2023.06.23
人材教育
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新卒採用における内定辞退を防ぎ、入社後の早期戦力化を図るためには、内定者研修が重要な役割を果たします。入社前の段階から適切な教育やフォローをすれば、内定者の不安を和らげ、入社の意思を固める効果が期待できます。
本記事では、新卒内定者を対象とする内定者研修を実施するメリットや取り入れたい研修内容、実施方法、時期別のスケジュール例を解説します。効果的に実施するためのポイントや研修効果の測定方法も紹介するので、内定辞退の防止や早期戦力化につながる内定者研修を実施したい方は、ぜひ参考にしてみてください。
内定者研修とは
内定者研修とは、企業が採用内定を出した学生に対して、入社前に実施する教育・研修プログラムのことです。内定を通知してから入社を迎えるまでの数か月間を活用して実施されるのが一般的です。
内定者研修の実施は義務付けられているわけではないため、実施の有無や開催頻度は企業によって異なります。実施が必須ではないからこそ、入社前から手厚いフォローや教育の場を設ければ、内定者に「従業員を大切に育てる企業である」という好印象を与えられるでしょう。
内定者研修の充実が内定辞退の防止につながる
内定者研修を充実させることで、内定者の不安を和らげ、入社意思の維持につなげられます。新卒者の内定辞退の理由としては、他社との比較や選考継続による心変わりのほか、具体的な仕事内容や職場環境へのイメージが持てないことによる不安や迷いを抱えてしまうことが挙げられます。
自社への志望度を維持してもらうには、研修を通じて企業のビジョンや期待する役割を伝え、働くイメージを明確にしてもらうことが大切です。さらに、同期や先輩従業員・上司と早期に関わりを持つ機会を設ければ、不安を感じたときに相談しやすくなり、辞退を思いとどまる心理的な支えとなります。
内定者研修を実施する目的・メリット
内定者研修を実施する目的・メリットは、以下のとおりです。
・内定者の不安を解消し内定辞退を防ぐ
・入社後の早期戦力化につなげる
・学生から社会人への意識転換を促す
・同期や従業員との関係構築を促す
それぞれ詳しく解説します。
内定者の不安を解消し内定辞退を防ぐ
内定者は、「この会社に入社してよいのか」「社会人として働いていけるのか」といった不安を抱えることがあります。入社まで十分な情報提供やフォローがない場合、不安が解消されないまま入社を迎えたり、内定辞退につながったりする可能性があります。
内定者研修を実施して企業で働く姿や職場の雰囲気を具体的にイメージできるようになれば、入社に向けた納得感と自信を深められ、内定辞退率を低下させる効果が期待できるでしょう。
入社後の早期戦力化につなげる
内定者が入社してから早期に活躍できるようにするうえで、内定者研修は効果的な手段です。社会人経験のない新卒内定者は、入社後に覚えるべきことが多くあります。入社後に一から研修を始めると、現場で活躍できるようになるまでに時間がかかってしまいます。
入社前に基礎的なビジネスマナーや社内用語を習得させておけば、入社後に戸惑うことなくスムーズに業務へなじむことができるでしょう。
学生から社会人への意識転換を促す
新卒内定者には、学生と社会人の立場や役割の違いを理解してもらうことが大切です。意識の切り替えができていない状態で入社を迎えると、受け身で学ぶ学生の感覚が抜けず、主体的な行動ができなかったりルールや時間を守れなかったりする可能性があります。
内定者研修を通して価値を提供して対価を得る立場であることを自覚できれば、早期から当事者意識を持って積極的に業務に取り組めるでしょう。
同期や従業員との関係構築を促す
内定者が安心感を持って入社するためには、内定者研修で同期や先輩従業員と関わる機会を入社前に設けることが大切です。同期や先輩従業員との接点がない状態で入社すると、職場になじめずに孤立したり、業務の悩みを一人で抱え込んで早期離職につながったりするリスクがあります。
同期同士のグループワークや先輩従業員との交流機会を設けることで、入社後に困りごとが生じても周囲に相談しやすくなるでしょう。
内定者が抱えやすい不安・課題
内定辞退は、以下のような不安や課題によって引き起こされる可能性があります。
・入社する会社や仕事内容が合っているか
・職場や人間関係になじめるか
・社会人として働けるか
・配属や入社後のキャリアが見えない
それぞれ詳しく見ていきましょう。
入社する会社や仕事内容が合っているか
選考段階の情報だけでは働くイメージがしにくく、求められる役割や成果が分からないため、内定を獲得しても「本当にこの会社・この仕事内容が適しているのか」と不安を感じるケースは少なくありません。
内定者の不安を放置すると、他社の選考を再開したり内定承諾を躊躇したりして、内定辞退につながる可能性があります。
職場や人間関係になじめるか
実際に働く職場環境や人間関係に対する懸念は、内定者にとって大きな不安です。どのような上司や先輩従業員と一緒に働くのかが分からない状態では、組織の雰囲気になじめるかどうかの心理的ハードルが高まります。
入社前に従業員との交流機会を与えなければ、入社直後に「イメージと違った」「なじめない」と感じて早期離職につながるリスクがあるでしょう。
社会人として働けるか
学生から社会人への環境変化にともない、ビジネスマナーやパソコンスキル、生活リズムの変化に伴う体力面・精神面での不安が生じます。「社会人としてやっていけるだろうか」といった不安が解消されない状態が続くと、入社への自信を持ちにくくなる可能性があります。
配属や入社後のキャリアが見えない
配属先や将来のキャリアパスが明確になっていないことは、内定者が内定承諾を躊躇する原因になります。希望どおりの部署や勤務地に配属されるか分からない状態が続くと、入社に向けた気持ちの準備ができません。
将来像が見えない状態を放置すると、自身の成長イメージを描ける他社へ気持ちが傾いて辞退につながる可能性があります。
内定者研修で取り入れたい内容・テーマ
内定者が抱える「社会人として通用するか」「業務についていけるか」といったさまざまな不安を解消し、入社につなげるには、適切な研修テーマの選定が重要です。
ここでは、内定者の不安・課題の解消につながる内定者研修の内容・テーマを紹介します。
ビジネスマナー・社会人基礎スキル
業界や職種を問わず必要となるビジネスマナーは、内定者研修における定番のコンテンツです。
具体的には以下のような内容が一般的です。
・名刺交換
・言葉遣い
・電話対応
・身だしなみの整え方
ビジネスマナー・スキルを事前に習得できれば「社会人として適切に振る舞えるか」という内定者の焦りや不安を解消できます。
パソコン・OAスキル
業務で日常的に使用するパソコン・OAスキルの習得は、実務への苦手意識や不安を取り除くために効果的です。WordやExcel、PowerPointの基本操作をはじめ、タイピングやショートカットキーを活用した業務効率化の手法を研修内容に盛り込みましょう。
ビジネスメールの作成方法や社内チャットツールの活用マナーを押さえることも重要です。入社前にパソコンスキルを底上げしておくことで、内定者が苦手意識を持たずに業務に取り組めるようになり、配属後の教育負担も軽減できるでしょう。
会社・業界・事業への理解
会社や業界への理解を深めるプログラムは「入社する会社や仕事内容が合っているか」「配属後のキャリアが見えない」といった不安の解消に効果的です。単なる会社概要の紹介ではなく、主力事業の強みや業界内での立ち位置、自社理念が日々の業務にどう落とし込まれているかを具体的に伝えましょう。
企業のめざす方向性や想いを伝えることで、内定者の「この会社で働きたい」という意欲を引き出すことができます。
コミュニケーション・チームワーク
「職場や人間関係になじめるか」という内定者の不安を払拭するためには、コミュニケーション力の強化やチームワークを学ぶコンテンツを取り入れるのが効果的です。
例えば、ケーススタディを通して報告・連絡・相談(ホウレンソウ)を体験させるワークや、グループで協力して課題をクリアするグループワークを実施しましょう。体験型コンテンツを通して同期や先輩従業員との関係が構築できれば、入社前から社内に相談できる仲間が存在する安心感を与えられます。
業務に関連する資格・専門知識
配属先で必要となる専門知識や資格取得に向けた学習を支援することで、「配属後の実務に対応できるか」という内定者の不安を和らげられます。業界の専門用語や業務の基礎知識、職種に応じた資格取得に役立つ学習コンテンツを提供しましょう。
実務に直結する知識を事前に身に付けておけば、内定者が自信を持って入社しやすくなるほか、配属後の教育も円滑に進めやすくなります。
内定者研修の主な実施方法
内定者研修を実施する際は、研修の目的や予算、内定者の状況に合わせて最適な方法を選択することが重要です。
主な実施方法として、以下のようなものが挙げられます。
・集合研修・グループワーク
・eラーニング
・通信教育・課題学習
・インターンシップ・内定者アルバイト
・内定者懇親会・交流会
それぞれ詳しく解説します。
集合研修・グループワーク
受講者が一堂に会する集合研修は、組織の一員としての連帯感や入社に向けたモチベーションを高められる方法です。対面ならではのグループワークや講演会を実施することで、自然なコミュニケーションが生まれ、チームワークの醸成につながります。ただし、会場準備や移動コスト等の負担が大きい側面もあるため、継続的な学習にはeラーニングを併用し、集合研修は実践や交流の場として組み合わせるのがよいでしょう。
eラーニング
eラーニングは、パソコンやスマートフォンを活用し、インターネット上で動画や資料を閲覧する学習形態です。時間や場所にとらわれずに学習できるので、学業や日常のスキマ時間を活用して自身のペースで学習を進められるのが特長です。
LMS等の学習管理機能を備えたシステムを併用すれば、受講進捗や理解度テストの結果を一元管理でき、担当者の運用負担を軽減できます。ただし、個人学習が中心となるので、定期的な進捗確認や学習のモチベーションを維持させるためのフォローが必要になります。
通信教育・課題学習
実務に関連する資格取得や知識の習得に向けて、市販のテキストや問題集を活用する学習方法です。簿記や宅建、語学、ビジネスマナー等の分野で取り入れやすく、定期的なレポートや課題の提出を通じて知識の定着を図れます。
体系化された外部講座を利用することで、自社で教材を作成する手間を省いて質の高い学習機会を提供できます。
インターンシップ・内定者アルバイト
インターンシップやアルバイトは、内定者が入社前に職場の雰囲気に触れられる機会です。具体的な業務内容や社風を実体験を通して理解できるため、入社の意思を固めてもらう効果が期待できます。
ただし、受け入れる部署の体制が整っていなければ、十分な指導ができなかったり、単なる労働力の補填として扱ってしまったりして、内定者の意欲を損なう原因になります。事前に受け入れ部署と目的を共有し、内定者の教育・サポート体制を整えたうえで実施することが大切です。
内定者懇親会・交流会
座談会やランチ会、オンライン交流会を実施すれば、同期や先輩従業員と交流する機会を提供できます。先輩従業員との会話を通して疑問や不安を解消できれば、入社への意欲や親近感を高めることにつながります。
一方で、一部の従業員の個人的な意見が会社の全体像として伝わってしまうリスクもあるため、多様な部署や年次の従業員をバランスよく参加させることが大切です。
内定者研修はいつ行う?実施時期とスケジュール例
内定者研修の内容は、実施時期に応じた内定者の状況やニーズに合ったものにすることが大切です。
ここでは、時期別の内定者研修の実施例を紹介します。
6~8月:内定者との関係構築・不安解消
6~8月は、複数の企業の選考や内定・内々定を比較しながら、就職先を検討している学生もいます。そのため「この会社に決めていいのか」という内定者の不安を解消し、入社意思を固めてもらうためのアプローチが大切です。
先輩従業員との座談会や夏休みを利用した同期の交流イベントによって、社風や働く魅力を体感してもらい、入社を迷っている学生の決断を後押ししましょう。
9~10月:内定式前後のフォロー・企業理解
10月初旬に行われることが多い内定式前は、企業への信頼感を高め、内定辞退を防ぐための重要な時期です。経営陣から企業理念や今後の方向性を詳しく共有し、組織の一員になる実感を育みましょう。
内定式後の懇親会を通じて内定者同士や先輩従業員との結束力を強化し、入社に向けた一体感や意欲を高めることも大切です。
11~1月:社会人への意識転換・基礎学習
内定式を終え、入社に向けた準備が本格化する11~1月は、学生から社会人への意識転換を図る研修を実施しましょう。まずは、基本的なビジネスマナー研修を通じて社会人としての自覚を促します。くわえて、業界の基礎知識や製品・専門用語といった実務の前提知識を学べる環境を整えましょう。
この時期に社会人としての土台を整えておくことで、残りの学生生活でも主体的に自己研鑽に取り組んでもらいやすくなります。
2~3月:ビジネスマナー・入社準備
卒業や入社を目前に控えた2~3月は、実務に役立つビジネススキルの習得や配属先の業務知識の学習が適しています。一方、入社前研修の実施にあたっては、内定者の学業や私生活への負担にも配慮が必要です。
研修への参加を強制することは避け、あくまで学習機会の提供という範囲にとどめる配慮が求められます。また、卒業論文の提出や卒業旅行で学生が多忙な時期でもあるため、大きな負担にならないように開催頻度や時期、内容を調整しましょう。
内定者研修を効果的に実施するポイント
内定者研修を効果的に実施するには、以下のポイントを押さえておくことが大切です。
・研修の目的とゴールを明確にする
・内定者の状況やスキルに合った内容を設計する
・入社までの期間を踏まえて無理のないスケジュールを組む
・受講状況や理解度を確認してフォローする
それぞれ詳しく解説します。
研修の目的とゴールを明確にする
研修を始める前に「何のために研修をして、受講後にどのような状態を目指すのか」という目的とゴールを明確に設定することが大切です。目的やゴールがあいまいなままでは、どのような手法や教材を選ぶべきか判断できず、適切な研修計画を立てることができません。
研修担当者が明確な目的意識を持っていれば、内定者に受講意義を伝えられるため、意欲的な学習姿勢を引き出せるでしょう。
内定者の状況やスキルに合った内容を設計する
研修効果を高めるには、習熟度やスキルの個人差、文系・理系の違いに配慮した研修内容を設計する必要があります。受講者の習熟度や状況を考慮せず全員に一律の課題を課した場合、スキルが高い層のモチベーション低下を招き、知識が不足している層に苦手意識をもたせる原因となります。
現状のスキルに応じたレベル分けや選択制プログラムを導入し、一人ひとりに適した学習機会を提供しましょう。
入社までの期間を踏まえて無理のないスケジュールを組む
内定から入社までの期間、学生は卒業論文の作成や卒業旅行で多忙な時期を過ごします。そのため、内定者研修は余裕を持ったスケジュールで企画することが大切です。
学生の事情を考慮しなければ、研修に参加できなかったり会社への不安・不信感を抱かせたりする可能性があります。学生に過度な負担をかけないように、内定通知から入社までの期間にバランスよく分散して実施しましょう。
受講状況や理解度を確認してフォローする
研修で学習機会を提供するだけでは十分な効果を得られません。研修効果を高めるためには、実施後のサポートが必要です。eラーニングの閲覧履歴や課題の提出状況、研修後のアンケート結果を確認し、進捗の遅れや理解不足が見られる受講者には個別に連絡を入れてフォローしましょう。
面談や定期的な連絡をして学習面や精神面での不安を解消することが、内定者の孤立を防ぎ、辞退防止につながります。
内定者研修の効果を測定する方法
効果的な内定者研修を継続して実施するには、効果測定の結果を次回の研修内容に反映することが大切です。ここでは、内定者研修の効果を測定する方法について解説します。
受講率・テスト結果を定量的に確認する
eラーニングや提出課題の完了率・受講率を確認することで、内定者の学習進捗や参加状況を把握できます。学習が滞っている受講者を早期に発見できるため、つまずきに応じた個別フォローが可能です。
また、研修後に選択式や記述式の理解度テストを実施すれば、知識の定着度を確認できます。受講者ごとの理解の偏りを解消するだけでなく、次回の研修内容の改善にもつながるでしょう。
アンケート・面談で理解度や不安の変化を確認する
研修効果をより深く測定するには、テストの数値だけでは見えにくい内定者の本音や心情の変化を確認することが効果的です。研修直後のアンケートで満足度を把握し、定期的な面談で不安の解消度や仕事への意欲の高まりといった変化を確認しましょう。
テスト結果等の定量データと生の声を組み合わせることで、研修内容の課題を多角的に分析できます。
まとめ
内定者研修は、内定者の不安を取り除いて内定辞退を防ぐだけでなく、社会人としての意識転換や入社後の早期戦力化を促進するための重要な取り組みです。内定者研修の実施負担を抑えながら高い教育効果を得るためには、eラーニングを活用した研修が適しています。
eラーニングを活用すれば、内定者がスキマ時間に自身のペースで効率的に学習可能です。サイバー大学の「Cloud Campusコンテンツパック100」では、ビジネスマナー、企業人マインド、社会人らしいコミュニケーション等、内定者に必要なテーマを提供しています。
内定者研修の担当者の負担を軽減しつつ、研修内容を充実させたい場合は、ぜひご活用ください。
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