企業が、競争力を強化し、成長していくためには、従業員一人ひとりのパフォーマンスを上げる必要があります。 そして、従業員が自発的に仕事に従事していけるように、モチベーションを高める働きかけが欠かせません。その施策として、多くの企業で実施しているのが研修活動です。 近年では、従来の集合研修に加え、ITを活用したeラーニングを取り入れる企業が増加していますが、果たしてeラーニングは従業員のモチベーションアップに役立つ研修方法なのでしょうか。集合研修と比較しながら、検証してみましょう。 eラーニングと集合研修はどこが違う？ まずは、eラーニングと集合研修のメリットとデメリットについて確認しましょう。 eラーニングのメリットのひとつとして挙げられるのは、モバイルデバイスを利用すれば時間や場所の制約を受けることなく学習できる点です。集合研修では、会場の設置、講師の調達といった手間とコスト、参加者のスケジュール調整や移動費など時間と場所の制約が大きく、参加者の人数が増えるほど大きなマンパワーとコストが発生してしまいます。 また、全国展開する企業では、頻繁に集合研修を実施するのが難しいため、あらゆる面でスピード感に欠けてしまいます。その点、eラーニングは全拠点で均一の研修内容を提供可能で、コンテンツを内製すれば業務フローの変更にもスピーディに対応できます。 業務に即した内製コンテンツについては、「Cloud Campus（企業向け）」にて詳しくご覧いただけます。 個人の理解度や目標に沿って、自分のペースで学習ができることも、eラーニングのメリットのひとつです。最近では、脳科学の見地を活用し、学習エンジンが個々の弱点を判別してくれる「アダプティブラーニング」を取り入れたeラーニングも登場しています。 一方、集合研修には、講師やほかの参加者と対面することで、個人学習では得られない臨場感や相互啓発があります。それによって理解度がさらに深まったり、新しい気づきにつながったりすることは、大きなメリットといえるでしょう。 eラーニングのメリット 集合研修のメリット 受講者 ·時間や場所の制約なく、スキマ時間で学習できる·個人のペースで繰り返し学習できる ·理解度を自分で確認しながら、苦手分野を克服できる ·非日常性と臨場感 ·相互啓発ができる ·その場で疑問解決ができる ·その場でフィードバックがもらえる 提供者 ·時間や場所、人数の制約を受けず提供できる ·必要な内容をスピーディに提供できる ·多様なコンテンツを提供できる ·学習の進捗や履歴を把握できる ·効果測定がしやすい ·強制力がある ·一定のカリキュラムを確実に提供できる ·学習者の反応がすぐに確認できる ·一体感や帰属意識の醸成   eラーニングでも集合研修でも発生する「モチベーションの持続」問題にどう対処する？ 集合研修は対人学習のため、一見モチベーションアップに高い効果を発揮すると思われますが、内容や進め方によっては受け身の学習となり、学んだ内容が定着しないというケースも多々あるので注意が必要です。 また、研修前の受講者の知識レベルや、研修内容と業務内容の兼ね合いで、受講者によっては研修レベルが低すぎる、もしくは高すぎるということにもなりかねません。そうなると、せっかく時間を割いたのに期待した効果が得られず、かえって受講者のモチベーションを下げてしまう可能性があります。 こうした問題の解決には、eラーニングと組み合わせたブレンディッド・ラーニングが効果的です。例えば、研修後にeラーニングでテストや繰り返して学習できる機会を提供する、研修前に受講者にeラーニングで事前学習してもらい知識レベルを高めておくといった解決方法があるでしょう。 ブレンディッド・ラーニングの詳細は、「ブレンディッド・ラーニングでスムーズな人材育成を！」でもお読みいただけます。 eラーニングだけでの研修は個人学習となるため、受講者のモチベーションを維持することが難しくなることがあります。 特に、提供者が受講者にコンテンツを丸投げするだけの運用方法だと危険です。 そうならないためにも、受講者の質問を受け付ける窓口の設置、テストの実施、褒賞の用意、受講者同士が交流できるSNSの提供など、常に受講者に寄り添うサポート体制を整えることが重要です。 ブレンディッド・ラーニングで高い学習効果を狙おう eラーニングと集合研修には、それぞれに長短所があります。 業務内容や目的に合わせて使い分け、お互いを補完させるブレンディッド・ラーニングを実施することで、より高い学習効果を目指してみてはいかがでしょうか。 なお、弊社では「eラーニングコンテンツ」を多数取り扱っております。お手軽に学んでいただくことがでるので、ぜひご活用ください。 こちらの記事も読まれています： 新入社員にもベテラン社員にも社員研修が必要な理由 参考：  eラーニングの活用事例｜日本の人事部   eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】

企業研修が、講師からの一方的な知識やスキルの伝授に終始している企業も少なくないかもしれません。 研修の目的は、仕事で成果を生むことにあります。 しかし、受け身な学習スタイルがメインとなり、インプットした知識をどう活用するかは参加者に委ねているだけという状態では、仕事での活用は期待できません。往々にして「学びっぱなし」「研修効果が見えない」といった結果に終わってしまいがちです。 今回は、社員の主体性を最大限に引き出すための、研修設計のノウハウについてお伝えします。 社員の主体性が求められる背景 昨今のビジネスを取り巻く環境は、VUCAの時代といわれています。 V（Volatility：変動性）、U（Uncertainty：不確実性）、C（Complexity：複雑性）、A（Ambiguity：曖昧性）の頭文字を取った略称です。 このような、先行きが不透明・複雑で将来の予測が見通しにくい時代には、社員一人ひとりが主体的に考え、行動する重要性が増しています。 例えば、新型コロナウイルス感染症の流行は多くの企業では予想不可能だっただけでなく、実際に企業業績にダメージを受けたという企業も少なくはないでしょう。 このような状況下では、トップダウンの意思決定だけですべての事象に対応していくことは現実的ではありません。上層部からの指示を待っているだけでは、指示が社員にいきわたる頃には、また状況が変化しているということも考えられるからです。 先行きが見通せず、前例もない状況下では、社員一人ひとりが主体性を発揮して、新規事業や新しい提供プロセスの考案、これまでとは異なる働き方への挑戦をしていく必要があります。 主体性が高い社員の特長 ビジネス書として広く知られる『7つの習慣』のなかで、スティーブン・R・コヴィー博士は習慣のひとつとして「主体性を発揮する」ことを提唱しています。 ビジネスシーンに限らず、何かのハプニングが起こった際には、自分自身で行動を選択する必要があるでしょう。このように、元来主体性は特別な訓練で取得するのではなく、すべての人間にそれを発揮する能力が備わっているのです。 ただ、ビジネスシーンでは主体性を発揮している社員と、発揮していない社員に分かれてしまっているのが現実です。 ここでは、あらためて主体性が高い社員の特長を紹介していきます。 特長1. 自分の言動に責任を持つ 主体性が高い社員は、自身の言動に責任を持とうとする傾向があります。 物事の判断基準や行動基準が、自分の価値観やポリシーに基づいており、言動の根拠がはっきりしているためです。 その影響で、自身の言動がもたらした結果に対して、他責ではなく自責思考が働きます。 例え望ましい結果が得られなかった場合であっても、自らの責任と考え内省し、今後に向けての対策を考える等、「失敗から学ぶ」姿勢が強い点が特長です。 一方、主体性が低い社員は、他責傾向が強くなります。 起こった事象に対して「上からの指示通りにやっただけ」や「自分が決めたわけではないから」等と、自分の意志の関与を否定するような言動が増えてしまいがちです。 特長2. 何事にも積極的・能動的 主体性が高い社員は、あらゆることに対して能動的に行動します。 詳細な指示を待つのではなく、自らやるべきこと・やれることを探し出そうとする傾向にあります。 また、日頃から問題意識や課題意識を持っているため、変化に対して気付くスピードが早いことも特長です。 主体性が高い社員はビジネスパーソンとしての成長意欲も強いため、自ら社員としての価値を高めようとし、キャリアアップの道を切り拓くこともできます。 一方、主体性が低い社員は、「待ち」の行動が多くなります。 「待ち」姿勢の社員が多い場合、マネジメントからの指示を待っている時間が無駄になるため、当然ビジネス全体のスピード感が損なわれます。 さらに、細かい指示まで求める社員の場合は、マネジメントの負荷も増すでしょう。 特長3. 周囲に働きかける 主体性が高い社員は、上下の社員や横の部門等、周囲に積極的に働きかける傾向があります。 また、分からないことや問題点をそのまま放置することはありません。自ら調べたり対策を考案したりしたうえで、上司や先輩に質問する点も特長です。 一方、主体性が低い社員は、自分の内側に閉じこもる傾向が強くなります。 分からないことがあっても周囲に質問することが少ないため、不明点を抱えたまま仕事を進めてしまいがちです。その結果、仕事のミスを引き起こすリスクも増えてしまいます。 主体性を高める研修のポイント 人材開発分野の第一人者であり、参加者を主体とした研修方法の実践者として世界的に有名なボブ・パイク氏は、脳科学の見地から、人は「与えられた目標」より「自ら立てた目標」の方が頑張れると述べています。 受け身の学習方法よりも、学ぶ側が積極的に参画する方が理解度も知識の定着率も断然高いことが科学的にも証明されています。 研修は参加者の主体性を尊重してデザインすべきとの認識が米国を中心に主流となっています。 例えば、席順、役割分担、課題、発表の順番等の段取りを決めず、参加者に委ねます。 研修の枠組みは提供しますが、細部に関しては参加者自身に決めてもらうことで参加意識を高めます。 参加者が取り組む課題も、ケーススタディ、ロールプレイ、演習問題、ワークショップ等、複数から自主的に選んでもらいます。そうすることで、参加者がより実践に近いシチュエーションを自ら考えて取り組めます。 主体性を高める具体的な研修デザインとは 具体的に、どのような研修デザインが参加者の主体性を引き出せるのでしょうか。主体性を高めるために効果的な、5つのポイントを説明します。 ①答えを用意しない 講義型の研修は無意味なものではありませんが、覚えるべき情報や活用するシーン等、すべてを講師から学ぶだけでは、そこに参加者の主体性はありません。 参加者自らが気づき考えながら学ばない限りは、単なる知識の「伝授」に過ぎず、知識の定着や職場での実践に結びつきにくいのです。 脳科学的見地からすると、提供した情報やノウハウを職場で活用できる具体的なシーンを参加者自身に考えてもらってこそ、現実へとフィードバックしやすくなり「成果」を生むのです。 ②グループ発表でやり取りを増やす 研修においては、参加者の質問が主体性を高めるプロセスとして欠かせません。「質問」は研修の内容を理解、考察し、不明点や新しい側面を発見することなので、参加者がどれだけ知識を吸収したかを測るバロメーターでもあります。 しかし、日本人の「他人の前で変な質問をすると恥ずかしい」というメンタリティが邪魔をして、活発な質疑応答になりにくいケースが多々あります。 その対策としては、グループディスカッションで事前に質問内容をまとめてもらい、それを発表する形式にするとよいでしょう。個々の発言を取りまとめることができるため、一人ずつの質疑応答スタイルよりも多くの質問が寄せられるはずです。 ③ロールプレイングで動きを取り入れる 一方的な講義形式だけでなく、研修参加者にその場で実践させるロールプレイングを取り入れることも、主体性を高めやすいポイントといえます。 例えば、営業のテクニックの情報を講義形式で教えた後に、あるケースを想定して、実践さながらに参加者自ら営業をしてもらうようなカリキュラムを入れる等です。 講義を聞いて分かったつもりになっていても、ロールプレイングではうまくいかないポイントが見つかる可能性もあります。 自らやってみてできない経験をすることで、「なぜうまくできなかったのか」と主体的な問題意識が芽生えることも期待できるでしょう。 ④上司向けにも研修を実施する 社員に主体性を求めるなら、上司にもメンバーの主体性を引き出すような訓練が必要となります。 例えば、「メンバーが話しているのに途中で遮ってしまう」「すぐに正解を教えてしまう」「自分の指示を押し付けてしまう」等は、社員の主体性を引き出せない代表的なNG行動といえます。 そのような場合は、上司向けに部下の主体性を引き出すための研修を実施しましょう。 上司が変化すれば、主体性を発揮する社員の面積の広がりが期待できるため、組織的に前向きな変化が起こりやすくなります。 まとめ 研修の目的は、学んだ知識を実践に活かすことであり、研修そのものは成果に至るまでの通過点です。 研修を形式的なイベントで終わらせるのではなく、職場に戻った参加者の行動を変えるような研修をめざしましょう。 一緒に読まれている記事 ・やりっぱなしダメ！研修の効果測定をしよう ・時間、コスト…社内研修を取り巻く問題とその改善方法 ・社内研修の種類や効果を高めるための実施プロセスとは？

「オンライン研修を実施したことがないので、具体的なやり方が分からない」 「今まで対面・集合型研修だけをやってきたものの、最近はオンライン研修に興味がある」 昨今は、時差出勤やテレワークなどが進んだ影響で、一人ひとりの働き方に合わせた教育手法が求められています。 そんななかで、どこにいてもモニター越しで教育が受けられると注目を浴びているのがオンライン研修です。 しかし、オンライン研修を検討されている方からは、具体的な実施のプロセスや、効果を上げるポイントが分からないという声も聞かれます。 今回は、オンライン研修のやり方を、主催者側と受講者側の双方の視点から解説します。 はじめてオンライン研修を実施する方や、現在実施しているオンライン研修の効果を上げたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。 普及が進むオンライン研修 過去にも研修をオンラインで開催する動き自体はありましたが、ここ数年で企業や教育機関で一気に普及が広がりました。 かつては、講師と受講者のコミュニケーションの取りやすさから、研修は直接対面する集合研修で行われることが一般的でした。 しかし、新型コロナウイルスの影響により、2021年の春頃から「感染症対策として、人の移動の制限下でも研修ができる」というメリットがあるオンライン研修が注目され始めたのです。 withコロナの時代になった昨今においても、オンライン研修のメリットを実感した企業は、引き続き実施を続けています。また、参加人数や研修テーマに応じて、対面・集合型とオンライン研修を使い分けする企業も多いようです。 今や、主催者側にとっても受講者にとっても「研修や勉強会はオンライン上で行うこと・受講すること」が当たり前の時代になったといえるでしょう。 オンライン研修の形式 オンライン研修は、主に2つのパターンで行われます。ここでは、オンライン研修の種類とそれぞれのメリットをご紹介します。 2-1.双方向型 双方向型は、Webツールを使ってリアルタイムで講義を実施・受講する方法です。 インターネット環境が整っていれば実施ができるため、会場の確保や会場への移動など、場所の制約を受けません。 講師と受講者は質疑応答のやり取りができることに加え、受講者同士のグループワークもできるメリットもあります。 ただリアルタイムで実施するため、場所の制約はなくとも、時間の制約はあります。主催者側も受講者側も、事前のスケジュール調整は必要です。 2-2.オンデマンド型 あらかじめ録画された講義を、受講者が閲覧して受講する方法です。 参加者は、自分の好きな時間に受講できます。研修に参加するためにスケジュール調整をしなくてもよい点がメリットです。 ただしリアルタイムで受講しているわけではないため、質疑応答がすぐにできない、集中力が続きにくいなどが、デメリットとして挙げられます。 オンライン研修のやり方（主催者側） オンライン研修は、準備～実施後フォローまで一般的に5つのプロセスが必要です。一つひとつ紹介します。 3-1. 研修概要を決定する 実施する研修内容や受講者を考え、スケジュールを決定します。 オンライン研修は、一般的に技能研修や接客研修など、動きがともなうテーマには不向きとされています。オンライン上でも可能な研修テーマを選ぶ必要があるので、注意しましょう。 オンライン研修実施の概要が決まったら、続いてスケジュールを組みます。 双方向型はリアルタイムで行われるので、講師や受講者の日程を調整しなければいけません。研修の日程が決まれば、関係者に通知して予定を空けておいてもらいましょう。 研修実施日に合わせて、事前課題のアナウンスや研修テキストの共有も忘れずにスケジュールに組み込んでください。 3-2. Webツールを決定する オンライン研修を実施するためには、使用するWebツールを決めなければいけません。 具体的には、「Zoomミーティング」「Microsoft Teams」といった、Web会議ができる配信ツールが必要になります。無料で使えるツールもありますが、時間や人数の制限がある場合は、有料プランに加入することが必要です。 昨今はWeb会議ツールだけでなく、学習管理から研修コンテンツの制作まで一括管理できるCloudツールも注目されています。 まずはWeb会議ツールでオンライン研修をスモールスタートさせ、オンライン研修を拡大させる場合には、Cloudツールの導入も視野に入れるとよいでしょう。 3-3. 事前テストを行う 研修当日にトラブルが発生して慌てないよう、事前の接続テストを行います。 少なくとも複数のデバイスで当日と同じ環境を用意し、接続テストを実施しましょう。事前にテストを行うことで、当日の運営をある程度スムーズにすることができます。 モニターやマイクに不具合はないか、画面がフリーズしないか、資料は見やすいか、画面の共有はスムーズにできるかなど、チェック項目を用意して確認するとよいでしょう。 3-4. 研修を実施する 研修当日は、開始時間になったらWebツールを使って研修を配信していきます。 オンライン研修では、モニターに講師の顔から肩までしか映らないため、ノンバーバルコミュニケーション（非言語のコミュニケーション）の取りにくさが課題となります。 講師は身振り手振りやうなずきを増やし、普段よりもリアクションを大きく取ることを意識しながら講義を行いましょう。 さらに研修内では、質疑応答の時間を設けることが、受講者の理解を深めるために効果的です。Webツールによっては、参加者をグループ分けする機能もあります。グループワークを行い、研修への参画意識を高める方法もあります。 当日の様子は録画しておき、後日受講者の復習や未参加者に共有することも可能です。 3-5. フォロー・振り返りを行う オンライン研修が終了したら、受講者のフォローや研修効果の振り返りを行ってください。 Webツールによっては、アンケート配信機能があるため、受講者の理解度や感想をヒアリングできます。 必要に応じて、受講者に追加の課題を依頼するなどして、研修で学んだ内容が定着できるようなフォローを実施しましょう。 オンライン研修のやり方（受講者側） オンライン研修を実施したことがない方は、受講者側の受講プロセスも一通り把握することが重要です。受講者の立場になって、主催のプロセスにぬけもれがないかを確認しましょう。 4-1．必要な環境を整える 受講者は、まずオンライン研修を受講するための機材やインターネット環境を準備しましょう。 研修はスマートフォンやタブレットでも受講可能な場合が多いですが、パソコンでの受講が一般的とされています。 また、グループワークを取り入れたり、受講者の顔を写した状態で講義を行ったりする研修もあるため、カメラが必要な場合もあります。パソコン内蔵のカメラで問題ありませんが、なければWebカメラを用意するようにしてください。 4-2．事前準備をする 主催者から講義内容のPDF資料が共有されたら、事前にプリントアウトしておくことをお勧めします。 パソコン上で確認することも可能ですが、同じ画面上に講師が共有する画面と資料が混在していると分かりにくくなります。印刷して手元に残しておくことで、メモも取りやすくなるでしょう。 当日までに資料を見て講義の予習と全体の流れを把握しておくことで、スムーズに講義を受けることが可能になります。 オンライン研修は自宅から受講することもありますが、服装が何でもいいわけではありません。 主催者からスーツや私服など、服装の指定がある場合はそれに従いましょう。指定がない場合は、清潔感のある服装を心がけてください。 4-3．研修を受講する 研修当日は主催者から指定されたURLをクリックし、受講を開始します。 オンライン研修では主催者によって、開始5分前までにWeb会議システムへ入室してほしいと指示される場合もあります。パソコンの起動やWi-Fi接続、マイクの確認などの事前準備の時間も考慮し、余裕を持ってスケジュールを組みましょう。 グループワーク中や質疑応答などを除き、受講者はオンライン研修中にマイクをミュートにすることが基本です。また、自分のカメラがONになっている場合は講師から見られることを考え、節度のある態度を心がけましょう。 たとえ自宅から参加する場合でもリラックスしすぎず、会場で受講する場合と同じようにマナーを守ることが社会人のルールです。 4-4．復習・不明点を確認する オンライン研修を実施後は、なるべく速やかに復習を行い、理解度を確認するようにしてください。 研修で使用した資料を見直し、不明点があれば講師や主催者に追加で質問するといよいでしょう。また研修後アンケートを依頼された場合は、率直に自分の意見を主催者側にフィードバックしてください。 オンライン研修を成功させるポイント 最後に、オンラインの効果を高めるための成功ポイントをお伝えします。 ５-1．マニュアルや資料を整備しておく 受講者の中には、ITに苦手意識がある方や、ツールを使うのに不慣れな方も一定数います。 当日になって「Webツールやソフトウェアの使い方が分からなくて、オンライン研修に参加できない」といったトラブルが起こるのを避けるため、受講者が事前準備できるようなマニュアルを整備しておきましょう。 事前課題がある場合も、忘れずに受講者に依頼や共有するようにしてください。 ５-2．受講ルールを決めておく リアルタイムでオンライン研修を行う場合は、「原則、顔出しする」に代表される受講ルールを、あらかじめ設けておきましょう。 「自宅を映したくない」という理由から、顔出しに抵抗感を示す受講者も一定数いる可能性があります。その場合は、背景に表示できる画像を選べる「バーチャル背景機能」の利用を案内することで、フォローが可能です。 顔出しには、受講者同士のコミュニケーションを円滑にしたり、講師が受講者の反応を見ながら内容をアレンジできたりなど、一定の意味があります。 一方的に「顔出ししなければならない」とルールを押し付けるのではなく、顔出しする意味や意義を伝えると、受講者は納得して気持ち良くオンライン研修に参加できるでしょう。 ５-3．比較的短時間で行う オンライン研修はオフライン研修よりも集中力が持続しにくく、疲労も蓄積しやすいとの声もあります。 そのため、研修時間はできるだけ60分以内に抑えましょう。 仮に長時間のオンライン研修を実施する場合は、10分以上の休憩を挟むといいでしょう。 休憩の際は、「できるだけパソコンの前から離れ、手足を伸ばすようにする」と、疲れないような工夫を受講者に呼びかけることも大切です。 まとめ オンライン研修は、多様な働き方に対応できる、今の時代にフィットしやすい教育手法といえます。 ただし、オンライン研修ならではの事前準備や工夫ポイントがあるため、初めて実施する場合は段取りをしっかり確認することが必要です。 今後もオンライン研修の潮流は続くことが予想されるため、興味がある場合は小さな勉強会からトライアルをしてみてはいかがでしょうか。   ユーザ登録数無制限！コストをなるべく抑えて幅広い教育としてeラーニングを活用したいならCloud Campusがおすすめです。 220社160万人が使う低コストLMS 内製型eラーニングシステム Cloud Campus eラーニングとは？概要からメリットやトレンドまで徹底解説 eラーニング導入で失敗しないための3つのポイントを解説 効果の高いeラーニング教材の作り方と3つのポイント【企業事例付き】