2023.07.26
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最近耳にするようになった、社内講師、社内認定講師をご存知ですか?これまでの集合研修のスタイルは社外の企業向け研修会社による講師派遣が一般的でした。
しかし近年では、社員の中から講師を選抜したり、手上げ制で講師を募集したりし、自身の得意分野を生かした社員研修を行う事例が増えてきています。ここでは、社内講師についてご紹介し、それぞれのメリットとデメリットをみていきましょう。
社内講師はどうやって決めるの?
まずは、必要とされる研修の内容を人事で確定させます。その研修内容を基に、社内で適任な講師を選定し、人事から講師候補に対してアプローチするのが一般的です。
一方、「仕事を通じた経験が人を成長させる」という事に重きをおき、「自ら手を挙げた人にチャンスを与える」というポリシーの元、さまざまな知識や経験・ノウハウを持った社員が自ら社内講師として応募する会社も出てきています。
社内講師のメリット/デメリット
それでは、社内講師のメリット/デメリットについてみていきましょう。
メリット
- 業務に直結した指導ができ、効率的
- 社外講師を派遣してもらう分のコストが不要になる
- 教える側も指導者としての実力が鍛えられる
- 研修ノウハウが蓄積できる
- 会社の状況に最適化した研修ができる
- 講師が社内に在籍しているので、研修後のフォローがしやすい
- 日程調整等しやすい
デメリット
- 講師の選定が難しい(適任の社員が見つからない場合も)
- 研修の運営体制が整うまで時間がかかる
- 品質が担保されない(講師によりばらつきがあり、研修効果にムラが出る)
- 講師担当の業務が増えるため、会社のサポート体制が必要になる
- 社内にない知識や刺激を得ることができない
- 役職のある社内講師などには、意見がしづらい場合がある
社内講師に期待されること
では、実際に社内講師の導入を検討する場合、期待されることを考えてみましょう。
講師自身の成長
講師として社員の前で研修を行う事により、受講者だけでなく、講師自身の成長も期待できます。単にプレゼン力や指導力が上がるだけでなく、受講者からの意見や感想を聞くことで、新たな経験やノウハウを獲得していくことができます。
体験談の共有
同じ会社で働く社員の体験談は、聞き手の社員にとっても、自身の業務に置き換えて、話の内容や状況が理解し易いのではないでしょうか?自身の実際の体験談を共有・浸透させる事が重要になってきます。
企業方針の浸透
人事サイドからすると、社内講師だからこそ成し得る、企業の方針に紐づいた業務推進の浸透を促すことが可能です。社外講師では、理解しづらい企業の在り方や経営方針について、社員への浸透を行う事が実現可能です。
受講者が研修で学んだことを実践できる
一番の目的は、受講者研修で実際に学んだことを、実践できるかどうかという事にあります。
受講者の理解を促すために、単純な座学だけではなく、ワークショップやeラーニングも取り入れたブレンディドラーニングの活用も効果的であると考えます。
ニーズを考えて使い分けを
以上のように、社内講師には、メリットが数多くありますが、運営のコストなどデメリットもあります。企業が必要とする社員のスキル習得のために必要な研修を、社内講師・社外講師で上手く使い分ける事が必要になってきます。
昨今では、社内講師育成の支援をする会社も出てきています。社員への教育効果と効率を考えたうえで、使い分けを検討していく必要がありそうです。
参考サイト:
- ソフトバンク流 研修内製化の真実(2016/2/4確認)
- “300年以上成長し続ける企業”を目指すソフトバンクグループの 人材育成戦略(前編) ――なぜ、研修を内製化するのか(2016/2/4確認)
- “300年以上成長し続ける企業”を目指すソフトバンクグループの 人材育成戦略(後編) ――研修を内製化する仕組みが、人と組織を成長させる(2016/2/4確認)
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