2％、65～69歳までの就業率は41.5％だそうです。思っていたより多いと思いませんか？ その背景には、国が平成25年より企業に対して、希望者に対する65歳までの雇用を義務化したり、9割の企業が再雇用制度を実施したりしていることが挙げられます。また、約半数の企業が定年年齢の引き上げ・廃止を検討していると答えています。 シニア世代への対応 それでは、実際にシニア世代がどのような形で企業に活用されているかというと、専門性発揮型、現状継続型、単純労働型の大きく3つに分類できます。 ・専門性発揮型 これはスペシャリストや技術の伝承者が今持っている専門的な知見を持っている人材が対象になります。具体的には独自の販路を持っている営業の方や専門技術・知見を後継していく伝承者などが当てはまりますが、あまり多くはありません。 ・現状継続型 今までの行ってきた業務を、定年後も引き続き担当してもらうものです。営業職であれば担当していたクライアントを引き続き担当。研究開発などの分野では今までの領域すべてという訳ではなく、一部を継続して担当してもらうケースもあるようです。 ・単純労働型 本来、パートなどの非正規社員が担う単純作業を担当してもらうというものです。部門の予算策定や評価のとりまとめなどの共通事務業務や社内郵便物の仕分けや事務所清掃などの庶務があげられます。 しかし、これら3つの分類では問題があります。専門性発揮型はあまり多くないのでよいのですが、現状維持型を増加させてしまうと新入社員の業務がなくなり、そもそもの採用を止めなくてはいけなくなります。結果的に企業全体の新陳代謝が阻害される恐れがあります。 だからと言って、単純労働へシフトをしてしまうと業務レベルと人材の質にミスマッチが発生してしまい、シニア世代のモチベーションがどんどん落ちて行ってしまいます。 今後のシニア世代活用方法 そこで、シニア世代を有効活用するためには特性や要望を考慮し、シニア世代が活躍できる職域を開発する必要があります。開発にあたっては親和性、単純化、社会性の3つを意識する必要があります。 ・親和性 まずは今ある領域を掘り起こして、シニア世代の特性を活かせる部分を探します。例えば、営業職であれ顧客も高齢化しているということから、シニア世代と同等の視点でサービスを開発したり、サポートをしたりすることができます。 また、開発の現場であれば既存製品の保守や品質管理などの分野で、シニア層ならではの丁寧さが発揮できることが期待でき、長年開発・研究で培った知識も十分に活かすことができます。 事務職であればナレッジマネジメント業務での活躍も今後は期待できます。 ・単純化 例えば、定常的に行われている業務を単純化してシニア世代に担当してもらうことや、外部委託で行っているものを内製化するなどがあげられます。 業務を単純化することで効率をあげることができ、会社全体のスピードも上がってきます。 外部委託の業務は誰でもすぐに従事できるよう整理されていることが多いので、単純化という意味ではシニア世代が取り組みやすい内容ではあります。しかし、人件費の観点でみるとコストを上げかねない内容でもあるので、すべてを内製化するだけではなく外注業務を主に担当してもらったり、効率化が図りやすく成果が見えやすい業務を担当してもらったりすることで、単純作業とはいえどモチベーションをあげることができます。 ・社会性 新規領域の業務は活躍の場が広く社会性の高い業務と言えます。しかし、シニア世代にすべてをお任せするのは難しいと思いますが、着目すべきところは地方と海外です。 「いまどきの新入社員をどう育てる？教育法と注意点」でもご紹介しましたが、今どきの新入社員とシニア世代は相反するものがあります。家族やプライベートを大切にする彼らは転勤や、新規領域での仕事を好みません。 しかし、シニア世代のニーズとマッチすればセカンドライフ支援の意味からも地元・地域への U・I ターンによる異動も可能です。併せてシニア世代の経験も活かせる誇りある仕事とあれば手を上げるシニア世代も少なくはないでしょうか。 まとめ 筆者の祖父も80代後半でありながら、農業をする傍ら地域の防犯協会や自治会などで役職を持ち精力的に活動しています。 なかなか企業であると上記にあげるような職域開発をすることは会社制度やコスト、意識の面で難しいと思いますが、既存の枠組みを超えてまだまだパワーのあるシニア世代を活用することは、超高齢社会の中で生き残っていける一つの術なのかもしれません。 参考： 平成28年版高齢社会白書 シニア活用.com 総務省統計局 労働調査 長期時系列データ年齢階級（5歳階級）別就業者数及び就業率   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

eラーニングを導入するって思っていたよりもデータ収集や手続きが大変だったりしますよね？eラーニングを導入して任務完了！という具合に一息ついてしまうご担当者は多いのではないでしょうか。せっかくeラーニングです！受講だけすればいいなんて勿体ないです！ここでは、eラーニングの受講後のお話をしたいと思います。 eラーニング担当者はコンテンツの配信後が大切 eラーニングを導入するまでって、eラーニングシステムやコンテンツの情報収集をしたり、社内で手続きをしたりと大変ですよね？そのため、導入して任務完了！と一息ついてしまうeラーニング担当者も多いのではないでしょうか。 しかし、eラーニングは、導入後が大切です。ただ単に、受講する/させるだけで終わってしまうと、担当者も受講者も「eラーニング？そういえば導入まで大変だったな/去年あたりに受講したような気がする」「受講…させたけど、その後ってどうしたらいいの？/したけど自分の結果って周りに比べてどうだろう？去年に比べてどうだろう？」といった、モヤモヤが残ってしまいます。これでは受講者も担当者も成果を残すことが出来ません。 ここでは、eラーニング導入後に担当者が行うべき施策のお話をしたいと思います。 担当者って何をしたらいいの?eラーニング受講期間中と後にすること eラーニングの社内配信後、社員の受講状況を把握していますか？社員の受講の進捗状況を定期的に確認することと、受講終了後に受講結果をデータ化することが担当者として求められる基本的なポイントです。例えば、下記eラーニングを導入したとして、具体的に担当者として何をすればいいのか見てみましょう。 ＜例＞ 受講期間：2/1～2/28まで 受講人数：150名 受講コンテンツ：ビジネスコミュニケーション能力を磨く（コンテンツ+理解度テスト） eラーニング担当者の役割 ３Step Step１：受講中に期間を区切って進捗確認 毎週進捗を確認し、未受講者に対してリマインドする Step２：受講結果をまとめて効果測定 eラーニングの受講結果（コンテンツの受講率、テストの点数）をeラーニングシステムから抽出し、Excelなどにまとめる Step３：アンケートの作成と実施 例えば、Q1.コンテンツの内容は理解できたのか？Q2.学んだことを仕事にどう活かすのか？Q3.どんなeラーニングが業務に役立つと思うか？などといった、今後に活かせる‘’社員の本音‘’を聞き出す eラーニングの成果を出せるかは導入後の担当者次第！ これらのeラーニングの施策を実施することで、多くの社員に受講してもらうだけでなく、理解度のチェックや社員の感想の把握ができます。 先ほどの３つのステップ別に何が狙いなのかを見てみましょう。 Step１では、ひとりでも多くの対象者社員に受けてもらうことで、eラーニングの施策効果を高めます。受講状況を把握し、社員に‘’チェックされている‘’ことを意識してもらうことで、未受講者を減らし受講率を高めましょう。 Step２では、まずコンテンツの受講率で、きちんと社員が情報に触れてもらえたかを計測できます。事前に目標値を設けておくとよいでしょう。またテスト結果では、正誤率から全体としてどの分野が理解し辛いのかといった傾向が分かります。また、個別の社員ひとりひとりの苦手分野と得意分野も把握できるため、適材適所への人材配置の検討に役立つのではないでしょうか？ Step３では、社員の本音を聞き出すことができます。アンケートの内容にもよりますが、例えば、「今度どんなeラーニングを受講してみたいのか？」というQuestionから、社員が興味を持ち学びたいことを把握できるので、今後どのようなeラーニングコンテンツを導入するか検討する際に役立ちます。 eラーニングの成果を出している事例については、こちらもご覧ください。 eラーニングで社員の苦手を得意にしよう eラーニングは、実地研修と違っていつでも受講できるがゆえに、社員も受講を後回しにしてしまいがちです。担当者は、導入後のフォローを後回しにせず、リマインドなど受講率の確保に努めましょう。また、効果測定も重要です。社員のことを知ることで、適材適所な人材配置や苦手を補う研修の実施を検討することが可能になります。導入後の施策をしっかりして、社員の可能性を広げる役割を担えるeラーニング担当者になりましょう。 eラーニングの導入については、「eラーニングの導入で失敗しないためにチェックしたい3つのポイント」「可能性は無限大！eラーニングを導入してみよう」もご覧ください。 こちらの記事も読まれています： eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】